イスカルジャパン（代表＝岡田一成氏）が、9月12日、神戸テクニカルセンターで製造現場の加工ユーザーを対象とした「UTS」（ユーザーテクニカルセミナー）を開催し、全国各地から約100名が参加した。ユーザーが加工改善事例を発表するなど他に類を見ないイスカル独自の同セミナー開催は今回で16回目を数える。

　岡田代表は冒頭のあいさつで、「今日の目的はただ1つ。現場の課題を解決すること、その取り組みに関する情報の共有、そして皆様にその気づきをお持ち帰りいただくこと。」と述べ、環境が大きく変化しているなか、国内製造業の生産性と収益性向上にこだわって活動していく会社方針を語った。

　営業部からは、トータルコストを見える化し、原価低減に繋げる「TDP」(ツール・ドクター・プログラム)について、具体例を示しながら説明を行った。続いて、今年新たに設立された、プロジェクト／インダストリー部より、設立の経緯と活動内容を説明。その後プロダクトマネージメント部より、イスカルの高付加価値製品及び最新工具について、開発コンセプト並びに、主力製品についての紹介を行った。

　続いて、本セミナーのメインイベントとして、参加ユーザーの中から7社が順に登壇し、同社製品によって、ボトルネック工程を改善し、生産性向上とコストダウンに繋がった事例の発表を行った。具体的な数値を交えた発表や同社技術員による解説などに、参加者は熱心に耳を傾けていた。その後、同施設内の工作機械を用いて、事例の発表で採用された工具を含む、独創的・優位性を誇る最新工具のデモ加工を行った。

　セミナー後は、ホテルへ会場を移し懇親会を開催。情報交換や交流が積極的に行われた。参加者からは、「ユーザーが改善事例を発表するという、イスカル独自のセミナー形式で、これまで自社に無かった発想や着眼点に気付くことができ、非常に参考になった」との声が多く挙がった。

■UTSとは
　イスカル製品による課題解決事例をユーザーの視点で発表するセミナー。イスカル工具を通じた情報交換の場として毎年定期的に行っており、今後も継続する方針。
 

　芝浦機械は、2025年9月26日開催の取締役会において、同社の100％子会社であるSHIBAURA MACHINE EMEA GmbHを通じてLWB Steinl GmbHを子会社化することに向け、株主との間で「基本合意書」を締結することを決議したと発表した。　同社グループは、2026年度を最終年度とする中期経営計画「中計2026」に基づき、事業ポートフォリオの変革を中心とした各種施策を遂行しており、その施策の１つとして掲げている欧州市場開拓の取り組みとして、既存のイタリアの子会社に加え、2025年5月にドイツの子会社を設立して射出成形機を中心に拡販を図るとともにM&Aについても欧州事業の拡大に寄与する案件の検討を進めてきた。　ドイツに本社を置くLWB Steinl GmbHは、主にゴム加工用の効率的かつ精密なモジュラー式射出成形機の専門技術を有しており、ゴム・樹脂向け竪型射出成形機の欧州の主要メーカーの一角として、1962年の創業から今日に至るまでの実績とノウハウ、高いブランド力を保有しているが、芝浦機械グループに取り込むことで、欧州における同社の射出成形機事業の生産拠点と販売・サービス力を強化するとともに、同社のブランド力を活かしながら、欧州市場参入の強力な足掛かりとしていく。また、同社のインド工場等のリソースを活用することで、製品コストの削減や、アジア市場向けの拡販にも取り組んでいく。　このようなシナジー効果の創出を通じて、射出成形機を中心に同社グループの欧州における事業拡大が見込めることから、基本合意書を締結のうえ、子会社化に向けた検討を開始することに至った。なお、子会社化の完了後は“SHIBAURA MACHINE LWB GmbH”に社名を変更する予定。 

　DMG 森精機がこのほど、ワークとパレットを自在にハンドリングし、柔軟な生産を実現する 次世代の自動化システム「MATRIS WPH」を新たに開発したと発表した。

　近年、多品種少量生産の増加により、工程集約や自動化に取り組む方が増えており、多品種少量生産は、ワーク1種あたりの生産数が少なく頻繁に治具交換作業が発生するため、ワークハンドリングの自動化のみでは長時間の無人生産や複数種ワークの無人生産の実現が困難である。また、パレットハンドリングの自動化のみではパレット数に合わせた治具を購入する必要があり経費が増加するなど、効率的な自動化システムの構築にはさまざまな課題があった。

　今回新たに開発した「MATRIS WPH」は、これらの課題を解決する新しい自動化パッケージシステム。「MATRIS WPH」は、ワークハンドリングとパレットハンドリングを1つのシステムに集約し、さまざまなワークの変種変量生産に対応することが可能になる。

　ロボットの最大可搬質量が70 kgの「MATRIS WPH 70」と、210 kgの「MATRIS WPH 210」の2種類がある。MATRIS WPHの操作は、引き出しストッカ横に設置しているDMG MORI Automation Controllerに集約し、直感的な操作を可能にするユーザーインタフェースにより、ノーコードでロボットの操作や稼働状況の確認などを行うことができる。

　その他、多様な種類の治具を収納できる可動棚や作業性の良い段取りステーション、大容量の引き出しストッカなどを備えている。また、迅速なシステム構築を可能にする設計や、タッチプローブを用いた自動ティーチングを採用したことで、システムの立ち上げ日数を既存機のMATRISと比べ50％短縮し、垂直立ち上げも可能になった。

主な特長
 

（1）顧客の生産に合わせて柔軟にオーダー可能な構造
　・1台のロボットでワークとパレットを自在にハンドリング可能
　・ロボットの最大可搬質量は70 kgと210 kgを選択可能。多種多様なワークに対応可能
　・MATRIS WPH 210ではパレットサイズの組み合わせにより最大38パレット収納可能
　・素材や完成品を収納する大容量の引き出しストッカを搭載
 

（2）長時間の無人生産の実現
　・システム内に滴下したクーラントをシステム中央のオイルパンで回収。オイルパンのメンテナンスは工具不要で作業可能
　・長時間の無人生産を実現するための、加工三悪（切りくず、クーラント、ミストによるトラブル）の対策ソリューションを搭載
　　－オペレーターに代わり加工中の切りくずを清掃するAIチップリムーバル
　　－タンク内に溜まったスラッジを効率的に攪拌・回収するクーラントタンク zero-sludgeCOOLANT
　　－加工時に発生するミストを効率的に捕集する zeroFOG

（3）幅広い工作機械に連結可能
　・5軸加工機DMU / DMCシリーズ、monoBLOCKシリーズ、eVoシリーズやCMXシリーズ、NVXシリーズなど、さまざまな工作機械と連結可能
　・工作機械2台との連結したシステム構築も可能
　・既存機と比べ、システムの立ち上げ日数を50％短縮、垂直立ち上げが可能
 

（4）作業性
　・MATRIS WPHの操作は引き出しストッカ横に設置しているDMG MORI Automation Controllerに集約。分かりやすい画面構成でジョブの設定や稼働状況の確認が可能
　・加工機の正面近くに段取りステーションを設置。段取りステーション内にバキュームユニットを取り付けることで、清掃における作業性が向上
 

　コマツ（社長＝今吉琢也氏）およびコマツの子会社であるEARTHBRAIN（社長＝小野寺 昭則氏）は、このほどオープンソースの自動運転ソフトウェアを先導するティアフォー（代表取締役CEO＝加藤真平氏）と、建設機械の自動運転技術の実用化にむけた協業を開始したと発表した。 
３社は、日本の土木・採石現場向けに当社のアーティキュレートダンプトラックとリジッドダンプトラックの自動運転化を進め、2027年度までに自動運転システムの実用化を目指す。

　コマツとEARTHBRAINは、顧客のソリューションパートナーとして、建設現場の無人化施工の実現を目指し、建設機械の自動化・遠隔操作化の技術開発に取り組んでいる。その中で、自動運転用オープンソースソフトウェア「Autoware」の開発を主導するティアフォーのオンロード車両の自動運転技術の実績に着目し、今回の協業に至った。

　この協業では、ティアフォーの自動運転技術、コマツの建設機械の車両技術、そしてEARTHBRAINのデジタル技術を活用した建設現場の施工管理という3社の強みを融合し、建設機械向けの自動運転システムと管制システムを開発することで、自動運転技術の実用化を目指す。ティアフォーは、コマツと自動運転システムを開発し、現場オペレーションとの連携や実装を担う。EARTHBRAINは管制システムの開発を担当する。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2025年8月分の受注実績は以下の通り。

　2025年8月分工作機械受注総額は、6カ月連続の1,200億円超。1100億円超えは54カ月連続。前年同月比では2カ月連続増加。

　内需は319.0億円（前月比△10.0％　前年同月比△0.9％）で3カ月ぶりの350億円割れ。航空・造船・輸送用機械以外が鈍く、基調は横ばい圏内の動きとなっている。

　外需は882.8億円（前月比△5.0％　前年同月比＋12.3％）で前月比5カ月連続で減少、6カ月ぶり900億円割れも、前年同月比では11カ月連続増加となっている。

　工作機械受注の先行きは世界経済の不透明感や、米国関税措置の影響が和らぐなか、内外需の緩やかな動きと下振れリスクへ留意しつつ、年後半に期待したい。

受注額の月別推移

（出所：日本工作機械工業会）

8月分内需　319.0億円（前月比△10.0％　前年同月比△0.9％）
 

　内需総額は、319.0億円（前月比△10.0％　前年同月比△0.9％となった。

　3カ月ぶりの350億円割れ。前月比、前年比ともに弱含んでいる。主な需要業種の一般機械、自動車での減少、結果的に内需総額が伸び悩むひとつの要因とみられる。

・⼀般機械は前⽉⽐、前年同月比で2カ⽉連続減少で、2カ月連続140億円割れ。
・建設機械は前月比で5カ⽉ぶりの増加も10億円には届かず、金型とともに堅調な推移。
・特筆すべき懸念事項はないものの、総じて堅調な推移。
・⾃動⾞向けはその内訳で前月比、前年同月比ともに減少している。
自動車関連は、米国の関税措置や電動化対応の方向性が定まらないなか、設備投資は踊り場の状況となっている。

（出所：日本工作機械工業会）

8月分外需（882.8億円　前月比△5.0％　前年同月比＋12.3％）

　外需総額は、882.3億円（前⽉⽐△5.0％ 前年同⽉⽐＋12.3.3％）となった。
 

　・前⽉⽐は5カ⽉連続減少も、前年同⽉⽐では11カ⽉連続増加し、12カ⽉連続の800億円超え。
　・世界経済の不透明感はあるも、外需総額としては前年平均を超えており堅調な推移。
　
① アジア
　アジア計は、6カ月ぶりの450億円割れ。
　・東アジアはここ数ヶ月350～400億円で推移をしていたが、3カ月ぶりの350億円割れ。
　・中国は6カ月ぶりの300億割れ。
　・その他アジアは4カ月連続の100億円越え。
　・インドは3カ月ぶりの50億円割れ。

② 欧州
　欧州計は4カ月ぶりの150億円割れ。
　・ドイツは前月比、前年同月比で20％近く減少し、8カ月ぶりの30億円割れ。
　・イタリアは先月の反動減が、6カ月ぶりの20億円割れ。

③ 北米
　北米計は前月比、前年同月比で増加し、7カ月連続の250億円超え。
　・アメリカは前月比、前年同月比増加し、今年の平均並みの240億円超え。
　・メキシコは前月比、前年同月比ともに減少し、2カ月連続の20億円割れ。

（出所：日本工作機械工業会）

（出所：日本工作機械工業会）

今後の見通し
 

　7月29日にIMF(国際通貨基金)が発表した、2025 年の世界経済全体の成長見通しは3.0%で、4月の前回発表時から0.2pt上方修正された。

　一方、日工会が9月上旬に会員企業を対象に実施した、本年10～12月期の受注見通し調査のDI値は＋5.8ptと、13四半期ぶりに「増加」超となった。世界経済の先行きについては予断を許さないものの、今後大きな波乱が生じなければ、これまで抑制されてきた設備投資が進み、受注額を押し上げると期待される。

　各地域別に展望すると、まず北米は、上期にストックを積み増す動きがあった反動が生じる可能性があるものの、上述したように、相互関税の新税率確定を受けた投資の広がりが期待され、米国での利下げも追い風に働くと見られる。欧州については、最悪期を脱し徐々に改善に向けた動きが見られる中、9月下旬に開催されるEMOハノーファー展での商談が、当面の動向を予測する上で注目される。中国については、自動車関連で有力完成車メーカ系列を中心に続いてきた活発な設備投資がピークアウトし、エレクトロニクス分野での大型受注も若干トーンダウンする可能性があるが、政策支援もあって、市場全体として堅調に推移するとの見方も根強い。インドでは通信機器関連の特需が一旦収束した様子だが、自動車や自動二輪、農業機械等で引き続き高水準での受注が見込まれる。内需(日本)については、自動車関連で老朽化設備の更新投資が広がりつつある他、半導体製造装置でも商談が進み始めた気配があり、秋以降の本格的な改善が期待される。

　一方で、世界経済は急減速する可能性こそ和らいだとはいえ、前年との比較では、若干の減速は避けがたく、先行きを過度に楽観できない。外乱によって設備投資が影響を受ける可能性があることに注意が必要である。最新の動向や発表内容を油断なく注視し、世界各国での需要に対応していく。

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2025年8月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。■生産額　切削工具　316.5億円（98％）、耐摩耗工具　26.5億円（91％）、総合計　350.6億円（97％）。■ドリル生産額　特殊鋼工具　10.9億円（103％）、超硬工具　37.4億円（106％）、ダイヤ・CBN　0.7億円（94％）、総合計　49億円（105％）。■エンドミル生産額　特殊鋼工具　4.3億円（109％）、超硬工具　31.3億円（90％）、ダイヤ・CBN　1.3億円（95％）、総合計　36.9億円（92％）。■カッタ生産額　特殊鋼工具　0.9億円（80％）、超硬工具　4.4億円（99％）、ダイヤ・CBN　0.4億円（131％）、総合計　5.7億円（97％）。■ギヤカッタ生産額　総合計　5.3億円（89％）。■ブローチ生産額　総合計　7.7億円（101％）。■ねじ加工工具生産額　特殊鋼工具　24.9億円（101％）、超硬工具　3.3億円（104％）、総合計　28.1億円（102％）。■バイト生産額　特殊鋼工具　0.1億円（121％）、超硬工具　7.5億円（97％）、総合計　7.6億円（97％）。■リーマ生産額　特殊鋼工具　0.8億円（82％）、超硬工具　2.2億円（116％）、総合計　3.1億円（104％）。■鋸刃カッタ生産額　特殊鋼工具　1.3億円（108％）、超硬工具　0.4億円（89％）、総合計　1.7億円（103％）。■インサート生産額　超硬工具　126億円（97％）、ダイヤ・CBN　19.7億円（98％）、総合計　145.8億円（97％）。■ボディ関係生産額　総合計　14.5億円（95％）。■超硬合金生産額　切削用　108.7億円（104％）、耐摩耐触用　12.8億円（88％）、総合計　122.9億円（102％）。  

経済産業省の2025年7月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

　＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。

　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）
 

　オーエスジーダイヤモンドツールが日頃の感謝を込めて9月8日から特殊品及び標準品（新品のみを対象）の期間限定キャンペーンを実施中だ。

■対象製品特殊品及び標準品（新品のみを対象）
　・割 引 率：標準品　最大5点まで15%割引／特殊品　現行価格より5%割引
　・受注期間：標準品　2025年9月8日～11月28日／特殊品　2025年9月8日～10月31日
　（※特殊品のキャンペーンは一部対象外もある）

主な特長

（1）加工能力と精度の向上
　・400V仕様を採用し、加工能力が向上したturnMASTERを左主軸・右主軸の両方に搭載
　・全長わずか350 mmのターンミル主軸compactMASTERにより、最高回転速度20,000 min-1での高速加工および高トルクな加工が可能
　・turretMASTERのミーリング加工能力と精度が向上
　・機体冷却水循環による徹底した熱変位抑制
　・高い位置決め精度を可能にする全軸フルクローズドループ制御（スケールフィードバック）を標準搭載
　・39種類以上のテクノロジーサイクルにより複雑な加工を1台に集約
　　－CELOS Chatter Control*2により、画面に表示される主軸回転速度候補を選択するだけで、びびり振動を抑制することが可能
　　－汎用機での研削加工を可能にするグラインディング対話式プログラミングによりパラメータを入力するだけで研削加工をはじめドレッシングやツルーイング（形直し）のプログラミングが可能

（2）操作性と段取り性の向上
　・直感的な操作が可能なヒューマンマシンインタフェース ERGOline Xを搭載
　・最大246本まで収納可能な工具マガジン
　・工具段取りに必要な全ての操作が可能なマガジン操作パネルを標準搭載
　・チャックの把握力を操作パネルから指定できるNC-CLAMPを標準搭載。ワークのセット間違いを検知する機能により、多品種混流生産でも安心して使用可能

（3）高精度な機械性能を活かした、機内計測の充実
　・電波信号伝達方式タッチセンサによる機内計測は、繰り返し精度0.25 μm以下を実現
　・従来タイプよりも干渉が少ない自動機内ツールプリセッタを標準搭載
　・機内自動計測システムTool Visualizerを活用することで、工具の3Dモデル作成や切りくずの巻き付き・破損検知が自動で可能

（4）豊富な自動化ソリューション
　・MATRIS：規格化された周辺機器により、要望仕様にカスタマイズ可能なロボットシステム
　・MATRIS Light：手押し台車にロボットを搭載し、人との協働が可能なフェンスレスなロボットシステム
　・WH-AMR 10：工場内物流を自動化。人との協働を実現する自律走行ロボットシステム
　・GX ローダ：素材供給から完成品排出まで完全自動化を実現する高速・量産の自動化システム
　・バーフィーダ：ワークアンローダと組み合わせて、棒材加工を自動化
　　－DMQP（DMG森精機認定周辺機器）の選定から納入・保守までトータルでサポート

（5）加工3悪（切りくず、クーラント、ミスト）に対するソリューションを標準搭載
　・ステンレスカバーと天井シャワークーラントにより加工機内の切りくずを排出
　・ドラムフィルタ付きチップコンベヤによるクーラントと切りくずの分別性能が向上
　・長時間の連続稼働を実現する立型大容量クーラントタンク zero-sludgeCOOLANT pro
　・加工時に発生するミストを効率的に捕集する zeroFOG

（6）エネルギーと資源の効率的な利用
　・徹底したクーラント管理と切りくず処理により、使用中のクーラントの寿命を延長
　　－クーラント廃液の焼却処理に伴うCO2を1.7 t削減
　・自社開発の高効率トランスや不要な電力を抑えるGREENmodeでサステナブルな生産に貢献
　・SBT 認定を取得し、サプライチェーン全体のCO2排出量削減の取り組みを実施
 

　ニュースダイジェスト社（社長＝八角 秀氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長=水谷隆彦氏）はこのほど、今年国内最大級の工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2025」の事前来場登録を開始した。

　事前来場登録をすることで入場料（1,000 円）が無料となる。MECT2025 の公式ウェブサイト（https://mectjapan.com/2025/）から登録が可能。

　また、同日より中部地域のものづくりの特徴である自動車や航空機産業を中心に、産官学を代表するキーパーソンを招いた「主催者セミナー」の聴講予約も開始した。今回はトヨタ自動車やボーイング、日立製作所などから６人の講師を招き、「自動車」「航空・宇宙」「先進工場」の各分野におけるものづくりの最先端事例と将来像を紹介する。各セミナーとも定員は400 人で、申し込みは先着順。

主催者セミナー概要

　●開催場所：交流センター３階会議ホール
　●開催時間：10 月22 日（水）～24 日（金）①13:00～14:00②14:20～15:20
　●聴講料金：無料 ※別途、事前来場登録が必要です
　●申し込み方法：公式ウェブサイトのセミナーの紹介ページで受け付け
　●定員：各セミナーとも400 名（先着順）

〈講演内容〉

■10 月22 日（水） 自動車 テーマ「持続可能な自動車産業へ」
　講演①：13:00～14:00
　「現場変革を支える人財育成 ～ラグビーとの共通点～」
　トヨタ自動車 三好工場・明知工場 工場長
　トヨタヴェルブリッツ アドバイザー 高橋 一彰 氏

　講演②：14:20～15:20
　「e-SKYACTIV R-EV のお客様価値を実現する生産技術」
　マツダ 技術本部 副部長 藤崎 周二 氏

■10 月23 日（木） 航空・宇宙 テーマ「航空・宇宙の未来」
　講演①：13:00～14:00
　「～安全性と効率性を革新する～ ボーイング ジャパンのロボット活用と自動化の歩み」
　ボーイング リサーチ＆テクノロジー ジャパン
　リサーチ＆ディベロップメント エンジニアリングマネージャー ミチェル・オルソン氏

　講演②：14:20～15:20
　「モノづくりの力で実現する、宇宙産業の変革」
　インターステラテクノロジズ 取締役 VP of Launch Vehicle 中山 聡 氏

■10 月24 日（金） 先進工場 テーマ「『日本の現場×DX』の真価」
　講演①：13:00～14:00
　「社会インフラを支える日立製作所のDX 事例と新たな取り組み」
　日立製作所 社会ビジネスユニット インフラ制御システム事業部
　シニアストラテジスト 入江 直彦 氏

　講演②：14:20～15:20
　「製造DX を実現するHILLTOP が描く『ものづくりの未来』」
　HILLTOP 代表取締役社長 山本 勇輝 氏