ニュースダイジェスト社（社長：樋口八郎氏）がこのほど、国内最大級の工作機械見本市メカトロテックジャパン2017（以下：MECT2017）で実施するセミナーの聴講予約を開始した。

　今回のセミナーでは「自動車」「航空機」「宇宙」をテーマに、各分野に精通した６人の講師がものづくりの今後について講演する。トヨタ自動車常務理事の近藤禎人氏が「新しいクルマづくりへの取り組みについて」を講演するほか、ボーイング バイスプレジデントのレーン・バラード氏が米国から来日し、「航空宇宙産業における生産動向」について紹介する。また民間企業の参入が相次ぐ宇宙ビジネスに取り組むベンチャー企業の代表者が、日本の宇宙産業の可能性について語る。

　今年10月に名古屋市で開催されるMECT2017は２年に一度東京で開催される日本国際工作機械見本市（JIMTOF）に次ぐ国内で２番目の規模の工作機械・技術の専門見本市で、今回は過去２番目となる1933小間（457社）の開催規模になる予定。

　各セミナーとも定員は400人。申し込みは公式Webサイトから。事前登録制で申し込みは先着順。

セミナー概要

◇講演内容
●10月18日（水）テーマ「自動車」クルマづくり最前線
講演①：13:00～14:00「次世代に向けた新しいクルマづくり」
トヨタ自動車常務理事パワートレーンカンパニー量産開発生産技術担当近藤禎人氏

講演②：14:20～15:20「飽くなき挑戦」
マツダパワートレイン開発本部エンジン設計部部長林裕二氏

●10月19日（木）テーマ「航空機」進化する航空機産業
講演①：13:00～14:00「航空宇宙産業における生産の動向」
ボーイングマテリアルマニュファクチュアリングテクノロジー担当バイスプレジデント
レーンバラード氏

講演②：14:20～15:20「航空機用ジェットエンジンのものづくり技術～自動化への取り組み～」
川崎重工業ガスタービン・機械カンパニーガスタービンビジネスセンター生産総括部総括部長　三島悦朗氏

●10月20日（金）テーマ「宇宙」宇宙ビジネス新時代
講演①：13:00～14:00「北海道から宇宙へ打上がるロケットの現状と今後の産業発展」
インターステラテクノロジズ代表取締役稲川貴大氏

講演②：14:20～15:20「アストロスケールが目指す宇宙ビジネス」
アストロスケールCEO岡田光信氏

◇開催場所：交流センター３階会議ホール
◇開催時間：10月18日（水）～20日（金）①13:00～14:00 ②14:20～15:20
◇聴講料金：無料※MECT会場への入場料1000円は別途必要です
◇申込方法：公式Webサイト（mect-japan.com）セミナーページから受け付け
◇定員：各セミナーとも400人（先着順）

　インターモールド振興会はこのほど、2018 年4 月18 日（水）から21 日（土）まで4 日間にわたりインテックス大阪にて開催する「INTERMOLD2018／金型展2018」（主催：一般社団法人日本金型工業会／テレビ大阪）ならびに「金属プレス加工技術展2018」（主催：一般社団法人日本金属プレス工業協会）の出展募集を開始した。

　また、同年6 月13 日（水）から16 日（土）の4 日間の日程でポートメッセなごや（名古屋市）にて、初めての名古屋開催となる『INTERMOLD 名古屋／金型展 名古屋』『金属プレス加工技術展 名古屋』も同じく出展募集を開始した。

　「金型」専門見本市として、金型設計・製造から金属プレス・プラスチック成形に至る一連の工程が集まり最新のソリューション提案が行われる。日本のモノづくりを支える素形材産業の最新情報を発信する展示会となる。

　毎年4 月に東京と大阪の交互開催であったが、次回は4 月に大阪開催、6 月には待望の名古屋での初開催を迎える。第29 回開催を大阪展で迎え、前回同様の440 社900 小間以上の出展を見込む。

　初開催となる名古屋地域は自動車産業の集積地でもあり、岐阜や三重、長野、静岡などの周辺地域も含め、金型はじめプレス加工事業者など素形材産業の中小企業が多く存在する市場となっており、多くの出展企業と来場者の動員を目指す。

▼INTERMOLD2018／金型展2018／金属プレス加工技術展2018　公式HP
http://www.intermold.jp/

出展申込みについて

▼出展申し込みは公式サイトにて、ＷＥＢ申込にて手続をすること。
http://www.intermold.jp/application/
http://www.intermold.jp/nagoya/application/
※申込サイトに記載された【出展規程】を確認のし、申込むこと。
※別途出展案内パンフレットを用意している。

◆申込締切日
【大阪開催】 2017 年12 月22 日（金）
【名古屋開催】 2018 年1 月31 日（水）

◆出展料金
【大阪開催】
Ａタイプ 一般 320,000 円（消費税別）／9 ㎡ 会員 300,000 円（消費税別）／9 ㎡
Ｂタイプ 一般 390,000 円（消費税別）／9 ㎡ 会員 390,000 円（消費税別）／9 ㎡
【名古屋開催】
Ａタイプ 一般 350,000 円（消費税別）／9 ㎡ 会員 330,000 円（消費税別）／9 ㎡
Ｂタイプ 一般 420,000 円（消費税別）／9 ㎡ 会員 400,000 円（消費税別）／9 ㎡

※11 月30 日までの早期割引、大阪出展者割引の制度があります。詳しくはＷＥＢをご参照するか事務局まで問い合わせること。

●問い合せ先
インターモールド振興会 担当：岸本
〒540-0008 大阪市中央区大手前1-2-15
TEL:06-6944-9911 FAX:06-6944-9912

　Kennametal Inc.はこのほど同社の取締役会がChristopher（Chris） Rossi氏を社長兼最高経営責任者に指名し、取締役に任命したことを発表した。

　「30年間以上リーダーとしての経験を持つRossi氏は、経営、マーケティングと販売、研究開発、製品管理、サプライチェーン、および技術革新など、幅広い職務で継続的な成果を上げてきた」と、ケナメタルの取締役会長Lawrence W. Stranghoener氏。

　さらにStranghoener氏は、「これまでの1年半の間、飛躍的な前進を遂げ、ケナメタルの新たな位置づけに成功したRon De Feo氏に感謝の意を表したい」と続け、「すべての利害関係者のため、De Feo氏はRossi氏と密に連携を取りながら スムーズな引き継ぎを行っていく予定」としている。

　Rossi氏は、2015年9月から2017年5月まで、SiemensのDresser-Rand社の最高経営責任者を務めた。それ以前は、1987年に入社して以来、グローバル事業の取締役副社長、技術および事業開発の副社長、グローバルアフターマーケット販売の取締役副社長など、Dresser-Rand Groupとその関連会社および前身会社で数々の指導的役割を担ってきた。なお、Rossi氏は、バージニア工科大学で機械工学の理学士号を取得し、ロチェスター大学サイモンビジネススクールでコーポレートファイナンスおよび経営管理のMBAを取得している。

　「高く評価されたブランドを持ち、継続的なイノベーションとお客様への献身という遺産を備えた企業に加わるのが楽しみだ」とRossi氏。

　「世界中のケナメタルチームと協力し、当社とそのお客様、株主、そして社会のために、力強い未来を築いていきたい」と力強く述べている。

　ゼネテック（社長＝上野憲二氏）は、このほど、自社で提供しているIoT プラットフォーム「Surve-i」をベースに、モニタリングサービス「ＧＣ遠隔稼働監視ソリューション」の提供を開始致した。このソリューションでは、工場内の各工作機器の「電源」、「運転状況（稼働／停止／運転モード）」及びアラート有無などの情報を取得し、同社が提供しているモニタリングアプリケーション「Surve-i Monitor」上で可視化し、遠隔からの稼働監視を実現する。

　工作機器からの情報取得に際しては、シムトップス（社長＝水野貴司氏）が提供する「カレントトランス センサーを利用した稼働収集デバイス「MCW-NX8-001」を使用して取得。MCW がNC 工作機器などの稼働信号配線より直流又は交流回路のON/OFF 信号を取得し、ゼネテックのクラウドサーバへ随時通知を行う。

　同ソリューションのベースとなっている「Surve-i」は、IoT に必要なデバイス、ネットワーク、サーバ、アプリケーションまでのシステムを一元的に提供し、エンドツーエンドでサポートすることをコンセプトとしており、また、クラウドサーバとモバイル回線を活用することで、IoT をスモールスタートできる設計を実現している。

　今回、同ソリューションのターゲットとしているのは、工作機器などの稼働監視を必要とされている製造業関連の顧客であり、もともとネットワーク機能のない古い工作機械であっても、稼働信号配線にクランプ式の電流センサーを挟むだけでデジタル変換できる「MCW」と「Surve-i」を組み合わせることで、手軽にIoT を活用し、課題解決に繋げ
ることができる。

　なお、同ソリューションではオプションとして、オフィスや工場内の電力監視や業務施設の環境管理サービスも提供する。

　同ソリューションの費用構成は初期費用と月額費用となっており、工作機械10 台に導入することを想定した場合、初年度252 万8 千円、2 年目以降54 万円で運用が可能。

　同社では1 年間で100 社での納入を目指し、直販・代理店販売にて展開していく予定。

　フルードパワーの専門見本市「IFPEX2017／第25回フルードパワー国際見本市」（主催＝日本フルードパワー工業会、フジサンケイビジネスアイ）が、9月13日（水）～15日（金）までの3日間、東京ビッグサイト　東4・5ホールで開催するに先立ち、このほど事前登録を開始した。　今回、25回目となるIFPEX2017（フルードパワー国際見本市）は、1963年に第1回を開催して以来、日本で唯一のフルードパワー技術の専門見本市として、最新の機器・システムを紹介してきた。今回は、省エネ・省資源等環境対策等や、新興国の台頭により激化する国際競争力のさらなる強化を目指す業界の進化に注目が集まっている。　展示会の見所として、大学の５つの研究室の協力により、フルードパワーを活用したロボットの実演展示や、利用展示が進む「水圧（アクアドライブシステム）」。アプリケーションのラインアップを広げると同時に、国際標準化への取り組みを加速させており、会場内では、テーマ展示を行う。　また、セミナーでは、基調講演を経済産業省 製造産業局 産業機械課 課長 片岡 隆一氏が、特別講演では、経済評論家 中央大学ビジネススクール客員教授 勝間 和代氏が登壇する。　他にも会期中はスタンプラリーを実施し、決められた数のスタンプを集めた方々を対象に抽選会を行い、本間ゴルフからゴルフクラブの賞品提供もあるなど、来場者を楽しませる企画も豊富となっている。　学生の来場者にはもれなく、日本フルードパワー工業会が制作した、世界一わかりやすいフルードパワーの入門書「フルードパワーの世界」がプレゼントされる。

　日立建機（社長＝平野耕太郎氏）は、9月1日から新型ホイールローダZW-6シリーズとして、ZW180-6（標準バケット容量3.0m3、運転質量14.8t）を日本国内向けに発売する。

　この製品は、「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（以下、オフロード法）」2014年基準に適合したホイールローダで、従来機の「シンプルなモード選択」や、「操作性」、「静粛性」などの優れた性能を踏襲しながら、定格積載質量を従来機比約7%向上し、低燃費と高い作業性能を実現している。

　また、排出ガスの後処理装置にPM除去フィルタレスの「尿素SCRシステム」を採用したことで、定期的な清掃や交換などのメンテナンスが不要となり、長期的なメンテナンスコストやメンテナンス中のダウンタイムの低減を実現し、ユーザーニーズに応えている。

　販売目標は、国内向けに年間120台を見込んでいる。

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2017年7月分の受注実績は以下の通り。　2017年7月分工作機械受注総額は、1,336.6億円（前月比△6.5％　前年同月比＋28.0％）となった。受注総額は9カ月連続の1,000億円超。17年の1,300億円超えは4度目。内外需とも堅調に推移。　内需は552.2億円（前月比＋1.0％　前年同月比＋7.6％）で、5カ月連続の500億円超、2カ月連続で本年最高額を更新。国内需要は主要業種を中心に堅調に推移。外需は784.4億円（前月比△11.1％　前年同月比＋47.7％）で、大口受注の剥落等により2カ月ぶりの800億円割れも。主要3極とも高水準の受注が継続。　国内外ともに市況の回復が続いているが、海外市場の回復の継続性や納期の長期化など今度を注視。

7月分内需

522.2億円（前月比＋1.0％　前年同月比＋7.6％）。・24カ月ぶりの550億円超で本年最高額。500億円超は5カ月連続。・前月比3カ月連続増加。前年同月比は6カ月連続増加。自動車や半導体関連を中心に主要業種は堅調に推移。① 一般機械　　225.7億円（前月比△3.2％　前年同月比＋9.6％）　　うち金型　　 20.3億円（前月比△30.6％　前年同月比△33.9％）② 自動車　　　191.6億円（前月比△16.7％　前年同月比＋15.8％）　　 うち部品　　 123.4億円（前月比＋8.6％　前年同月比＋4.7％）③ 電気・精密　53.0億円（前月比△3.0％　前年同月比＋25.9％）④ 航空機・造船・搬送用機械　20.6億円（前月比△19.5％　前年同月比△7.5％）　

7月分外需

784.4億円（前月比△11.1％　前年同月比＋47.7％）・5カ月連続の750億円超。・前月比2カ月ぶり減少、前年同月比8カ月連続増加。・主要3極で堅調持続。欧州はリーマンショック以降の最高額を2カ月連続で更新。①ア ジ ア：356.3億円（前月比△24.0％　前年同月比＋68.7％）・東アジア：281.0億円（前月比△22.6％　前年同月比＋82.2％）〈中　国〉224.4億円（前月比△27.5％　前年同月比＋96.1％）・その他アジア：75.3億円（前月比△28.9％　前年同月比＋32.2％）〈タ 　イ〉17.4億円（前月比△2.5％　前年同月比＋23.2％）〈イ ン ド〉33.9億円（前月比△42.9％　前年同月比＋68.5％）②欧 州：183.3億円（前月比＋1.9％　前年同月比＋27.1％）〈ド イ ツ〉41.4億円（前月比＋12.8％　前年同月比＋27.4％）　　〈イタリア〉32.2億円（前月比△7.9％　前年同月比＋65.5％）　③北　　 米：221.8億円（前月比＋0.9％　前年同月比＋35.4％）〈アメリカ〉191.1億円（前月比＋4.3％　前年同月比＋42.3％）〈メキシコ〉 16.2億円（前月比△16.4％　前年同月比△26.6％）

　牧野フライス製作所（社長＝井上真一氏）が、このほど同社として初の大型5軸制御立形マシニングセンタ「V80S」を開発したと発表した。中大物金型加工における問題点といえば、切削仕上げ加工時間、放電加工時間、磨き時間が長いことだが、今回開発したマシンは、これらの問題点を解消するのが狙い。

　同社の販促課リーダーの長友林太郎氏は、「非常に大型1m～1.5mサイズの自動車用の樹脂の成形部品の金型製作を行う上で、仕上げ時間の短縮が求められているのが現状。高速で加工を行うだけでなく、広い加工面の面質も同時に向上しなければならない。最近、金型の製作工程が明確化、細分化されており、各工程で能率のよい機械が求められている」と開発の背景を説明している。

　従来と比較して従来機の80％以上も製作時間を短縮することに成功したこの「V80S」。仕上げ加工を短縮すると同時に高い面品位を実現することが最大のウリだ。非常に大きな金型をセッティングする場合、実際に加工するまでに段取り、位置決めなどで時間がかかる。大型機ゆえ、段取り性や作業性が要求されるのだ。これらを解決するため、この「V80S」は多様な機能を搭載している。

　この機械は、コンパクトな主軸と、回転軸・傾斜軸を採用することによって、高速・高面品位を実現している。5軸加工では主軸、ワークが傾けられるので、工具の突き出しが短くなる。これにより、切削振動、工具変形の低減が実現、面品位の向上が計れるという。

　実機を見学すると滑らかな同時5軸動作、一般的な主軸チルドタイプと異なり、スラント構造を有する機械になっている。こうしたマシンの場合、C軸と主軸が平行な位置関係にあるときに発生することがある、急に軸が真反対に回るなどの特異点が心配されるが、それを回避し、なめらかな動作を実現している。

　操作性についても、使いやすいよう、今回も広い開口幅を持つ正面扉の他に左右両側からも加工室内へアクセス可能となっているのも魅力だ。

金型の高能率加工を目指して開発

　「V80Sは金型の高能率加工を目指して開発した機械で、対象とするワークは自動車の射出成形部品、樹脂部品。具体的にはドアパネル、フロントグリル等、意匠性を要求されるハードルの高い難易度の高い部品を対象としている。サイズは1m～1.5mの金型。射出成形機の大きさとしては1300t前後がヒットする大きさとなる」と開発本部マネージャの井上憲司氏。井上氏は、「このマシンを開発するにあたり、国内外の顧客を訪問し、最近の金型製作のトレンドを教えて頂いた」と話す。

　そこで見えてきたのは、多くのユーザーが各工程に対して、それぞれ最善と思われる機械を使い分けて金型を製作しているということだった。特に中・大物の金型に関しての現状は、荒加工で機械が傷む、時間・チャージの問題で勿体ない、との理由から、古くなった機械が荒加工用に回され、またはギア駆動で、ゴリゴリ加工出来る機械が荒加工用ちすて活躍している。最近は海外から材料を購入された時点で、すでに荒加工がされているという場合もあるとのこと。

　問題は中仕上げ、仕上げ加工だ。ここの時間短縮、高能率加工に「V80S」は威力を発揮するためにつくられた。

　井上氏は加工の問題点について「3軸で加工すると、工具とワークの干渉が発生する。工具長も長く取らなければならない。しかも切削工具の力を発揮しない刃の先端部分で加工するので、面が荒れるという問題が起きる。面が荒れることを回避するために、アングルヘッドなどで傾きをつけると、面を分割するので、分割面に段差ができるといった問題も起きる。つまり、手間がかかるんですね。手間を取り除くために同時5軸で加工した場合でも、高速で送ると、食い込みが発生し、面が荒れて結局磨く時間が多くなってしまうんです」と述べたうえで、「このような現状を解決したのが、この“V80S”。スピードと後面品位を両立した金型5軸加工を実現しています。コンパクトスラントヘッド、高剛性キネマティクス、マキノ独自の高速高精度送り制御“Pro.6”。これらの技術を用いたマシンです」と盛り込んだ技術に自信たっぷり。

　「V80S」の従来機に比べて同じ工具を使用した際に得られる時間短縮効果だが、30.5hがかかっていたところが22.9h、つまり25％の時間短縮効果が得られたとのこと。しかも、このマシンは、首を振って工具を短くすることができるので、さらに小径工具が使えるという。

　「従来機ですとR2まででしたが、R0.2 まで追い込みました。増えた時間は2時間ですが、その分EDM（放電加工）の時間を80％も短縮することができました」と井上氏。

　これらの技術について、「金型の中仕上げ・仕上げ加工の加工パスとしては、曲面形状の塊になるんです。そうすると機械は加減速の連続になる。その加速度を早めることが全体の加工時間を短縮することに1番効果があるんです。加速度をあげて時間短縮を図るためには、移動物重量をいかに軽くコンパクトに設計するかがポイント。そこでこの機械は主軸をHSK-A63を採用しました。スリムでコンパクトな設計です」と説明、回転軸についても、「高トルクが必要ないので、ギア駆動ではなくDDモータを採用しています。DDモータによって割出分解能も上がりますし、同時5軸で加工したときにロスのない動きが得られる。また、主軸側の回転軸がA軸、付け根の回転軸がC軸になりますが、それぞれ、旋回制限を持っています。無限回転ではなく、有限回転で構成しているんですが、付け根の回転軸が斜めになったスナップ形状をしていますので、A、C、2軸複合で角度をつくっていく。±30°円錐内では無限回転の加工を行うことができます」とのこと。

　無限回転ができるというのは、「手でくるくる円をかくと、手首は360°回らないが円を描けるのと同じ原理」だという井上氏。特異点問題では、ひとつの位置をつくるのに、X、Y、A、Cの組合せが2つ以上でてくると、CAMがどっちを選択していいか迷い、無駄な動きをする場合があるが、こうした不穏な動きは、この機械では発生しづらいというから、頼もしい。

　チルト主軸の最大の長所は角度をとることで工具長を短くできることにある。井上氏も「例えば200mmの立ち壁を300mmの工具で加工していたところを25°傾けると、半分の150mmの工具で加工できます。工具を短くすると送り速度を上げられる、加工面の品位が向上する等より小径の工具も使えるので、工程時間が削減できる効果があります」と優位性を強調する。

美しい面品位と高加速への取り組み

　機械を動かしたときにオーバーハングになり揺られてしまう、加工面が乱れてしまうことを避けるため、今回はコラムを斜めにスラントにしていることも特長だ。さらに回転軸もスラントにして回転軸の駆動機構をコラムの後ろによりかかるような構造にしている。これによって、重心を後ろに寄せて、ほぼガイドをしている真上に重心をもってくることができたという。これにより、重心駆動に近いことができるので、より高速、高速加速で送れるとのことだ。

　「正面から見た目ですが、左のコラム、右のコラムを厚い壁で完全に結合してワンピース、一体のコラムにしました。この壁がコラム全体の剛性を挙げるのに非常に効果がある。ポイントはテーブルの配置にあります。テーブルを横配置にすることで可能になるんですが、これを縦配置にすると通過しなければならないので、壁がつくれないんです。これらの工夫が高加速を実現しています。また、付け根の回転軸を斜めにする目的、重心を後ろに下げると同時に同時5軸で加工したときにより、滑らかに動けるということになります」（井上氏）

　今回、マシンもさながら、加工精度を維持したまま高速加工を実現する進化した制御技術「Professional6」も搭載し、同社では最後に「“V80S”が金型メーカーのお役に立てることを切望しています」と述べた。

　なお、待望の最新のマシン「V80S」は、本年8月24日～25日の2日間、同社の名古屋支店（名古屋市守山区花咲台2－301）で発表会を行う。また、9月18日～23日までドイツの「EMO2017」にも出展予定だ。

　日本工作機械工業会（会長＝飯村幸生氏）、東京ビッグサイト（社長＝石原清次氏）は、2018年11月1日（木）から6日（火）の6日間、東京ビッグサイトで「JIMTOF2018　第29回日本国際工作機械見本市」を開催するにあたり、7月27日に都内のメルパルク東京で記者発表を開催した。世界最大の国際技術ショーであるこの展示会は、最先端の製品・技術の出展が期待され、今回のJIMTOFは「つなぐ」をキーワードとした取り組みに注力する。

　主催者の取り組みとして、IoTを活用したSMARTマシンをはじめとする注目度の高い製品・技術の出展奨励に務めると共に、来場者と出展者をつなぐ、マッチングシステムの有効活用を推進するなど、第四次産業革命時代の到来に備えた新たなビジネスチャンスの創出に寄与する。また、約10万㎡に相当する国内最大の展示面積を活かして、海外メーカーの参加を承知する。国内外の有力エーカーから出展されるハイエンドマシンや先端テクノロジーと、約70以上の国・地域から来場する世界の製造業関係者をつなぎ、製造業の未来を拓くスマートものづくりの潮流を展開する。また、日本のものづくりを支える製造業界の社会的認知度向上を視野に入れ、企画・イベントを盛り込み“人材発掘・育成”にもつなげていくとしている。

キーワードは「つなぐ」

　石丸雍二 日本工作機械工業会 専務理事は会見上で、「工作機械の受注額は順調であり、6月の前年同月比で31.1％増の1430億円を記録した。今年の上半期は6カ月間の累計は前年同期比で21.1％増の7642億円となった」と、好調な受注の背景を述べ、「現在、第四次産業革命時代への対応が本格化している中でどのような展示がなされるか大変見所である。JIMTOFは従来から世界最先端の技術ショーであり、特にIoTやコネクテッド・インダストリーズがらみの新製品の展示が行われる」と期待を示した。

　また、具体的な取り組みとして、最新鋭の工作機械関連製品の拡充、国際性の拡充、会場の利便性の向上、工作機械や関連産業に関する理解や感心を深める――ことを挙げた。

　及川繁巳 東京ビッグサイト常務（7月27日現在）は、「前回のJIMTOFでは2016年10月に竣工した東展示棟を活用し、過去最高の5518小間、969社が出展した。日本を取り巻く社会情勢は大きく変化をしており、最近ではアジア各国の経済発展が目覚ましく併せて多くの工作機械産業展が開催をされている。このような環境の中で主催者としては、JIMTOFを最新の技術や製品を展示、発表する場として最先端の技術を競う質の高い見本市としてより一層世界にその存在感を示していくことが重要である」と述べた。

　また、東京ビッグサイトは、現在、東新展示棟に加え、2019年の完成に向け、南展示棟の建設に着手している。来年のJIMTOF2018の規模は前回と同様、展示面積は約49,500㎡、小間数は約約5500小間の予定。

JIMTOF2018の特長　～6つの“つなぐ”～
　①先端技術と来場者をつなぐ　～国際技術ショーとしての魅力向上～
　②来場者と出展者をつなぐ　～商談サポート強化～
　③技術体験と来場者とつなぐ　～魅力溢れる併催イベント・企画展示～
　④日本と世界をつなぐ　～海外出展者・来場者の誘致活動の強化～
　⑤学生と未来をつなぐ　～有為な人材確保・育成にも資する企画の強化～
　⑥快適な空間と日とをつなぐ　～充実した来場者サービスの提供～

開催概要
［会　　期］2018年11月1日（木）～11月6日（火）
［会　　場］東京ビッグサイト　
［主　　催］一般社団法人日本工作機械工業会／株式会社東京ビッグサイト
［出展対象］工作機械／鍛圧機会／工作機器／特殊鋼工具／超硬工具／ダイヤモンド・CBN工具／研削砥石／歯車・歯車装置／油圧・空気圧・水圧機器／精密測定機器／光学測定機器／試験機器／制御装置および関連ソフトウェア（CAD、CAM等）／その他工作機械に関する環境対応機器装置・機器・資材・製品・技術および情報

■出展申込について■
　「JIMTOF2018」より、出展申込は『Web申込』に一元化している。Webサイトからの手続きをもって申込完了となる。

問合せ先
●日本工作機械工業会
TEL：03－3434－3961
E-mail：jimtof@jmtba.or.jp

●東京ビッグサイトJIMTOF事務局
TEL：03-5530-1333
E-mail：jimtof@tokyo-bigsight.co.jp

　ＤＭＧ森精機（社長＝森　雅彦氏）は、2017年上半期（1月～6月）の連結決算を発表した。

　当上半期における業績は、売上収益1980億81百万円、営業利益90億19百万円、税引前利益69億68百万円、親会社の所有者に帰属する利益35億70万円となった。

　同社の上半期の受注は、前年同期比16%増と好調に推移した。四半期ベースでは、第1四半期（1月～3月）の伸び率が9%増で、第2四半期（4月～6月）には伸び率が24%増に加速した。グローバル市場において、半導体製造装置関連、航空機関連、一般機械関連、SMEs向け工作機械の需要が好調であった。また、自動車向け需要も堅調に推移しているほか、建設機械業界向け需要も回復を強めつつある。上半期の地域別受注は、日本が前年同期比5%増、アメリカは同16%増、ヨーロッパは同19%増と好調であったほか、中国、アジア諸国も回復の足取りが確かである。9月には、ドイツハノーバーで世界最大の展示会が開催され、世界初披露機であるワールドプレミア8機種に加え、デジタル化、自動化などソリューションの提供を強化し、さらなる受注獲得に努めるとしている。

　また、生産環境をネットワークでつなぐIoTやコネクテッドインダストリーズ/インダストリー4.0を推進し、革新的な商品とサービスで顧客の面倒を一手に引き受けるため、「Smart Machine、Smart Factory、Smart Company」の提案をしている。オペレーションシステムや自動化システムの活用は、加工時間の短縮だけでなく工場全体での生産工程の省人化も可能にする。さらにマイクロソフトのシステムを用いて工場と工場をつなぎ、世界中の機械の稼働率を管理することができる。こうしたソリューションを一括で提案するためにテクノロジーサイクルを拡充させているほか、顧客への提案から納入・保守を行っている。これらにより、世界中の技術や経験を自由自在に組み合わせ、生産性の高いトータルソリューションを提供することを目指すという。

　一方、同社は働き方改革にも取組み、在宅勤務の拡充、コアタイム制の導入、残業ゼロに向けた意識改革などを推進している。2018年4月から国内全事業所に社内託児所を常設しており“よく遊び、よく学び、よく働く”をモットーに、全社を挙げて社員のワークライフバランスの充実、更なる生産性の向上を図っている。