マパール（社長＝松田剛一氏）が、「JIMTOF2018」の開催に合わせ、11月2日に東京江東区内のTFTビル東館にて、マパールグループ社長のヨハン・クレス博士、アジアパシフィックディレクターのアーミン・キャスパー氏とともにマパールグループおよびマパールの現状と展望などを発表した。

　本年1月、マパール社長に松田剛一氏が就任。発表の席で、松田社長は、「2001年に日本に戻り、業界で様々な経験を積むことができた。今回はご縁があり、以前から興味のあったマパールで仕事をさせて頂くことになり大変光栄に思っている。マパールの製品はワンランク違う。特殊なものを中心にして全世界の自動車業界に使われて一目置かれている製品だが、実は日本の皆様にまだまだ知られていない製品がある。これをいかに広めていくかが我々のチャレンジになる。」と意気込みを見せた。

　ヨハン・クレス マパールグループ社長が「2017年の昨年はグループにとっても良い年だった。販売も6億1000万ユーロに伸びた。従業員数も増え、中でもインターンの数が2倍に増えた。マパールは技術に特化した会社なので非常にスキルを持った人材が必要である。したがって若い人材に投資をしている。それはドイツだけではなく、世界中で同じことをしている。投資の総額は2000万ユーロのぼり、研究開発における割合は高い。だからこそ皆様にこうして進んだテクノロジーや新製品を紹介できると思っている。売上げは着実に伸びているが、その要因は、5年前にはじめたワンマパールというプロジェクトである。アメリカでも日本でもマパールがあるが、世界中のどこにいてもマパールのサービスや製品にアクセスできること。特にアジアに力を入れており、アジアで伸びを見せている。」と説明をした。

　今後の取り組みについては、日本にTET部門を設立し、工作機械メーカーと現地の自動車産業をサポートするプロジェクトサポート部門を設置し、国内販売ルートを強化すると説明した。また、航空宇宙産業のサポートとして、航空宇宙部門を設立し、全世界のマパール航空中ネットワークの統合を図るとしている。

業況について　2017年の年間の集計結果は、国内需要が堅調であったことに加え、輸出はそれ以上の大幅な伸びを示した。会員と非会員を含めた年間受注額は対前年比27.8％増の9,447億円、生産額は同24.8％増の8,777億円と、それぞれ過去最高となった。 　2018年1～3月期、4～6月期は受注・生産・総出荷の各項目において対前年同期比でプラス。 　2018年7～9月期の受注・生産・出荷の各状況は以下の通り。受注 　受注台数は12四半期ぶりの前年同期比マイナス、受注額はプラスを維持。 　・受注台数（台） ： 51,180（前年同期比▲1.1%） 【12四半期ぶりのマイナス】 　・受注額（億円） ： 1,848（同+3.7%） 【9四半期連続のプラス】生産 　生産台数、額ともに前年同期比でマイナスとなったが、生産額は過去2番目の値。 　・生産台数（台） ： 53,108（前年同期比▲5.2%） 【21四半期ぶりのマイナス】 　・生産額（億円） ： 1,858（同▲1.7%） 【9四半期ぶりのマイナス】出荷 　国内出荷台数を除いた各項目において前年同期比でマイナスとなった。 　・総出荷台数（台） ： 51,619（前年同期比▲8.2%） 【21四半期ぶりのマイナス】 　・総出荷額（億円） ： 1,861（同▲5.0%） 【９四半期ぶりのマイナス】 　・国内出荷台数（台）： 11,506（同+9.6%） 【６四半期連続のプラス】 　・国内出荷額（億円）： 480（同▲0.7%） 【20四半期ぶりのマイナス】 　・輸出台数（台） ： 40,113（▲12.3%） 【21四半期ぶりのマイナス】 　・輸出額（億円） ： 1,381（▲6.5%） 【8四半期ぶりのマイナス】国内出荷内訳　電気機械産業向けは電子部品実装用が大幅減。自動車産業向けはトータルで横ばい。　●電機機械産業向け　・国内出荷台数（台） ： 3,122（前年同期比＋8.7%） 【7四半期連続のプラス】　・国内出荷額（億円） ： 141（同▲8.8%） 【7四半期ぶりのマイナス】　●自動車産業向け　・国内出荷台数（台） ： 3,980（前年同期比＋2.3%） 【5四半期連続のプラス】 　・国内出荷額（億円） ： 160（同▲1.2%） 【6四半期ぶりのマイナス】輸出内訳　電子部品実装用は中国向けで大幅な減少となったが他主要国向けが堅調、トータルとして前年同期比微減となった。溶接用は主要輸出先であるアメリカを中心に減少、輸出台数、額ともに前年同期比２桁減となった。　●電子部品実装用　・輸出台数（台）： 3,599（前年同期比▲4.3%） 【9四半期ぶりのマイナス】 　・輸出額（億円）： 575（同▲1.0%） 【8四半期ぶりのマイナス】　●溶接用　・輸出台数（台）： 8,552（前年同期比▲21.3%） 【2四半期連続のマイナス】 　・輸出額（億円）： 217（同▲18.6%） 【2四半期連続のマイナス】

　日本機械工具工業会（会長＝牛島 望 住友電気工業 専務）が、10月3日、名古屋キャッスルプラザで秋季総会並びに平成30度日本機械工具工業会賞表彰式を開催した。

　第一部の総会では、新規入会会員の紹介、平成30年度「日本機械工具工業会賞」の発表、各委員会報告のほか、平成30年度上記収支報告、同機械工具生産額改定見直しなどの報告があったあと、東京電機大学工学部機械工学科 教授 松村 隆氏を講師に迎え、「切削加工の動向と高度化技術」をテーマに記念講演が行われた。

平成30年度日本機械工具工業会賞「業界功労賞」

〇太田拓夫氏（元三菱マテリアル(株)　元三菱マテリアル神戸ツールズ(株)）
　平成元年　6月～平成 3年6月　超硬工具協会　総務委員長
　平成15年5月～ 平成17年5月　日本工具工業会　副理事
　平成17年5月～ 平成19年6月　同　理事長

企業経歴
　昭和45年4月～平成14年3月　三菱マテリアル(株)
　平成14年4月～平成19年9月　三菱マテリアル神戸ツールズ(株)　代表取締役社長

功績の概要
　氏は、平成15年5月、日本工具工業会副理事に就任、副理事長を1期2年、平成17年からは、日本工具工業会第9代理事長を1期2年務めた。また、超硬工具協会でも平成元年から2年間総務委員長として活躍した。日本工具工業会の4年間の理事長、副理事長の間、フランクな人間性を発揮し、会員同士の融和に取り組み、工業会の活性化に貢献した。




〇故、木下徳彦氏（冨士ダイス(株)）
　平成18年6月～平成19年6月　超硬工具協会　懇親担当常任理事
　平成19年6月～平成21年6月　同　　　　　　関東地区常任理事
　平成21年6月～平成23年6月　同　　　　　　副理事長協会賞
　平成23年6月～平成25年6月　同　　　　　　特許担当常任理事
　平成25年6月～平成27年6月　同　　　　　　副理事長関東地区
　平成27年6月～平成28年6月　日本機械工具工業会　副会長 コンプライアンス担当

企業経歴
　平成16年　5月　代表取締役社長
　平成27年10月　代表取締役会長
　平成29年11月25日　逝去

功績の概要
　氏は、平成16年、創業者新庄應義氏を後継し社長に就任。平成18年には、超硬工具協会役員として永年中枢で牽引された新庄應義氏から懇親担当常任理事を引き継ぎ、平成19年関東地区、その後、協会賞、特許、2期目の関東地区担当理事を歴任。さらに旧、日本工具工業会との統合後は副会長兼コンプライアンス委員長を担当し、それぞれの団体において主要役員として活躍した。関東地区担当理事時代には全員参加、会員協調の基本理念を具現化し、21、22年度には副理事長兼協会賞選考委員長として、特に中小・中堅会員の応募件数の増加策に腐心、「作業・事務・生産技術等の改善賞」の専攻評価、ノウハウの開示問題など、改善賞の客観性評価の難しさに一石を投じた。また、新庄基金の設立に際しては、「会社の業務は全て重要であり、永年にわたり決して目立った存在ではないが、黙々と業務に励み会社の発展になくてはならない方」を表彰したいとして先代の意向を基に「新庄（陰徳の士）賞」を設けた。

技術功績賞

「ワンレボリューションスレッドミル「AT－1」の開発
●オーエスジー(株)　依田智紀氏

新規性
・従来の製品は右刃右ねじれ溝であったため、工具先端側から切削負荷がかかり、倒れやすいという問題点があった。これを右刃左ねじれ溝にすることで、工具の倒れを大幅に減少したことに新規性がある（特許第4553251号）。
　・スレッドミルは切削負荷によるビビリが発生しやすい工具である。これを不等分割・不等リード溝を採用することでビビリを減少させた点においても新規性がある（特許第4996694号）。




「ラジアスカッタ『Do Twist Ball』の開発」
●(株)タンガロイ　雲井春樹氏　及川有宇樹氏　坂内由昌氏

新規性
　・本製品は、インサート底面をカッタの半径方向に傾かせたこと（ツイストクランプテクノロジー）によって、クランプ剛性を向上させ、切削中のインサートの動きを抑制した。インサートは、角丸長方形の両面4コーナ仕様で、従来製品と比較して、切れ刃－ねじ穴間の断面積が約2倍となり、強度が大幅に向上した。
　・大きなインクリネーションを持つ切れ刃により、食いつき衝撃の緩和とスムーズな切りくず排出を両立した。カッタには、高送りインサートも搭載可能で、幅広いアプリケーションに対応できる。




「鋼用ハイパーバニシングドリルの開発」
●(株)アサヒ工具製作所　福田勝利氏

新規性　
　・従来のバニシングドリルはアルミ、鋳鉄向けであった。鋼材に対してのバニシング加工は不可能とされてきた。同社既存のバニシング技術を応用し、食い付き部や溝形状を最適化。鋼へのバニシングに対応した超硬ボディー、コーティングは耐摩耗、耐溶着性に優れるものとした。




「耐熱合金加工用サイアロン材種『SX3』の開発」
●日本特殊陶業(株)　小村篤史氏　吉川文博氏

新規性
　・被削材の難削化に伴い更なる長寿命化には耐欠損性と対摩耗性の双方を向上させる必要があった。この課題に対し従来はβサイアロン流新のAl固溶量を増やして耐摩耗性を向上させ、結晶粒の微細化で耐欠損製の低下を抑制していた。本開発品は被削材とβサイアロンの反応による脱粒が摩耗進行のメカニズムであることを解明し、①反応性が低いAl－rich結晶相を見出し、抑制することで耐摩耗性を向上、②新製法によるβサイアロン粒子の強靱化、針状化促進により耐欠損性を向上させた。結果、耐摩耗性と耐欠損性の両立を高次元で成功させた。




「高能率加工用多機能カッタ『VPX』の開発
●三菱マテリアル(株)　神原正史氏　北嶋 純氏　坂本千波氏

新規性
　・切れ刃強度のみを重視した縦刃式インサートを採用したカッタは以前より存在していた。ただこれでは多機能性や切れ味を重要視する日本市場では受け入れられないことは明白である。同社では切れ刃強度を維持しつつ、多機能に使うことができるインサート側面形状、ならびに低抵抗を実現するインサートすくい面形状を発明し製品化に成功した。

環境賞

「環境大賞」
●京セラ(株)
　環境マネジメントシステムに基づく高レベルの組織的な仕組みが構築されており、地球温暖化防止、廃棄物削減等、環境活動に積極的に取組み、改善の推進力も高いと判断できる。いかなる状況下でも継続的省エネ、省資源への取組みを実践し、2015年度選考より4年連続で総合評価第1位。これらの環境活動は、他社の規範と成り、2018年度環境大賞に相応しい。

「環境特別賞」
●レッキス工業(株)

　従来より環境管理活動に継続的な取組みを実施し2014年度実績から4年連続してCo²原単位排出量を削減している。廃棄物対策の取組みについても継続的な活動が顕著にみられゼロエミッションに対する取組みの効果が確認できる。（過去7年再資源化率99％以上）。エネルギー使用量については、生産計画の見直し（効率的な生産）、老朽化した設備の計画的な更新を実施し使用量の削減を図り、現状の高いレベルを維持しながらさらに効果を上げている。

●日本特殊陶業(株)
　廃棄物対策に積極的に取組み、2015年度実績から再資源化率99％以上を3年連続継続し、ゼロエミッションを達成。エネルギーの生産高原単位も2015年度実績から毎年減少し、2017年度実績は2015年比7％向上した。廃棄物、省エネについて現状に満足することなく、改善活動をさらに活性化し、効果を上げている。

「しっかりリサイクル対応を」

　懇親会であいさつに立った牛島会長は日頃の感謝を表したあと、「中国は現在、環境規制が非常に厳しくなっている。タングステンの鉱山については環境監査も厳しくなっている。そういう中にあって原料の生産はされているが、日本でも使用済みの超硬チップ等が中国に流れているという問題があり、超硬工具協会時代には対応策はないのかと考えていたこともあったが、ここへきて中国が超硬でもスクラップを自国に入れないというポリシーをとりはじめている。したがって日本国内で発生するスクラップは、われわれの力でリサイクルができることになるので、皆さんとしっかり対応していきたい。」と述べた。

　来賓を代表して、玉井優子 経済産業省製造産業局産業機械課長が、「海外で大きなプラントを建てられるのを何度も見てきたが、そのたびに日本のものづくりの凄みを拝見した。海外で日本企業が活躍しているのも、こうした国内におけるものづくり企業があってこそだと強く実感している。経済産業省ではコネクテッドインダストリーズを掲げて企業や業界を超えて“ヒト・モノ・カネ”を結合してビジネスを生みだそうと取り組んでいる。」とあいさつをした。

　乾杯の発声を中村伸一副会長（三菱マテリアル常務 加工事業カンパニープレジデント）が行い開宴した。宴もたけなわのころ、岩田昌尚副会長（イワタツール社長）が中締めを行い散会した。

　イスカルジャパンが（社長＝小宮信幸氏）が、10月12日、豊中市立文化芸術センターで「2018年イスカル新製品発表会」を開催した。

　今回、同社はテーマを「LOGIQ」に一新。11月1日から東京ビッグサイトで開催される「JIMTOF2018」に向けて、高能率、高生産性によりコストダウンを実現する最新工具シリーズを発表した。

　また、この発表会では、イスラエル本社より、ISCAR社CEO及びIMCプレジデントJacob Harpaz氏が来し、世界の機械加工の動向と、高能率、高生産加工により、コストダウンや収益向上を実現するLOGIQ新製品シリーズの紹介をし、会場内は大いに盛り上がりをみせた。

LOGIQセミナーは全世界各国で大きな反響！

　会に先立ち、小宮社長が日頃の感謝の意を表したあと、「LOGIQセミナーは、本年の始めより全世界各国にて開催して大きな反響を呼んでいる。」と反響の大きさを示し、LOGIQ製品について触れた。それによると、「LOGIQ新製品は、５年前に発表したMachining Intelligently 賢い機械加工を実現する IQシリーズを更に進化発展させたもの。また副題はINDUSTRY4.0だが、これはINDUSTRY4.0がIoT、AIを始めとする情報処理の進化を踏まえて、ドイツに於いて官民一体で提唱された生産活動における無駄を無くして生産コストや物流コストを削減するとともに、多様なニーズにも対応しようとするものである。このような考え方は、世界各国でも推進されているが、時代と市場の要望に沿って開発されたのが、LOGIQ工具シリーズである。」と述べた。

　また、イスカル製品のコンセプトは、“FAST METAL REMOVAL高能率加工”だが、小宮社長は、「高能率加工による生産コストの削減を提案してきたが、今回、紹介するLOGIQ製品も、変わりません。改めてユーザー様の生産において高能率加工による生産コストの削減を実現するものと確信している。」と力強く述べ、多くの分野に対応するために、多数の新製品を開発したことを強調した。

　なお、このほど数十点に上る「LOGIQ」製品をリリースしたが、JIMTOF2018では西1ホールW1013にて、LOGIQ新製品の全てが展示される。

　DMG 森精機（社長＝森 雅彦氏）が、「第13 回切削加工ドリームコンテスト」を開催し、このほど受賞作品が決定した。

　このコンテストは、日本国内において切削加工に携わり、切削型工作機械を使用している企業および学校、研究機関を対象に、切削加工業界全体の技術・技能の交流と向上を目的として開催しているもので、今年は審査委員長の東京大学 大学院工学系研究科長 工学部長 光石衛教授をはじめ、審査委員に4 名の大学教授を迎え、厳正な審査の結果、全応募作品の中から、産業部品加工部門より4 点、試作・テスト加工部品部門より5 点、造形加工部門より4 点、アカデミック部門より4 点、DMG 森精機製5 軸加工機を使用して応募があった作品の中から「DMG MORI 5 軸大賞」を選出した。

　なお、「DMG MORI 5 軸大賞」は、国内の5 軸加工機の普及推進を目的とし、今回より新設している。表彰式は、11 月1 日（木）にJIMTOF2018 の同社ブース内（東8 ホール）の特設会場で開催し、受賞者には賞状と賞金が贈呈される。JIMTOF2018 の期間中は、同社ブース内にて応募作品全70 点の展示を行う。

　第13回切削加工ドリームコンテスト受賞作品は以下の通り。

産業部品加工部門

●金賞
「ファイバーノズル」
ツウテック（株）〔愛媛県東温市〕
●銀賞
「バルブ本体」
M.T.s.r.l 〔イタリア マリニャーノ〕
●銅賞
「旋盤で64チタンテーパ部鏡面ラップ」
（株）吉岡精工〔神奈川県横浜市〕
●技能賞
「ステータ」
（株）オンダ精機〔神奈川県横浜市〕

＜応募者アピールポイント＞
　・高融点（2.623℃）材料のモリブデンにノズル穴Φ0.05、深さ1.5 mm（D×30）の加工が高難易度だった。
　・純モリブデン加工の回転数、送り量等の条件出しに苦労した。

＜審査委員による金賞作品の評価ポイント＞
　・モリブデンを超微小先端形状に穴（Φ0.05）を加工している。
　・ノズル穴が並んでいる部分（画像の突起部分）の形状が複雑であり、高度な加工技術が必要である。

試作・テスト加工部品部門

●金賞
「このねじ、半端ないって」
野田プラスチック精工（株）〔愛知県丹羽郡〕
●銀賞
「くびれねじ」
堀口エンジニアリング（株）〔千葉県成田市〕
●銅賞
「切削品なのに歪みゼロの2.5倍メガネ型ルーペ」
サークルアンドスクエア（株）〔大阪府大阪市〕
●銅賞
「44本の真鍮ノズル」
野田プラスチック精工（株）〔愛知県丹羽郡〕
●技能賞
「ラップレス鏡面電極」
（株）吉岡精工〔神奈川県横浜市〕

＜応募者アピールポイント＞
　・シャープペンシルの芯に雄ねじと雌ねじの加工を施した。ねじが長くなればなるほど、先端と端末のガタツキやスムーズな回転に影響する為、雄ねじと雌ねじのクリアランスの加工条件を出すのに時間を費やした。

＜審査委員による金賞作品の評価ポイント＞
　・クリアランスの良さが評価に値する。
　・雌ねじの加工法に注目した。

造形加工部門

●金賞
「葉脈　before after」
野田プラスチック精工（株）〔愛知県丹羽郡〕
●銀賞
「切削レンチキュラーの明と暗」
サークルアンドスクエア（株）〔大阪府大阪市〕
●銅賞
「連続球」
近藤精密（株）〔愛知県豊田市〕
●銅賞
「二刀流！」
応用電機（株）〔熊本県菊池市〕

＜応募者アピールポイント＞
　・葉脈の線径はΦ0.16mm で葉の膜厚は0.08mm。アクリルは補足加工すると非常に脆く、折れ、欠け、割れやすい素材のため加工条件、クランプ方法、取り外し方に苦労した。

＜審査委員による金賞作品の評価ポイント＞
　・葉形状が平面でなく曲面（厚み0.08 mm）であり、難しい加工を行っている。
　・葉脈のみの葉も難しいが、葉の厚みに加工すること自体が難しかったと思う。

アカデミック部門

●金賞
「薄肉・高アスペクト逆さ振り子」
中国職業能力開発大学校〔岡山県倉敷市〕
●銀賞
「2軸回転運動の組合わせた内径ヘリカルポリゴン加工」
東京電機大学〔東京都足立区〕
●銅賞
「高アスペクト比の極薄板加工」
中部大学 工学部 機械工学科〔愛知県春日井市〕
●銅賞
「コーテッドボールバニシング加工」
国立大学法人 福井大学〔福井県福井市〕

＜応募者アピールポイント＞
　・ベース部、軸部、頭部で構成し、軸部は下部から上部にかけて約45°のねじりを加え、頭部の形状は楕円体、立体ハート形状に、軸部は直線的なものと曲がりを加えたものを制作した。大きな特徴は、「揺れる（動く）」ことで、頭部をやさしくはじくと約20 分から30 分間揺れ続ける。

＜審査委員による金賞作品の評価ポイント＞
　・石膏を治具、サポート材として使用しているところが面白い。
　・振動が継続する設計となっている。
　・高アスペクト比の薄肉加工がすばらしい。

主催者特別賞「DMG MORI 5軸大賞」

「サングラス」
「サングラススタンド」
「羽ならぬ葉根の万年筆」
「思わず手にとってみたくなるタンブラー」
（株）ミズノマシナリー〔富山県富山市〕

　国際ロボット連盟（IFR：会長＝津田純嗣 安川電機会長）が、10月18日、東京ビッグサイトで会見を開き、世界ロボット年感統計「World Robotics 2018」を発表した。

　概要は以下の通り。

過去5年で世界の産業用ロボットの販売台数は2倍に

　●2021年の予測：世界の販売台数は平均で1年あたり14％増加
　●日本：ロボット生産台数最多
　●ヨーロッパ：ロボット密度最大
　●中国：需要最大、販売台数最多

　最新の「World Robotics 2018」によると、2017年に世界の産業用ロボットの出荷台数は過去最高となる381,000台を記録し、前年比30％増となった。これは、産業用ロボットの年間販売台数が過去5年間（2013－2017年）で114％増加したことを意味する。2017年の販売額は2016年から21％増加し、過去最高となる162億米ドルを記録した。

　津田会長は、「産業用ロボットは製造業の進歩に欠かせない重要な役割を担っている。ロボットは、視覚認識やスキル学習、AIを用いた故障予測、マン・マシン・コラボレーションという新たな概念、容易なプログラミングなどの多くの最新テクノロジーとともに進化を遂げている。こうしたテクノロジーは、製造業の生産性の向上と、ロボット応用分野の拡大に寄与するでしょう。IFRの予測では、世界中の工場へのロボットの年間導入台数は2021年に約630,000台に到達することが見込まれている。」と見解を示した。

世界の5大市場について

　世界の5大市場（中国、日本、韓国、アメリカ、ドイツ）では、2017年に総販売台数の73％を占めた。

●中国
　2017年に総販売台数の36％という最大の市場シェアを記録し、トップの地位を大幅に強化した。中国の産業用ロボットの販売台数は、138,000台（59％増、2016－2017年）を記録し、ヨーロッパと南北アメリカの販売台数の合計（112,400台）を上回った。

　海外ロボットメーカーが中国で現地生産したロボットを含めると、外資ロボットメーカーの販売台数は72％増加し、103,200台に到達した。外資ロボットメーカーが現地メーカーよりも高い成長率を記録したのはこれが初となる。2017年の中国ロボットメーカーの市場シェアは2016年の31％から25％に減少した。

●日本
　日本は世界一の産業用ロボット生産国だが、2017年に日本メーカーは世界の販売台数の56％を占めた。輸出比率は45％の増加を記録し（2016－2017年）、輸出先は北米や中国、韓国、ヨーロッパとなった。日本におけるロボットの販売台数は18％増の45,566台となり、過去2番目に高い数字を記録した。なお過去最高は2000年に記録した46,986台。

●韓国
　韓国の製造業は、これまで世界の平均値の8倍という世界最大のロボット密度を誇ってきたが、2017年にロボットの販売台数は4％減少し、39,732台となった。この主な要因は、2017年に、電気／エレクトロニクス産業でのロボット導入台数が18％削減したことによる。その前年の産業用ロボットの導入台数は最高の41,373台に達していた。

●アメリカ
　アメリカにおけるロボット導入台数は7年連続で増加し、2017年に過去最高となる33,192台となった。これは2016年比6％の増加となる。2010年以降、アメリカの製造業全体の成長が促されたのは、国内市場及び海外市場におけるアメリカ産業の競争力を強化するために生産を自動化しようという流れが継続したため。

●ドイツ
　ドイツは世界で5番目であり、ヨーロッパ最大のロボット市場。2017年にロボット販売台数は2016年（20,074台）から7％増加し、過去最高となる21,404台を記録した。2014年から2016年にかけては、産業用ロボットの年間販売台数が20,000台前後で伸び悩んだ。

世界におけるロボットの産業別需要について

　依然として自動車産業が最もロボットを利用している産業である。2017年の総販売台数の33％を自動車産業が占めており、販売台数は22％増加した。乗用車の製造は過去10年でますます複雑なものとなった。現在、製造プロセスの大部分はロボットを利用した自動化ソリューションを必要としている。ハイブリッドカーや電気自動車メーカーも、従来の自動車メーカーと同じように、より幅広いモデルの車に対する需要の高まりに直面している。さらに、2030年に向けた気候目標の達成という課題を達成するためには、最終的により多くの新しい車を低公害車及び無公害車にすることが必要となると思われる。
　
　今後、自動車メーカーは、最終組立や仕上げ作業のための協同ロボットにも投資をするだろうと思われる。ティア2自動車部品メーカーはその大部分が中小企業であり、完全自動化に時間がかかっている。しかし、ロボットがより小さくなり、適応性が高まり、プログラムしやすくなり、資本集約的でなくなるにつれ、この状況は変わることが予測される。

●電気／エレクトロニクス産業
　電気／エレクトロニクス産業は、自動車産業に追いつきつつある。販売台数は33％増加し、過去最高の121,300台を記録した。これは、2017年の総販売台数の32％にあたる。電気製品の需要とバッテリーやチップ、ディスプレーに対するニーズの高まりが販売の増加を促進した。生産自動化の必要性が需要を高める。ロボットは高速でとても小さな部品を非常に高い精度で扱うことができるため、エレクトロニクスメーカーは生産コストを最適化しながらも品質を確保することが可能になる。スマートエンドエフェクタの種類が増え、視覚技術の幅が広がるにつれ、電気製品の製造において、ロボットが行うことのできる作業の幅も広がる。

●金属産業
　金属産業（産業機械産業、金属製品産業、非鉄金属産業を含む）は、上昇傾向にある。2017年には総販売台数の10％が同産業向けで、販売台数は55％の並外れた成長を見せた。アナリストは2018年に金属の需要は全体的に伸び、電気自動車のバッテリーに使用されるコバルトとリチウムの需要の高まりは継続していると予測している。金属・金属製品業界の大手企業は規模の経済から利益を得て、需要の変化に迅速に対応できるようにするために、ロボティクスをはじめとするインダストリー4.0自動化戦略を実施している。

ロボット密度で見る自動化度

　製造業のロボット密度の新たな世界平均は、従業員10,000人あたりのロボットは85台（2016年：74台）で、地域ごとにみると、ヨーロッパの平均ロボット密度は106台、南北アメリカは91台、アジアは75台となっている。

サービスロボットの世界売上高は39％増

　業務用サービスロボットの売上高は39％増加し、66億米ドルに達した。このカテゴリーの総販売台数は85％増加した（2017年）。需要が最も高いのは物流システムで、業務用サービスロボットの総販売台数の63％、総売上高の36％を占めている。サービスロボットは新興企業の主要な参入分野でもあるため、サービスロボットに関する見通しは今後も明るいと考えられる。

　IFRのGudrun Litzenberger事務局長は、「売上高に関しては、2019－2021年の販売予測によると、業務用分野の累計売上高は約460億米ドルになる。これに最も寄与するのが、物流や医療、フィールド向けのサービスロボットだ。」と述べている。

業務用サービスロボット　市場概況

　2017年に69,000の物流システムが導入された。これは、2016年の導入数（26,300）から162％の増加となる。無人搬送車（AGV）が製造分野において6,700台、非製造分野において62,200台導入され、2016年の無人搬送車の販売台数と比較して162％増加しました。物流システムの売上高は、約24億米ドルになると推定されており、これは2016年比138％の増加となる。

　「医療用ロボット」もすでに定着しているサービスロボットであり、極めて大きな成長の可能性を秘めている。医療用ロボットの総売上高は19億米ドルに増加し、2017年の業務用サービスロボットの総売上高の29％を占めた。重要性の高い用途としては、ロボット支援手術／治療と、障害を持つ人々が必要な活動を行う手助けをする、または身体機能または認知機能の改善を目的とした治療を行うリハビリロボットが上げられる。

　搾乳ロボットを中心とする「フィールドロボット」の売上高は、業務用サービスロボットの売上げの約15％を占めている。フィールドロボットのシェアはわずかだが2％減少し、9億6,600万米ドルとなった。2017年のフィールドロボットの総販売台数は6,375台であり、2016年の約5,300台と比べて2％増加した。酪農家の経済的問題により、2016年に売上は減少した。2017年も市場ではいまだにこの影響が見られる。農業用ロボット（大規模農業における作物、野菜・果物の栽培、収穫）は市場に根付きつつある。2017年の販売台数は2016年の190台から増加し、520台となった。

個人／家庭用サービスロボット　市況概要

　また、日々の生活において人間を支援するまたは楽しませる「個人用サービスロボット」の市場は急速に進展している。売上高は27％増加し、21億米ドルに達した。2017年に総販売台数は25％増加し、約850万台となった。掃除機がけや芝刈り、窓掃除などの家事向けのロボットが推定で約610万台販売され、2016年比31％増という目覚ましい増加をみせた。しかし、IFRの調査はこの分野を完全に網羅したものであるとは言えないため、実際の数字は上記よりも大幅に大きいものである可能性がある。売上高は16億米ドルだった。これは2016年比30％の増加となる。

　長年レポートの作成に携わってきたIFRのサービスロボットグループのMartin Hägele氏は、「個人・家庭用用途において、ロボティクスは目覚ましい世界的成長を遂げてきた。床掃除ロボットやロボット芝刈り機、そしてエデュテインメント向けロボット（ソーシャルロボットという呼び名が普及し始めている）は、ますます私たちの生活の一部になってきている。今後の製品開発の方向性は、高齢者支援や家事の手伝い、エンターテインメントのための支援ロボットなど、より精巧な高性能・高付加価値家庭用ロボットの開発を目指すものになる。」との考えを示している。

地域別サービスロボットメーカー

　ヨーロッパのサービスロボットメーカーは、世界市場において重要な役割を担っている。700社強の登録企業のうち約300社がヨーロッパの企業である。メーカー数が25社の北米が2位、130社のアジアが3位となっている。また、サービスロボットサプライヤーの約30％が設立5年以内の新興企業であると考えられ、このことからも、ロボティクスの進歩が目覚ましい新興分野でのダイナミクスが見てとれる。

　タンガロイ（社長＝木下 聡氏）は、マシニングセンタや複合加工機の高精度ボーリング加工に対応する、デジタル表記による工具径微調整機能つきファインボーリングシステム「SwissBore」（スイス・ボア）の販売を本年10月29日より開始する。

　近年、自動車および航空機、金型産業では、部品の高精度化が進んでおり、高精度ボーリング加工が可能な工具が求められていることを受け、今回、デジタル表記で視認し易く、機上で容易に工具径の微調整が可能な商品の販売に至った。

　「SwissBore」は、バックラッシュがないダイレクト工具径計測機構を採用した高精度デジタルディスプレイユニットを設定し、１μ単位の工具径調整を可能としている。また、この商品は、φ9.75 mmからφ2205 mmまで対応するボーリングヘッドシリーズや各種機械のインターフェースに対応するマスターシャンクシリーズ、深穴加工に対応するエクステンション・リダクションアダプタなど、多くのアイテムを設定したモジュラー式クイックチェンジシステムとなっている。これにより、幅広い高精度ボーリング加工に対応が可能である。

■主な特長
　・ボーリングヘッドは、0.001mmで調整でき、高精度なボーリング加工が可能。
　・デジタルユニットは、操作性に優れ、本体の指定箇所に差し込むだけで工具径をデジタル表記し、機上での径調整が容易。
　・デジタル表記はバックラッシュなしのダイレクト測定機構を採用し高精度。
　・ボーリングヘッドは、内部給油仕様であるため、切りくずのトラブルを解消。

■主な形番と標準価格
　●デジタルボーリングヘッドφ23.9 - 37.1 mm
形番：305.020.024.035 156,700円
●BT40用マスターシャンクホルダ
形番：134.540.020.042 39,700円
●エクステンションホルダ
形番：164.020.020.030 52,300円
●リダクションホルダ
形番：184.025.020.036 56,600円
計58形番（いずれも税抜価格）

　ダイジェット工業（社長＝生悦住 歩氏）が、従来から好評発売中の刃先交換式ボールエンドミル「スウィングボール」の切削性能を向上させた新製品「スウィングボールネオ」（SWBX/MSWX 形）の販売を11月1日より開始する。

　この商品は、本体に独特な形状のキーを設けることにより、インサートを強固に固定するため、インサートの取付け時の繰り返し精度が安定する。金型の肉盛り材加工などの荒加工からタービンブレードなどの中仕上げ加工までが可能な工具だ。炭素鋼、工具鋼、プリハードン鋼、鋳鉄、ステンレス鋼等の曲面加工、肩削り加工、溝加工等の荒～中仕上げ加工に貢献する。

●特長
　①　本体に独特な形状の凸キーを設けることにより、インサートを強固に固定でき、金型の総焼き材や肉盛り材などの高硬度材も安定した加工が可能。取り付けインサートは、主刃・副刃形状であり、キー溝付きタイプ。
　②インサートの動きを固定させる事で、取付け時の繰り返し精度を安定化。荒加工のみならず、タービンブレードなどの中仕上げ加工領域においても高精度な加工が可能。
　③ブレーカー付き低抵抗形インサートは、耐欠損性と耐摩耗性のバランスに優れた鋼材加工用材種「JC5240」と一般鋼、鋳鉄やプリハードン鋼が加工可能な汎用性材種「JC8118」を採用。刃先強化形インサートは、50～60HRC の肉盛り材や焼き入れ鋼の加工が可能な材種「JC8118」及び「JC8015」を採用。

●サイズ・価格
　本体モジュラーヘッドタイプ：φ16、φ20、φ25、φ30（4 形番）
　本体エンドミルタイプ ：φ16、φ20、φ25、φ30（7 形番）
　本体標準価格：φ16 31,300 円～（税抜き）
　インサート材種：JC5240、JC8118、JC8015（PVD コーティング）
　インサート標準価格：φ16 主刃3,390 円、副刃2,500 円～（税抜き）

　オークマ（社長＝花木義麿氏）はこのほど、グローバルに市場が拡がる自動車量産加工から半導体製造装置部品､建機部品・油圧部品といった幅広い領域で革新的な生産性を発揮する横形マシニングセンタ「MB-5000HⅡ」を開発したと発表した。

　ここ数年、世界的に好調な自動車産業に代表される量産加工分野では、エンジンケースなど、加工取代を最少にしたアルミ鋳物の軽切削･高速加工が主流となっている。その一方で、建機部品や油圧部品、半導体製造装置部品などステンレスや鋳･鍛造部品の強力･断続加工が必要な部品も数多くあり、高速加工から重切削まで幅広い加工に対応できる充分な能力と、今後ますます高まっていく省人化･無人化ニーズにも応えることができる機械が求められている。こうした時流を受け、同社では、今回の開発に至った。

　このマシンは、高速･高加減速性能の飛躍的向上により､加工サイクルタイムを34%短縮。併せてフロアスペースを10％削減しクラス最高レベルの面積生産性（従来機比20％向上）を実現している。同社では、「長時間連続無人運転を可能とする高い信頼性と共に量産部品、中小物部品の加工において最高の生産性を提供致します。」としている。

「MB-5000HⅡ」の特長

　今回、新開発の「MB-5000HⅡ」は、革新的な生産性を実現するため全てのユニットを刷新。全く新しいスマートマシンとして開発している。

　① 高速･高加減速性能の向上によるサイクルタイム 最短化(従来比 34％短縮)
　② 高剛性･高トルク主軸による強力･断続加工の実現
　③ 長時間の無人運転を可能にする高い耐久性と信頼性
　④ クラス最高レベルの面積生産性 (従来機比20%向上)

（1）①世界最高水準の高速加工
●自動車部品のケース(アルミ材)加工で最短サイクルタイムを実現
　エンジンケースの加工例：サイクルタイム34%短縮 （従来機：176 秒 → 115 秒）
●サイクルタイムを大幅短縮する最大加速度1G の高速位置決め
　最大加速度25%向上 (従来機比)
●工具交換時間を最短化する高速ATC
　新規採用したサーボ式ATC シャッタとディスク式マガジンにより工具交換を高速化
　工具交換時間0.9 秒 (従来機比30%短縮)
　マガジン最遠ポッドの工具準備時間5.1 秒 (従来機比36%短縮)

（2）鋼材の強力加工を実現する高剛性･高トルク新主軸(No.40、No.50)を新開発
●高剛性φ90mm ころ軸受を採用し、最大トルク302N･m の強力モータを搭載
　エンドミルによる切削量704cm3/min の重切削を実現 （S45C 材）
●工具サイズNo.50 仕様をラインナップ
　最大工具長さ510mm、最大工具重量15kg
　大径サイドカッターやロングボーリングなど工具剛性が必要な深穴･突き出し加工が可能

（3）長時間安定した無人運転を可能にする抜群の信頼性
●切粉堆積を抑制するフラットな機内カバー構造と加工室内全域に渡るフルセンタトラフ構造を採用。
　タンク内のクーラント流れを最適化し、スラッジ堆積を抑制する切粉処理技術を新開発
　大量の切粉のスムーズな排出と微細スラッジの効率的な回収によりメンテナンスの極小化を実現
●長時間安定した加工精度を維持する知能化技術「サーモフレンドリーコンセプト」採用
　機械設計の最適化と自律的な熱変位補正で長時間無人運転においても加工寸法変化を極小化
●予知保全で機械停止を未然に防止するAI 機械診断機能「OSP-AI」搭載
　AI 診断技術で送り軸の状態を自己診断し、異常を早期発見
　機械故障によるダウンタイムを最小化し、高い生産性を長時間安定して維持

（4）最小のスペースでクラス最高レベルの面積生産性
●面積生産性20%向上 (従来機比)。 機械はコンパクト、かつ加工エリアを最大化
●FMS に匹敵する自動化システムを省スペースで実現する立体式APC に対応
　12 面APC の設置面積30%削減 (従来型平面式APC 比)

■仕様■

　アマダグループの販売・サービス会社であるアマダ・コリア（代表理事＝深作 亮氏）はこのほど韓国仁川市に新「仁川テクニカルセンター」を設立し、10 月19 日（金）より活動を開始した。

　新「仁川テクニカルセンター」は、2カ所に分散していた展示場を統合して新たに先端産業の集積エリアに建設したもので、従来の約2 倍のスペースの展示場をはじめ、セミナールームやプレゼンテーションルームなどの充実した設備を整えている。最新のレーザ加工機や曲げ加工機に、材料搬送装置やロボットを組み合わせた自動化システム、ならびに省エネ性能や安全性に優れた高機能マシンを提案していく。

　また、韓国市場の課題に合致したセミナーの開催や、ユーザー企業の機械オペレーターを対象とした機械やソフトウエア操作の教育など、板金加工に関する幅広い支援を行う。

　韓国では、半導体や液晶・有機EL ディスプレイの製造装置や検査装置への投資が活発化するなど、IT およびエレクトロニクス産業の好調が継続している一方で、こうした産業を支える金属加工業界では、労働者不足に加えて電気代の値上がりにより加工コストが上昇している。さらに、加工機械に対する政府の安全基準がより厳しくなったことを受けて、金属加工工場では生産効率の向上に対する多様なニーズが顕在化している。

　こうした時流を受け、同社では、「仁川テクニカルセンターは、お客さまの工場が抱える課題に対して、加工技術の提案に留まらず、情報発信、人材育成を含めた総合的な解決策を提案する場としての機能を発揮していきます。」としており、アマダ・コリアは、すでに本社をテクニカルセンターに隣接した事務所棟に移転させている。今後は販売とサービスの連携体制を整え、顧客の競争力向上のための支援を強化することによって、2021 年度までに韓国国内の売上高を2017 年度比で約1.6 倍に拡大することを目指す。

■アマダ・コリアおよび仁川テクニカルセンター概要
社 名： 株式会社アマダ・コリア
代表者： 深作 亮 代表理事
所在地： 大韓民国仁川広域市延寿区ハーモニー路177-12
設 立： 1999 年1 月
敷地面積： 6,200 m²
事務所棟： 5 階建て 事務所、倉庫
延床面積： 2,100 m²
テクニカルセンター棟：
2 階建て 展示場、セミナールーム、プレゼンテーションルーム、教育ルーム
延床面積： 1,800 m²

仁川テクニカルセンター主要展示内容
1. グローバルスタンダード・ファイバーレーザマシン （自動化仕様）
LCG-3015AJ (9kW) + ASFH-3015G
2. パンチ＆レーザ複合加工機 （自動化仕様）
LC-2512C1AJ + ASR-2512N-TK、ID-TOGU
3. ハイブリッド･ドライブシステム搭載 高速・高精度ベンディングマシン
HG-2204ATC、HG-1303
4. 高速・高精度サーボベンディングマシン
EG-4010
5. ファイバーレーザ溶接システム
FLW-ENSIS