タンガロイが新年早々、続々と新製品を市場投入している。このほど新しく発売されたのは新発想のインサート形状で多方向旋削加工に対応する「AddMultiTurn（アド・マルチ・ターン）」。そして、人気のヘッド交換式ドリル「DrillMeister（ドリル・マイスター）」シリーズの座繰り穴加工用ヘッドDMFに工具径φ20.0～Φ25.9mmが追加され、バリエーションがさらに広がった。

高い経済性を誇る究極の多方向旋削工具「AddMultiTurn」

　「AddMultiTurn」は、外径加工、端面加工、倣い加工及び高送り引き加工等、あらゆる方向に加工可能な新発想の旋削加工用工具シリーズ。多方向への加工を可能としたことにより、工具が被削材から離れる非切削時間を短縮するうえ、切込み角の小さい引き加工は、切りくず厚みが薄くなり、高能率（高送り）加工を可能とする。また、切れ刃にかかる切削熱が分散され工具の長寿命化にも寄与する。

　インサートは、経済性に優れる両面6コーナ仕様で用途に応じて2種類から選択可能。中切削加工から荒加工まで適用可能なコーナ角80°の6C-TOMG**TMタイプ、また仕上げ切削加工に最適なコーナ角35°の6V-TOMG**TSF タイプ、いずれも従来のISO工具に対して高送り引き加工により圧倒的な高能率加工を可能とし、生産性向上によるトータルコストの低減に寄与する。また同じインサートで従来のISO工具同様の前挽き加工も可能であり、自由度が高くあらゆる加工形態に活用できる。

　さらにインサート底面と敷金には、独自に開発した凹凸形状「Y-Prism（Y-プリズム）」機構を搭載。これにより強固なインサートクランプを実現し、安定した多方向への加工および高能率加工を実現する。

●主な形番と標準価格（税抜き価格）
　・6C-TOMG250608M-TM T9225：2,020円
　・6V-TOMG250604F-TSF AH8015：2,020円
　・ATXOR2525M25-A：    12,200円
　・ATXOR3232P25-A：18,400円

座繰り穴加工用ヘッドDMF工具径φ20.0mm～25.9mmを拡充

　「DrillMeister」シリーズは、ソリッドドリルを超える加工能率と工具コスト低減を実現するヘッド交換式ドリル。座繰り穴加工用ヘッドDMFは、これまで工具径φ6.0mm～19.9mmまでをラインナップしていたが、このほど大径側φ20.0～Φ25.9mmを追加し、より大きなフラット穴加工に対応可能となった。

　座繰り穴加工用ヘッドDMFは、先端角180度の主切れ刃と喰いつき性を高めるセルフセンタリング切れ刃を備えていることによって、座繰り穴加工用にもかかわらず、優れた加工穴精度を実現し、L/D=8の深さまでガイド穴無しで加工可能。また、フラットな切れ刃は傾斜面や凹凸のある加工面への喰いつき、貫通でも非常に安定した穴あけ加工を実現する。

　さらにヘッド交換式であることから、複雑な形状の切れ刃の再研削、再成形が不要で、加工安定性だけでなく加工コストの大幅な改善に貢献する。

　ヘッド材種は、穴あけ工具専用に開発したPVDコーティング材種AH9130を採用。耐摩耗性と耐欠損性を高い次元でバランスよく両立させたことで、安定した長寿命を実現している。

●主な形番と標準価格（税抜き価格）
　・DMF200 AH9130：16,400円　
　・DMF259 AH9130：19,200円　

　日立建機と日立製作所は、このほど日立建機のDX加速に向けて協創活動を行い、建設機械の稼働情報や生産・販売・在庫情報などを一元管理し、データ利活用を促進するプラットフォーム「DX基盤」を構築した。同基盤を活用することで、日立建機は、これまでシステムごとに管理していたさまざまなデータの収集から分析・利活用までのサイクルを効率化することが可能となり、顧客にとって新たな価値の創出を推進する。

　同基盤を活用する第1弾の取り組みとして、日立建機グループは、2022年度より「営業支援アプリ」の運用を国内で開始を予定している。これにより販売・サービス・レンタル・中古車のそれぞれの営業担当者が、顧客の保有機械の稼働状況、取引履歴・メンテナンス計画などの情報を、タブレットなどのアプリ上で瞬時に把握できるようになる。さらに顧客の今後の機械運用についてビッグデータやAIを活用し、自動で複数パターンをアプリに表示することで、営業担当者はそのパターンを参考に顧客に最適な提案をすることが可能になる。

　コマツはこのほど最新技術を投入した大型ブルドーザ「D475－8R」を発売した。

　このマシンは2006年に現行機である「D475A-5E0」を導入して以来、15年振りのフルモデルチェンジ機となる。今回のモデルチェンジでは生産性・耐久性・安全性・快適性等の性能面での向上のみならず、夜間作業時にライトの反射光を抑える黒色塗装作業機（ブレード・リッパー）や前方外装の構造簡素化により外観デザインも一新されている。

　特長は、メインフレームの耐久性向上等によりライフサイクルコストを9％低減したほか、後進時のエンジン出力向上により8％の作業量アップを達成していること。これらの組み合わせにより従来機に比べ生産性が16％向上している。また、ロックアップ付パワーラインに、自動変速機能を追加することで常に最適な速度段が自動選択されることにより最適な作業量と燃費のバランスが実現可能となった。

　安全な昇降とアクセス性をサポートするプラットフォームの設置やダスト侵入防止・清掃性を改善した新型モノコックキャブを採用することでメンテナンスが容易である。運転席の振動が軽減された新型キャブマウントの設置やオペシート・レバーの最適配置によりオペレーターの疲労軽減と快適な作業をサポートする。

　ジェイテクトがこのほど事業ブランドを再編し、2022年4月にすべての事業ブランドをJTEKTに統一すると発表した。事業間の垣根を取り払い、全ての顧客ニーズに応えてさらなる成長を遂げることが狙い。

　同社では、昨今、企業を取り巻く環境が先行き不透明かつ将来予測が困難な状況であることを踏まえ、2021年をリボーン元年と位置付け、役員体制の刷新、本店所在地の刈谷移転、既存事業の技術シナジーの創出、営業機能の拡充、グループ会社の再編などを積極的に推進してきた。

　事業部間のさらなるシナジーを実現し、合弁企業として真に1つの企業となるために、事業ブランドをJTEKT に統一。事業ブランド統一というリボーンにより、技術・営業・生産のシナジーをさらに高め、すべての顧客のニーズに応え、取り巻く環境が予測不可能であっても持続的成長を実現していくとしている。

　今後は、事業ブランド統一により、各事業本部が有する技術のシナジーを一層創出するなど製品力の更なる強化を進めると共に、軸受の顧客への工作機械の提案などクロスセールス活動の推進などの営業力の強化も活発化させていく。

　ジェイテクトグループ各社の商材、技術の強みをさらに引き出すグループ間シナジーの 創出を進め、軸受メーカーであり工作機械メーカーであり、No.1のステアリングメーカーでもある自動車部品メーカーの強みを活かし、ブランド力を一層高め、すべての顧客ニーズに応える提案力を強化していく方針。

　2022年６月に開催予定の産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン）2022」（主催：ニュースダイジェスト社　共催：愛知県機械工具商業協同組合）の開催規模が、昨年12月末時点で100社800小間を超えた。

　同展示会には、ロボットメーカーに加え、ロボットハンドやセンサーなどの周辺機器、無人搬送車（AGV）、計測システムなど、自動化に関わる幅広い分野の企業が出展を決めており、ロボットの現場への設置やシステム構築を担うシステムインテグレーター（SIer）や、大手工作機械メーカー各社の出展も予定されている。注目は、産業機械や機器と産業用ロボットが連携した実用的な自動化システムの展示。

　出展を決めた企業からは、出展分野を主に工場内で使用する産業用ロボットと自動化システムに特化し、工場内の自動化、省人化など、具体的な目的を持った来場者が見込まれる点や、製造業を中心に産業が集積し、自動化機器への関心の高い中部地方で開催する点について高い評価を受けている。

　会期は2022年6月30日（木）～7月2日（土）の3日間、会場は愛知県国際展示場（Aichi Sky Expo）。

「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN2022」開催概要

　●名称：ROBOT TECHNOLOGY JAPAN 2022
　（ロボットテクノロジージャパン2022　略称RTJ2022）
　●会場：愛知県国際展示場（Aichi Sky Expo）
　●開催期間：2022年6月30日（木）～7月2日（土）の3日間
　●開催時間：10:00～17:00
　●主催：株式会社ニュースダイジェスト社
　●共催：愛知県機械工具商業協同組合
　●対象来場者：工場内でロボット導入を考えるユーザー（自動車などの製造業、物流、食品・医療品・化粧品産業など）、システムインテグレーター、商社など
　●対象出展者：ロボットメーカー、周辺機器メーカー、システムインテグレーター、商社など
　●対象出展製品：垂直多関節・水平多関節・パラレルリンク・直交・協働ロボット、ガントリーローダー、無人搬送車（AGV）、自動倉庫、その他搬送機器、各種ハンド、ロボット構成部品、周辺機器、各種センサー・制御機器、ソフトウエア、AI・IoT 関連装置およびシステム、ロボット搭載機械・装置、自動化技術提案など。
　※サービスロボットは対象外。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2021年（暦年）工作機械受注実績は次の通り。

受注

●概況
　2021年の工作機械受注額は、3年ぶりの増加で、前年比＋70.9％の1兆5,414億円となった。新型コロナウイルスの影響からいち早く立ち直った中国が先行して回復し、年後半からは欧米や国内でも回復傾向が顕著になった結果、3年ぶりに1兆5千億円を上回り、過去4番目の受注額を記録した。このうち、NC工作機械は、1兆5,149億円（同＋71.2％）となった。受注額全体に占めるNC工作機械の比率は98.3％（同＋0.2pt）と、6 年連続で98％を超え、過去最高比率を記録した。

　受注総額の内訳をみると、内需は5,103億円（同＋57.3％）、外需は1兆311億円（同＋78.6％）で、外需比率は同＋2.9ptの66.9％となった。

●内需の動向
　2021年の内需は、3年ぶりに増加し、前年比＋57.3％の5,103億円と3年ぶりの5千億円超えとなった。年前半は、新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の停滞から、受注も低調だったものの、年後半からは補助金採択案件による受注の押し上げと、ワクチン接種の進展による経済活動の再開から回復が進み、9月以降は500億円／月を超える水準が続いた。

　業種別にみると、全11業種全てで前年比増加となった。主要4業種では半導体関連や部品不足に伴う増産対応などから、「一般機械」同＋50.6％（2,005億円）、「電気・精密」同＋102.4％（694億円）、等で回復が進んだ一方、EV化の流れ等を受けて設備投資が停滞した「自動車」同＋38.0％（1,151億円）、コロナ禍で航空産業が低迷した「航空機・造船・輸送用機械」同＋44.5％（160億円）などは他業種に比べ回復が遅れた。また、「金属製品」同＋71.4％（403億円）や「官公需・学校」同＋147.0％（73億円）は、過去最高額を記録した。

●外需の動向
　2021年の外需は、3年ぶりに増加し、前年比＋78.6％の1兆311億円と3年ぶりの1兆円超えとなり、過去2番目の受注額となった。年初はコロナ禍で6～700億円／月だったが、いち早く回復が進んだ中国において、テレワーク関連需要やEMS の大型受注が寄与し、3 月から800億円台後半まで急増し、その後、中国で大型受注が落ち着きを見せる一方で、欧米地域で経済活動再開による需要の回復が進み、3月以降800億円／月を下回ることなく推移した。特に10月、11月には、機械価格の値上げの動きに伴う駆け込み需要や、自動車や半導体関連での大型受注が各地で重なり、950億円を超える受注額を記録した。

　地域別にみると、アジアは4年ぶりに増加し、前年比＋77.4％の5,173億円で、4年ぶりに5千億円を超え、過去2番目の受注額を記録した。このうち、東アジアは同＋77.8％（4,258億円）で、国・地域別にみると、韓国（同＋76.3％、327億円）、台湾（同92.0％、347億円）、中国（同＋77.4％、3,580億円）など軒並み前年比7割以上の増加を示し、台湾と中国は過去最高額を記録した。その他アジアは3年ぶりに増加し、同＋75.5％の915億円と3年ぶりの900億円超えとなった。インド（同＋103.6％、380億円）では、コロナの影響を受けながらも需要が底堅く、自動車関連を中心に堅調に推移した一方、ASEAN地域では、コロナ禍からの回復が進むもその速度は他地域に比べ鈍かった。

　欧州は、新型コロナ感染拡大の影響が年前半に続いたものの、後半からは経済活動再開の動きを受け、EUを中心に回復が進み、3年ぶりに前年比増加し、同＋118.8％の2,107億円と3年ぶりの2千億円超えとなった。国別では、「東欧」を除く全ての国・地域で前年比増加し、特にイタリア（同＋254.9％、417億円）では、設備投資優遇策や展示会の影響もあり、11月に過去最高額を記録する等、高水準の受注が続き、2007年（422億円）に次ぐ過去2番目の受注を記録した。また、ドイツ（同＋130.2％、452億円）、フランス（同＋163.0％、203億円）、EU「その他」（同＋107.5％、364億円）、トルコ（同＋126.1％、155億円）も前年から倍以上の増加を示し、2019年実績を上回る受注額を記録した。

　北米は、同＋58.0％の2,825億円と3年ぶりの増加で、3年ぶりに2,500億円を上回った。欧州と同様、新型コロナ感染拡大からの回復が年後半から本格化し、特にアメリカ（同＋61.3％、2,523億円）は、ジョブショップや自動車、航空機など幅広い業種で需要が回復し、過去2番目の受注額となった。また、カナダ（同＋73.3％、157億円）も2年ぶりの150億円超で過去2番目の受注を記録した一方、メキシコ（同＋9.0％、146億円）は、大口の自動車関連投資が少なく、3年連続の150億円割れとなった。

　各地域別の受注シェアは、アジアが50.2％（同▲0.3pt）、欧州が20.4％（同＋3.7pt）、北米が27.4％（同▲3.6pt）となった。前年の欧州の落ち込みが大きかったこともあるが、欧州のシェアが大きく増大した。国別シェアでは、1位が中国で34.7％（同▲0.3pt、前年1位）、2位がアメリカの24.5％（同▲2.6pt、前年2位）、3位はドイツで4.4％（同＋1.0pt、前年3位）、4位がイタリアで4.0％（同＋2.0pt、前年10位）、5位がインドで3.7％（同＋0.5pt 前年4位）、6位が台湾で3.4％(同＋0.3pt、前年6位)、7位が韓国で3.2％（同±0.0pt、前年5位）とイタリアが大きく順位を上げた。

●機種別の動向
　受注額を機種別（含むNC機）でみると、全11機種すべてで前年比増加となった。

　　主な機種別の受注額は、旋盤計が前年比＋77.3％の5,101億円で、3年ぶりに増加し、3年ぶりの5千億円超えとなった。旋盤の「うち横形（同＋84.2％、4,848億円）」が大きく伸長した一方、大型機が多い「うち立て・倒立形（同＋2.9％、252億円）」は僅かな増加にとどまった。また、旋盤計における「うち複合加工機（同＋88.8％、2,094億円）」は旋盤計よりも大きい増加幅を示し、旋盤計に占める複合加工機の割合も41.1％と前年から2.5pt上昇し、統計開始（2015年）以来の過去最高比率を更新し、初の4割超となった。

　マシニングセンタは、同＋70.4％の6,546億円と、3年ぶりに6千億円を上回った。「うち立て形（同＋62.4％、3,771億円）」、「うち横形（同＋91.4％、2,300億円）」、「うちその他（同＋50.0％、475億円）」と軒並み5割以上の増加を示したが、大型機が多い「うちその他」が最も増加幅が小さかった。また、マシニングセンタ計における「うち5軸以上」は同＋59.7％（1,310億円）で、全体の増加幅より小さくなった。その結果マシニングセンタに占めるうち5軸の割合は、4年連続で20％を超えたものの、2年連続で低下した。

　その他の機種では、中ぐり盤（同＋100.3％、141億円）、歯車機械（同＋94.0％、296億円）、研削盤の「うち平面研削盤」（同＋80.5％、210億円）が8割以上の増加を示した。

販売額

  販売額は前年比＋24.2％の1兆2,835億円で、3年ぶりに増加し、2年ぶりに1兆2千億円超えとなったが、受注に比べ生産が部品不足等により伸び悩んだこともあり、販売額の増加幅は2割強にとどまった。うちNC機は、同＋24.9％の1兆2,617億円となった。

  機種別（含むNC機）にみると、全11機種中7機種で前年比増加となった。主な機種別販売額は、旋盤計が同＋29.6％の4,265億円、マシニングセンタ計が同＋32.1％の5,565億円となった。前年を下回った4機種は、専用機（同▲18.4％、182億円）、フライス盤（同▲9.9％、31億円）、中ぐり盤（同▲9.4％、105億円）、研削盤（同▲8.5％、770億円）であった。

受注残高

　2021年末の受注残高は、前年比＋62.7％の7,010億円で、3年ぶりに増加し、7千億円を上回った。受注の回復に加え、部品不足等により生産の伸びが抑制されたこともあり、年初から受注残高は3千億円弱増加した。当該年末の受注残高を直近3カ月（21年10～12月期）の販売平均で除した「受注残持ち月数」は6.2カ月で前年末から0.7カ月上昇した。また、NC工作機械の受注残高は同＋64.1％の6,818億円となった。

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2021年12月分の受注実績は以下の通り。

　2021年12月分工作機械受注総額は、1,392.3億円（前月比△4.2％　前年同月比＋40.6％）となった。受注総額は、4カ月ぶりの1,400億円割れ。1千億円超は11カ月連続。大型受注が剥落し前月比減少も、内外需とも高水準の受注が継続。
    
　内需は512.0億円（前月比＋2.4％　前年同月比＋60.8％）で、3カ月ぶりの前月比増で、4カ月連続の500億円超。これまでの回復傾向が継続しており、単月では本年2番目の受注額。

　外需は880.3億円（前月比△7.7％　前年同月比＋31.0％）で、3カ月ぶりの900億円割れ。主要3極すべてで前月比減少も、大型受注の剥落による影響もあり、旺盛な需要は継続。

　今後も受注環境は内外需とも回復が見込まれるものの、新型コロナの感染再発拡大や部材不足や部材・輸送費の高騰等の影響を引き続き注視。

12月分内需

　512.0億円（前月比＋2.4％　前年同月比＋60.8％）。

　・4カ月連続の500億円超。12月での500億円超は2018年（571.5億円）以来3年ぶり。
　・前月比3カ月ぶり増加。前年同月比10カ月連続増加。
　・半導体関連を中心に堅調さが続く中、今月は自動車や航空・造船・輸送用機械でも増加。

（出所：日本工作機械工業会）

12月分外需

　880.3億円（前月比△7.7％　前年同月比＋31.0％）

　・3カ月ぶりの900億円割れ。
　・前月比2カ月連続減少。前年同月比14カ月連続増加。
　・主要3極は、すべて前月比減少も900億円に迫る受注が続いており、旺盛な需要は継続。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2021年12月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　352億円（124％）、耐摩耗工具　31億円（111％）、総合計　390億円（123％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　13億円（127％）、超硬工具　36億円（129％）、ダイヤ・CBN　1億円（98％）、総合計　51億円（127％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4億円（134％）、超硬工具　37億円（129％）、ダイヤ・CBN　1.0億円（78％）、総合計　42億円（128％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.6億円（91％）、超硬工具　5億円（143％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（97％）、総合計　6億円（131％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7億円（96％）。

■ブローチ生産額
　総合計　8億円（110％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　29億円（136％）、超硬工具　3億円（142％）、総合計　32億円（137％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.3億円（131％）、超硬工具　9.7億円（132％）、総合計　10.0億円（132％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.2億円（97％）、超硬工具　2億円（110％）、総合計　4億円（105％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1億円（111％）、超硬工具　0.7億円（108％）、総合計　1.9億円（110％）。

■インサート生産額
　超硬工具　143億円（124％）、ダイヤ・CBN　19億円（113％）、総合計　162億円（123％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　16億円（131％）。

■超硬合金生産額
　切削用　143億円（93％）、耐摩耐食用　15億円（117％）、総合計　160億円（95％）。
 

経済産業省の2021年11月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

（表出所：日本機械工具工業会）