日本機械工具工業会がこのほどまとめた2025年7月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。■生産額　切削工具　376.3億円（101％）、耐摩耗工具　32.2億円（97％）、総合計　415.9億円（100％）。■ドリル生産額　特殊鋼工具　12.6億円（99％）、超硬工具　43.2億円（111％）、ダイヤ・CBN　0.7億円（74％）、総合計　56.5億円（107％）。■エンドミル生産額　特殊鋼工具　4.5億円（95％）、超硬工具　40.5億円（104％）、ダイヤ・CBN　1.3億円（90％）、総合計　46.3億円（103％）。■カッタ生産額　特殊鋼工具　1.6億円（136％）、超硬工具　5.8億円（109％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（126％）、総合計　8億円（115％）。■ギヤカッタ生産額　総合計　6.1億円（94％）。■ブローチ生産額　総合計　7.7億円（98％）。■ねじ加工工具生産額　特殊鋼工具　32.3億円（103％）、超硬工具　3.8億円（94％）、総合計　36.1億円（102％）。■バイト生産額　特殊鋼工具　0.1億円（65％）、超硬工具　8.6億円（97％）、総合計　8.7億円（97％）。■リーマ生産額　特殊鋼工具　1.1億円（94％）、超硬工具　2.9億円（127％）、総合計　4億円（116％）。■鋸刃カッタ生産額　特殊鋼工具　1.2億円（97％）、超硬工具　0.5億円（96％）、総合計　1.7億円（97％）。■インサート生産額　超硬工具　148.8億円（99％）、ダイヤ・CBN　21.9億円（98％）、総合計　170.7億円（99％）。■ボディ関係生産額　総合計　17.7億円（94％）。■超硬合金生産額　切削用　127.6億円（97％）、耐摩耐触用　15.4億円（88％）、総合計　144.8億円（96％）。  

　経済産業省の2025年6月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

　＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。
　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）
 

　『JIMTOF2026（第33回日本国際工作機械見本市）』（主催＝日本工作機械工業会、東京ビッグサイト）が、来年10月26日（月）から10月31日（土）の6日間、東京ビッグサイトで開催するにあたり、去る7月29日、都内の芝パークホテルで会見が開かれた。

　『JIMTOF2026』は、工作機械やあらゆる周辺機器が一堂に会するものづくりの総合見本市であり最先端の技術や製品が集う世界最大級の国際技術ショー。2028年以降、土・日を含んだ6日間の会期で開催してきたが、今回はウィークデーを1日長くして現代のビジネス形態に合致した日程となっている。また、会期中は東京ビッグサイトの大規模修繕工事により東ホール4、5、6が休館となってしまうが、「効率的なレイアウトで魅力ある展示会の実現を目指す」としている。

　今回のキービジュアルコンセプトは、『果てなき高度へ　羽ばたく技術』。最先端のものづくりと次世代へと継承されていく技術を折り鶴をはじめとした〝折り紙の鳥〟で表現している。このキャッチコピーはJIMTOFに集結する工作機械業界の高度な技術がさらなる高見へと羽ばたき、果てしない未来に繋がっていくよう願いを込めたもの。

　会見の席で、日本工作機械工業会 柚原一夫専務理事は、「最近の米国による関税の交渉は決着を見たようだが不透明感が残っているが足元の工作機械受注は底堅さが感じられる状況である。近年の製造業は労働力不足、カーボンニュートラルへの対応、サプライチェーンの強靱化など様々な課題に直面している。製造業の基盤となる設備を提供する工作機械メーカーとしてはこれらの課題をニーズとして捉え、その解決に向けて日夜研究開発を進めている。国内外の各メーカーが一堂に集うJIMTOFでは、グリーン、デジタル、レジリエンスの3つのキーワードを念頭にその成果が具体的かつ最適なソリューションとして披露される。製造業の競争力の強化と価値創造に寄与し、政府の方針等にあいまって設備投資の機運の高まることを期待している。」と述べ、「前回、大々的に実証したアカデミックイベントの経験を活かし、出展者と学生を結ぶ企画・イベントを拡充して未来のものづくりの継承にも注力していきたい。」と意気込みを示した。

　続いて、東京ビッグサイト 岩瀬和春 常務が、「昨年のJIMTOF2024は過去最大規模の開催となった。JIMTOFは1962年の初開催から半世紀以上が経過し、この間、社会情勢や経済環境が大きく変化した。近年ビジネスの場において、事業原価の高騰、人材獲得の競争激化、DX化に伴う情報セキュリティ対策の必要性など様々な変化の波が押し寄せ、これまで以上に時代の変化に迅速かつ的確に対応していくことが重要となっている。JIMTOFはこれまでもその時代における製造業の最先端技術や製品を国内外へ発信し続けた。変化の激しい時代だからこそ、JIMTOFは最新の技術・製品を発表、展示する場として、また最先端の技術を競う質の高い見本市として常に進化し、世界に存在感を示すことが重要と考えている。」と期待を込めた。

東4、5、6ホールが休館するも効率的なレイアウトにより魅力ある展示会の実現を目指す！

　日本工作機械工業会 国際部の秋山部長から『JIMTOF2026』の開催概要の説明があった。この中で秋山部長は、「JIMTOFは60年の時を超え、新たなステージを迎える段階となった。近年製造業は様々な課題に直面しているが、特にGXやDXについてはものづくり白書でも取り上げられており、また、AIの進化も日進月歩進んでいる。前回のJIMTOFでは日工会会員出展者の半数以上が世界初披露の新製品を出展し、来場者と対話を重ねて最適なものづくりを提案していた。このの流れを組み、主催者としては、引き続き、国内外有力メーカーをJIMTOFに呼び込み、あらゆる製造現場の課題に対応するハイエンドマシンや先端テクノロジーの展示を奨励する。」と述べ、出展者には、ユーザーの競争力強化と価値創造に寄与する最適な提案に加え、「製造業の省エネソリューションによって設備ビンテージの若返りを強力に後押ししていく流れを作っていく。」とした。

　『JIMTOF2026』の会期中は、会場となる東京ビックサイトの大規模修繕工事にて全体面積の約22％にあたる東4、5、6ホールが休館となってしまうが、「効率的なレイアウトによって魅力ある展示会の実現を目指す。」と述べた。

　東京ビッグサイト 菊池事業推進部長から主催者の取り組みなどについて説明があった。これによると、目標来場者数について、「プロモーション活動や学生向け企画の拡充を通じた学生誘致を協力に展開することで前回に引き続き13万人の目標を掲げている。」とした。

また、取り組みとして、「①国際技術ショーとしての魅力向上、②時代のニーズに即した最適な併催規格の実施、③出展者、来場者向けサービスのさらなる拡充の3点にスポットを当てる。」と述べた。

〈出展募集スケジュール〉
■主催者・協賛団体・海外工業会会員
　2025年10月1日（水）9：00～10月31日（金）23：59

■国内・海外一般
　2025年11月4日（火）9：00～11月18日（火）23：59

■申込み方法
　JIMTOF公式Webサイトに設置する「出展申込みフォーム」より必要事項を入力し申し込むこと。
▼公式Webサイトはこちら▼
www.Jimtof.org

　不二越がこのほど、「エアスカイビングシステム」を市場投入した。同社では、近年、歯車加工法においてスカイビング加工は複合加工機での歯車加工を実現し、多品種におよぶ歯車を効率良く生産できることから、自動車部品や建設機械、減速機部品の歯車加工で普及が進んでいるが、工具への負荷が大きく、工具寿命において課題があったことを受け、スカイビング加工の工作機械と工具の双方を自社開発してきた強みを活かし、切削油剤を使用しないドライ加工において工具寿命を大幅に改善することに成功し、今回「エアスカイビングシステム」を市場投入し、大幅な加工コスト低減を実現するとともに環境負荷低減に貢献する。

■エアスカイビングシステムの概要
　切削油剤を使用しないドライ加工では、熱衝撃が緩和されるが、ワークの内径に切りくずが張り付き、工具への噛み込みが発生するため短寿命となる。また、ドライ環境下において工具には、高い耐熱性と耐摩耗性が要求される。エアスカイビングシステムは、加工部位にエアーを効果的に吹き付け、切りくずの噛み込みを抑制し、長寿命なドライ加工を実現する。

〈ドライ加工の課題〉

■エアスカイビングシステムの構成要素
　エアスカイビングシステムは、スカイビング加工においてエアーを活用したドライ加工を実現するため、「エアーユニット」 と「ドライスカイビングカッタ」 で構成される。

(1) 「エアーユニット」
　外部ノズル、エアーキャップによってエアーの流れを生成し、切りくずの噛み込みを抑制できる。外部ノズルは、ワークに張り付いた切りくずを除去し、エアーキャップはカッタの先端に取り付け、円周方向へエアーを排出することで空中に舞った切りくずの挟み込みを防止する。
(2) 「ドライスカイビングカッタ」
　ドライ加工に適した耐摩耗性に優れた工具材料、耐熱性の高い新コーティングHyperDS1 を採用し、工具寿命を大幅に改善する。
(3) 「エアスカイビングシステム」の適用機種
　エアスカイビングシステムは、同社が販売しているスカイビング複合加工機 「GMS シリーズ」に搭載できる。既に「GMS シリーズ」を活用している顧客はオプション追加対応が可能である。　

〈特長〉

(1) 長寿命
　工具寿命に課題があった歯車のスカイビング加工において、エアスカイビングシステムを採用することにより、ドライ加工の環境下で工具の長寿命化を実現。
(2) 様々なワーク形状への対応
　エアスカイビングシステムでは、外歯車や内歯車、段付き形状、止まり穴形状など幅広いワーク形状に対応。
(3) 省資源
　ドライ加工は、切削油剤を使用しないことから、作業環境が改善され、切削油剤に関するコストを削減し、環境負荷の低減にも貢献。
 

　三菱マテリアル 加工事業カンパニーがこのほど、小物部品外径溝入れ加工用ホルダ「GTホルダ」に0°ホルダタイプ8アイテム、90°ホルダタイプを16アイテム、合計24アイテムを追加し、販売を開始した。

　同社によると、近年部品の小型化により、高い溝幅精度が要求されるEリング溝加工、厳しい表面粗さが要求されるOリング加工などの小物高精度部品加工の需要が高まって居ることを受け、より多彩な浅溝入れ加工に対応できるよう、小物部品外径溝入れ加工用ホルダ「GTホルダ」のアイテム拡充を図るとしている。

　小物部品外径溝入れ加工用ホルダ「GTホルダ」のアイテムの主な特長は、以下の通り。

　①   0°ホルダタイプに加え、90°ホルダタイプを新規追加し、多彩な加工を実現。
　②  90°ホルダタイプの丸シャンクホルダは、ドリルスリーブでも加工可能。

【標準価格】（税抜き）
　・GTAFR1212-30：17,300円
　・GTAHR2020-20：25,000円
　・GTBHL2525-30：27,600円
　・GTAFR2525-30：30,700円
　・SH254-GTAFL-30：36,900円
       

 　アマダは、このほど ESG投資の世界的な指数「FTSE4Good （フィッチ・フォー・グッド）Index Series」に選定されたと発表した。　「FTSE4Good Index Series」は、世界的な指数・データプロバイダーであるFTSE Russellが、環境・社会・ガバナンス（ESG）への取り組みが優れた企業を構成銘柄として組み入れる株価指数。2025年6月現在、世界で2,045社、そのうち日本企業は278社が選定されている。　また、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する日本株のESG投資指数である「FTSE Blossom Japan Index」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」、「S&P/JPXカーボン・エフィシエント指数」および「Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）」にも選定されている。　同社は、2030年に目指す姿を示した「長期ビジョン2030」の重点項目の１つに「ESGの推進」を設定するとともに、2025年度までの中期経営計画における基本戦略方針として「ESG経営・体 制強化」を掲げ、サステナビリティの推進に取り組んでいる。　同社では、「これらの指数に選定されたことは、アマダグループが推進してきたESGへの取り組みや情報開 示が評価された結果であると認識している。引き続き、ステークホルダーとの対話を尊重し、モノづくりを通じた社会課題の解決に挑戦し続けることにより、持続可能な社会の実現に積極的な役割を果たすとともに、企業価値の向上に努めてまいります。」としている。 

　DMG森精機は、このほどドイツ・バイエルン州ヴェスリングに本社を置くOPEN MIND Technologies AG社（以下、OPEN MIND社）と7月にグローバル販売契約を締結したと発表した。

　DMG森精機は、デジタル・トランスフォーメーション（DX）を通じて、工程集約や自動化し、最終的にGXを実現することをマシニング・トランスフォーメーション（MX）と位置付けている。DXの推進にはプログラミングソリューションが不可欠であり、CAD/CAMの高度な技術がその基盤になると考えている。

　このような背景のもと、革新的かつ高性能なCAD/CAMとMES（製造実行システム）ソフトウェアを提供するOPEN MIND社とのパートナー シップによってシナジーが生まれ、製造現場のさらなる生産性向上と品質向上が期待されるとしている。

　日本においては、同社グループ会社のテクニウムとOPEN MIND社の日本法人であるオープン・マインド・テクノロジー・ジャパンは、10年以上にわたり協力関係を築いてきた。2025年にはアメリカでも提携を開始し、今後、アジア、およびオーストラリア市場での展開を強化する。

　CAD/CAMのスペシャリストであるOPEN MIND社と連携し、テクニウムの包括的な支援のもと、地域ごとの ニーズに応じた強固な販売・技術支援体制を構築することで、これらの地域での市場浸透を加速させるのが狙い。また、マーケティングの強化に向けた協力も進めており、第一段階として、OPEN MIND社の世界有数のCAD/CAMソリューションであるhyperMILLを一緒に販売していく。

■hyperMILL：製造工程全体をデジタルでつなぐ先進的なCAD/CAMテクノロジーの特長

　（1）2.5次元、3次元、同時5軸、旋削から、積層造形、高速・高効率加工まで幅広い加工ニーズに対応。専用CADプラットフォーム上で最先端のCAM技術を提供する、完全モジュール型のCAD/CAMソリューション。

　（2）自動化、シミュレーション、仮想マシンなどの先進技術を組み合わせることで、製造工程全体のデジタル化と効率化を実現。主要なCADソフトウェアとのシームレスな連携や、特殊な加工用途にも対応。

　（3）航空・宇宙、自動車、金型・工具製造、一般部品加工、医療、ジョブショップ、エネルギー、半導体産業の高度な要求に応える。

　OPEN MIND社は、MESを開発するHummingbird社の株式取得を通じて、製品ラインアップを拡充したことにより、CAD/CAMとMESを連携させた統合型のデジタル製造環境を構築し、工程間のデータ接続性と 運用効率をさらに高めている。また、OPEN MIND社は、ドイツのMensch und Machineグループに属しており、世界各地に子会社と認定販売パートナーを展開し、グローバルな技術支援体制を整え、地域ごとのニーズにも柔軟に対応している。

■会社概要
 

会社名 : OPEN MIND Technologies AG
本社住所: Argelsrieder Feld 5, 82234 Wessling, Germany
創立 : 1994年
従業員 : 約400名
代表者 : CEO Volker Nesenhöner、CTO Dr.Josef Koch、CFO Markus Pech、監査役会会長 Adi Drottlef
事業内容: CAM、CAD、MESソフトウェア、ポストプロセッサの開発・販売
拠点数 : グローバルに17支店
Webサイト： https://www.openmind-tech.com/jp/

　ニュースダイジェスト社（代表取締役社長＝八角 秀 氏）がこのほど、主催する今年国内最大級の工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2025」で、会場に３台の工作機械を持ち込み、医療分野の最先端加工を披露すると発表した。

　MECT では毎回主催者企画展示「コンセプトゾーン」と題し、展示会場で最先端技術の実演展示を披露している。今回は「医療を支える加工術 ―異業種に学ぶ成功のヒント―」をテーマに、高度な加工技術を培ってきた３社による加工実演を披露。機密事項が多く、普段はなかなか公開されない医療機器向けの加工を間近で見られる貴重な機会となる。

　MECTは２年に一度、東京で開かれる日本国際工作機械見本市（JIMTOF）に次ぐ国内で２番目の規模の工作機械・加工技術の専門見本市。MECT2025 は今年10 月22 日（水）～25 日（土）にポートメッセなごやで開催し、今回は過去最多の524 社・団体が出展する予定。

コンセプトゾーン概要

●テーマ：「 医療を支える加工術 ―異業種に学ぶ成功のヒント―」
●開催場所：ポートメッセなごや第３展示館内特設会場

〈概要〉次世代産業として航空宇宙やエネルギーとともに医療が注目されて久しい。日本の医療機器市場は右肩上がりで拡大しており、今後、高齢化社会の進展と医療の高度化などを理由にさらなる成長が見込まれる。日本企業が得意とする「高精度」「難加工」「微細化」「自動化」などを武器に、今まで培った技術を生かし、医療分野で求められる市場ニーズにどう応えるか――。会場では「医療を支える加工術」をテーマに高度な技術を持つ３社の加工術の一端を披露し、新たな加工の可能性を追求する。

【実演内容】
A：医療器具のミニチュア再現技術
協力：キャステム／碌々スマートテクノロジー

　腹腔鏡手術で使用される医療器具「鉗子（かんし）」を手のひらサイズに再現。部品の製造には金属粉末射出成形法（MIM）を用いている。製品の可動部分は、本物同様に動かせる。会場では複数のMIM 製法で製作した構成部品の中で最も微細な形状を持つ金型部品（鉗子の先端にある爪のローレット形状）の加工技術を披露する。

〈セミナー・実演時間〉
　22 日（水）・23 日（木）：10:30～、13:00～、15:00～
　24 日（金）：10:30～、12:30～、15:00～
　25 日（土）：10:30～、13:30～

B：医療に生かす金型メーカーの技
協力：狭山金型製作所／ファナック

　創薬や医療業界で注目される生体模倣システム（MPS）に必須の「マイクロ流路」。マイクロ流路を作る金型の鏡面仕上げ、射出成形機内でのゲートカットを実現する金型構造など、複雑形状の高精度加工は高度な技術を持つ金型メーカーだからこそできる技。また会場では成形品の無人生産を可能にした自動化工程も公開し、省人化によるコスト削減やリードタイムの短縮と、常時安定した品質を供給する製造プロセスも披露。

〈セミナー・実演時間〉
　22 日（水）・23 日（木）：11:00～、13:30～、15:30～
　24 日（金）：11:00～、13:00～、15:30～
　25 日（土）：11:00～、14:00～

C：医療の未来を創る、切り開く新工法
協力：メイラ／中村留精密工業

　人体に悪影響を与えないように、生体適合性の高いチタン合金（難削材）が主に使用される「整形外科用インプラント」。同インプラントは人の骨格に合わせて設計がされ、複雑な形状かつ高い精度が求められる。今回、インプラントを模した複雑形状のMECT オリジナルワークを設計。複合加工機の特性を生かし、材料からの一貫生産を実現した。一つの素材から複数のワークを削り出す新工法は必見。

〈セミナー・実演時間〉
　22 日（水）・23 日（木）：11:30～、14:00～、16:00～
　24 日（金）：11:30～、13:30～、16:00～
　25 日（土）：11:30～、14:30～

■特別セミナー「広がる医療ビジネスの魅力」
　10 月24 日（金）14:00～14:45 ※予約不要
　開催場所：コンセプトゾーン内特設ステージ

　医療分野でも活躍を続けているコンセプトゾーン協力企業の３社。医療機器や医療器具の小型化、複雑化、精密化が求められる中、自社の強みや成功の秘訣、今後の戦略などを余すところなく語り尽くす。
 

　ＤＭＧ森精機（社長：森　雅彦氏）は、2025年12月期第2四半期（中間期）の連結決算を発表した。　当中間期における連結業績は、売上収益2,275億円、営業利益65億円、税引前中間利益33億円、親会社の所有者に帰属する中間利益21億円となった。　当中間期の連結受注額は、2,486億円となり、前年度下半期（2024年7~12月）比で8.4%増となった。また、四半期ベースでは4～6月の連結受注額は1,279億円となり、前四半期（2025年1～3月）比6.1%増と2024年下半期を底に回復基調にある。工場集約機、自動化の提案をはじめとする顧客への価値提案力が浸透し、機械1台当たりの受注単価が、2024年度平均の71.0百万円から80.8百万円へ14%増と伸長し、MX（マシニング・トランスフォーメーション）に加え大型案件受注が寄与した。また、連結受注額の24%を占めるサービス・補修部品の受注も安定的に推移している。　地域別受注額は、米州（構成比：25%）が好調であった。アジア・インド（同：5%）、日本（同：11%）は堅調に推移し、欧州（同：53%）、中国（同：6%）もすでに底を打っている。欧州、中国とも、政府の景気刺激策の効果もあり、下半期にかけて回復していくものと期待される。産業別では、航空・宇宙・防衛、医療、データ・ハンドリング、電力、エネルギー関連向けの需要が伸びている。　同社は、工程集約・自動化・DX（デジタル・トランスフォーメーション）・GX（グリーン・トランスフォーメーション）により、顧客へより付加価値の高いソリューションを提供し生産性を向上させること、これにより環境負荷を低減させ持続可能な社会にも貢献するといった、MXを推進している。MX推進をさらに加速させ、サステナブルな社会へ貢献すると同時に、顧客とともに持続的成長を目指す。　また同社は、2025年4月に世界最大級の自動化システムソリューション工場として奈良事業所を開所、さらに第二本社である奈良商品開発センタ1階にも同社最新のAdditive Manufacturing（AM：積層造形）機を設置した「AMイノベーションセンタ」を開設。両施設から最先端の技術と顧客の生産性向上に貢献できるソリューションを提供していく。そしてこの取り組みを加速させるため、「DMG森精機伊賀株式会社」「DMG森精機奈良株式会社」「DMG森精機Additive株式会社」を設立し、2025年7月より国内の機構改革を実施した。これにより、より効率的な意思決定を促進し、顧客価値の向上を図っていくという。 

　コマツ（社長＝今吉琢也氏）はこのほど、2008年から取り組んでいるカンボジアやラオスでの対人地雷および不発弾の除去活動の支援を、セネガルでも開始したと発表した。

セネガル・カザマンス地方は、1982年から続いている内戦が2014年に停戦しているものの、近年でも対人地雷による被害も発生している。対人地雷除去活動の中心となる人手による除去作業は大きな危険を伴うとともに、処理に時間がかかるという課題があった。同地方では、かつては栄えていた村も避難のために住人が去り、廃村となった村が複数ある。これらの村々を復興させ、人々を帰還させ、新たなコミュニティを作ることを支援の目的としている。

同社の調査の結果、この地域で埋設されている地雷は、ほとんどが対人地雷であるため、これまで実績を積み上げた対人地雷除去機の活用が可能であることが分かり、日本政府ODAを通じて対人地雷除去機をセネガル政府に提供するとした。活動にあたっては、現地機関や関係するNGO等と協力し、迅速な対人地雷除去作業を促進し、セネガルの土地を安全に変え、地域を復興するための支援に努める方針。