アマダグループは、2030年度を最終年度とする5カ年経営計画「中期経営計画2030」を策定した。スローガンに「Transform to AMADA 2030 >> For Growth Acceleration ～変革を原動力に、新たな成長ステージへ～」を掲げ、収益構造の高度化と理念体系の再定義を通じて、持続的な成長を実現する企業への進化を目指す。　労働人口の減少やAI技術の進展、GX投資の加速、地政学リスクの高まりなど、製造業を取り巻く環境は大きな転換期を迎えている。こうした状況を踏まえ、同社は新たな長期ビジョンとして「生産革新と先端技術でモノづくりの課題を競争力に変える」を掲げた。顧客が抱える生産現場の課題を競争優位性へと転換し、持続的な成長を支援する姿勢を鮮明にした。　中期経営計画では、2030年度までの5年間を2つのフェーズに分けて展開する。2027年度までの「変革・成長期」では、新たに導入するビジネスユニット（BU）制とマトリクス組織の下で収益責任を明確化し、構造改革や収益力強化を推進する。続く2030年度までの「成長加速期」では、従来の機械販売を中心とした「モノ売り」に加え、AIや稼働監視などを組み合わせた「モノ×コト売り」への転換を加速し、非連続な成長の実現を図る。　投資面では、5年間で累計約1,500億円の成長投資を計画。研究開発の強化をはじめ、M&AやAI・DX関連投資など、競争力向上につながる施策を積極的に進める。また、配当と自己株式取得を合わせた5年間累計2,500億円以上、総還元性向120％程度の株主還元も計画している。　これらの取り組みにより、2030年度には売上高5,200億円、営業利益730億円、ROE10％以上の達成を目指す。　あわせて同社は、こうした変革と目標達成を確実にするため、創業から続くアイデンティティを「新たな価値に挑戦し 人と社会、地球のより良い未来を創る」というミッションとして新たに定義した。さらに、「創造と挑戦」「誠実と公正」「自己成長」の3つをバリューとして掲げ、グループ全体で共有する価値観を明文化。理念体系の再定義を通じて組織文化の強化を図り、変革を支える基盤づくりを進める。 

　ダイジェット工業（社長：生悦住 歩氏）がこのほど、2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の連結決算を発表した。　同社グループを取り巻く経営環境は、雇用・所得環境の改善や政府の経済対策等により、ゆるやかな回復基調で推移したものの、中東情勢の緊迫化に伴う資源価格の高騰や米中の通商政策をめぐる動向など、景気の先行き不透明感が一層高まる状況となった。　このような情勢下で同社グループは、「MF-TOKYO2025」や「MECT2025」などの国内展示会に加え、ドイツで開催された欧州最大の国際金属見本市「EMO」にも出展し、国内外で販路の拡大に努めてきた。　切削工具では、主力の金型加工用工具において、アルミ高速加工用エンドミル「アルミジェット」や高送り加工用TA工具「マックスマスターミニ」など新製品の発売やラインナップの拡張を積極的に行った。また、耐摩耗工具については、同社独自の開発材料である高硬度・高抗折力合金素材において、高硬度と高強度の両立を実現し、耐摩耗性・耐衝撃性の両分野での特長を活かして、従来の金型素材では対応しづらい、EVやHEV用電池ケース金型等で成果を挙げ、販路を拡げた。　その結果、連結売上高は前年同期比5.7%増の9,292百万円となった。収益面では、売上高の増加や売上原価率が改善したことなどにより、営業利益は前年同期比195.8%増の648百万円、経常利益は同251.3%増の687百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同281.6％増の783百万円となった。　　製品別売上高は、焼肌チップが前年同期比0.7%増の559百万円、切削工具は同5.4%増の7,658百万円、耐摩耗工具が同6.9%減の858百万円となった。　　地域別売上高は、国内が前年同期比6.2%増の3,981百万円、北米向けが同3.5%増の1,117百万円、欧州向けが同4.6%増の1,401百万円、アジア向けが同6.6%増の2,761百万円、その他の地域向けが同14.8%減の31百万円で、輸出割合は前年同期に比べ0.2ポイント減少して57.2％となった。　　今後の見通しは、長期化するロシア・ウクライナ情勢や中東問題、米中の通商政策をめぐる動向、さらにはこれらに起因する原材料やエネルギー価格の高騰等を注視する必要があり、不透明な経営環境が続くものと予想している。　このような中で同社グループは、EV化がもたらす自動車産業の構造変革に一層注視するとともに、流通チャンネル等を通じて顧客ニーズをつかみ、集めた情報を活かした戦略的な営業活動を行っていく。また、国内外の市場・顧客の新規開拓に向け、海外子会社や国内販売店等との連携も密にし、販売拡大を図るとともに継続的な品質改善、経費削減に向けた取組みを推進し、さらなる収益性の向上に努めるという。　これらにより、次期連結売上高は9,600百万円、営業利益400百万円、経常利益350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益300百万円を予想している。為替レートは、1米ドル160円、1ユーロ185円を想定。　 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2026年4月分の受注実績は以下の通り。

　2026年4月分工作機械受注総額は、1,889.7億円となった。受注総額で14カ月連続の1,200億円超え先月の1,934.7億円に次ぐ歴代に番目の高水準。

　期末効果の剥落により前月比(▲2.3%)で3カ月ぶりに減少したものの、2カ月連続で1,800億円を超え、3月(1,934億70百万円)に次ぐ歴代2位の受注額となった。前年同月比(＋45.1%)の増加率はコロナ禍のペントアップ需要が盛んであった2022年1月以来4年3カ月ぶりに4割以上となり、10カ月連続で増加した。中東情勢が世界経済に影響を及ぼす懸念がある中でも、北米及びアジアでは引き続き需要が旺盛で、若干出遅れ感があった日本及び欧州においても前向きな動きが広がりつつある。

　内需は492.9億円（前月比△2.4％　前年同月比43.4％）となった。前月比3カ月ぶりの減少も、前年同月比は4カ月連続で増加。前月比でのマイナスは、年度をまたいだ季節的反動減。

　外需は1,396.8億円（前月比△2.3　前年同月比＋45.8％）となった。前月比は2カ月ぶり減少、前年同月比では19カ月連続増加。単月外需、1,000億円超えは7カ月連続、先月の1,430.0億円に次ぐ、歴代2番目の高水準。

　4月の工作機械受注はいずれも前月比で微減も、前年同月比で＋40％超えと高い水準で推移している。先行きは、内需では政策的支援効果、外需ではAI・ロボット関連需要の活況が国際情勢による不透明感を払拭し、さらなる設備需要の伸長が見込まれる。

受注額の月別推移
 

（出所：日本工作機械工業会）

4月分内需　492.9億円（前月比△2.4％　前年同月＋43.4％）
 

　内需総額は、492.9億円（前月比△2.4％　前年同月比＋43.4％となった。

　内需は、前月比で▲2.4%(3カ月ぶり減少)、前年同月比で＋43.4%(4カ月連続増加)の492億86百万円で、昨年下期(364億円)、本年第1四半期(401億円)の平均受注額を大きく上回った。

　業種別に見ると、「一般機械」(157億円)や「電気・精密」(78億円)では、データセンターに関連した、予備電源、液冷循環ポンプやバルブ、免振装置、流体軸受等の加工需要が広く見受けられる他、半導体製造装置や各種発電に関連した需要も高まっている。「自動車」(113億円)はモデルチェンジ需要の高まりから13カ月ぶりに100億円を超えた。「航空機・造船・輸送用機械」(38億円)は鉄道関連のスポット受注もあり7カ月ぶりに35億円を超えた。年度の期末明けにも関らず、主要4業種は「一般機械」を除き前月比で揃って増加した。

　中小企業のユーザにおいては、年央に採択が予定される省エネ補助金への関心が感じられるが、全体的に繁忙感が高まる中で、補助金を待たず早めに設備投資に踏み切る動きも一部で窺える。

　・⼀般機械は、需要が⼀進⼀退で推移も、前年同期比よりやや高い水準。期末効果の剥落が色濃く出た。
　・建設機械は先月の期末効果が剥落し、やや減少幅が大きかったが、10億円超を維持。
　・⾦型は、2カ⽉ぶりの15億円割れも、13億円は超えており、落ち込み度合いはまずまず。
　・⾃動⾞向けは、前月比で3カ月連続増加、前年同月比も2カ月ぶり増加した。
　・自動車部品、完成車ともに前年同月比の伸びが大きく、今後に期待。
　・ICE関連投資が久しぶりに出現し、25年平均の73億円を一段高いレベルに押し上げている。

（出所：日本工作機械工業会）

4月分外需（1,396.8億円　前月比△2.3％　前年同月比＋45.8％）

（出所：日本工作機械工業会）
　
　外需総額は1,396.8億円（前月比△2.3％　前年同月比＋45.8％）となった。

　外需は、前月比で▲2.3%(2カ月ぶり減少)、前年同月比で＋45.8%(19カ月連続増加)の1,396億81百万円となった。外需は昨年12月以降の各月が歴代1～5位を占めるなど歴史的な高水準で推移しており、4月の受注額は2位に相当する。

　主な地域別にみると、北米(411億円)は、先月受注が大きく増加した「一般機械」や「商社・代理店」が前月比で下げたものの、航空・宇宙や自動車、電気・精密での好調が持続し、2カ月連続で400億円を上回った(同地域として歴代3位の受注額)。

　欧州(203億円)は航空機や商社・現法でのストック増強が堅調で、前月比で3カ月ぶりに減少したものの、2カ月連続で200億円を上回った。

　アジア(763億円)は主要市場で唯一、4月も前月比で増加し、2カ月連続で過去最高額を更新した(2カ月連続の750億円超)。中国(533億円)は「一般機械」がはじめて200億円を超える等、主だった業種が引き続き好調で、2カ月連続で500億円を上回った他(過去最高額)、インドも3カ月連続で70億円を超えた。

　・⼀般機械は、前月比、前年同月比ともに4カ月連続増加、歴代最高の400億円超え。
　・⾃動⾞は、前⽉⽐で2カ月ぶり減少も、前年同⽉⽐では15カ⽉連続増加し、2カ⽉連続250億円超え。
　・電気・精密は、2カ月ぶり減少も、前年同月比では6カ月連続増加し、2カ月連続250億円超えと高い水準で推移。
　・航空・造船・輸送⽤機械は、前月比、前年同月比2カ月連続増加し、歴代最高の150億円超え。

① アジア
　アジア計は、歴代最高の760億円超えとなった。（2026年3月の750.9億円を更新）
　・東アジアは、6カ⽉連続400億円超え、過去最高の604.9億円（2026年3月の562.1億円を更新）
　・中国は、6カ⽉連続350億円超え、歴代最高の533.3億円（2026年3月の513.5億円を更新）
　・その他アジアは12カ⽉連続の100億円超え。
　・インドは前月比で大きく減少も、3カ月連続75億円超えと依然高い水準を維持。

② 欧州
　欧州計は、2カ月連続の200億円超え。
　・ドイツは2カ月連続の40億円超え。
　・イタリアは2カ⽉連続の25億円超え。

③ 北米
　北米計は歴代3番目の410.6億円
　・アメリカは前月比で減少も、歴代2番目の高水準。
　・メキシコは2カ月連続の20億円割れ。

（出所：日本工作機械工業会）

今後の見通し

　設備投資の周辺環境を見渡すと、恒常的に自動化・高効率化、環境対応に関する需要が見られ、長らく設備投資を抑制してきたユーザを中心に老朽機更新の必要性が高まっている。

　その上で、技術革新に対応するための投資、様々な動機から生産拠点を見直す動きが強力なドライバーとなり、これまで抑制されていた反動もあって、設備投資の大きな流れを生み出しつつある。

　全体的に見て、データセンターや半導体製造装置に関する需要が、多くの地域で目につく。更に地域別に見ると、北米は、ジョブショップ、エネルギー、建設機械、自動車、航空・宇宙関連等で、引き続きハイレベルな需要の喚起が見込まれる。

　欧州はドイツでの受注額がこのところ40億円前後で持続するなど復調しつつあり、イタリアやスペイン等でも設備案件が増加傾向にある。米国やドイツ、イタリア等では思い切った税制措置や利下げも追い風になっているものと思われる。アジアは、中国で引き続き、輸出向け自動車、通信機器、発電、ロボット等で需要の更なる高まり或いは高原状態の持続が予想される他、インドでも自動車・二輪車、農業機械、通信機器等各分野での活発な投資が見込まれている。。内需(日本)は、自動車関連需要が今後も持続的に増加した場合、「一般機械」など他分野での設備投資にも波及していくものと期待される。

中東情勢の影響

　中東情勢を受けた発注の見合わせや先送りは今のところ少ない。一方、調達の面では、塗料希釈用のシンナー、潤滑油等各種油脂類の入荷で難儀している会員企業が少なくない。中小企業の外注加工先やユーザの中小企業はより厳しい状況にあると見られる。仮に事態が一段と悪化した場合、旺盛な需要に対してタイムリーに製品供給ができず、中小企業ユーザの老朽機更新の動きも妨げる結果となりかねない。

　政府当局の目詰まり対策により、局所的に需給が緩和している様子も窺えるが、今後対策の一段の拡充が図られるよう期待する。

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2026年4月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。■生産額　切削工具　421.6億円（118％）、耐摩耗工具　43.2億円（136％）、総合計　473.6億円（119％）。■ドリル生産額　特殊鋼工具　13.8億円（112％）、超硬工具　49.5億円（122％）、ダイヤ・CBN　1億円（100％）、総合計　64.2億円（119％）。■エンドミル生産額　特殊鋼工具　4.7億円（100％）、超硬工具　41.7億円（105％）、ダイヤ・CBN　1.5億円（108％）、総合計　47.9億円（105％）。■カッタ生産額　特殊鋼工具　1.4億円（100％）、超硬工具　7.9億円（142％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（123％）、総合計　9.8億円（133％）。■ギヤカッタ生産額　総合計　5.7億円（101％）。■ブローチ生産額　総合計　8.3億円（118％）。■ねじ加工工具生産額　特殊鋼工具　36．3億円（108％）、超硬工具　4.1億円（114％）、総合計　40.4億円（108％）。■バイト生産額　特殊鋼工具　0.2億円（266％）、超硬工具　9.1億円（104％）、総合計　9.2億円（106％）。■リーマ生産額　特殊鋼工具　1.1億円（102％）、超硬工具　2.6億円（107％）、総合計　3.7億円（106％）。■鋸刃カッタ生産額　特殊鋼工具　1.3億円（103％）、超硬工具　0.5億円（88％）、総合計　1.8億円（99％）。■インサート生産額　超硬工具　160.9億円（117％）、ダイヤ・CBN　23.4億円（120％）、総合計　184.3億円（117％）。■ボディ関係生産額　総合計　17.2億円（100％）。■超硬合金生産額　切削用　153.8億円（139％）、耐摩耐触用　22.2億円（115％）、総合計　178.7億円（140％）。  

　経済産業省の2026年3月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。
　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）
 

地政学リスク時代に問われる切削工具の真価    

　世界の製造業は現在、かつてない不確実性に直面している。超硬工具の主原料であるタングステンは、現在、価格だけでなく供給そのものへの懸念も広がっており、ユーザーは「工具をいかに長く使うか」、「いかに少ない本数で高い生産性を実現するか」をこれまで以上に重要視している。

　加工時間、工具寿命、加工精度、段取効率――――その全てを改善することで金型加工の収益性そのものを押し上げる可能性を秘めた切削工具は以下のとおり。

　イワタツールはHRC40～72の焼き入れ鋼に対し、直接穴加工を可能にした「トグロンハードドリル」に注目が集まった。マシニングセンタによる直彫り加工に対応しており、従来必要だった放電加工機への工程移管を削減できるため、金型製作におけるリードタイム短縮に貢献。先述のとおり、タングステン価格の高騰や各種資材の調達不安を背景に、製造現場では「いかに無駄を減らすか」が大きなテーマとなっている。同製品は、工程集約による加工時間短縮だけでなく、段取り替えなどを減らせる点でも効率性が高く、限られた設備・工具・人材を有効活用したい現場ニーズに合致していた。

現在、EV、航空機などの分野ではアルミ部品の需要が拡大しており、軽量化と高精度加工の両立が求められている。こうした市場環境に合致していたのはダイジェット工業の「アルミジェット」だ。高速回転に対応した加工用エンドミルで、毎分30,000回転クラスの高速加工にも対応している。航空機部品をはじめ、大型アルミ部品の加工など、高能率化が求められる現場をターゲットにしていた。アルミといえば、溶着や切りくず詰まりによる加工トラブルが発生しやすいが、同製品は高速加工領域でも安定した切りくず排出を実現し、高い生産性を誇る。加工時間が短くなれば、設備の稼働効率が向上し、省エネにもつながる。

　「加工時間短縮」と「工具寿命延長」の相反する課題を同時に求められる切削工具。高硬度材を安定して加工する能力を前面に押し出していたのは、日進工具の「SSPB320」。最大の特長は従来の2枚刃ではなく3枚刃を採用した点だ。加工精度や工具寿命を大きく左右する嫌なびびり振動対策に強バックテーパ形状を採用し、切削負荷と振動を抑制。これが、安定した面品位と精度の確保に役立っている。さらに刃先にはスパイラルボール形状を採用し、切削性を向上させた点も見逃せない。従来の2枚刃ボールエンドミルと比較して、工具寿命は約2倍、加工時間も約60％で加工が可能となっている。

　近年、EV、半導体関連部品などで求められる金型はますます高硬度化が進んでおり、それに伴い切削加工の難易度も上昇している。切削工具は今や経営資源として活用する時代に突入した。そうした中で注目されたのがMOLDINOの高硬度鋼加工用ボールエンドミル「IXエポックディープボール-TH3」だ。最大の特長は、新開発の〝超々微粒超硬合金〟にある。次世代添加元素の採用により、従来は両立が難しかった耐摩耗性と耐欠損性を高次元で実現している。高硬度鋼加工で問題となる刃先摩耗やチッピングを抑制し、長時間加工でも安定した性能を維持できる。特に60HRクラスの高硬度鋼加工では、その真価が際立つ。従来工具と比較して、工具寿命が大幅に向上しているという。また、現場目線で注目したいのが、段取り時間削減の配慮である。焼きばめホルダに適したショートシャンク設計を採用しており、追加工なしで使用可能。また、工具外径の実測値をラベル表示しているため、測定作業を省略しながらCAMへ正確に反映できる。準備工程まで効率化する発想が盛り込まれていた。
 

　遊びのオリンピック「WAZA-One GP（ワザワングランプリ）」が6月27日（土）、エフピコアリーナふくやま（広島県福山市千代田町1－1－2）で開催される。なお、大会競技に参加できるのは小学生以下。なお、技－1検定と体験チャレンジは、子どもから大人まで自由に参加できる。入場・参加料は無料。

　このイベントは、① 遊びから技を磨かせ、手先を鍛える「技術者の養成」、② おじいちゃん、おばあちゃんが子から孫へ、お父さん、お母さんが子どもへ、近所のおじちゃんおばちゃんが子どもたちへ教え合う広がりの「世代間交流」、③ 勝つための工夫、努力、そこからうまれてくる喜びとして「思考力、想像力アップ」、空調設備の整った部屋で遊んでいる子どもたちを外の世界へ「地球環境保護」を目的としている。

　競技種目は、①ビー玉、②ベーゴマ、③めんこ、④紙とんぼ、⑤折り紙ヒコーキ、⑥ペーパーロケット（＊ペーパーロケットは技－1検定と体験チャレンジのみ）

【名称】遊びのオリンピック「WAZA-One GP」
【日時】2026年6月27日（土）9：00～15：30
【場所】「エフピコアリーナふくやま」（広島県福山市千代田町1－1－2）

　砥粒加工学会 賛助会員会が4月27日、DMG森精機 東京グローバルヘッドクォータ（東京都江東区）で女性会員を対象にイベント講演会を開いた。

　製造業では依然として女性比率が低く、キャリア形成の参考となるロールモデルや、業界を横断した交流機会の不足が課題となっている。一方、グローバル競争の激化や技術革新が進む中、多様な視点を取り入れたイノベーション創出の重要性は高まっており、業界の持続的な発展に向けた対応が求められている。

　こうした中、同賛助会員会ではこれまで展示会合同見学会などを通じ、業界で働く女性同士のネットワーク構築やスキル向上を支援してきた。今年度は講演会形式で開催し、第一線で活躍する女性エンジニアやマネージャー、専門家を招いて最新技術動向や多様なキャリアパスを紹介した。

　また、参加者同士が意見交換できる交流の場も設け、エンゲージメント向上を図った。これらの活動を通じて、業界全体の活性化と持続的な発展につなげていく考えだ。

　開会に先立ち、賛助会員会副会長の海老塚香子氏（ハイベリオン・マテリアルズ＆テクノロジーズ オフィスマネージャー セールスエンジニア）があいさつに立ち、「当業界は女性の数が少ない。今回初めて講演会を企画したのは、女性同士が交流を深める場をつくるため。参加者の皆さまにとって、新たな気付きや考えるきっかけになればうれしい」と述べた。

　講演会では、DMG森精機の廣野陽子氏（執行役員 兼 DMG森精機Additive副社長　博士〈工学〉）が「金属Additive　Manufacturing（AM）が拓く製造革新」をテーマに講演。近年の製造現場で広く活用されている事例を取り上げ紹介したあと、DMG森精機 東京グローバルヘッドクォータ内のソリューションセンタ（ショールーム）にて、最新機種や最新ソリューションを見学した。

　続いて、赤羽優子氏（ティ・ディ・シー社長）が「凹凸組織で超平坦化に挑む」をテーマに同社の研磨技術や性別や立場を問わず働きやすい環境について話した。

冒頭あいさつに立った海老原氏からは、「工業用ダイヤモンドの最前線とグローバル企業文化」をテーマに、工業用ダイヤモンドや超硬合金を取り巻くサプライチェーンの課題について解説。あわせて、グローバル企業での実体験を交えながら、ダイバーシティや企業文化の重要性について紹介した。

　堀越睦美氏（日本キスラー セールスエンジニア 博士〈工学〉）は、「切削・研削の見える化と最新応用事例」をテーマに加工時の切削力を測定・可視化することで生産効率向上につなげた事例を紹介した。また、自身のキャリア形成に関する経験について語った。

　製造現場ドットコム運営者の那須直美（インダストリー・ジャパン 社長）が「女性ジャーナリストからみた製造業の未来とダイバーシティ」をテーマに、製造業における課題やダイバーシティ＆インクルージョンについて説明をした。

講演終了後、講師によるディープディスカッションが行われたあと、情報交換会が開かれた。
 

　芝浦機械（社長＝坂元繁友氏）がこのほど、中国市場における更なる事業拡大と経営効率の向上を目的に、中国安徽省に新製造現地法人（芝机精密机械（安徽）有限公司）を設立した。　同社は2002年に中国上海市に製造現地法人を設立し、中国・東アジア市場への供給体制を築いてきた。昨今の市場環境の変化に対応し、更なる原価低減と競争力強化を図るため、2024年より小型射出成形機の生産を中国国内のパートナー企業へOEM委託する体制への移行を進めてきたが、このほどOEMへの移行が完了したことを受け、生産規模及び生産効率の最適化を企図し、新たに中国安徽省に製造現地法人を設立。なお、これに伴い、中国上海市の既存製造現地法人は閉鎖する予定。■中国新製造現地法人の概要会社名：芝机精密机械（安徽）有限公司（英語表記：SHIBAURA MACHINE (ANHUI) CO., LTD.）所在地：中華人民共和国、安徽省資本金：US＄4,000,000事業目的：射出成形機等の製造・販売・サービス等営業開始日：2026年5月1日 

　オーエスジーがこのほど超硬防振型エンドミル　AE-VMシリーズのショート形「AE-VMS」に小径サイズを追加した。

　同シリーズは、炭素鋼・合金鋼・ステンレス鋼からチタン合金・Ni基合金まで幅広い被削材に対応可能な超硬防振型エンドミル。

　工具剛性と切りくず排出性を両立した溝フォームにより安定加工を実現し、部品加工でもバリを抑制する。

　追加サイズラインナップは、以下の通り。

　●スクエアタイプ：外径1、1.5、2、2.5、3.5、4.5、5.5  
　●ライトアングルタイプ：外径1-RA、2-RA  
　●ラジアスタイプ：外径×コーナ半径　1×R0.1、1×R0.2、2×R0.1、2×R0.2