大阪機工（社長＝井関博文氏）が、2月13日～14日に東日本「プライベートショー」を、2月20日～21日に中部・西日本「新春商談会」をそれぞれ開催し多数の来場者で賑わった。
展示会ではVM／Rシリーズが並んだ。このシリーズは、VMシリーズの特長である豊富なバリエーション、伝統のギヤ主軸・すべり案内面を継承し、基本に忠実に設計している。
併催行事として、新機種商品セミナーや、協賛メーカーのセミナーも開催し、多種多様な加工を来場者に提案していた。
オーエスジー（社長＝石川則男氏）が、2月21日に同社アカデミー グローバルテクノロジーセンター（豊川市一宮町）で第102回定時株主総会を開催した。
議長の石川社長が開会を宣し、監査報告、計算書類報告をしたのち、剰余金処分、取締役11名選任、役員賞与支給についてそれぞれ上程され、審議の結果、いずれも原案どおり承認可決した。
同社の事業の経過・成果（2013年12月1日から2014年11月30日まで）については、海外需要が総じて堅調に推移するとともに国内も回復傾向を維持し、加えて円安傾向の進展による追い風もあり、売上高は1,010億3千1百万円（前期比14.3％増）、営業利益は174億1千5百万円（前期比35.8％増）、経常利益175億6千8百万円（前期比26.3％増）、純利益99億8千9百万円（前期比15.9％増）となった。
また、地域別売上高でみると、国内は632億4千6百万円（前期比13.5％増）、米州183億9千9百万円（前期比13.0％増）、欧州99億1千7百万円（前期比26.3％増）、アジア279億3千4百万円（前期比17.3％増）となった。同社の今後対処すべき課題については、2020年度に売上高1,500億円達成のために、次の諸施策に取り組む。
1．大手ユーザーの開拓
最適な加工方法の提案、最先端技術を取り入れた製品を投入するとともに、対面型販売組織をグローバルで拡充することにより、自動車、航空機産業をはじめとする大手ユーザー開拓を推進する。
2．フラッグシップ商品戦略
主力製品ごとにフラッグシップである「Aブランド製品」のラインナップを拡充することにより、OSGブランドの価値向上を図るとともに、海外販売代理店網の強化に取り組むことにより、ボリュームゾーンでのシェアアップを目指す。
3．重点顧客産業の拡大
注力すべき主要ユーザーを自動車産業、金型産業、航空機産業に加え、エネルギー、建機、IT部品、塑性加工、精密加工、医療分野へと拡大し、成長分野での顧客開拓を推進する。
4．新興国市場での受注力の強化
アジア及び中南米地域に積極的に経営資源を投入し、生産、販売組織の増強を図るとともに再研磨、再コーティング等アフタービジネス分野の拡充にも取り組む。これらにより、サービスの一貫体制を充実し成長分野での受注力の強化を図る。
株主総会終了後、2015年の成長戦略並びに海外戦略についてのプレゼンテーションが行われた。本年は、①新たな市場インドネシア、 ②インド銘柄の条件 ③メキシコ市況報告、について約１時間にわたり説明があった。
タンガロイ（社長＝木下聡氏）はこのほど、超硬インサート、フライス工具、刃先交換式ドリル工具の増産を目的として、本社主力工場が位置するいわき市に、2011年に完成済みの既存工場に隣接する形で、新工場建屋を建設した。
国内、海外の顧客からの旺盛な受注に答えることを目的に、標準在庫品および特殊工具の能力増強を目的として活用される。新工場部分は総床面積約6千平米であり既存工場部分と合算すると約2万1千平米を有する新工場となる。
同社は、2008年にIMCグループ傘下の会社になると同時に国内各工場に設備投資を積極的に開始した。特に主力となるいわき工場には最新の自動化設備、高能率生産設備を有する最新鋭の機械を導入しており、今回の新建屋完成で従来と比較して大幅な生産能力の改善を実現する予定だ。生産能力のみならず、同時に最新の品質管理システムの導入、および納期改善を順次図ってきており、今回の新規投資により飛躍的に全体能力の向上を図ることが可能になった。このことで、世界各国のお客様に更なるサービス改善および高品質工具の供給が実現しお客様の生産能率向上およびコストダウンに貢献できると確信する。
同社では「今後も、国内工場への投資を継続して行うことで日本発信ならではの高品質、高信頼性と革新的なアイデアによる高能率な工具の開発生産、およびIMCグループの一員としてグローバルなサービス体制により、今後も全ての産業、お客様のご要望に的確かつ迅速にお答えする所存である」としている。
三菱マテリアル 加工事業カンパニ－（カンパニ－プレジデント＝増田照彦氏）は、このほど鋼旋削加工用CVDコーテッド超硬材種「MC6015」の販売を開始した。
鋼旋削加工の切削速度300ｍ/minを超える高速切削領域は高能率加工方法の一つとし
て、高速切削領域に耐えるインサートの優れた耐摩耗性と耐欠損性が求められていたが、「MC6015」はコーティングの結晶組織を微細かつ結晶成長を一方向に制御することで、高温下の耐摩耗性を大幅に向上させ鋼の高速高能率加工を実現した。
既に発売済みである中断続・汎用切削加工において、耐溶着性・耐欠損性を向上させた「MC6025」もブレーカシステムを拡大し、鋼旋削加工用インサートシリーズの拡充を図る。
鋼旋削加工用CVDコーテッド超硬材種「MC6015」の主な特長は、以下の通り。
① 特許技術“ナノテクスチャーテクノロジー”により、結晶組織を微細かつ結晶成長を一方向に制御することを実現し、高温下の耐摩耗性を大幅に向上。
② 特許技術“タフグリップテクノロジー”はコーティング層間の密着度を極限まで上げ、はがれにくい被膜強靱化を実現。
③ 鋼旋削加工用ブレーカシステムとして第一推奨の軽切削加工用「LPブレーカ」中切削加工用「MPブレーカ」荒切削加工用「RPブレーカ」に加え補間ブレーカも在庫化し、幅広いニーズに対応。
セコ・ツールズのハイフィードフライスカッタのラインアップに、小径のハイ フィード 2 と、両面チップを備えたハイフィード 4 が新たに加わった。どちらのシリーズもチップのデザインが新しくなり、径あたりの刃先数が増えて生産性が一層向上している。
ハイフィード 2 とハイフィード 4 ともに、硬く加工しにくい素材を高速で切削することに優れている。特に高速/低トルクのスピンドルを備えた小型機械での作業に威力を発揮する。
ハイフィード 2 LP05 チップは、12mm までのカッタ径と 2 つの切刃が特徴で、ステンレス鋼、チタン、 超合金などの溶着しやすい被削材を効果的に加工する。4 つの切刃に対応した設計のハイフィード4 LO06 チップは、最大 4 つの切刃を使い、カッタ径が 20 ～ 63mm のカッタで一般的な被削材を切削するときに、効率的でコスト効果の高い高性能な処理を可能する。
ドイツメッセはこのほど、日本の産業発展に大きく貢献する団体として、日本能率協会（JMA）を日本の新たなセールスパートナーとすると発表した。JMAは2015年4月1日より、世界中で開催されるドイツメッセ見本市のセールス及びマーケティングに関する日本総代理店となる。提携の理由として、ドイツメッセ取締役副社長Andreas Gruchow（アンドレアス・グルーホフ）氏は、「安倍首相が進める『アベノミクス』により、日本企業は国際的な成長が促進されています。今回のJMAとの合意により、アジアやヨーロッパで開催されるドイツメッセ主催の見本市に、日本の出展社はこれまで以上に多く見込まれ、そこで新しい顧客と出会う機会が増えるでしょう。またJMAは、最先端の技術を有し、イノベーションの可能性に満ちた日本企業との広範なネットワークをもつとともに、ドイツメッセ主催見本市と同分野の展示会を数多く主催しています」と述べている。日本は世界第3位の経済大国であり、主要産業である自動車、電化製品、半導体から食品加工、石油化学、医薬などにおいて、現代の大量生産技術の先にある「Industry 4.0」や「IoT（モノのインターネット）」を活用した「Smart Factory」、「Smart City」そして「Smart Home」に多くの日本企業も注目している。これらのテーマは、国際産業技術見本市HANNOVER MESSEと国際情報通信技術見本市CeBITにおいては目玉となるテーマで、国際イントラロジスティック見本市CeMATにおいても強く打ち出されている。またドイツメッセでは、防災、工作機械、木工林業など、日本が高い競争力を持つ産業の見本市も開催している。これらの見本市に出展することで、国際市場へ直接アピールすることが可能となる。 JMA理事長中村正己氏は、「ドイツメッセの見本市は日本が競争力を有する産業を網羅しています。JMAは、多くの日本企業がこれらの展示会を通じて、自社のもつ技術・サービスを世界中へ販売促進するお手伝いができると考えています。また、ドイツメッセのネットワークによって日本発のイノベーションを世界に広げることができます」と、活動の意義を述べている。
コマツ(社長＝大橋徹二氏)は、このほど建設機械で培ってきた油圧・制御技術を随所に織り込み、オフロード法(*1)2011年基準に適合した油圧駆動式の新型フォークリフト「FH60-1」、「
FH70-1」、「FH80-1」を発売した。
新発売の3機種は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、特定特殊自動車排出ガス2011年基準の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載している。加えて、先に発売された3.5ｔ～5.0ｔクラスと同様に、FHシリーズの特徴である油圧駆動式トランスミッション「電子制御HST(Hydro-Static Transmission)」、エンジン出力を無駄なく活用する油圧システム「可変ポンプCLSS(Closed-center Load Sensing System)」、また、それらを高度に制御するコントロールシステムを採用することにより、高負荷作業時における燃料消費量を当社従来機に比べ最大30%低減した。
また、同クラスでも今回より初めて機械稼働管理システム「KOMTRAX」を標準搭載し、ユーザーの車両管理業務を幅広くサポートする。さらに、車両モニタには鮮明で見やすいフルカラーマルチモニタを採用し、エコゲージ等の表示により省エネ運転のサポートも行う。
日本工作機械工業会がまとめた1月分の受注実績は以下の通り。2015年月1月分工作機械受注総額は、1,211.0億円（3カ月ぶり減少・前年同月比＋20.4％）となり、1月としては過去最高額。1,000億円超えは17カ月連続。前月比は過去最高を記録した前月の反動で減少。内需は384.8億円（前月比△20.1％ 前年同月比+12.2％）で、8カ月ぶりの400億円割れも前年同月比は19カ月連続増加。これまでの回復基調に変化なしとなった。外需は826.3億円（前月比△14.0％ 前年同月比+24.7％）で、前月比は8カ月ぶりの減少も、11カ月連続の800億円超え。スポット受注が続くアジア、堅調な北米で底堅い動きとなった。今後も内需、外需とも回復基調で推移すると見込まれるが、国内景気やアジアの電気・精密向けスポット受注の動向を注視。
384.8億円（前月比△20.1％ 前年同月比＋12.2％）・前月比2カ月ぶり減少、前年同月比19カ月連続増加。・季節要因により、8カ月ぶりの400億円割れも堅調に推移。・展示会効果やものづくり補助金効果の剥落等も影響。① 一般機械 195.3億円（前月比△9.2％ 前年同月比＋6.1％） うち金型 24.4億円（前月比+23.2％ 前年同月比+11.6％）② 自動車 116.3億円（前月比△32.6％ 前年同月比＋8.2％） うち部品 89.8億円（前月比△27.2％ 前年同月比＋45.5％）③ 電気・精密 31.1億円（前月比△32.1％ 前年同月比＋0.3％）④ 航空機・造船・搬送用機械 27.0億円（前月比+13.6％ 前年同月比+129.2％）
826.3億円（前月比△14.0％ 前年同月比＋24.7％）。・前月比は8カ月ぶり減少。前年同月比は15カ月連続増加。・過去最高額を記録した前月の反動で減少したが、11カ月連続の800億円超。・欧州は前月比2割超の減少。スポット受注が継続したアジアは1ケタ台の減少。①ア ジ ア：477.9億円（前月比△3.0％ 前年同月比＋70.3％）・東アジア：244.4億円（前月比△5.9％ 前年同月比＋14.5％）〈中国〉179.3億円（前月比△13.1％ 前年同月比+3.7％）・その他アジア：233.5億円（前月比+0.3％ 前年同月比+247.4％）〈タ イ〉15.3億円（前月比△3.0％ 前年同月比△53.9％）〈ベトナム〉172.7億円（前月比－ 前年同月比－）〈イ ン ド〉16.0億円（前月比△15.1％ 前年同月比△8.0％）②欧 州：135.3億円（前月比△22.9％ 前年同月比△2.3％）〈ド イ ツ〉29.8億円（前月比△34.4％ 前年同月比△29.3％）③北 米：205.6億円（前月比△26.1％ 前年同月比△9.2％）〈アメリカ〉173.1億円（前月比△27.8％ 前年同月比+2.0％）〈メキシコ〉22.8億円（前月比＋17.7％ 前年同月比△32.7％）
超硬工具協会がまとめた2014年12月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】473トン（前年比105.6）。【超硬工具生産額】切削工具199億7500万円（前年比112.6）、耐摩工具32億250万円（同109.8）、鉱山土木工具7億7400万円（同111．0）、その他工具4億3500万円（同95.0）、焼結体・工具19億6400万円（同110.3）、合計263億7300万円（同111.7）。【輸出入】輸出101億3600万円（前年比120.3）、輸入60億7600万円（同118.7）。【超硬工具出荷額】切削工具218億8000万円（前年比114.5）、耐摩工具32億1100万円（同113.7）、鉱山土木工具8億8200万円（同117.6）、その他工具3億6600万円（同225.9）、焼結体・工具22億7500万円（同112.7）、合計286億1400万円（同115.1）。【刃先交換チップ】生産2644万9000個（前年比108.0）、出荷2813万6000個（同107.2）。
アマダ（社長=岡本満夫氏）は、このほどフランス共和国より「レジオン・ドヌール勲章」を受章した。同勲章は、ナポレオン・ボナパルトにより1802 年に創設されたもので、フランスへの卓越した功績のあった人物に対して、同国大統領の決定のもと、フランス政府より授与される。今回、岡本社長は同勲章のうち「シュヴァリエ」を受章した。
叙勲式は1 月28 日（水）、東京都港区にある在日フランス大使館にて執り行われ、ティエリー・ダナ駐日フランス大使から勲章が授与された。
アマダのフランスへの事業展開は、1965 年フランスの板金加工メーカーPromecam Sisson Lehman社との技術提携に始まる。1986 年同社の事業を継承、フランス法人を設立して以来、フランスでは金型製造・販売会社、テクニカルセンター、欧州統括拠点を設立。昨年は、欧州の製造拠点であるフランスの2 工場（シャルルビル=メジエール工場、シャトー・ドュ・ロワール工場）の生産能力拡大を目指し、工場の拡張を開始した。また、本年1 月には欧州統括会社と製造会社を合併。引き続き拠点をフランスに置き、地域に根ざした事業を展開していくとしている。
今回の叙勲は、こうした長きにわたるフランスでの積極的な事業展開、日仏経済発展への多大な貢献が評価されたものである。
■フランスにおける事業展開
1965 年：フランスの板金加工メーカーPromecam Sisson Lehman SA と技術提携
1986 年：Promecam Sisson Lehman SA の経営難を機に買収・再建、仏法人発足
1988 年：Amada Outillage SA（金型製造・販売）設立
1991 年：パリNord2 にテクニカルセンター設置
1993 年：仏法人を製販分離し、Amada Europe SA（製造）、Amada SA（販売）発足
2013 年：欧州統括拠点（Amada Europe HQ SAS）設立
2014 年：Amada Europe SA の２工場の拡張を開始
2015 年：1 月にAmada Europe HQ SAS とAmada Europe SA を合併
