超硬工具協会がまとめた1月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】453トン（前年比134.4）。【超硬工具生産額】切削工具175億8600万円（前年比130.1）、耐摩工具29億5500万円（同103.8）、鉱山土木工具億6億2000万円（同111.3）、その他工具4億8100万円（同148.0）、焼結体・工具15億6300万円（同116.7）、合計232億500万円（同124.9）。【輸出入】輸出61億1400万円（前年比105.6）、輸入35億4400万円（同118.6）。【超硬工具出荷額】切削工具172億3200万円（前年比130.0）、耐摩工具28億7900万円（同104.5）、鉱山土木工具6億7900万円（同113.7）、その他工具2億1200万円（同67.9）、焼結体・工具16億6900万円（同131.7）、合計226億7100万円（同124.6）。【刃先交換チップ】生産2467万4000個（前年比146.7）、出荷2519万7000個（同144.7）。

このほど産機工がまとめた平成23年度産業機械の受注見通しは以下のとおり。平成22年度のわが国経済は、新興国経済の好調さを背景として、前半までは緩やかに持ち直しつつあったものの、先進国経済の低迷や急激な円高の進行、エコカー補助金等の景気対策が一段落したことから秋以降の回復の勢いは鈍化し、足踏み状態となった。そのような情勢のもと、産業機械（同工業会取扱い）の平成22年度受注見込みと平成23年度受注見通しを以下の通り策定した。●平成22年度の受注見込み内需は、リーマン・ショック直後の激しい落ち込みを底としての増加が民需・官公需とも続いていることから、対前年度比7.2％増の3町751億円と見込んだ。民需は、製造業の多くの需要部門で増加しており、非製造業についても電力向けやガス向けが底堅く推移していることから、前年度実績を上回ると見込んだ。官公需も水質汚濁防止装置やごみ処理装置等の環境装置が低水準ながら増加していることから、前年度実績を上回ると見込んだ。外需は、急激な円高を受けて受注環境の厳しさが増しているものの、アジア向けの増加が続いていることや、北米向けも持ち直してきていることから、対前年度比11.1％増の1町9233億円と見込んだ。この結果、内外総合では、対前年度比8.6％の4町9985億円と見込んだ。●平成23年度受注見通し内需は、民需、官公需とも微増・横ばい程度となり、対前年度比1.0％増の3兆1046億円と見込んだ。民需は、製造業の海外生産シフトに伴う国内投資の抑制や、増加基調だった電力業からの受注も一服する可能性があるものの、高付加価値品の生産に向けた既存設備の改造や、コスト競争力を一段と高めるための省エネ、省力化投資等が増加すると期待し、前年度実績を若干ながら上回ると見込んだ。官公需についても厳しい需要環境が続くと思われるが、バイオガスや下水・汚泥処理、ごみ処理等での未利用エネルギーや資源の回収といった新技術・製品の導入等が促進されることを期待し、前年度実績を若干ながら上回ると見込んだ。外需は、新興国や資源国向けの増加により、対前年度比12.0％増の2兆1549億円と見込んだ。円高の影響や海外メーカーとの競争激化等により受注環境は厳しさが増すものと予想される。しかしながら、世界的な環境意識の高まりの中、わが国の産業機械の優れた新エネ・省エネ・環境保全に関する技術や製品、サービスの需要は底堅く推移すると見込んだ。また、新興国・資源国における都市インフラ整備、資源開発、工業化投資の拡大や、わが国の官民一体となったパッケージ型のインフラ整備の展開等による需要増も期待した。その他、日本企業の海外生産シフトにともなう需要も増加するものと見込んだ。この結果、内外総合では、対前年度比5.2％増の5兆2595億円と見込んだ。1.ボイラ.原動機【平成22年度】内需は、前年度に非鉄金属向けで大口契約を受注した反動減があるものの、主力電力向けの増加に加え、官公需も金額は低水準ながら増加していることから、対前年度比105.0％の1兆770億円と見込んだ。外需はアジアや中東向けの増加により、対前年度比105.0％の4794億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比105.0％の1兆5564億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、多くの需要部門で天然ガスへの燃料転換や既存設備の維持等を目的とした更新等による底が対需要を期待するものの、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があり、また、主力の電力業の大型投資が一服するとみらていることから、対前年度比95.0％の1兆231億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、新興国や資源国での電力需要の拡大に加え、環境意識の高まりを背景にした燃料転換や新エネルギーの導入、省エネ化等の需要増により、対前年比115.0％の5513億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比101.2％の1兆5745億円と見込んだ。2.鉱山機械【平成22年度】内需は、窯業土石、鉄鋼、鉱業、建設向けの増加により、対前年度比115.0％の119億円と見込んだ。外需は前年度にアジア向けで大口契約を受注していた反動減により、対前年度比90.0％の86億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比103.0％の206億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、素材産業や土木建設等の需要に本格的な回復は期待しがたいものの、先延ばしにされていた更新需要や環境関連（廃棄物の破砕・選別等）での増加を見込み、対前年度比105.0％の125億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、アジアでの資源開発やアフリカでの地下水開発等による需要が増加すると見て、対前年度比115.0％の99億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比109.2％の225億円と見込んだ。3.化学機械（冷凍機械、環境装置のうち大気汚染防止装置と水質汚濁防止装置を含む【平成22年度】内需は、食品、金属製品、電気機械、情報通信、精密機械、その他非製造業（ガス業を含む）向け等の民需の増加に加え、官公需も金額は低水準ながら増加していることから、対前年度比105.0％の7172億円と見込んだ。外需は、アジアや北米、南米、ロシア・東欧向けで増加しているものの、中東やアフリカ、オセアニア向けで減少していることから、対前年度比90.0％の6702億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比97.2％の1兆3875億円と見込んだ。【平成23年度】内需は海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があり、大型設備の需要が減少すると思われるが、高付加価値品の製造設備への投資拡大により、民需全体では前年度並みを維持することを期待し、また、公共投資の縮減が続く官公需についても、老朽化設備の維持・更新の他、資源回収や未利用エネルギーの活用といった新技術等の導入に伴う需要が増加することで極端な減少は避けられると見て、受注金額としては前年度並みの対前年度比100.0％の7172億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、世界的な資源・エネルギー需要拡大を背景とした化学・石化プラントの能力増強に加え、資源国・新興国での工業化投資の拡大や「水ビジネス」をはじめとした社会インフラ整備の増加等による需要増に期待し、対前年度比110.0％の7373億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比104.8％の1兆4545億円と見込んだ。4.タンク【平成22年度】内需は、化学、石油精製、その他非製造業（ガス業を含む）が増加しているものの、電力向けの減少により、対前年度比100.0％の291億円と見込んだ。外需は、アジア、中東向けの増加に加え、オセアニア向けが大型契約により大幅に増加していることから、対前年度比15.00％の136億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比111.9％の428億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、石化製品等で海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があるものの、天然ガスへの燃料転換や石油タンクの耐震工事等のsplpが対需要により、受注金額としては前年度並みの対前年度比100.0％の291億円と見込んだ。外需は円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、世界的な資源・エネルギー需要の拡大を背景とした増加により、対前年度比105.0％の142億円と見込んだ。内外総合では対前年度比101.6％の434億円と見込んだ。5.プラスチック加工機械【平成22年度】内需は、千位、化学、情報通信、自動車、精密機械、代理店向けの増加により、対前年度比145.0％の521億円と見込んだ。外需は、アジア、ヨーロッパ、北米、南米向けなど、ほぼ全ての地域で増加していることから、対前年度比155.0％の1267億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比151.9％の1788億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があることに加え、前年度に需要が急回復した反動減により、対前年度比90.0％の469億円と見込んだ。外需は、新興国における市場拡大が期待されるものの、円高の影響や海外メーカーとの競争激化に加え、前年度に需要が急回復した反動減もあるとみて、受注金額としては前年度並みの対前年度比100.0％の1267億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比97.1％の1736億円と見込んだ。6.ポンプ【平成22年度】内需は、鉄鋼、情報通信、建設、卸・小売り向け等の民需の増加に加え、ウエイトの高い官公需も金額は低水準ながら増加していることから、対前年度比105.0％の2072億円と見込んだ。外需はアジア、中東向けの増加により、対前年度比140.0％の1065億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比114.7％の3138億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があるものの、製造業・非製造業とも省エネルギー化に向けた設備投資の底堅い推移を期待し、官公需も維持・更新等の需要が中心ではあるが低水準ながら前年度並みを維持するものと見て、対前年度比100.0％の2072億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、電力やオイル＆ガス等のエネルギー分野や「水ビジネス」等の環境関連分野での旺盛な設備投資意欲が新興国・資源国を中心に引き続き拡大するものと見て、対前年度比115.0％の1225億円を見込んだ。内外総合では、対前年度比105.1％の3297億円と見込んだ。7.圧縮機【平成22年度】内需は、化学、一般機械、通信、代理店向けの増加により、対前年度比120.0％の1275億円と見込んだ。外需は、アジア、中東、アフリカ向けの増加により、対前年度比115.0％の1640億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比117.1％の2915億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性もあり、大幅な増加は期待しがたいものの、省エネルギー化等を目指した投資が緩やかながら増加していくものと見て、対前年度比105.0％の1339億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、資源・エネルギー分野の投資拡大や工業化等の推移による需要の増加が続き、対前年度比110.0％の1804億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比107.8％の3143億円と見込んだ。8.送風機【平成22年度】内需は、非製造業の運輸向けと官公需の増加により、対前年度比110.0％の205億円と見込んだ。外需は、アジア、中東向けの増加により、対前年度比180.0％の51億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比119.2％の256億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があることから、維持・更新等の需要が中心となり、また、高速道路等の大型設備の受注も前年度並みになることを期待し、受注金額としては前年度並みの対前年度比100.0％の205億円と見込んだ。外需は、アジアを中心に増加を見込むものの、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化していることから、受注金額としては前年度並みの対前年度比100.0％の51億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比100.0％の256億円と見込んだ。9.運搬機械【平成22年度】内需は、民需が鉄鋼、電気機械、情報通信、自動車、造船、精密機械、電力向けで増加し、また、官公需、代理店向けも増加していることから、対前年度比115.0％の2356億円と見込んだ。外需は、アジアやヨーロッパ、北米向けをはじめ全ての地域が増加していることから、対前年度比150.0％の1082億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比124.1％の3439億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があり、大型投資には慎重な姿勢が続くと思われるものの、高付加価値品等の製造に向けた設備の改修・改造やエネルギー・素材産業での老朽化設備の更新、港湾整備等による需要の増加に期待し、対前年度比105.0％の2474億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、電子部品・デバイス、自動車関連の設備拡大や港湾整備等による需要増に期待し、対前年度比110.0％の1191億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比106.6％の3665億円と見込んだ。10.変速機【平成22年度】内需は、製造業向けが鉄鋼、一般機械、自動車向け等ほぼ全ての需要部門で増加していることから対前年度比120.0％の429億円と見込んだ。外需は、アジア、北米向けをはじめとするほぼ全ての地域で増加していることから、対前年度比145.0％の140億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比125.3％の569億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があるものの、省エネや省力化に向けた設備投資が底堅く推移すると思われ、また、輸出される産業機械等のコンポーネントとしての需要も増加すると見て、対前年度比105.0％の461億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、アジアや北米、南米等での設備投資意欲の拡大に伴う需要増により、対前年度比110.0％の154億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比106.2％の605億円と見込んだ。11.金属加工機械（製鉄機械）【平成22年度】内需は、鉄鋼、自動車向けの増加により、対前年度比115.0％の612億円と見込んだ。外需は、アジアや中東、北米向けが増加し（前年度の大幅減の反動もあって）、対前年度比280.0％の1169億円を見込んだ。内外総合では、対前年度比187.5％の1782億円と見込んだ。【平成23年度】内需は、海外への生産拠点の移転等により国内投資が抑えられる可能性があるものの、高付加価値品の製造設備への投資や先延ばしされていた老朽化設備の更新需要により、対前年度比130.0％の795億円と見込んだ。外需は、円高の影響や海外メーカーとの競争が激化するものの、新興国を中心にした鉄鋼需要の拡大に伴う親切・改造等の増加により、対前年度比130.0％の1520億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比130.0％の2316億円と見込んだ。12.その他産業機械（業務用洗濯機、メカニカルシール等を含むが、中核をなすのは官公需向けゴミ処理装置である）。【平成22年度】内需は、官公需の増加に加え、民需も電気機械、自動車向けが増加していることから、対前年度比は105.0％の4924億円と見込んだ。外需は、アジア向けが増加していることから、対前年度比130.0％の1096億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比108.48％の6020億円と見込んだ。【平成23年度】内需は公共投資の縮減が続く中、官公需向けト氏ゴミ処理装置が大幅に増加することは期待しがたいものの、延期されていた親設計画等の進捗による発注量の回復を期待し、対前年度比110.0％の5416億円と見込んだ。外需は、円高の影響があるものの、中国を中心としたアジアの主要都市部での都市ごみ処理装置の需要増を期待し、対前年度比110.0％の1205億円と見込んだ。内外総合では、対前年度比110..0％の6622億円と見込んだ。

産業機械工業会がこのほどまとめた平成23年1月分の産業機械受注状況および輸出契約状況は以下のとおり。1月の受注は4291億3400万円、前年同月比89.5％となった。・内需内需は1994億7000万円、前年同月比120.8％となった。内需のうち、製造業向けは前年同月比97.2％、非製造業向けは同176.0％、官公需向けは同85.5％、代理店向けは同111.5％であった。増加した機種は、ボイラ・原動機（211.1％）、鉱山機械（114.5％）、化学機械（106.1％）、タンク（218.0％）、プラスチック加工機械（149.3％）、ポンプ（104.9％）、圧縮機（126.7％）、変速機（107.9％）の8機種であり、減少した機種は、送風機（48.2％）、運搬機械（61.2％）、金属加工機械（27.1％）、その他機械（85.9％）の4機種であった（括弧の数字は前年同月比）・外需外需は、2296億6400万円、前年同月比72.8％となった。プラントは6件、344億2500万円、前年同月比13.7％となった。増加した機種は、ボイラ・原動機（228.9％）、プラスチック加工機械（100.5％）、ポンプ（184.5％）、圧縮機（168.6％）、運搬機械（155.2％）、変速機（146.4％）、金属加工機械（1026.7％）、その他機械（105.6％）の8機種であり、減少した機種は、鉱山機械（66.2％）、化学機械（43.7％）、タンク（86.7％）、送風機（27.3％）の4機種であった（括弧の数字は前年同月比）。●1月分産業機械輸出契約状況は以下のとおり。1月の主要約70社の輸出契約高は、2150億5900万円、前年同月比69.5％となった。プラントは6件、344億円2500万円、前年同月比13.7％となった。単体は1806億3400万円、前年同月比312.4％となった。地域別構成比は、アジア52.4％、中東38.8％、北アメリカ4.0％、ヨーロッパ2.4％、ロシア・東欧0.8％、オセアニア0.8％となっている。

オーエスジー　生産設備に被害なし

切削工具メーカーのオーエスジーは生産設備に被害はなく社員全員の無事も確認された。安全確保のため、震源地付近の営業所は臨時休業し、東部営業所が代行する。臨時休業は、仙台営業所、郡山営業所、茨城営業所。代行する東部営業所の連絡先東京都大田区南馬込３－２５－４　 電話番号：０３－５７０９－４５００FAX番号：０３－５７０９－４５１５また、オーエスジーグループは今回の地震により、被災された方々への救済と復興のため日本赤十字社を通じて、オーエスジーは1000万円、オーエスジー役員会・部長会は100万円（各50万円）を寄付することに決定した。寄付日は3月17日（木）。

牧野フライス　24時間体制で支援窓口を開設

牧野フライス製作所はユーザーの生産体制回復に向け、24時間体制で支援窓口を開設。・大田コールセンタ0726-20-2844　・東京03-3724-6121　・厚木046-281-5019

森精機　生産復興のため窓口

森精機製作所は加工現場の生産復興のための窓口を設けている。電話0120-124-2800077-78-0222。メールアドレス・service-chiba@moriseiki.co.jp・service-ctr@moriseiki.co.jp

安田工業　機械復旧チームを構成

安田工業は東日本巨大地震の機械復旧チームを編成し、機械の芯出し、レベル修正など応急復帰を任務とし活動する。支援窓口 サービス課　担当者：丸山・西 電話番号　0865-64-2515 　　　　　0865-64-2511（代表） FAX番号　0865-64-5685 メールアドレス　service@yasda.co.jp

前田バルブ工業　継ぎ手を提供

前田バルブ工業は、被害のあった水道事業体の要請があれば継ぎ手を同一地区に対し総数１００個まで無償で提供する。総数１００個を超える場合でも、原価で出荷。このほかサドル付分水栓や止水栓も原価にて出荷する。これらの支援の期間は設定しない。連絡先は札幌営業所011-742-2275まで。

イグス栃木工場について

イグス栃木工場は今週中に正常稼働の見込み。もし、復興が長引くのであればドイツ、中国、韓国、シンガポールをはじめ世界中のイグス工場からユーザーへ緊急出荷するとのこと。

機械振興協会（会長＝庄山悦彦氏）が2月24日、東京プリンスホテルで第8回新機械振興賞表彰式を開催した。今年度は23件（うち中小企業6件）の応募の中から経済産業大臣賞1件、中小企業長庁長官賞1件、機械振興協会会長賞3件が表彰された。
この賞は、従来の機械振興協会賞（昭和40年度創設）と中堅・中小企業新機械開発賞（昭和45年度創設）を統合し、平成15年度に発足したもので、今回が第8回目にあたる。
表彰対象は、独創性、革新性および経済性に優れた機械工業技術に係る研究開発およびその成果の実用化により新製品の製造、製品の品質・性能の改善または生産の合理化に顕著な業績をあげたと認められる企業等および研究開発担当者である。

技術革新で経済の活性化の先導的役割を

開式に先立ち、庄山会長が、「わが国は創造性に富んだ活力のある経済産業社会の実現に向け、グローバル化、少子高齢化、環境エネルギー問題等に対応した技術開発、人材育成等の推進を強く求められており、こうした中で、機械工業には内外の環境変化に対応し、現在のような厳しい経済環境下においても地道な新技術の開発をはじめとする技術革新を通じ、経済の活性化に先導的役割を果たすことが期待されています。優秀な研究開発を行い、その成果の実用化に成功された企業および研究開発担当者を表彰する制度を昭和41年以来実施していますが、わが国の機械工業における技術開発の一層の向上を図るため、平成15年度に従来の制度を統合し、新機械振興賞を創設しました。今年度は機械工業関係の団体等から23件にのぼる受賞候補を推薦いただき、その業績は専門的、かつ多岐であるため各部門の専門家である幹事会幹事による詳細な調査に基づき、審査委員会において審査を行った結果、技術・独創性・経済性の優れた5件の表彰を決定いたしました。」とあいさつを述べた。

日本の技術を世界に展開させる突破口になる

海江田万里経済産業大臣の代読として鈴木正徳経済産業省製造産業局長があいさつを述べた。この中で、「新機械振興賞を受賞された皆さま、おめでとうございます。今回、表彰された技術は、いずれも独創性や経済性に優れており、製品の品質改善や、生産合理化に結びついた素晴らしい技術です。中でも経済産業大臣賞を受賞された“省エネ・小型・低圧ダイカストシステム”は高い品質や生産性を維持したまま、CO2排出量、エネルギー使用量を６割削減といった深い環境性能を実現するとともに設備全体を6割以上小型化することに成功した画期的なシステムです。わが国のダイカスト加工は今や自動車部品だけでなく、最近では通信機械や日常品など私たちにとっても身近な製品をつくるために利用されています。今後、このような画期的なシステムの普及が進めば、わが国の省エネ化、低炭素化を加速化される力強い流れが生み出されていくことでしょう。こうした流れは環境というわが国の強みを活かし、アジアをはじめとする新興国の成長を日本の成長に結びつけることを掲げた新成長戦略の実現を目指す上で非常に心強いものです。海外展開にあたっては、設備全体が巨大であることと多くのエネルギーを必要とすることの2つの課題を克服しなければなりませんでした。これらの課題を克服しうる可能性を示した今回の技術が日本の優れた環境技術を広く海外へ展開させるための突破口となり、世界と日本がともに成長し、地球温暖化などの課題解決に向けてともに邁進できる日ができることを期待しています」と優れた日本の環境技術への期待を述べた。

わが国はものづくりでやっていくしかない

審査報告を審査委員会委員長である吉川弘之科学技術振興機構研究開発戦略センター・センター長が述べた。この中で吉川委員長は、「今回、23件の応募がありました。独創性・革新性・経済性の面からみて優れた機械構造技術に関する研究開発であるかどうか、またその実用化により新製品の製造・製品の品質性能の改善に寄与したか、また、生産の合理化に顕著な業績を上げたと認められるか、社会に対して有意義であるかどうか、という点を基本として審査いたしました。とくに中小企業における技術術発展は、わが国にとって極めて重要であるので、その技術の発展、進歩に寄与していることも重要な基準としております。金融危機、その後の世界における様々な変化もあり、その結果、世界の不安定要因が各国に大きな衝撃を与えました。各国はその国に相応しいそれぞれの方向でその衝撃を克服しようと努力しています。わが国も様々な努力を進めていますが、その中でものづくり技術の向上が中心的な課題であると考えます。わが国はものづくりでやっていくしかない。一方で、省エネルギー、資源開発、安全、健康問題、少子高齢化社会への対応など、これらの大きな問題のある中、このような状況の中でのものづくりへの追求が求められている。これらの課題にどのように取り組んでいるかも審査の過程で充分に熟慮しました。また、基礎研究に基づく新技術開発が重要ですが、新しい開発だけでなく、社会的期待に応える技術を実現することが大切です。そのためには、社会の状況を洞察し、さらに将来、社会が何を求めるのか深く考えた上での技術開発が重要であり、そのような開発者が育ってくることを期待しています。また、このような開発者が理解の深い技術者、あるいは組織に囲まれて開発するということも大切です。今回の受賞業績から、そのような状況が現実に可能であったことをここに喜んで報告いたします」と述べたあと、受賞概要を説明した。

世界レベルの技術を世界市場に送り出すことが重要

伊藤源嗣日本機械工業連合会会長の祝辞を代読して石坂清同常務理事が、「機械工業の分野で新技術・新製品の開発に優れた成果をあげられた受賞者の皆さまに心からお祝いを申し上げます。顧みますと近代におけるわが国産業社会の発展の歴史は、わが国の技術開発の歴史であります。これまでわが国は世界に先駆けて独創的な先端技術や新製品の開発に成功を収め、国際競争力の高い工業製品を世界に送り出すことにより経済の成長と繁栄を確保してまいりました。国際競争力の源泉はたゆまざる技術革新であり、新技術の開発は天然資源に乏しいわが国にとってまさに生命線であると言えましょう。中でも機械工業がわが国の技術開発に果たしてきた功績は大きなものがあります。さて、近年の韓国や中国をはじめとする新興諸国の追い上げには目を見張るものがありますが、わが国がリードし、世界に貢献する産業分野は決して少なくはありません。環境技術や省エネルギーなど、今後世界的な需要の伸びが大いに期待できる有望分野です。わが国企業はこれら世界レベルの技術をさらに高め、新製品、新技術をいち早く開発して、世界市場に送り出すことが重要であると考えます。そのためには企業はさらなる技術開発を進める必要があります。政府におかれましても技術開発の重要性を踏まえ、来年度からはじまる第四期科学技術基本計画の中で積極的な施策を打ち出されています。本日、受賞されました真摯な技術開発の取り組みはまさに日本が求めている姿であり、他の模範となるものであります。」と述べた。

日本の素形材産業の発展に貢献するものと自負

受賞者を代表して加藤宣明デンソー社長が、「世界経済が中国、インドなどの新興国が牽引する形で回復しつつありますが、私たち日本の製造業はグローバルレベルでの厳しい競争に直面しております。今後日本の製造業が競争力を維持していくためには、技術力やものづくりの力により一層磨きをかけて世界のお客様や社会のニーズに応えていくことが不可欠です。今回受賞いたしました、東洋機械金属、宮本工業所、デンソーの3社共同開発の省エネ小型低圧ダイカストシステムは素形材加工のひとつであるダイカスト加工におきまして、従来システムに比べ50％以上の省エネと大幅な小型化を実現しました。本開発は生産活動の効率を高めるとともにCO2排出量削減を実現するシステムであり、日本の素形材産業の発展に貢献できるものと自負をしております。本日の受賞は、開発や生産にかかわった技術者たちにとりましても、大きな喜びでございます。」と謝辞を述べた。
＊受賞内容詳細はこちらをクリック（過去記事）⇒http://seizougenba.com/node/262

セスクワは2月24日に開催された「Work NCセミナー」でWork NCバージョンアップの内容を発表した。
新しくなった「Work NC V21」では、仕上げツールパスやさまざまな機能が追加された。特筆する部分は計算時間が大幅にアップしたこと。今後の加工効率改善や生産性向上、経費削減に期待できる内容となっている。今回は、新製品「EDMモジュール」機能も紹介し、加工ニーズに応えている。

リードタイム削減へ

今回バージョンアップした「Work NC 21」だが、最新のディアル・マルチコアCPUに対応できていなかったことを踏まえ、マルチコア計算をサポートすることでCAMの計算時間の圧縮を狙った。従来のV20までは32bitOSのみをサポートしていたが、ワークサイズが大きいデータでは大容量メモリの活用が必要になる。そのため64bitOSに対応することで大容量メモリを利用した計算時間の短縮を図ることを実現した。これは同ワークゾーン内の計算を並列計算することでトータル計算時間を圧縮するというもの。Auto 5＆ホルダー干渉チェック（高精度）など、比較的計算時間がかかるプロセスにもマルチコア計算を適用している。

仕上げ加工パスも新規追加。等高線+最適化工の加工では、立壁を加工した後緩斜面を加工するため加工順番としてはランダムになったり、工具摩耗によっては加工段差が発生する可能性もある。そこで、上部より順番に加工することで加工段差を回避した加工を実現するように工夫がなされている。スパイラルの動きを設定することでワークからの工具離れを低減し、アプローチ痕などを減少した加工を可能にしている。また、従来の近似Rの設定では、計算上のストックモデルと加工後の素材形状に相違が発生したり、相違部分のアプローチ等で工具のチッピングが発生する可能性も指摘されるが、このような高送り工具への対応として、2種類のR形状を設定することで高送り工具形状を再現している。ストックモデルが高送り工具加工後の形状となり、中・荒加工に反映するようになった。

V20までは平面に対して固定5軸加工を行うには、VIEW（加工方向）を指定することが必要だったが、V21の平面仕上げ加工では、平面を指定することで自動的に加工角度を算出する。5軸加工機の有効活用へ期待ができる仕組みとなっている。

オーエスジーは、２月１９日（土）１０時からグローバルテクノロジーセンターにおいて定時株主総会が開催された。
議長の大沢会長から、第９８期の事業報告等の説明があり、続いて剰余金の処分、取締役選任、役員賞与支給の件が上程され、それぞれ承認可決された。

また、株主総会終了後から株主懇談会が開催され、中期経営計画、海外戦略等のプレゼンテ―ションが行われた。
当期の業績は、連結で、売上高６９５億１千３百万円（前期比３０.４％増）、営業利益は７５億２千４百万円（前期比は２７億３千５百万円の損失）、経常利益は６６億９千９百万円（前期は２７億３百万円の損失）当期純利益は３７億７千２百万円（前期は３７億６千９百万円の損失）となり、前期の損失を払拭した。

２０１１年１１月期の見通しとして、売上高７５０億円（７.９％増）、営業利益１００億円（３２.９％増）、経常利益９２億円（３７.３％増）、純利益５２億円（３７.８％増）を見込んでいる。

今後の課題として、世界トップの切削工具メーカーをめざし、次の３つの課題に取り組む。
１．主要ユーザーを自動車・金型・航空機産業に加え、エネルギー、建機、ＩＴ部品、塑
性加工、精密加工、医療分野へと拡大し、成長分野での顧客開拓を推進する。
２．成長市場であるアジアを重点地域と位置づけ、現地で製品開発から生産、営業、アフターサービスまでを一貫して行う体制を整え、受注力の拡大を図る。
３．成長製品である超硬工具の開発に注力し、既存のソリッド工具に加え、インデキサブル工具（刃先交換式工具）等の新たな製品を市場投入するため、製品ラインを拡充し、顧客対応力を強化する。

「第０回OSGにおいでん」GTCを一般開放

2月19日午後2時より、同社の技術開発センターである「グローバルテクノロジーセンター」を一般開放した。今回初の試験的な試みとして0回目とした同社だが、グループ各社社員をはじめとするその家族、近隣住民など多くが訪れ盛況であった。この一般開放で、会社や製品を紹介するプレゼンや製品の加工実演等行い、子供からお年寄りまで幅広い年齢層がオーエスジーへの理解を深めた。

牧野フライス製作所（社長＝牧野二郎氏）が、2月16日～18日の3日間、同社厚木事業所でプライベートショー「加工技術展」を開催した。

加工現場では、切削や研削などで製作される部品の材質が多様化し、形状は複雑になっているうえ、加工能率を上げることが求められている。今回、同社ではこのような時流を背景に工作機械における最新の要素技術を紹介し、切削・研削などでの効果を横形マシニングセンタ「a51nx」・「a61nx」をもって実演した。

予想がつかないからこそどんな加工も対応できるマシンを

この「a51nx」・「a61nx」の最大のウリは50番主軸と同等の加工性能である。日本は大量生産品の仕事が減少しつつあるが、その一方で、より特殊なものや、新素材に対応した加工などの研究開発など、製造現場ではどんな仕事があるのか見通しが立ちにくくなってきた。このような時代だからこそ、ユーザーに「どんな加工にも対応する工作機械で優位性を持って欲しい」としている。

今回は、代表的な素材としてアルミやFC、FCDを取り上げ、切削能力の実証を行った。また、各軸の加減速性能、工具交換スピードなど、マシニングセンタに必要とされる動作を検証し、非切削時間の短縮を示した。工具の長さに合わせて、ATCシャッタを最短幅で開閉（特許出願中）、ツール・ツー・ツールは0.9秒、チップ・ツー・チップ「a51nx」は2.2秒（MAS測定方式）、「a61nx」は2.4秒（同）で工具交換時間の短縮を実現している。また、次工具を最小2.9秒で準備し、加工時間に影響しないよう、マガジン側のATCスタンバイ位置で工具破損検出を行う。さらに大量に発生する切りくずの速やかな処理能力や保守性にも優れている。

他にも部品加工での高い生産性を実現できる「D500」が展示されていた。同時5軸加工といえば、各種の過給機や燃焼室、流体機器などに使用されるインペラやタービンブレード、ブリスク、スクリューなどの回転翼だが、アルミやステンレス、チタン、ニッケル合金などに対応する豊富な主軸バリエーションが特長だ。クラス最速の加速性能を誇る傾斜軸、回転軸とのマッチングにより、加工時間を大幅に短縮することができる。この「D500」はインペラ加工時間を同社従来機比で50％短縮し、スムーズTCP搭載により、時間短縮と加工品位向上を同時に実現している。

今回、牧野フライスではユーザーの加工ニーズに焦点を合せた展開で来場者を魅了していた。

森精機製作所がパレット搬送を制御するシステムMCC-LPSⅢを開発し、販売を開始する。MCC-LPSⅢは森精機のパレット搬送システムを管理、運営できるスケジュールシステム。パレット搬送システムには、お客様の生産するワークの種類と生産量に合わせて、LPP（リニアパレットプール）（図1参照）、CPP（キャリアパレットプール）、RPP（ラウンドパレットプール）、AWC（自動ワーク交換装置）などがある。今回開発したMCC-LPSⅢは、これらのパレット搬送システムの運用に、柔軟に対応する。加工スケジュールの作成・登録から、搬送システム状態のモニタリング、多様なレポート出力まで多彩な機能を用意し、搬送システムの運用・管理の効率向上を実現する。

■ハードウェアの特長
弊社独自の高性能オペレーティングシステムMAPPSⅣで制御されている。操作盤は19インチの大画面で、高性能なCPUを備えている。自社開発のため、市販のパソコンのように代替品がなくなるといった心配もなく、長期的サポートで万が一のときの安心を提供する。また、HDDのミラーリング（RAID1構成）とUPS（無停電電源装置）を使うことで、停電などのトラブルにおいてもデータの保護が可能である。

■ソフトウェアの特長
顧客の用途に応じて機能を厳選し、3つのバージョンを用意。それぞれの主な機能は以下の通り。
【BASIC　(ベーシック)】ジョブベース生産システムの基本セット
・ ジョブ/オーダーの管理とグループ化。
・ 加工プログラム/ワークオフセットのアップ/ダウンロード。
・ 異なるステーションでのワーク取り付け。
・ システムのモニタリング。
・ 作業段取り表示。
・ アクセス権限設定。
・ レポート機能（加工/稼働実績）。
・ 診断と復旧支援。

【STANDARD　（スタンダード）】
BASIC版の機能に加え、
・ 治具および素材管理。
・ 工具管理（Lite TMS）。
・ MCC-TMSインタフェース。

【ADVANCED　(アドバンスド)】
　STANDARD版の機能に加え、
・ マルチクライアント機能。
・ アドバンスド　プラニング&スケジューリング機能。

【STANDARD、ADVANCED用追加オプション】
・ Eメール機能。
・ EtherNet/IPインタフェース（個別設計）。

【定価】
・ベーシック版　　　￥2,800,000。
・スタンダード版　　￥5,200,000。
・アドバンスド版　　￥7,200,000。　

森精機製作所（社長＝森雅彦氏）は、本年10月5日から8日にイギリス ロンドンで開催される第41回技能五輪国際大会（41st WorldSkills Competition - London, United Kingdom 2011）のオフィシャルサプライヤーとして、2007年の39回大会（静岡県沼津市）、2009年の40回大会（カナダ・カルガリー）に続き、3大会連続で選ばれた。同社は昨年9月に発表した最新主力機種であるXクラスのNLX2500MC/700とNVX5100/40を合計24台提供する。

今回提供するNLX2500シリーズは、累計10,000台以上の販売実績を持つNLシリーズに、現在の市場ニーズと過去5,000件に上る問題点を分析、反映することで、機械剛性、熱変位対応、省エネ対応、省スペース、MAPPSⅣ＋ESPRIT、安全規格において高いレベルで製品化を実現、また、NVX5000シリーズは、累計8,000台以上の販売実績を持つNV5000シリーズで実績のあるオプションとアプリケーションを継承しつつ、現在の市場ニーズと過去1,000件に上る問題点を分析、反映することで、機械剛性、熱変位対応、バリエーション、省エネ対応、MAPPSIV＋ESPRIT、安全規格において高いレベルで製品化を実現した。

技能五輪国際大会は、1950年の第1回大会から2年に1度、参加国・地域の技能水準の向上、職業訓練の振興と青年技能者の国際交流、親善を図ることなどを目的として開催され、これまでに延べ1万人以上の青年技能者がその技を競い合ってきた。今大会は、45の職種に世界50ヶ国・地域から厳しい予選を勝ち抜いたおよそ1,000名の若い技能者が世界一に挑む。