ダイジェット工業　大幅増益！

　ダイジェット工業（社長：生悦住 歩氏）がこのほど、2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の連結決算を発表した。

　同社グループを取り巻く経営環境は、雇用・所得環境の改善や政府の経済対策等により、ゆるやかな回復基調で推移したものの、中東情勢の緊迫化に伴う資源価格の高騰や米中の通商政策をめぐる動向など、景気の先行き不透明感が一層高まる状況となった。

　このような情勢下で同社グループは、「MF-TOKYO2025」や「MECT2025」などの国内展示会に加え、ドイツで開催された欧州最大の国際金属見本市「EMO」にも出展し、国内外で販路の拡大に努めてきた。

　切削工具では、主力の金型加工用工具において、アルミ高速加工用エンドミル「アルミジェット」や高送り加工用TA工具「マックスマスターミニ」など新製品の発売やラインナップの拡張を積極的に行った。また、耐摩耗工具については、同社独自の開発材料である高硬度・高抗折力合金素材において、高硬度と高強度の両立を実現し、耐摩耗性・耐衝撃性の両分野での特長を活かして、従来の金型素材では対応しづらい、EVやHEV用電池ケース金型等で成果を挙げ、販路を拡げた。

　その結果、連結売上高は前年同期比5.7%増の9,292百万円となった。収益面では、売上高の増加や売上原価率が改善したことなどにより、営業利益は前年同期比195.8%増の648百万円、経常利益は同251.3%増の687百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同281.6％増の783百万円となった。
　
　製品別売上高は、焼肌チップが前年同期比0.7%増の559百万円、切削工具は同5.4%増の7,658百万円、耐摩耗工具が同6.9%減の858百万円となった。
　
　地域別売上高は、国内が前年同期比6.2%増の3,981百万円、北米向けが同3.5%増の1,117百万円、欧州向けが同4.6%増の1,401百万円、アジア向けが同6.6%増の2,761百万円、その他の地域向けが同14.8%減の31百万円で、輸出割合は前年同期に比べ0.2ポイント減少して57.2％となった。
　
　今後の見通しは、長期化するロシア・ウクライナ情勢や中東問題、米中の通商政策をめぐる動向、さらにはこれらに起因する原材料やエネルギー価格の高騰等を注視する必要があり、不透明な経営環境が続くものと予想している。

　このような中で同社グループは、EV化がもたらす自動車産業の構造変革に一層注視するとともに、流通チャンネル等を通じて顧客ニーズをつかみ、集めた情報を活かした戦略的な営業活動を行っていく。また、国内外の市場・顧客の新規開拓に向け、海外子会社や国内販売店等との連携も密にし、販売拡大を図るとともに継続的な品質改善、経費削減に向けた取組みを推進し、さらなる収益性の向上に努めるという。

　これらにより、次期連結売上高は9,600百万円、営業利益400百万円、経常利益350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益300百万円を予想している。為替レートは、1米ドル160円、1ユーロ185円を想定。