日本工作機械工業会が発表した2010年（暦年）の工作機械受注実績は以下のとおり。1.受注額・概要2010暦年の工作機械受注額は、前年比+137.6％の9786億円で、3年ぶりにプラスに転じる結果となった。うちNC機は、9342億円（同138.0％）で受注総額同様3年ぶりのプラスとなった。内訳をみると、内需は3075億円で同+92.6％となり5年ぶりプラス、外需は6711億円で同+166.1％と3年ぶりプラスとなった。月次の受注状況をみると、09年末から、中国を中心としたアジア地域で回復を示し、当年4月には受注総額が800億円台に達した。その後、欧州・北米も緩やかながら回復を続け、内需もJIMTOF以降持ち直しの動きを見せるなど、12月には単月で1000億円に迫る988億円にまで回復してきている。・内需の動向内需は前年比+92.6％の3075億円と、90年バブル崩壊期の受注額（94年：3155億円）を下回るなど、受注額は極めて低調にとどまった。伸び率を業種別にみると前11業種のうち、「官公需・学校」を除く全ての業種が前年を上回るものとなった。主な業種では、一般機械向けが同+82.2％（1256億円）、自動車向けが同+163.9％（894億円）、電気・精密向けが同+101.9％（407億円）、航空・造船・輸送用機械向けは同25.6％（140億円）となっている。月次の受注状況は、年央に弱含みな動きも見られたが、10月末のJIMTOFの開催を景気として、11月以降300億円台に乗せるなど、増加傾向を示す状況となっている。・外需の動向外需は前年比+166.1％の6711億円で、アジアの著しい伸長により史上4番目の受注水準を記録するまでに回復した。主要3極の状況をみると、アジアでは、東アジアが前年比+200.2％（3203億円）、その他アジアが同+182.6％（885億円）となり、アジア計では同+196.2％（4088億円）と史上最高額を記録した。国別にみると、東アジアでは中国が11月に単月で史上最高額（277億円）を記録し、電気機械、自動車、一般機械などの業種で旺盛な受注がみられ同190.4％（2530億円）となり、台湾（同261.6％）、韓国（同+241.8％）も高い伸びを示した。その他アジアでは、年前半にアセアン地域でIT関連、自動車などで受注が増加し、タイ（同278.9％）、その他（同+130.0％）などは堅調増と言えるまでになっている。一方、インド（同+205.1％）は回復傾向にあるものの、2008年水準（325億円）を下回り、他のアジア諸国に比べ緩やかな動きとなった。欧州は、ユーロ安を拝啓に輸出関連企業の投資などが比較的好調に推移してきているが、主要3極の中では、回復の足取りが最も緩慢となり、欧州系は前年比+127.2％（1061億円）とピーク時（07年：2769億円）の4割以下にとどまった。国別では、ドイツ（同+181.7％）や、うち中欧（同+206.0％）、その他西欧（同+331.2％）などは高い伸び率を示しているものの、総じてみれば低調な回復となった。北米は年後半にかけて回復の足取りを速め、北米計は前年比+134.3％（1418億円）となった・北米の内訳をみると、アメリカは9月のIMTF効果による受注増のほか、自動車、エネルギー関連、航空機などの受注が増加傾向を示し同127.+％（1287億円）となり、メキシコ（同+550.9％）、カナダ（同+158.6％）も自動車、エネルギー関連で堅調に増加した。次に、外需に占める各地域のシェアはアジア60.9％（前年比+6.2ポイント）、欧州15.8％（同△2.7ポイント）、北米21.1％（同△2.9ポイント）となり、アジアが大幅にその地位を拡大し、史上初めて6割を超えた。中でも中国の外需全体に占める割合は37.7％（前年比+3.2ポイント）にまで上昇した。外需業種別に占める各地域のシェアは、一般機械向け（1855億円）はアジア52.0％、北米28.6％、欧州16.6％となり、アジアが5割強を占め、自動車向け（1810億円）ではアジア72.1％、北米17.0％、欧州8.3％となり、アジアが7割強を占めている。電気・精密向け（1755億円）はアジア86.6％、欧州6.8％、北米6.4％と9割弱をアジアが占めた。一方、航空・造船・輸送用機械（318億円）は北米45.3％、欧州31.8％、アジア20.4％となり、欧州と北米で8割弱を占める状況となった。・受注にみる機種別の動向受注額を機種別（含むNC）にみると、全11機種中9機種が前年比+となった。主な機種では、機種別比率の4割強を占めるマシニングセンタが前年比+149.6％、3割を占める旋盤が同+134.1％となった。それ以外では、歯車機会（同+247.6％）、研削盤（同+179.0％）、FMS計（同+177.0％）、放電加工機（同+142.5％）、専用機（同+120.5％）が前年比で2倍以上の伸びを示している。2.販売額販売額は前年比+42.6％の8513億円で3年ぶりにプラスとなり、うちNC工作機械も同41.4％の8147億円と3年ぶりの+となった。機種別（含むNC機）にみると、全11機種中7機種が前年比プラスを示し、主な機種では販売額全体の4割強を占めるマシニングセンタが同66.6％、3割を占める旋盤も同+50.7％となった。3.受注残高2010年末の受注残高は、前年比+32.9％の5084億円となった。当該年末の受注高を直近3カ月（10年10～12月期）の販売額平均で覗いた「受注残待ち月数」は6.4カ月で前年末に比べ2.7カ月減少した。これは、旺盛な外需を背景に稼働率を上げるなどの結果と考えられる。また、NC工作機械の受注残高は同+35.2％の47894億円となった。

日本工作機械工業会がまとめた12月分の受注実績は以下の通り。2011年1月分工作機械受注総額は1046億円（前月比＋5.9％・前年同月比＋89.8％）となった。【1月分内需】316億円（前月比＋0.8％・前年同月比+100.4％）①　一般機械　　134億円（前月比+20.8％　前年同月比2.2倍）　　うち金型　　 14億円（前月比+2.1％　前年同月比+39.3％）②　自動車　　100億円（前月比+10.5％　前年同月比2.2倍）　　うち部品　 70億円（前月比+12.4％　前年同月比2.2倍）③　電気・精密　33億円（前月比△22.0％　前年同月比63.4％）④　航空機・造船・搬送用機械　8億円（前月比△74.5　前年同月比+23.1％）　【1月分外需】730億円（前月比＋8.5％・前年同月比+85.5％）①アジア：449億円（前月比△+17.1％　前年同月比＋72.7％）・東アジア：370億円（前月比+18.4％　前年同月比＋84.0％）〈韓国〉：28億円（前月比△36.4％　前年同月比+19.3）〈中国〉：329億円（前月比+29.1％　前年同月比2.2倍）・その他アジア：79億円（前月比＋11.1％　前年同月比+34.1％）〈インド〉：20億円（前月比△17.6％　前年同月比+40.9％）②欧州：115億円（前月比△0.8％　前年同月比　2.1倍）〈ドイツ〉：41億円（前月比△17.5％　前年同月比2.3倍）③北米：152億円（前月比△3.2％　前年同月比2.1倍）〈アメリカ〉：128億円（前月比△8.7％　前年同月比2.3倍）

平成22年の産業機械受注総額は、前年比115.0％の4兆7731億円となり、2年ぶりに前年を上回った。内需は、前年比103.2％の2兆9601億円となり、2年ぶりに前年を上回った。外需は、前年比141.3％の1兆8129億円となり、3年ぶりに前年を上回った。1.需要部門別受注状況（1）内需【製造業】鉄鋼、情報通信機械、自動車向けの増加により、前年比109.9％の9657億円となり、2年ぶりに前年を上回った。【非製造業】電力、その他非製造業向けの減少により、前年比96.5％の1兆1305億円となり、2年連続で前年を下回った。【民需計】製造業と非製造業を加算した民需の合計は、前年比102.2％の2兆963億円となり、2年ぶりに前年を上回った。【官公需】防衛省、地方公務の増加により、前年比105.6％の5971億円となり、3年ぶりに前年を上回った。【代理店】前年比105.8％の2666億円となり5年ぶりに前年を上回った。なお、内需で増加した機種は、鉱山機械（103.5％）、化学機械（冷凍含）（103.8％）、プラスチック加工機械（232.9％）、圧縮機（138.4％）、送風機（108.8％）、運搬機械（123.0％）、変速機（125.6％）、金属加工機械（152.4％）の8機種であり、減少した機種は、ボイラ・原動機（96.2％）、タンク（37.9％）、ポンプ（99.2％）、その他機械（95.8％）の4機種である。（括弧は前年比）。（2）外需アジア、南アメリカ、オセアニア、ロシア・東欧向けが増加したことにより、前年比141.3％の1兆8129億円となった。なお、外需で増加した機種は、ボイラ・原動機（126.2％）、化学機械（冷凍含）（134.7％）、タンク（293.2％）、プラスチック加工機械（186.7％）、圧縮機（121.4％）、送風機（206.6％）、運搬機械（218.8％）、変速機（141.8％）、金属加工機械（377.2％）、その他機械（140.4％）の10機種であり、減少した機種は鉱山機械（90.0％）、ポンプ（95.9％）の2機種である。（括弧は前年比）。●平成22年（暦年）産業機械輸出契約状況1.概要平成22年の主要約70社の産業機械輸出は、アジア、南アメリカ、オセアニア、ロシア・東欧が増加したことにより、前年比141.0％の1兆6945億円となった。単体機械は、アジア、ロシア・東欧が増加したことにより、前年比107.9％の1兆2168億円となった。プラントは中東以外の地域が増加したことから、前年比648.2％の4776億円となった。2.機種別の動向（1）単体機械【ボイラ・原動機】アジア向けの増加により前年比113.4％となった。【鉱山機械】アジア向けの減少により前年比91.6％となった。【化学機械】中東、アフリカ、オセアニア向けの減少により前年比42.2％となった。【プラスチック加工機械】全ての地域が増加したことにより前年比176.6％となった。【風水力機械】アジア向けの増加により前年比110.0％となった。【運搬機械】アジア、北アメリカ向けの増加により前年比220.2％となった。【変速機】アジア、ヨーロッパ向けの増加により前年比141.5％となった。【金属加工機械】アジア、中東向けの増加により前年比272.4％となった。【冷凍機械】全ての地域が藏kじゃしたことにより前年比123.1％となった。（2）プラント発電、化学・石化、製鉄非鉄等、全てのプラントが増加したことから前年比れ648.2％となった。

産業機械工業会がこのほどまとめた平成22年12月分の産業機械受注状況および輸出契約状況は以下のとおり。12月の受注は4231億1800万円、前年同月比125.5％となった。・内需内需は2809億9200万円、前年同月比119.3％となった。内需のうち、製造業向けは前年同月比92.8％、非製造業向けは同137.7％、官公需向けは同144.0％、代理店向けは同105.6％であった。増加した機種は、ボイラ・原動機（181.6％）、鉱山機械（130.2％）、化学機械（112.8％）、プラスチック加工機械（121.5％）、圧縮機（112.6％）、送風機（220.6％）、変速機（119.2％）、金属加工機械（107.1％）の8機種であり、減少した機種は、タンク（22.8％）、ポンプ（94.8％）、運搬機械（62.8％％）、その他機械（83.7％）の4機種であった。・外需外需は、1421億2600万円、前年同月比139.9％となった。プラントは4件、230億7600万円となった（前年同月比は、前年同月に案件が無かったため比率を計上できず）。増加した機種は、ボイラ・原動機（150.3％）、化学機械（148.1％）、タンク（223.4％）、プラスチック加工機械（121.7％）、圧縮機（129.9％）、送風機（385.7％）、運搬機械（264.5％）、変速機（175.8％）、金属加工機械（616.3％）の9機種であり、減少した機種は、鉱山機械（24.9％）、ポンプ（38.1％）、その他機械（87.5％）の３機種であった（括弧の数字は前年同月比）。●12月分産業機械輸出契約状況は以下のとおり。12月の主要約70社の輸出契約高は、1314億100万円、前年同月比142.1％となった。プラントは4件、230億円7600万円となった（前年同月比は前年同月に案件が無かったため比率を計上できず）。単体は1083億2500万円、前年同月比117.2％となった。地域別構成比は、アジア58.3％、北アメリカ21.6％、中東7.9％、オセアニア5.5％、ヨーロッパ2.7％、南アメリカ2.6％となっている。

三井精機工業が2月8日～9日の2日間、本社工場にてプライベートショー「MTF2011」を開催し、多くの来場者で賑わった。

世界中の最先端産業の部品加工で活躍しているマシン群のなかで、今回特に注目を集めていたのは「HU100」シリーズ。従来、大型機に対する仕様のニーズは多岐にわたるため、標準的な仕様ではニーズに対応しきれていない課題があったが、このHU100シリーズは、本格的なモジュールマシンとして開発され、顧客の要望に応えるとしている。高い剛性な基本構造と超高トルク・スピンドルの組合せでチタン等の難削材を高能率に加工するマシンである。
徹底した温度管理や、振動対策、精度を極めるための理想的な環境のもと、同社の工作機械はつくりこまれている。

森精機製作所は2月10日～12日までの3日間、伊賀事業所で開催したイノベーションデー “X class & DMG ショー”にて、大型4軸旋盤NZL6000及び、大型超高速5軸加工機NMB36100の新機種2台を発表した。その他にも新機種13台と独国ギルデマイスター社製品7台を含む合計33台を一挙展示し、約2300人の来場者で賑わった。

特に注目を集めたのは、新機種X class 「NLX2500シリーズ」、「NVX5000シリーズ」、「NHXシリーズ」、「NTXシリーズ」、直前に発表した大型新機種「NZL6000」と「NMB36100」。ギルデマイスター社のレーザー加工機「LASERTEC 40 Shape」、5軸加工機「DMU 50 eco」にも、期間中多くの商談を結んだ。

化学工学会・日本能率協会が主催する展示会「INCHM TOKYO 2011（インケムトウキョウ）」と、経済産業省・国際連合工業開発機関（UNIDO）が主催する「グリーン産業開発支援国際会議2011（仮）」は、日本の環境技術を世界にアピールし、新興国市場への関連製品やサービスの輸出促進、技術提供という共通した目的のも本年11月16日（水）～18日（金）に東京ビッグサイトで同時開催する。日本政府が掲げる新成長戦略において「グリーン・イノベーションによる環境・エネルギー大国戦略」のもと、2020年までに再生可能エネルギー関連市場で10兆円、水を含むパッケージ型インフラ海外展開で19.7兆円の市場開発という目標が発表されている。このような背景のもと、今回の同時開催は「INCHM　TOKYO」の半世紀近い歴史と、製造業に強くBtoBに特化した専門性の高い展示内容、「環境」「再生可能エネルギー」「水処理」という新しいテーマが評価され、経済産業省・国際連合工業開発機関との連携による開催が実現した。「INCHEM TOKYO」は、化学を中心としたプロセス産業のためのエンジニアリング技術、設備や素材の専門展示会として1966年にスタートし、2011年で25回目を迎える。これまでにのべ190万人が訪れ、前回2009年開催時には372社が出展し、会期3日間で関連業界の生産・研究開発担当者など6万7192人が来場した。今回は、従来の強みであった化学などプロセス産業の工場に向けた展示内容に加え、これからの成長が見込まれる「エネルギー」「環境」「水」分野の展示テーマを新たに設けた。一方、「グリーン産業開発支援国際会議2011（仮）」は、グリーン産業を新興国へ普及することを目的として各国の政府・産業界が参集する国際会合。新興国のグリーン産業に対する期待に応えるべく、経済産業省・国際連合工業開発機関が日本での開催を合意した。諸外国にむけて、日本の優れた環境技術・製品・サービスのい点を促進し、持続的な産業開発を支援するために、およそ20カ国の新興国から、数百名のハイレベルな政府・産業界の代表の参加が予定されている。●展示会開催概要【名　　称】INCHM TOKYO2011（インケムトウキョウ）＊「プラントショー」「イノベーション・プロダクツ」「創エネ・省エネ・エコ」「水イノベーション」【会　　　期】2011年11月16日（水）～18日（金）10：00～17：00【会　　　場】東京ビッグサイト　東1～3ホール【主　　　　催】（社）化学工学会　（社）日本能率協会【展示予定規模】500社/1100小間【入場予定者数】7万人【出 展 対 象】環境・エネルギー・水およびプロセス産業に関連する、システム・エンジニアリング・機器および材料・部材など【来 場 対 象】国内外のプロセス産業・材料・エネルギー・環境・水に関する企業の経営者・エンジニア、政府自治体関係者など【入 場 登録料】1000円（税込）＊ただし事前登録証持参者、招待状持参者および学生は無料●国際会議開催概要【名　　　　称】グリーン産業開発支援国際会議2011（仮称）【会　　　　期】2011年11月16日（水）～18日（金）【会　　　　場】東京ビッグサイト　会議棟【主　　　　催】経済産業省　国際連合工業開発機関（UNIDO）【予定参加国数】新興国からおよそ20カ国【予定出席者数】数百名を予定【会 合 内 容】環境産業に関するハイレベル会合、基調講演、パネルディスカッション、技術セッション、およびビジネスマッチングなどを予定

フランスのベルナール・コントロール社（昨年6月にL.Bernardから社名変更）が、新しい防爆型アクチュエーター・シリーズとマスター・ステーション・タイプのフィールドバスソリューションを発売した。多数のモーターバルブのコマンド・コントロールを簡便化するベルナール・コントロールのマスター・ステーションは、ミッションクリティカルな面を考慮に入れたターンキーシステムで、プラントに最大レベルのセキュリティを確保する。
従来のポイント・ツー・ポイント接続に比べ、フィールドバスは、現場での配線を最適化し、設備全体のコストを削減しながら、従来よりはるかに多くの情報を取得することができる。ほとんどの場合、この制御アーキテクチャーでは、DCS（分散型制御システム）とアクチュエーター群の間に配置されるマスター・ステーションが組み込まれている。

柔軟性
フィールドバスで通信を管理するバスには2種類あり、「プロプライエタリ」システムの場合には、利用者は互換性のある同一ブランドの機器を使用することを余儀なくされる。一方、「オープン」システムの場合には、いくつものブランドの機器を接続することができ、ベンダーを自由に選択することができる。オープンシステムならば設備により柔軟性を持たせられるとともにプラントの管理運営も容易になる。ベルナール・コントロールは、同社のあらゆるフィールドバスソリューションにPROFIBUS DPV1オープンプロトコルを採用。
信頼性
ほとんどのフィールドバスシステムは高水準の信頼性を提供する。冗長化PLCフィールドバスシステムであれば稼働率が99.99%を超えることもざらにある。複雑なプロセスにとってセキュリティは重要な要素であり、場合によっては、マスター・ステーションとスレーブ機器間に完全冗長通信経路を設置する（バスラインと接続インターフェースを二重化する）などして、セキュリティレベルをさらに強化する必要があるが、これら2本のラインの導通性が同時に遮断されることがある。あるアクチュエーターがメンテナンス時にサイトから切り離される時は、信号が流れなくなるので設備全体が影響を受け、このような場合には、当該ラインの導通性を維持するためのなんらかの技術的な手段が存在することが重要である。PLC技術、完全冗長性、バスの導通性を兼ね備えたベルナール・コントロールのマスター・ステーションは、設備を保護する信頼性の高いシステムとして設計されている。

超硬工具協会がまとめた12月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】481トン（前年比133.2）。【超硬工具生産額】切削工具186億8600万円（前年比134.9）、耐摩工具32億600万円（同114.1）、鉱山土木工具億6億5300万円（同108.1）、その他工具5億2300万円（同167.6）、焼結体・工具18億2700万円（同139.1）、合計248億9500万円（同131.8）。【輸出入】輸出72億8700万円（前年比132.0）、輸入32億3600万円（同119.6）。【超硬工具出荷額】切削工具177億9600万円（前年比122.9）、耐摩工具30億8900万円（同107.5）、鉱山土木工具6億9900万円（同108.4）、その他工具3億2600万円（同107.6）、焼結体・工具18億600万円（同131.1）、合計237億1600万円（同120.5）。【刃先交換チップ】生産2462万6000個（前年比152.5）、出荷2460万2000個（同136.9）。

三井精機工業（社長＝岩倉幸一氏、埼玉県比企郡川島町八幡）が、新製品発表展示会「MTF2011」を本社工場、名古屋、大阪、福岡それぞれの会場で開催する。今回、省エネ効果の高いコンプレッサはCO2を削減し地球温暖化防止に貢献、さらに高効率でコスト削減を実現し、最適なソリューションをご提案するとしている。〈strong〉【 出展機 】〈/strong〉《コンプレッサ》インバータ制御コンプレッサ(オイル式) Zgaiard（ジーガイア)シリーズ[7.5kW/11kW/15kW]■ZV08AS4R・・・New ■ZV11AS4R・・・New ■ZV15AS4R・・・New・インバータ制御コンプレッサ(オイル式) Zgaiard（ジーガイア)シリーズ[22kW/37kW] ■ZV22AS4ｉR ■ZV37AS4iR・水潤滑オイルフリー・インバータ・コンプレッサ i-14000シリーズ ■ｉ-14015Ａ2Ｒ ■i-14037A2R ■i-14220W ―――――など。《工作機械》■モジュール・タイプ横形マシニングセンタ HU100・・・New■5軸制御立形マシニングセンタ Vertex750-5X・・・New■5軸制御立形マシニングセンタ Vertex550-5X【セミナー】●2月8日11:00-12:30 コンプレッサ『省エネエキスパート養成とインバータ制御の省エネ効果事例(仮)』三井精機 技術担当者13:30-15:00 工作機械『クリーンエンジン技術の開発について』 宇宙航空研究開発機構(JAXA) 航空プログラムグループ 二村尚夫氏●2月9日11:00-12:30 コンプレッサ『省エネエキスパート養成とインバータ制御の省エネ効果事例(仮)』 三井精機 技術担当者11:00-12:30 工作機械『工具を活かす5軸加工』 オーエスジー企画部 CSセンター 今泉悦史氏