アマダホールディングスがIoT を活用したサポートサービスを富士通と構築することで合意

　アマダホールディングス（社長＝磯部 任氏）と富士通（社長＝田中達也氏）は、このほどアマダが提唱する近未来のモノづくり「V-factory」の一環として、IoT を活用した新たな顧客サポートサービスを構築するため、顧客とアマダをIoT でつなぐ機器「V-factory
Connecting Box」の開発とビッグデータ活用において協力することで合意した。

　「V-factory Connecting Box」は、マシンからのセンシングデータや稼働ログデータを、安全かつ安定したネットワークで取得する機器で、顧客とアマダをつなぐ重要な役割を担う。富士通の「FUJITSU Managed Infrastructure Service FENICSⅡ M2Mサービス」を用い、高いセキュリティーを確保したネットワークにより、モノづくりのあらゆる情報を提携させるプラットフォーム「FUJITSU Manufacturing Industry Solution COLMINAプラットフォーム」にてデータの蓄積や分析を行う。また、OPC-UAとMT Connectのデータ交換標準規格にも対応し、アマダとのつながり以外の、オープンな情報連携を可能にする機能を備えている。

　「V-factory」のサポートサービスにより、データ分析から予兆検知などを行うことで生産を止めないサポートを実現するほか、マシンの稼働状況を把握することで顧客の仕事の効率向上のための“気づき”を提供するなど、顧客のモノづくりを支えていく。

　アマダと富士通は、レーザ加工機とその周辺装置を対象としたリモート保守の仕組みにおいて以前より共同で取り組んでいたが、今回両社は、センシングデータや稼働ログデータの効果的な活用により、「V-factory」による、顧客への付加価値提供サポートの実現につながると考えている。