工作機械の輸出額で世界５位、生産額で世界７位の台湾で台湾国際工作機械展（TMTS2024）が３月27日から31日までの５日間、台北市東部の台北南港展示センター１、２号館で開かれた。６年ぶりの単独でのリアル開催に631社が3,350小間を超える規模で開催され、国内外から７万人が来場し、オンライン展には123カ国から11万人がアクセスした。今回展のテーマは「DX & GX 持続可能な未来」で、各出展者がDX（デジタルトランスフォーメーション）とGX（グリーントランスフォーメーション）の２つを軸に、製品とサービス、自動化や省人化に向けたソリューションを競った。台湾の工作機械業界にとり最大の輸出先の中国が不動産不況を受け、設備投資が急減速して販売を落とすなか、台湾メーカー各社が何を目指しどう取り組むのかを現地で取材した。【台北＝是州煩太（文・写真）】

ファンを引き付け知名度も向上

　TMTSは2010年に台湾中部の台中市で初開催され、今回で７回目の開催。６回目となるはずだった20年展は新型コロナウイルス感染症の拡大で中止に追い込まれ、２年前の22年展は会場を台北に移し、30回の節目を迎えた台北国際工作機械見本市（TIMTOS）との合同で、「TIMTOS×TMTS2022」として国内向けの開催を強いられた。海外の在住者に対しては、同時開催されたオンライン展での視聴参加の呼びかけを余儀なくされた。

　半世紀を超える長い歴史を持つTIMTOSに比べ、台中で開催されるTMTSの知名度はかつては今ひとつ。初期の開催時には日本で開催される日本国際工作機械見本市（JIMTOF）の知名度と集客力を利用し、JIMTOF閉幕の翌日をTMTSの開幕日に当て、各国からのJIMTOF来場者に帰国前の立ち寄り、寄り道での来場を促した時期もあった。主催の台湾区工作機械工業会（TMBA）が編み出した秘策だった。

　産業用機械を広範に展示するTIMTOSに対し、切削を中心とした金属加工用の工作機械と周辺機器に絞って展示するTMTSは、初開催から14年を経てより熱心なファンの引き付けに成功し、今や知名度も上げて来場者数を増やしてきた。

　開催地の台中は、工作機械や周辺機器の各主要メーカーの本社と工場の集積地でもある。工場の見学も兼ねて、TMTSを目当てに台湾を目指す来場者も増えた。あえて例えるなら、TIMTOSが台湾版JIMTOFなのに対し、TMTSは台湾版メカトロテックジャパンの位置づけだ。今回はかつての台中の会場が取り壊され、新会場の建設計画の遅れも重なり、台北での開催となった。

意欲的な新興国の需要捉える

　今回展には７万6776人が来場。台湾各地からはもちろん、68ヵ国・地域から3,319人の外国人が来場した。外国人来場者数の上位10カ国は、インド、日本、中国、マレーシア、フィリピン、米国、インドネシア、タイ、ベトナム、トルコで、多くの国が視察団を組織して会場を訪れた。

　大手自動車メーカーが工場を持つポーランドやチェコ、メキシコやアフリカなどからも来場した。既存の工業国はもちろん、設備投資への意欲が高い、新興工業国の需要をしっかり捉えた印象だ。つまり、これらの国々が今後、日本の工作機械業界が挑むべき市場、いわば「お得意さま」へと導く国だ。台湾製の工作機械を導入したら、次は必ずより高性能な日本製の工作機械が欲しくなるはずだからだ。

　TMBA理事長でYCMブランドを展開する永進機械工業の陳伯佳総経理は開会式で「今回のTMTSは、従来の台中での開催から台北での開催に変わっただけでなく、多くのユニークな取り組みに挑戦した。最新の機械の展示だけでなくソリューションを提案し、DXとGXを軸に持続可能な未来社会を提案する。ユーザーの経験や体験を基に分析を重ねて機械を改善した。これまでとは違った斬新なものづくりの世界を披露したい」と意気込みを述べた。

　日本の首相に相当する陳建仁行政院長や官房長官に相当する林佳龍総統府秘書長らがあいさつし、官民挙げた応援体制もアピールした。蔡英文総統こそ来場しなかったものの、開会２日目には５月に次期総統に就任する頼清徳副総統、５日目の最終日には頼政権下で副総統に就任する蕭美琴前駐米大使も会場を訪れた。

　オーエスジーダイヤモンドツールが日頃の感謝を込めて9月8日から特殊品及び標準品（新品のみを対象）の期間限定キャンペーンを実施中だ。

■対象製品特殊品及び標準品（新品のみを対象）
　・割 引 率：標準品　最大5点まで15%割引／特殊品　現行価格より5%割引
　・受注期間：標準品　2025年9月8日～11月28日／特殊品　2025年9月8日～10月31日
　（※特殊品のキャンペーンは一部対象外もある）

　DMG森精機が、このほど航空、医療、エネルギー、EV、金型、半導体、精密機械などの市場に向け、複合加工機NTXシリーズの第3世代となるNTX 1000 / 2000 / 2500 / 3000 3rd Generation（以下、NTX 3rd Generation）の4機種の販売を開始した。設計改善や新技術の搭載に加え、これまでオプションであった機能を標準搭載することにより、さらなる高精度と高生産性を実現し、顧客の生産現場のMX（マシニング・トランスフォーメーション）を加速させる複合加工機へと進化した。

　NTXシリーズは、ターニングセンタとマシニングセンタで行っていた加工を1台に工程集約でき、高い加工能力により幅広いワークサイズや生産量に対応可能な複合加工機。2010年の販売開始以来、航空、宇宙、医療、エネルギー、EV、金型、半導体、精密機械などさまざまな業界の方々が活用しており、評価も高い。

　年々、複合加工機を導入している顧客は増加していることを受け、同社では生産現場の人手不足やワークの高精度化・複雑形状化といった課題を解決し、サステナブルな生産を実現するMXを推進している。今回開発した最新の複合加工機NTX 3rd Generationは、MXを加速する複合加工機へと生まれ変わった。

　具体的には、400V化しパワーアップした高剛性主軸turnMASTERやターンミル主軸compactMASTER、高いミーリング切削能力のturretMASTERに加え、全軸フルクローズドループ制御（スケールフィードバック）と機体冷却水 循環による徹底した熱変位抑制を標準装備し、切削能力と精度が大幅に向上した。また、タッチパネル式 画面とキーボード入力を融合したユーザーインタフェース「ERGOline X with CELOS X」により直感的な操作で簡単にセッティングができる。シンプルな入力画面の「セットアップアシスタント」で段取り作業時間の短縮が可能である。

　また、テクノロジーサイクルを活用することで、従来は専用機を使用していたギヤ加工や研削加工といった加工工程や、三次元測定機を使用していた計測工程についてもNTX 3rd Generationの1台に集約することが可能だ。

　ロボットシステムMATRISやガントリローダ、バーフィーダなどの自動化システムも多数用意しており、長時間連続稼働で機械停止の原因となる加工3悪（切りくず、クーラント、ミスト）についても徹底的に対応している。加工機内に切りくずが溜まりづらく耐久性に優れたステンレスカバー、スラッジと混入油の両方を効率的に回収する立型大容量クーラントタンクzero-sludgeCOOLANT pro、加工時に発生するミストを効率的に捕集する zeroFOGなどのソリューションを標準搭載している。これにより長時間の安定した連続稼働を実現し自動化システム導入による生産性向上に貢献する。

　さらに、徹底したクーラント管理と切りくず処理により、使用中のクーラントの寿命を延長でき、クーラント廃液の焼却処理に伴うCO2の削減にもつながる。その他、自社開発の高効率トランスやGREENmode、 クーラントポンプの集約等により、不要な電力を抑え、エネルギー消費量を12％削減した。

このように「ミーリング」「ターニング」「ギヤ加工」「研削」「計測」などの複数工程を1台に集約できるだけでなく、長時間の連続稼働による利益の拡大やサステナブルな生産に貢献することができる。

▼映像 NTX 2000 / 2500 / 3000 3rd Generation▼
https://www.dmgmori.co.jp/movie_library/movie/id=8284

（次のページは主な特長）
 

　ニュースダイジェスト社（社長＝八角 秀氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長=水谷隆彦氏）はこのほど、今年国内最大級の工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2025」の事前来場登録を開始した。

　事前来場登録をすることで入場料（1,000 円）が無料となる。MECT2025 の公式ウェブサイト（https://mectjapan.com/2025/）から登録が可能。

　また、同日より中部地域のものづくりの特徴である自動車や航空機産業を中心に、産官学を代表するキーパーソンを招いた「主催者セミナー」の聴講予約も開始した。今回はトヨタ自動車やボーイング、日立製作所などから６人の講師を招き、「自動車」「航空・宇宙」「先進工場」の各分野におけるものづくりの最先端事例と将来像を紹介する。各セミナーとも定員は400 人で、申し込みは先着順。

主催者セミナー概要

　●開催場所：交流センター３階会議ホール
　●開催時間：10 月22 日（水）～24 日（金）①13:00～14:00②14:20～15:20
　●聴講料金：無料 ※別途、事前来場登録が必要です
　●申し込み方法：公式ウェブサイトのセミナーの紹介ページで受け付け
　●定員：各セミナーとも400 名（先着順）

〈講演内容〉

■10 月22 日（水） 自動車 テーマ「持続可能な自動車産業へ」
　講演①：13:00～14:00
　「現場変革を支える人財育成 ～ラグビーとの共通点～」
　トヨタ自動車 三好工場・明知工場 工場長
　トヨタヴェルブリッツ アドバイザー 高橋 一彰 氏

　講演②：14:20～15:20
　「e-SKYACTIV R-EV のお客様価値を実現する生産技術」
　マツダ 技術本部 副部長 藤崎 周二 氏

■10 月23 日（木） 航空・宇宙 テーマ「航空・宇宙の未来」
　講演①：13:00～14:00
　「～安全性と効率性を革新する～ ボーイング ジャパンのロボット活用と自動化の歩み」
　ボーイング リサーチ＆テクノロジー ジャパン
　リサーチ＆ディベロップメント エンジニアリングマネージャー ミチェル・オルソン氏

　講演②：14:20～15:20
　「モノづくりの力で実現する、宇宙産業の変革」
　インターステラテクノロジズ 取締役 VP of Launch Vehicle 中山 聡 氏

■10 月24 日（金） 先進工場 テーマ「『日本の現場×DX』の真価」
　講演①：13:00～14:00
　「社会インフラを支える日立製作所のDX 事例と新たな取り組み」
　日立製作所 社会ビジネスユニット インフラ制御システム事業部
　シニアストラテジスト 入江 直彦 氏

　講演②：14:20～15:20
　「製造DX を実現するHILLTOP が描く『ものづくりの未来』」
　HILLTOP 代表取締役社長 山本 勇輝 氏
 

　DMG森精機は、サステナブルな社会の実現を目指して、複数の国際イニシアティブに参加し、グローバルで気候変動に影響を及ぼすCO2排出量削減に取り組んできたが、さらに2025年8月、国際的な環境イニシアティブであるRE100へ正式に加盟いたしたと発表した。RE100では、事業活動に必要な電力を、100%再生可能エネルギーで賄うことを目標としている。今後、同社グループ全体でも、全世界で使用する電力の内、RE100の技術要件に適合する再生可能エネルギー電力の割合を、2035年までに90%、2040年までに100%にすることを宣言した。

　これまで、同社は伊賀事業所（三重県伊賀市）や奈良事業所（奈良県大和郡山市）など、主要工場の屋根に太陽光発電パネルを設置し、発電した電力を自家消費して、年間使用電力の約3割を賄ってきた。

　さらに購入する電力については、2021年以降、系統電源からCO2フリー電力を導入してきたが、今後はネットゼロ目標の達成に向けて、再エネ需要がさらに高まる中、従来の1年ごとの契約では、必要十分な量の再エネ電力を安定的に調達することが困難になる可能性があることを受け、同社では、RE100の目標達成を確実なものとし、必要十分な量のRE100適合電力を、長期安定調達することを目的として、中部電力ミライズが提供する「福山バイオマス発電所」の環境価値を、オフサイト型バーチャルPPAにより調達することを決定した。これによるCO2排出削減量は、年間30,000トンに相当する。この結果にて同社並びに国内グループ会社全体で使用する電力の約9割を約20年間にわたり、RE100適合電力で賄う体制が整った。

　三菱ケミカルは、サステナブル素材の社会実装に向けた取り組みの一環として、2025年度中の商業化を予定しているプラスチック油化ケミカルリサイクル事業において、信頼性の高いサプライチェーンを構築するため、Circularise Japan（以下「サーキュライズ社」）のマスバランスクレジット管理業務の一元化・簡素化を実現する「製品トレーサビリティプラットフォーム」を導入することを決定したと発表した。　三菱ケミカルは現在、サステナブル素材の社会実装を積極的に推進している。今後、さらなる原料の多様化やケミカルリサイクル設備の大型化が想定されることに加え、国際持続可能性カーボン認証「ISCC PLUS認証」など国際基準への適合も求められる中、製品に使われる原料の由来や環境価値を、信頼性のある形で社会や顧客に伝えていくことが重要であると考えている。　このような背景のもと、同社はサーキュライズ社が提供するマスバランスクレジット管理業務の一元化・簡素化を実現する「製品トレーサビリティプラットフォーム」を本事業において導入することを決定した。同システムにより、原料の由来や数量に関する情報を社内で正確に管理するだけでなく、製品に関する環境価値の根拠を顧客にわかりやすく提供できる体制を整える。　同社は、茨城事業所（茨城県神栖市）に設置したケミカルリサイクル設備において、2025年7月にISCC PLUS認証を取得した。今後は本システムの導入を通じて原料や製品のトレーサビリティを強化し、2025年度中にケミカルリサイクル油化設備の商業運転開始およびマスバランス製品の提供開始を目指していく方針。 

　オーエスジーダイヤモンドツールが昨今の原材料費・加工コスト・物流費の高騰に伴い、製品の安定供給と品質維持のため、下記の通り価格改定を実施する。■対象製品：全製品（標準品・特殊品含む）■改 定 率 ：標準品（別途案内予定）／特殊品　現行価格より最大8%増【適用開始日】・標準品：2025年12月1日受注分より・特殊品：2025年11月1日受注分より 

　コマツは、Applied Intuition, Inc.と、このほど次世代鉱山機械の基幹技術となるソフトウェア・ディファインド・ビークル（SDV）アーキテクチャと自動化車両プラットフォームの開発に関する協業を開始した。

　コマツは鉱山現場での過酷な作業環境と労働力不足の課題に対し、ソリューションパートナーとして完全自律化を含めた技術革新を通じて、持続可能な未来の鉱山現場の実現に向けた取り組みを加速させている。今回の協業で、Applied Intuition社が保有する先進的なAI・シミュレーション技術と、コマツが培ってきた自動運転技術を組み合わせ、思考・学習・進化する鉱山機械の開発を推進する。

　この次世代鉱山機械は、SDVアーキテクチャ、AIと機械学習を活用した自動化車両プラットフォームの搭載により、鉱山現場の生産性を飛躍的に向上させるほか、機械のダウンタイム削減、高精度かつ効率的なオペレーションなど、より高度な顧客価値を提供することが可能となる。

　共同開発する自動化車両プラットフォームの主要な機能は、以下の３点となる。

●SDVアーキテクチャ 
　車両の機能をソフトウェアで定義する新しい車体設計を採用し、それに合わせて構築したサイバーセキュリティやデータ管理技術を搭載。これらの機能により、鉱山機械のライフサイクルを通じてタイムリーに機能のアップデートが可能となる。
●拡張可能な自動化機能 
　自動化車両プラットフォームを搭載した機種間のシステム連携を実現し、複雑な鉱山オペレーション環境における車両管理効率を大きく向上する。さらに、自動化のレベルはオペレーターによる操作アシストから完全な自動化まで対応し、拡張性を持たせることで、変化する現場のニーズへの対応も可能となる。
●AIと機械学習 
　鉱山現場の特性や状況の変化を継続的に学習するため、個別現場環境に応じた最適な制御や機能改善を行うことが可能となる。
 

　日東工器は、このほど直流電源に対応した電磁ダイアフラム方式のポンプ　「DVC0301B－Y1」（コンプレッサ・真空ポンプ兼用モデル）「DVC0301B－Y2」（コンプレッサ専用モデル）を発売した。
 

　同製品は、クリーンな空気を供給する機器組み込み用ダイアフラムポンプで、製品に搭載された専用インバータによりDC駆動を実現した。また、制御信号による流量や圧力の調整が可能で、医療、分析機器、産業機器など幅広い分野での空気供給に対応する。具体的には、床ズレ帽子マットやエアマッサージ器、ハンダ吸引器などへの組み込み利用が見込まれる。標準価格はいずれも37,200円（税別）。
 

　ニュースダイジェスト社（社長＝八角 秀氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長＝水谷隆彦氏）は、このほど、2026年６月に開催予定の産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン）2026」の出展募集を開始した。

　今回が三度目の開催となる「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN」は、自動車などの製造業、物流、食品・医薬品・化粧品産業などでロボット導入を考える企業と、ロボットシステムインテグレーター（SIer）や機械商社を主な来場の対象にした、産業用ロボットと自動化システムの専門展。2026 年６月11 日（木）～ ６月13 日（土）の３日間、Aichi Sky Expo（アイチ・スカイ・エキスポ、愛知県国際展示場）で開催する。

　生産現場で自動化や省人化を実現する産業用ロボットや無人搬送車（AGV）、自律走行型搬送ロボット（AMR）、無人フォークリフト（AGF）、ロボットハンドや各種センサーといった各種構成機器、物流拠点などで利用される自動倉庫やソーター、マテハン装置、さらには工作機械や食品機械、包装機械、物流装置などにセットアップした各種システムや自動化に関するAI・IoT 関連ソフトウエア、装置などが主な出展対象製品となる。

　また、前回展に続き、本展でもロボットシステムを構築するSIer 専用の展示ゾーンを設ける。一般の展示ゾーンよりも出展料を安価に設定し、具体的な自動化システムの展示を充実させ、SIerの商機拡大に貢献するとしている。なお、前回の2024年展には、244社・団体（1320小間）が出展し、４万6405人が来場した。

　ニュースダイジェスト社の八角社長は、「製造や物流などあらゆる場面で人手不足が課題となる中、ロボットに対する産業界からの関心は高まり続けている。AI 技術の進展やヒューマノイド（ヒト型ロボット）の開発の加速などを背景に、ロボットの活用方法は今後さらに広がるでしょう。ROBOT TECHNOLOGY JAPANは産業の集積地である中部地区の現場に向けて、最新の製品や技術を提案できる展示会であり、本展をきっかけにロボットを使った自動化がより一層進むことを期待する。」とコメントしている。