「HANNOVER MESSE 2017」（ハノーバーメッセ）が、70年の歴史の中で、最高となる22万5000人の来場者を記録！

　日本能率協会 日本代表部によると、ドイツ・ハノーバで開催される産業技術・製品が一堂に会する世界最大のB to B 専門展示会「HANNOVER MESSE 2017（ハノーバーメッセ）」が、2017 年4 月24 日～28 日までの5 日間、世界70 カ国・地域から約6,500 社が出展し、1947 年の「HANNOVER MESSE」初開催以来70 年の歴史の中で、最高となる22 万5000人の来場者（2016 年は21 万7000人）を記録した。

　うち7 万5 千人以上がドイツ国外から訪れ、日本からは、昨年度比1.5 倍強となる約1,600 人が来場した。海外からの来場者は、中国が最も多く約9,000 人、これにオランダの約6,200 人、インドの約5,300 人が続いた。ポーランドからの来場者は約5,000 人と、パートナーカントリーとしては過去最高を記録した。

「HANNOVER MESSE 2017」の注目された動き

●デジタル化のメリットを体感した「HANNOVER MESSE 2017」
　展示会のメインテーマ「産業システムの統合化-価値の創造」は、インダストリー4.0のメリット、および未来の統合された工場において人の果たす役割に重点を置いている。来場者は、知能ロボットや適応型機械、エネルギー統合システムが持つ可能性に引き込まれ、会場はこれまでにない高揚感に包まれた。5日間の会期中、ハノーバーはインダストリー4.0のグローバルな中心地になった。産業のデジタル化に関わる様々な分野の企業が展示会に参加し、「デジタル社会の未来にどう備えるのが最善か？」という、世界中の企業が直面する重要課題の解決策を提案した。

　展示会の今年のパートナーカントリーであるポーランドからは、欧州全体の緊密な協力の必要性について改めて呼びかけが行われ、同国がグローバル産業において実力ある革新的パートナーであることを印象づけた。

●日本から、コニカミノルタ、神戸製鋼所、JTEKT他86社が出展

　日本企業の出展は、前回比1.5倍となる86社（海外現地法人含む）。インダストリー4.0を始めとする新しい生産技術や最新の産業用部材を紹介するために、中小企業・現地法人の出展がともに増加した。

　iCAD、愛知時計電機、アイファ電気商会、明石合銅、アスカネット、アネスト岩田、新井工業、飯塚製作所、稲畑産業、イワキ、WELCON、NC ネットワーク、江沼チェーン製作所、エプソン、荏原製作所、オムロン、オイレス工業、川崎重工業、カワソーテクセル、キーエンス、京セラファインセラミックス、神戸製鋼所、コニカミノルタ、サクラテック、ジェイアンドシー、ジェイテクト、CKD、杉本織物、図研、住友重機械工業、住友理工、タイカ、髙石工業、たけびし、CHAdeMO協議会、THK、TDK、テクノ高槻、東亜鍛工所、東海アヅミテクノ、東京ウエルズ、徳島県、トヨタマテリアルハンドリングヨーロッパ、トレンドマイクロ、日東化成工業、日本アキュムレータ、日本航空電子工業、日本トムソン、日本電産シンポ、日本ベアリング、能瀬精工、パナソニックマーケティング、ヨーロッパ、日立製作所、廣瀬バルブ工業、ファナック、不二越、不二ラテックス、ミスミ、三菱電機、三ツ星ベルト、安川電機、山岸製作所、油研工業、横河電機、横浜ゴム、ライン精工。

●工場での働き方を根本的に変える協働ロボット「コボット」に高い関心
　協働ロボットを意味する「コボット」は、工場における働き方を根本的に変えようとしている。自動学習や他のコボットとの指示のやり取りができるコボットは、その接続性、人工知能、画期的センサー、簡単な操作性によって、人間との直接のコミュニケーションを可能にする。ロボットの展示ホールには高い関心が寄せられており、コボットが製造工程の新たなヘルパーとなりうることは、大手企業のみならず、「HANNOVER MESSE」に参加した多くの中小企業（SME）にも注目された。

●時短とコスト削減に有効なプラットフォームのソリューションがクローズアップ
　センサーはもとより複数の機械を接続する主要な技術アイテムとみなされていたが、今年の展示会ではプラットフォームソリューションとしてクローズアップされた。具体的には、データ収集および解析を含め、クラウドベースのネットワークが生産工程全体と接続することを指す。生産環境における“デジタルツイン”概念のトレンドが、産業に新しい展望を開きつつある。たとえば、新しい生産ラインが機能するかどうかの確認をバーチャルリアリティ上で実施できれば、製品を市場投入するのに要する時間の短縮とコスト削減が可能になる。

●エネルギー貯蔵技術やソーラー技術など未来のエネルギーシステムに注目
　エネルギーゾーンでは、将来的にエネルギーシステムがどのようにすればより良く運用されうるか出展者が提案を行った。統合エネルギープラザはエネルギー業界の中心地となり、熱やモビリティの市場を含む、発電分野における技術革新を代替エネルギーへの転用に実用化する方法が紹介された。注目を集めたのは新しいエネルギー貯蔵技術。すでに生産態勢の整っている一連の電解スタックにおいて、水素溶液はすぐにでも実行できる代替策となっている。ソーラー技術分野においても、いくつかのまったく新しいアプローチが注目された。低輝度状態でも発電できる超薄型で柔軟性のあるソーラーフォイルが複数の企業から展示され、実際の技術適用の新たな選択肢が開かれた。

●デジタル化の確立を加速する中小企業
　中小企業においてはデジタル化に対する準備が不十分である、という統計も見られるが、「HANNOVER MESSE」ではその説に反する事例を、出展している多くの中小企業に見ることができる。これらの企業は、端末間ですべての部品、あらゆる部分のデジタルトラッキングを実現したいという自動車産業等の顧客の要望を把握し、プロセスのデジタル化とビジネスパートナーとの接続の確立に取り組んでいる。中小企業におけるデジタル化の一例として、ザルツギッター社（ドイツ）では、インダストリー4.0とデジタル化により、ビジネスに対する考え方およびすでに実施されているソリューションがどのように変化したか、実例が紹介されていた。

●150を超えるスタートアップ企業が参加し投資家、顧客、パートナーと交流
　昨年初めて開催された「Young Tech Enterprise」は、今年も若い起業家たちが投資家、顧客、パートナーと接触する場を提供した。150を超えるスタートアップ企業が参加し、再生可能エネルギーネットワーク向けの貯蔵装置や、拡張現実用オペレーティングシステム、自動車および鉄道向けの小型風力発電などの展示が行われた。