初代会長に本間博夫不二越社長　日本機械工具工業会

日本機械工具工業会創立総会が6月3日、都内のTKPガーデンシティ品川で開催され、初代会長に本間博夫氏（不二越社長）が就任した。なお、英文名称は「Japan Cutting & Wear－resistant Tool Association」。略称「JTA」。

副会長は、牛島 望氏（住友電気工業常務）、石川則男氏（オーエスジー社長）、木下徳彦氏（冨士ダイス社長）、渡邊芳男氏（彌満和製作所社長）が就任した。また、専務理事は、日下部裕次氏（旧日本工具工業会専務理事）と関口紳一郎氏（旧超硬工具協会専務理事）の2名となった。

設立総会は増田照彦 旧超硬工具協会理事長（三菱日立ツール社長）が議長となり議事を審議し、定款の承認を行った。なお、新工業界の会員数は、正会員77社、賛助会員45社、計122社となった。

日本機械工具工業会は、コンプライアンス、総務、業務、技術、環境、国際、工業会選考の7つの委員会と、製品別部会、地区会員連絡会で構成される。

「異榻同夢」で67年の歴史の中で培ってきた力を新しい工業会のもとに結集

本日設立された日本機械工具工業会の会長職を拝命し、大変光栄に感じるとともにその責任の重さに身の引き締まる思いである。皆様方のお力添えを賜り、新しい会と会員の皆様の発展に努めていく所存である。“異榻同夢”という言葉がある。場所や環境が違っても同じ夢、目標を持つ者という意味だそうだが、まさに同じ夢を持つ二つの工業会が一つになるということは、非常に大きなインパクトがあると思っている。

設立以来67年の歴史の中で培ってきた両工業会の力と財産を新しい会のもとに結集、結束し、大きなパワーとしてものづくりの発展に貢献していかなければならないと強く思っている。

切削工具は産業のコメ、ものづくりの礎である。われわれの商品は日本の生産技術を一層強化し、圧倒的な生産性の確立、イノベーションの取り組みで世界のものづくりをリードする役目を担っている。

日本機械工業会の設立、今回の統合こそ、その実現に向けた第一歩である。統合の相乗効果によってさらにスパイラルアップしていくことが求められていると感じている。一方で市場のグローバル化、海外大手メーカーの伸長、新興国メーカーのキャッチアップ、さらには資源・環境問題、規格標準化、コンプライアンスなど課題は山積しているが、会員全員が協力し合って一つ一つ解決していかなければならないと思っている。

わたしは日頃から社内で申し上げていることがある。それは“日本で売れないものは海外でも売れない”、“日本でつくれないものは海外でもつくれない”ということ。言い換えると、日本の生産技術力は世界のどこへ行ってでも通用し勝負ができると感じている。

日本機械工具工業会は、統合により売上げ規模は4500億円、会員数122社という非常に大きな有力団体となった。この存在感を活かして今こそ、他の関連した工業会も巻き込んで、ものづくりの改革、生産技術革新の原動力として大きなうねりになる時が来たと強く感じている。