ＤＭＧ森精機（社長：森　雅彦氏）は、2025年12月期（1～12月）の連結決算を発表した。　当期における連結業績は、売上収益5,150億円、営業利益190億円、税引前当期利益282億円、親会社の所有者に帰属する当期利益240億円となった。　当期の連結受注額は、5,234億円となり、前年度（2024年1~12月）比で6%増加した。四半期ベースでは第3四半期（2025年7～9月）から前年同期比でプラスに転じ、第3四半期、第4四半期の受注額は、それぞれ1,333億円（前年同期比16％増）、1,415億円（同24％増）となった。機械受注平均単価は79.6百万円（2024年度71.0百万円）へと大きく伸長した。MRO（メンテナンス・リペア・オーバーホール）、スペアパーツ、エンジニアリング受注額が1,259億円と前年度比同水準と堅調に推移し、MRO、スペアパーツ、エンジニアリング事業の受注構成比は24％を占める。　地域別受注動向は、EMEA（ヨーロッパ・中東・アフリカ）、米州、インドが好調だった。EMEAの好調により、ドイツを含む欧州（構成比：55％）は前年度比5％増、米州（同：24%）は15％増となり、中国（同：6％）も底堅く推移した。日本（同：10%）は横ばい、中国を除くアジア（同：5%）は10％減と弱含みであった。産業別には、航空、宇宙、防衛、メディカル、電力、エネルギー関連向けの受注が堅調。さらに第4四半期（10～12月）からは、データプロセス、半導体、通信関連向けの受注が回復してきた。　機械本体の受注残高は、2025年12月末時点で2,400億円と前年（2024年12月末：2,180億円）から増加している。この豊富な受注残高は、2026年度の増収に貢献する見込みである。2026年度の連結受注見通しは、2025年度比3％増の5,400億円を計画している。　同社は、工程集約・自動化・DX（デジタル・トランスフォーメーション）により、顧客へより付加価値の高いソリューションを提供し生産性を向上させること、これにより環境負荷を低減させ持続可能な社会にも貢献するといった、MX（マシニング・トランスフォーメーション）を推進している。MX推進をさらに加速させ、サステナブルな社会へ貢献すると同時に、顧客とともに持続的成長を目指す。　ちなみに同社は、2026年1月には国際環境非営利団体CDPによる「CDP2025」において、気候変動分野で2年連続となる最高評価「Aリスト企業」に認定され、さらには水セキュリティ分野でも「Aリスト企業」に認定された。また、グループ最大の生産拠点である三重県伊賀事業所では、2025年2月より国内最大級となる自家消費型太陽光発電システムで全量の発電を開始した。この取り組みに関連して、8月には事業活動に必要な電力を100％再生可能エネルギーで賄うことを目標にした国際環境イニシアティブである「RE100」へ正式に加盟し、今後、同社グループにおいて、再生可能エネルギー電力の割合を、2035年までに90％、2040年までに100％にすることを宣言した。    　2026年12月期（1～12月）の業績見通しについては、同社グループでは開発、製造、販売、修理復旧の各分野での活動を通じて、さらなる企業価値の向上に努め、売上収益5,350億円、営業利益225億円、親会社の所有者に帰属する当期利益105億円、年間配当金1株当たり105円を見込んでいる。なお、為替レートは、米ドルレート150.0円、ユーロレート175.0円を想定している。 

　経済産業省の2025年12月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

　＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。
　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）
 

　日本機械工具工業会（会長＝佐橋稔之 住友電気工業 常務）が1月13日、丸の内東京會舘（東京都千代田区丸の内）で新年賀詞交歓会を開いた。

　あいさつに立った佐橋会長は2025年を振り返り、国内経済の現状について触れ、「賃金や各種コストの上昇など厳しい環境が続くなか、値上げを受け入れてもらえる場面もあった」とする一方、「景気や穏やかな回復傾向とされているものの、最も関係の深い自動車関連を含め、生産現場では物量面での回復を実感できていないという声が多い」と述べた。そのうえで、国内製造現場を取り巻く状況は「依然として回復とは言いがたい厳しさが続いている。当工業会は他工業会に比べ国内販売の比率が多く、今年も国内需要の回復が大きな課題である」との認識を示した。

　海外については、米国は春先以降、相互関税問題に翻弄されてきたとの認識を示し、「年初から新たなリスクも高まっており、今年も対米関係を慎重に注視する必要がある」と述べた。欧州については、「自動車販売の不振に加え、ロシアを巡る問題が長期化していることから、景気の減速感が続いている」と指摘。中国に関しては、「景気低迷を背景に、昨年は低水準で横ばいの状況が続いた」との感想を述べ、昨年の工業会の課題について、「中国の重要鉱物輸出規制が2月から始まり、原材料不足、価格高騰が顕在化した1年だった」と振り返った。

　この問題は現在も続いており、「規制後は中国からのタングステン供給が十分に確保できていない状態」と述べた。さらに本年、中国商務省が発表したデュアルユース規制についても、「今後の動向を注視せざるを得ない」と強い懸念を示した。

　このような背景のもと、25年度上期の生産額については、前年度比2.1％増の2369億円となったが、年間見通しについては、当初、後半に回復するとの想定のもとで計画を立てていたものの見通しをやや下方修正したことを昨年秋に発表したと説明した。また、2026年の見通しについては、春先に数値を示す予定としながらも、原材料価格の高騰や供給問題が続いていることから、「予測は厳しい状況にある」との認識を示したあと、工業会の重点課題について下記の3つを挙げた。

（1）    タングステン原材料の調達並びにリサイクルの推進・促進。
（2）    海外進出のサポート
（3）    DXの促進

　佐橋会長は最後に「刻々と変化する状況に対し、これまで以上に臨機応変かつスピーディーに対応していくことが重要だ」と強調した。そのうえで、「本年は非常にチャレンジングな1年になる」との認識を示しつつも、変化を成長の機会と捉え、前向きに挑戦していく姿勢を示した。

官民が連携しながら課題に立ち向かう

　続いて来賓を代表して経済産業省製造産業局 須賀千鶴 産業機械課長があいさつをした。あいさつの中で須賀課長は、昨年を「中国と米国の動向に翻弄された一年」と振り返り、年明け以降もベネズエラ情勢や中国による新たな輸出管理措置など、国際情勢が目まぐるしく動いていると指摘。「今年も皆さまとともに激動の一年を駆け抜けることになる」との認識を示したあと、「国内は人口減少や少子高齢化に伴う人手不足が一段と深刻化し、世界的な資源価格の高騰によって物価動向の不確実性も高まっている」と分析した。

　須賀課長は高市政権の成長戦略について、危機管理投資を柱に、AIや半導体、バイオ、航空・宇宙、エネルギー、GXなどの重点分野が示され、それぞれに工程表が策定されていくとの見通しを示した。さらに、機械工具については、「自動車や航空機、半導体など、日本のものづくり産業を根底から支える極めて重要な製品である」と強調。中国による重要鉱物の輸出管理措置を受け、超硬工具の材料であるタングステンの安定供給への懸念が高まる中、「政府としても機械工具業界と一層連携し、経済安全保障の観点から重要鉱物の安定供給体制の確保に努めていく。官民が連携しながら課題に立ち向かうことで、日本のものづくりの競争力をさらに高めていける」と力強くあいさつをしめくくった。

　乾杯の発声は森 誠副会長（富士精工 会長兼社長）が行い、宴もたけなわの頃散会した。

　日本工作機器工業会（会長＝寺町彰博 THK会長）が1月14日、東京會舘（東京都千代田区丸の内）で賀詞交歓会を開いた。

　あいさつに立った寺町会長は2025年暦年での見通しについて、「当初1674億でスタートしたものの、最終的には前年比8.8％増の見込み」とした。さらに2026年については、「1770億円を予想しているが、昨年秋から年末にかけて環境が変化している。現在のペースで推移すれば、さらに大きく伸びる可能性がある」との認識を示した。また、昨年はトランプ大統領による新たな関税措置など国際情勢の混乱を受けて成長が先送りになった面があるとしつつも、「今年は良い形で進むのではないか」と述べ、先行きに対する明るい見通しを示した。

　続いて経済産業省製造産業局の須賀千鶴産業機械課長があいさつをした。この中で須賀課長は、「やっと穏やかな年明けを迎えられたなと思っていた矢先に、中国が日本を名指しして輸出管理の評価を示すなど今年も引き続き厳しさはある一方、公正取引委員会が経済安全保障などの共通課題への対応に向け、企業連携の必要性に深い理解を示している。企業同士の情報共有や連携が進むことで政府としても一体となってしっかりと支援していく流れが生まれている」と強調した。最後に「官民がより緊密に連携しながら変化の激しい時代をともに乗り越えていきたい」との考えを示し、力強く呼びかけた。

　乾杯の発声は北川祐治副会長（北川鉄工所 会長）が行った。宴もたけなわの頃、散会した。

　日本金型工業会東部支部（支部長＝鈴木教義 鈴木社長）が1月16日、上野精養軒（東京都台東区上野公園）で賀詞交歓会を開いた。この日は、特別講演として、MACHICOCOの戸屋加代社長を講師に迎え、「現場から学んだ、人が育つ組織づくり－製造業の人材とモチベーション」をテーマに講演が行われた。人材育成や組織の活性化について示唆に富む内容が語られ、参加者の関心を集めた。

　賀詞交歓会の会場であいさつに立った支部長は、金型産業の将来について「今後はますます高度な技術が重要になる」との認識を示した。人手不足が深刻化する中、業界としては苦労も多いとしながらも、今後はAIとの融合が不可欠になるとの考えを強調した。また、「前向きな姿勢で一年間の活動に取り組みたい」と述べ、工業会内の連携を一層強化していく方針を示した。支部長は最後に、「金型がなければ、世の中のものづくりは成り立たない」と語り、金型産業の重要性をあらためて訴えた。

　来賓を代表して経済産業省製造産業局の大今宏史 素材経済産業室長があいさつに立ち、昨年を振り返りながら世界情勢を含め不確実性が一段と高まっているとの認識を示した。そのうえで、「こうした激しい変化に立ち向かうためには、さまざまな挑戦が不可欠だ」と強調した。

また、大今室長は昨年3月に策定した「素材経済産業ビジョン」に触れ、日本が今後もものづくりの拠点であり続けることと、素材産業に携わる企業の「稼ぐ力」を強化していくことの両立を目指す考えを説明。官民が連携しながら産業基盤の強化を進めていく姿勢を示し、関係者にエールを送った。

　乾杯の発声は、牧野フライス製作所の宮崎正太郎社長が行った。宴もたけなわの頃、散会した。

　日本ロボット工業会（会長＝橋本康彦 川崎重工業社長）、製造科学技術センター（理事長＝鮫嶋茂稔 日立製作所常務）、日本システムインテグレータ協会（会長＝久保田和雄 三明機工社長）のロボット関連3団体が1月9日、東京プリンスホテル（東京都港区芝公園）で新年賀詞交歓会を開いた。

　3団体を代表して日本ロボット工業会の橋本会長があいさつをした。この中で橋本会長は、国際通貨基金（IMF）による世界経済見通しに言及し、「昨年度は3.2％の成長だったものの、今年は不確実性の長期化や保護主義、分断の拡大などを背景に、3.1％の成長にとどまるとの予測が示されている」と説明した。また、こうした厳しい国際環境の中でも、2025年の国内ロボット産業は健闘したとし、「世界経済のリスクや米国の関税問題など不透明要因を抱えながらも、受注額は前年比19.9％増の9980億円、生産額は19.7％増の9350億円となる見込みで、当初予想を大きく上回ったと」明らかにした。

　さらに、今年のロボット市場については、「AI分野への大規模投資を背景とした半導体・電子産業の需要回復に加え、根強い自動化投資やフィジカルAIへの高い期待を追い風に、受注額は前年比3.2％増の1兆300億円、生産額は6.9％増の1兆円に達する」との明るい見通しを示し、「ロボット産業は今後も成長を続け、日本のものづくりを力強くけん引していく」と期待を込めた。

　来賓を代表して経済産業省の伊吹英明 製造産業局長があいさつをした。この中で伊吹局長は、経済環境の変化とロボット産業への期待を述べ、「デフレからインフレへの転換により、物価高や人手不足といった課題が顕在化するなか、持続的な発展のためには、投資を行い、売り上げを伸ばし、賃上げを通じて人材を確保する好循環を回していくことが不可欠だ」と強調した。また、政府としては強い経済の実現に向け、危機管理投資や成長投資の促進を後押ししていく方針を示し、「今年はロボット業界にとって飛躍の年になる」との見通しを示した。

　日本が直面する少子高齢化やインフラ老朽化といった課題の中でも、「最大の課題は人手不足だ」と指摘。これまで国際競争力を持つ産業用ロボットに加え、「今後は幅広い用途に広がるロングテール市場の重要性が高まる。各社が磨き上げてきたロボティクス技術が鍵を握る」との認識を示した。
 

　さらに、「オープンで信頼性の高いロボット開発環境の整備や社会実装の加速が重要だ」と述べ、ロボットを多様な経済・社会分野に広げていく取り組みを力強く支援していく考えを示し、関係者にエールを送った。

　乾杯の発声は日本システムインテグレータ協会の久保田会長が行った宴もたけなわの頃、散会した。

　日本歯車工業会（会長＝菊地義典 菊地歯車社長）が、1月16日、東京プリンスホテル（東京都港区芝公園）で新年賀詞交歓会を開いた。
　この日は、「沸騰する中国小形歯車業界～EVからヒューマノイドへ～。どうする？ ニッポン！」をテーマに清和ジーテックの達 利彦社長による特別講演が行われた。

　賀詞交歓会であいさつに立った菊地会長は、他の工業団体の賀詞交歓会に出席した際の所感として、「今年の見通しは良好だとする声を多く聞いた。昨年はトランプ大統領の影響もあり全体に停滞感があり、依然として不透明要因は残るものの、事業環境は整いつつあり、新たな挑戦や取り組みが可能な局面に入っている」との認識を示した。
　また、高市政権の下で積極財政が進められ、設備投資を力強く後押しする姿勢が打ち出されている点に触れ、「こうした流れを追い風に、業界としてさらなる発展を目指す一年にしたい」と語り、前向きな意欲を示した。

　来賓を代表して経済産業省製造産業局産業機械課の瀬野容章 係長があいさつをした。この中で瀬野係長は、国際情勢について「過去の数十年間と比べ、不透明性が今後さらに高まっていく。国内に目を向けても、物価高や少子高齢化に伴う労働力不足などの不安要素がある」と指摘した一方で、「高市内閣のもと、こうした要因に左右されない強い経済の実現を目指している」と強調。年末の補正予算審議では、大規模投資を促進するための補助金や、新たな税制措置など、投資を後押しする施策が積極的に打ち出されていると説明し、企業関係者にエールを送った。

　続いて新規会員企業3社が紹介されたあと、乾杯の発声を田中文彦副会長（オージック会長）が行った。宴もたけなわの頃、散会した。

日本光学測定機工業会（会長＝濱谷正人 ニコン専務）と日本精密測定機器工業会（会長＝吉田 均 東京精密会長）が合同で1月14日、ホテル椿山荘東京で賀詞交歓会を開いた。

　あいさつに立った日本精密測定機器工業会の吉田会長は、昨年を振り返り、「トランプ関税の影響を受けたものの、後半からは落ち着きを取り戻し、全体としては順調に推移した」との認識を示した。一方で、長期化する戦争や中東情勢の緊張、レアアース問題や貿易摩擦などに触れ、「世界情勢は不安定さを増しており、メーカーとして安定したサプライチェーンの確保が一段と重要になっている」と強調した。

　工業会の業況については、昨年の販売額が前年比3％減の1050億円となったものの、今年度は同7.6％増の1130億円を目標に掲げた。分野別では、航空・宇宙、エネルギー、防衛関連が引き続き堅調に推移すると見込み、自動車産業の回復や、半導体業界も後半からの需要増に期待を示すなど、先行きに明るい見通しを示した。

　続いて、日本光学測定機工業会の濱谷会長が登壇し、同工業会も昨年は売り上げがわずかに減少したと説明した。アジア市場は堅調だったものの、米国の関税政策の影響により、全体として前年を下回ったという。今年については、業界全体の成長に歩調を合わせ、売り上げの回復を図る考えを示した。

　さらに、米中摩擦を背景に生産拠点を友好国へ移す動きが広がっている点に触れ、「これは当工業会にとって大きなチャンスだ」と指摘。新たな製造には新しい測定技術が不可欠になるとして、今後も積極的に技術開発と市場開拓を進めていく姿勢を力強く語った。

　来賓を代表して経済産業省 製造産業局の須賀千鶴 産業機械課長が、「地政学リスクが経済に影響を及ぼすことは避けられない。そのうえで企業がこうしたリスクを経営判断に的確に織り込めるよう、必要な投資や調達先の切り替えを後押しする各種支援を政府として積極的に行っていく」と方針を示し、これらの取り組みについて、「責任ある積極財政」と位置づける高市政権の考えを紹介し、「官民が連携して不確実な時代を乗り越えていこう」と呼びかけ、参会者にエールを送った。

　MOLDINOがこのほど、アルファ快削ショルダーミル4コーナ「SS4P」にサイズを追加し発売を開始した。金型、金属部品の荒～中仕上げに威力を発揮する。

　今後需要の増加が見込まれるダイカスト向け等の大物金型やモールドベース、大型部品の底面の荒～中仕上げ加工には多コーナの汎用ショルダー工具を使用されるのが一般的だが、同社は工具径Φ50以上の多コーナ汎用ショルダー工具のラインナップはなく、競争力を欠いた状況にあった一方で、主に底面加工用途として開発し2014年に発売したアルファ快削ショルダーミル4コーナ「SS4P」は経済性に優れる90°タイプのショルダー工具であるものの、発売当初よりシャンクタイプ（Φ25～Φ40）のみのラインナップであり、使用用途が限定的だった。そこで、同社は、SS4Pの適用領域拡大を目的として、同商品のボアタイプ大径サイズ（Φ50～125）をラインナップに追加した。

〈特長〉

（1）経済性に優れる4コーナ仕様のショルダーミル。
（2）ワイパー刃により底面切削で良好な加工面が得られる。
（3）汎用/刃先強化タイプの2種類のインサートをラインナップ。

■仕様（追加発売品）
　・ボアタイム：φ50～125　計10アイテム

■価格
　￥105,050～184,680（消費税別）

　「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN ロボットテクノロジージャパン、以下RTJ）2026」を主催するニュースダイジェスト社は、このほど、1月20日（火）をもってRTJ2026の出展申し込み受付を締め切ったと発表した。今回展では、昨年９月１日（月）に出展募集を開始して以来、2024 年７月に開催した前回展を上回るペースで出展申し込みがあったため。　今回の開催規模は約250社・団体、1350小間超となる見込み。（注：小間数の確定は３月ごろの予定）　今年６月に愛知県常滑市で開催されるRTJ2026は、２年に一度開催される産業用ボットトと自動化シスクムの専門展。前回展では244 社・団体ロ1320 小間）が出展し、2024年７月４日（木）～７月６日（土）の３日間で４万6405 人が来場した。　ニュースダイジェスト社の八角社長は、「３回目の開催を迎える今回は、前回展を上回るペースで多くの出展申し込みをいただいた。今回展では急激に進化するAI 技術やヒューマノイド（ヒト型ロボット）など今までにないソリューションの数々が展示される。本展がボットトを使った自動化のヒントを一つでも多く得られる場となるよう、開催に向けて準備を進めていく」とコメントしている。