国内最大級の工作機械見本市メカトロテックジャパン2015（以下：MECT2015）を主催するニュースダイジェスト社（社長＝樋口八郎氏）は、MECT2015の主催者企画展示コーナー「コンセプトゾーン」（※１）で新たな研究で進化したマグネシウム（Mg）２種を加工実演する。Mgは実用金属の中で最も軽く、最も埋蔵量の多い材料ですが、「発火温度が低く発火しやすい」、「成形加工時に割れやすい」という欠点を持っている。

こういった背景を受け、熊本大学は“燃えない”Mg「KUMADAIマグネシウム合金」（※２）を開発した。この材料は、Mgの沸点である1091℃を超えても燃えずに沸騰する性質を持っている。会場ではこの「KUMADAIマグネシウム合金」を使い、切削加工の実演をする。また、独自の金属組織制御技術により塑性加工を可能にした住友電気工業が開発した「AZ91」（※３）のプレス成形加工も披露する。会場内の特設ステージでは「Mgの安全な取り扱い方」についてのセミナーも開催する。

【コンセプトゾーン概要】
◇テーマ：軽量化革命！Mg“燃えない”“割れない”が世界を変える
◇開催場所：ポートメッセなごや1号館内特設会場
◇実施期間：10月21日（水）～24日（土）

●展示内容

Aゾーン“燃えない”が世界を変える
バナーであぶって1000℃以上に加熱しても発火せず沸騰する、熊本大学の河村能人教授が開発したKUMADAIマグネシウム合金を使い、自動車、航空機、鉄道車両に関するオリジナルの切削技術を披露する。

Bゾーン“割れない”が世界を変える
塑性加工にまったく向かなかったMg合金AZ91が、住友電気工業の独自の急冷凝固技術で“割れない”素材に変身。会場では常識を覆す100mmの深絞り技術を披露する。

（※１）コンセプトゾーン
工作機械にまつわる最新加工技術を１号館特設会場で実演展示することで、来場者に少しでも仕事のヒントをつかんでもらい、国内製造業を活性化することが狙い。前回展では「日本の技術を医療で活かせ」と題し、最新医療部品の加工を会場内で実演した。

（※２）KUMADAIマグネシウム合金
KUMADAIマグネシウム合金には「耐熱合金」と「不燃合金」という2種類の合金があり、さらに製造法によって「鋳造合金」と「超急冷合金」の２種類に分類される。米連邦航空局（FAA）が策定したMg燃焼試験に合格し、2014年10月には米ボーイング社と次世代航空機への実装化を目指した共同研究を開始している。

（※３）AZ91
AZ91はマグネシウムにアルミニウムを９質量％、亜鉛を１質量％添加したもの。耐食性に優れているものの加工の難しさから板材は実現されておらず、鋳造材が限定的に利用されていた。住友電気工業が開発したAZ91板材はAZ91鋳造材と比べて強度は1.5倍
以上の380MPa、伸びは数倍となる10％以上を達成。独自の鋳造・圧延加工により板材の開発・量産化に世界で初めて成功した。

タンガロイ（社長＝木下聡）がこのほど鋳物旋削加工用新CVD コーティング材種『T515』の発売を開始した。

T515 は、専用の新母材及び新コーティングを採用した鋳物加工に最適な高汎用性材種。母材コーティング界面の密着性を向上させたことで、耐チッピング性及び耐剥離性を改善し、安定した加工が可能になった。

アルミナ（Al2O3）被膜を弊社従来品よりも1.7 倍厚膜化したことにより、高速加工での耐摩耗性を大幅に向上させることに成功、圧倒的な長寿命を実現するとしている。

また、弊社独自の特殊表面処理技術であるPremiumTec を採用し表面平滑性を向上させたことで抜群の耐チッピング性及び耐溶着性を発揮する。

同社では、「簡単にインサートを選択して頂けるよう、全周タイプとフラットトップタイプを主に標準在庫に設定しました。鋳物旋削加工用新CVD コーティング材種T515 は、一般的な加工領域から高速加工領域において抜群の信頼性で安定した加工を実現することで、鋳物加工用弊社既存材種T5100 シリーズと併せて、あらゆる鋳物加工に対応し、お客様の生産性向上に貢献します」としている。

主な特長は以下のとおり。

●母材コーティング界面の密着性を向上させ耐チッピング性及び耐剥離性を大幅に向上
●アルミナ膜厚を従来よりも厚膜化し、高速加工領域での耐摩耗性を向上
●PremiumTec の表面平滑性の向上により耐チッピング性及び耐溶着性を大幅に改善

■主な形番と標準価格
●インサート
・CNMG120408 T515 850 円 （税込み 918 円）
・DNMG150612 T515 1,460 円 （税込み 1,577 円）
・WNMA080412 T515 1,320 円 （税込み 1,426 円）
・VNMG160404 T515 1,300 円 （税込み 1,404 円）
全アイテム：インサート 32 形番

セコ・ツールズがこのほど広く普及している Turbo 10 カッタ対応の PCD フライス加工用チップ材種 2 製品を新たに発表した。

PCD05 と PCD20 は定評ある PCD 材種で、主にアルミニウム、チタン合金の仕上げ加工において比類のない表面品質をつくりだす。これらの被削材は、主に航空宇宙産業や自動車業界で使用される。新しい材種は、ポリマーや繊維強化複合材の切削でも高い効果を発揮する。

PCD05 および PCD20 フライス加工用チップは単独でも、Turbo 10 カッタ本体に超硬チップと一緒に取り付けても使用できる。超硬チップと一緒に使用すると、PCD チップ材種は固定ポケットでワイパーチップの役割をする。その一方、PCD05 および PCD20 を単独で Turbo 10 カッタ本体で使うと、その潜在力が最適化され、切削パラメータを最大限に引き出せる。

超硬ソリッド体チップの PCD05 および PCD20 は X010 チップサイズで提供しており、コーナ R 0.4 mm(0.16 インチ)、ワイパー長 1.08 mm(0.43 インチ)。

PCD05 および PCD20 を収容する Turbo 10 カッタボディは精密加工されたポケット部を備えており、工具本体とチップ間の接触を最適に保つことで、振れ、安定性、工具寿命を改善する。クーラント スルー供給口が統合されて生産性が向上し、切り屑排出性がさらに向上する。

日本金型工業会東部支部（支部長＝加藤忠郎 日進精機相談役）が5月22日、東京都内の上野精養軒で第3回定時総会を開催した。

平成26年度事業報告、同決算報告並びに監査報告、平成27度事業計画案、同収支予算案を承認した。

遠山 毅 経済産業省製造産業局素形材産業室 室長が「素形材産業を取り巻く環境と最近の素形材産業室の取組」をテーマに講演したあと、引き続き懇親会を開いた。

あいさつに立った加藤支部長は、日頃の感謝を述べたあと、「インターモールド2015では小間数も相当増加した。来場者も4日間で4万7000人とのことで、2年前の東京開催と比較すると1000人ほど増加している。金型工業会のブースも2年前は57社だったが、今回は71社と小間数も増えた。金型工業会の小間には大勢来場者が足を運び活況に溢れていた。また、初日から具体的な商談もあったと聞いた。円安の進行もあって、海外の金型と国内の価格の差が少なくなってきたこともあり、品質のいい日本の金型が求められるようなったようだと聞いた。まだ手放しで喜べる状態ではないが、風向きが良い方向へ変わってきている」と述べた。

来賓を代表して遠山 毅 経済産業省製造産業局素形材産業室 室長が、「最近は、品質・為替・人件費の風向きが変わってきて、日本に戻ってきたと伺っている。世界に比べても日本の技術は素晴らしいので、これを維持しつつ、各国とも戦っていけるということを期待したい。インターモールドでは活況があり、今は冷やかしで来られる方が少なくなり、商談の場として足を運ぶ方が多いと伺っている。数字も良くなっており、景気の良さを実感できる環境になってきているのではないかと思っていると感じている」とあいさつした。

牧野俊清 日本金型工業会 会長があいさつに立った。この中で牧野会長は、「リーマンショック後に厳しい状態が続いていたが、円安の効果もあり景気も良くなってきた感じがある。3月の機械統計をみると素形材全体でも金型が突出して伸びを見せていた。まだまだ増やせる余地はあると思っている。われわれの業界は今年、良い環境であればいいな、と願っている」と期待を込めた。

新入会員の紹介のあと、牧野二郎 牧野フライス製作所 社長が乾杯の発声を行った。

日

本工作機械工業会（会長＝花木義麿 オークマ社長）が5月21日、都内のホテルニューオータニで第4回通常総会を開催した。

総会後に記者会見が開かれた。花木会長は、日頃の感謝を述べたあと、「伝統ある日工会会長職の責任の重さを身に沁みて感じているところである。昨今、話題のインダストリー4.0やロボット革命等、国内外で新しいものづくりのあり方が模索されている。この新時代の中、わが国工作機械産業のさらなる飛躍を期して新たな礎を築くことが会長である私の重要な責務である」とした。

記者会見後、場所を移して懇親会が開かれた。
あいさつに立った花木会長は、「一昨年に私が日本工作機械工業会のバトンを引き継いで二年が経過した。この間、政策による支援の効果もあり工作機械産業の市場環境は大きく好転をした。日工会の工作機械受注額の動きをみると、2014年は前年比35.1％増の1兆5094億円となり、4年連続して1兆円を超えることができた。本年においては、1月から4月までの日工会受注累計は5346億円となった。本年の1/3が経過した現時点で年初の受注見通しの1兆5500億円を上回る勢いで推移している。工作機械需要は内外需総じて堅調に推移、内需においては為替の安定を背景に企業収益が大きく改善し、設備の更新・合理化投資のマインドが向上しているに伴い、工作機械需要が拡大してきた。また、生産性向上設備投資促進税制や省エネ補助金、即ち地域向上、中小企業等の省エネルギー設備導入補助金が工作機械需要の拡大を強く後押ししている。国内外の堅調な市場環境の中、日工会会員各所の努力により、国内外の受注拡大が続いている。次に平成26年度の日工会活動を振り返ると、産学官の連携による叡智を結集して先端技術の研究開発と標準化を推進する加工システム研究開発機構の立ち上げに向け、準備作業を進め大きく前進している。次に昨年開催されたJIMTOFでは活発な商談、先端技術のアピールなど充実した展示会となった。平成27年度の日工会活動については、この2年に取り組んできた4つの重点課題である、産学官連携の強化、標準化戦略の強化、JIMTOFの求心力の強化、人材の確保等々をはじめとする中長期的な課題への対応をさらに深化発展させていく」と述べた。

来賓を代表して、黒田篤郎 経済産業省製造産業局長が、「経済は好循環に動き始めている。この景気回復の実感を全国津々浦々中小企業も含め広めるのはわれわれの仕事だと思っている。特にアベノミクス三本目の矢は成長戦略を実現させる正念場でもある。三年前は六重苦に加えデフレで七重苦とも言われたが、円高も一服し、法人税改革も方向が定まるなど、ずいぶん課題が良い方向に向かっている。工作機械の世界はまさにマザーマシンといわれ、産業の根幹な部分である。貿易収支は大赤字だが、この厳しい中で、黒字を保っている二つの産業がある。それは自動車と工作機械であり、この二つが黒字の稼ぎ頭でもあるといえる。また、このほどロボット革命イニシアティブ協議会を立ち上げたが、この中核になるのがまさに工作機械メーカーの皆様である。IOTの時代がやって来たが、ドイツのインダストリー4.0、アメリカのインダストリアル・インターネットに対し、日本はどうやって対応していくのか、と問われているが、われわれは得意分野であるロボットや工作機械をいかにデジタル化するかを世界に向けて発信していきたい」とあいさつした。

日本工具工業会（理事長＝堀 功 不二越常務）が4月24日、東京都内の銀行倶楽部で平成27年度（第68回）通常総会並びに春季合同部会を開催し、超硬工具協会との統合を決議した。6月3日に解散総会を開いたあと、同日に新組織となる「日本機械工具工業会」の設立総会が開催される。

総会が終了したあと、春季合同部会が開催され、平成26年度生産実績および平成27年度生産額見通しと国内生産や輸出入について説明があった。また、技術委員会並びに環境委員会の委員長からそれぞれ報告があった。

最後に堀理事長が総括した。
この中で堀理事長は、「平成26年度は1120億円近くの生産出荷が達成できた。われわれの産業機構が大きくなっていることを示せたのではないか。常に前進を目指して高い目標を持ってわれわれは取り組まなければならないと感じている。日本の工業規格についても邁進していけるようにと思っている。われわれの技術を世界に発信していく意味においても企画戦略は非常に大切なので、推進していきたい。環境については、コバルトリスクの低減措置を進めていかないと、私企業の負担が大きくなる。これは超硬工具協会と一緒になって業界全体で緩和措置を進めていかなければ、と思っている。われわれの培ってきた経験と知見を生かして活動を強化していきたいと思っている」と述べた。

懇親会で、石川則男副理事長（オーエスジー社長）が、「超硬工具協会と正式な統合の承認をいただいた。日本工具工業会は1948年に創立され、67年もの間、活動してきた。それぞれの会員企業は熱い思い入れがあって、多少淋しいような気持ちがあるのだが、この新しい統合に向けて次の世代を担う方達が良かったな、と心から思えるようにと祈念している」と期待を込めた。

来賓を代表して、佐脇紀代志 経済産業省産業機械課長が、「将来に向けた大きな判断をされて、新しく大きな基盤をつくるために歩まれたと承知している。工具はものをつくるために欠くことのできない基本であるが、業界の皆様が一致団結して共通の課題を解決するための基盤をつくられることを心強く思っている」とあいさつをした。

不二越 工具事業部 工具製造所 EXTブローチ課に所属する藤井孝宏氏（59歳）が、春の黄綬褒章を授章した。

手動の工作機械を使い、クリスマスブローチの最重要部位である歯形を研削。手の感覚や研削音など五感をフルに活かし、機械では出来ない数ミクロンレベルの仕上げ加工を施している。その卓越した技能を活かし、クリスマスブローチの品質・精度の向上と、量産化・標準化をすすめ、今日の大型発電機のタービン製造やエネルギー産業の発展に寄与してきたことが、高く評価された。

クリスマスブローチは、航空機のジェットエンジンや発電機のタービンディスクを加工する精密工具で、断面がクリスマスツリー型の形状であることから、クリスマスブローチと呼ばれている。高温・高圧・高速で回転するタービンの安全な運転を実現するため、ミクロン単位の高精度が要求される工具である。同社は国内外の主要なジェットエンジン・発電機メーカーへ納入しており、世界トップシェアを有している。

ものづくりへの思い「何ごとも追究・探求する気持ちで向上心を持ち続ける」

藤井氏は、「このたびの受章の栄に浴し、身に余る光栄に存じます。長年携ってきた仕事が評価されたことを、大変嬉しく思っております。このような栄誉ある褒章は、私のような者がいただくものではないとも思いましたが、これまで一緒に仕事にとり組んできた職場の仲間の代表として、また同じ仕事をしている方々への励みになればと考え、お受けさせて頂きました。このような業務に就かせてくれた会社、ならびに工具製造所の皆様に、大変感謝いたしております」コメント。これまでの職歴とものづくりへの思いを次のように語った。



「1974 年の入社以来、41 年間ブローチの手動歯形研削作業一筋に携わってきました。現職場に配属され、先輩方から作業を教わり仕事を覚えてきましたが、厳しい反面、ものづくりの楽しさも感じるようになりました。ある時、製品を修正する仕事を任され、その修正した製品の精度が非常に良いと、お客様から高い評価をいただいたことがありました。その時、実際に自分の作業が評価されたことがとてもうれしく、また自分でここまでできるという自信もついて、やる気が増すと同時に、ものづくりへの興味が一層湧いてきました。ブローチは歯の精度が命です。そのため、お客様の加工精度の要求は大変厳しく、自分の中で、何度も限界を感じたことがあります。たとえば、刃先の研削を行なうなかで、数ミクロン位置ズレするという問題が発生することがありました。位置ズレの方向と量を数値化して把握することができず、実際に加工したブローチでの切削テストと、歯形の細かな微調整を繰り返し行ないながら、修正していきました。複雑で微細な加工を行なうには、熟練した成形技能が不可欠で、自分自身、さらなる技能の修練が必要だと感じた瞬間でもありました。この職場に配属された当初は、失敗もたくさんあり、多くの方にご迷惑を掛けました。同じミスは絶対にしないぞ、と自分自身に言い聞かせながら、今日まで頑張ってきました。ミスをしようとして仕事する人はいませんが、ミスをしたあとの気持ち、反省が大事だと思います。この気持ちがあれば、加工精度や品質の向上も、加工時間の短縮も、まだまだできるはずです。何事も追究・探求する気持ちで、自己満足せず向上心を持ち続ければ、仕事への意欲は増し、張り合いも出てくると思います」（藤井氏）

また、今後の豊富について、「先輩から“ハンドルの目盛りでは、砥石の最終移動量は測れない。目と音、指先の感覚など五感をフルに使って研削するしかない”と教わりました。この技能を、後輩達に実践を通して教え伝えていくのはもちろんのこと、つねに自分の技能に満足せず、自ら努力・改善を続けていく気持ちが大事だと伝えていきたい。また、何時かは私の仕事を機械化、自動化できるよう、全力でサポートしていきたいと思います」と語っている。

オーエスジー（社長＝石川則男氏）の新城工場内にあるオーエスジーコーティングサービス（社長＝彦坂光義氏）の新社屋竣工並びに鎖のモニュメントが完成し、5月15日に見学会が開催された。

新城工場は、特殊工具対応へ変化を遂げたハイス製品の専門工場。同社第2製造部 今泉英明部長は、「世の中では超硬化が進んでいるが、なぜ、この工場はハイスに力を入れているかというと、超硬合金は工具としては特性バランスに優れ非常に魅力的な材料であるが、ハイスというのは、他の工具材質では得られない高い靱性があり、世の中には、靱性を必要とする加工も多く存在する。したがって超硬化が進む中においてもハイスの需要はある。例えばタップの下穴などは超硬ドリルで強行にあけていくと、表面が硬化してしまう。耐熱合金もいきなり超硬でバリバリ削ると表層に加工硬化層、変質層などができる。これが飛行機などに使われる製品にしたときに問題が起きるケースもあるので、ハイスで優しく削るのが望ましい」とハイス工具の必要性を説明した。

新城工場を見学したあと、オーエスジーコーティングサービスの竣工記念セレモニーが開かれ、オーエスジー 大沢会長、オーエスジーコーティングサービス 彦坂社長、モニュメントを製作した芸術家の三澤憲司氏、関係者を囲んで懇談した。

2001年にオーエスジーから分社したオーエスジーコーティングサービスは、コーティングの受託生産をしている。現在では、切削工具のみならず、金型、機械部品などへのコーティングを通して様々な産業で幅広く利用されている。

オーエスジーコーティングサービスの彦坂社長は、「われわれは4つの使命がある。ひとつは、オーエスジーが2020年に1500億円の売上げを達成すること。それに向けて生産能力のアップ、受注力の増大を目的としている。二つ目はグローバルコーティングのマザー工場の位置付けとして工場内の機能アップを図っていく。すでにオーエスジーグループは世界中にコーティング事業を展開しているが、そこへの技術支援を行っていく。三つ目はオーエスジーが掲げている航空機産業への受注拡大。われわれが独自に持っている超結晶ダイヤモンドコーティングは、炭素系樹脂の加工に強く世界出も非常に強い競争力を持っている。また耐熱合金用の新しいコーティングの生産能力も上げていきたい。四つ目はアフターマーケットといわれる市場を拡大したい。お客様がお使いしたものをリユース、つまり再研磨と再コーティングをして再びお客様のところにお戻しする、ということを拡大していきたい」と抱負を語った。

この中で大沢会長は、「コーティング会社の社長を社内で公募したところ、手をあげてくれたのが彦坂だった。彼は営業畑だった。私は内心、営業を担当する者が社長になってくれればいいな、と思っていたので嬉しかったことを覚えている」とオーエスジーコーティングサービスの設立秘話に触れた。

続いて大沢会長から三澤憲司氏をはじめ、関係社に記念品が授与された。



写真左は芸術家の三澤憲司氏

その後、オーエスジーアカデミー（豊川市一宮町）内にある靑山製作所再研磨工場を見学したあと、感謝の集いが開かれ、宴もたけなわのころ、散会した。

DMG森精機（社長＝森　雅彦氏）は、5月12日、2015年3月期連結決算を発表し、東京グローバルヘッドクォータで森社長出席のもと記者会見が開かれた。なお、会見は、テレビ会議方式で名古屋会場と同時に行われた。

同社グループを取り巻く環境は、欧州経済の先行きや原油安によるエネルギー関連需要の失速など懸念材料はあるものの、安定的な円安基調を背景に企業の高い設備投資意欲に支えられ、受注環境は引き続き堅調に推移している。このような環境下おいて、2月にDMG MORI SEIKI AKTIENGESELLSCHAFT（以下「AG社」）のフロンテン工場でオープンハウスを開催し、革新的な新オペレーティングシステム「SELOS」を搭載した高精度・高速横形マシニングセンタ「NHX 4000」の第2世代モデルと積層造形機械「LASERTEC 65 3D」を含む、計72台の最新鋭の工作機械を出展し、目標を上回る受注を獲得した。

また4月には、北京で開催された「中国国際工作機械見本市（CIMT）2015」に最大のブースを確保し、Maschinen Market誌の2015年革新的技術TOP20に選出された「SELOS」を搭載した、計33台の最新鋭工作機械を展示した。森社長は、「これまで安価でローエンドの工作機械が主流だった中国においても、より高精度で高品質な本物の工作機械が求められるようになってきた」と述べた。

さらに東京グローバルヘッドクォータで「5軸加工オープンハウス」を開催した。最新技術を搭載した5軸加工機13機種を含む、全32台を一堂に展示し、経験豊富な専任スタッフが、多数の事例やデモ加工を交えた実践的な技術ノウハウと顧客の生産性向上に貢献するソリューションを提案した。

この結果、連結売上高は1,746億60百万円（前期比8.7％増）、連結営業利益142億36百万円（前期比52.1％増）、連結経常利益203億54百万円（前期比81.0％増）、連結当期純利益152億16百万円（前期比61.1％増）となった。

地域別の動向および業績は、日本では、自動車、産業機械関連の受注が好調で、売上高は1,351億35百万円（前期比4.6％増）、利益106億6百万円（前期比68.8％増）。
米州では、自動車、航空機、医療関連で受注が引き続き好調で、売上高653億1百万円（前期比17.7％増）、利益9億5百万円（前期比34.2%減）。
欧州では、航空機関連を中心とした受注が好調に推移し、売上高376億60百万円（前期比11.5％増）、利益14億98百万円（前期比53.0%増）。
中国では自動車、金型関連を中心に、アジアでは自動車、電機機械関連を中心に引合受注が堅調に推移したが、売上高226億1百万円（前期比1.4％減）、利益12億52百万円（前期比87.5%増）となった。

今後については、日本、米州、欧州の各地域ともに受注環境は引き続き堅調に推移するものと予想される。

同社グループでは、開発、製造、販売、サービスの各分野でAG社と連携を進め、このたびのAG社の連結対象会社化にともない、これを含めた次期業績（連結）予想を示している。

ただし、決算期を3月31日から12月31日に変更するため、次期は9ヵ月決算となっている。1015年12月期は、売上高3000億円、営業利益300億円、当期利益165億円を見込んでいる。

なお、対米ドル平均市場レートは120円、対ユーロ平均市場レートは130円を想定している。

アマダホールディングス（社長＝磯部 任氏）は、2008 年よりレーザ発振器の共同開発・供給パートナーとして提携関係にある光通信メーカーJDS Uniphase 社（米国：社長＝トーマス．H．ワクター氏）（ 以下、JDSU 社）が、2014 年度6月28 日決算時点で売上高の約46％を占める光通信および商業レーザ関連事業を担う分野を分離し、新規設立する会社Lumentum Holdings 社（米国：社長 アラン・ロウ）（以下、ルメンタム社）の子会社に対し、40 百万米ドルを上限として出資する。今回の出資目的は、レーザ事業においてファイバーレーザと昨年発表した次世代のダイレクト・ダイオード・レーザ（以下、DDL）発振器の共同開発・供給パートナーであるJDSU 社との関係をより強化することにある。今後、レーザマシンの主流はCO2 レーザからファイバーレーザとDDL へと急速に移行していくことが予想され、この進歩と多様化が著しいレーザ関連技術の開発と、市場競争力のある商品化に対応していくための提携強化となる。JDSU 社は米国NASDAQ に上場しており、光セキュリティー・作動製品事業、ネットワーク・サービス事業、光通信・商業レーザ事業を展開し、同社のファイバーレーザやDDL の励起源となっている高出力のレーザダイオードの技術力を有している。昨年9月に、JDSU 社は既存事業をViavi Solutions 社（以下、ビアビ社）とルメンタム社の大きく２社に分割し、新設するルメンタム社も米国NASDAQ へ上場する企業再編の実施を発表した。ビアビ社は光セキュリティー・作動製品事業、ネットワーク・サービス事業を展開し、ルメンタム社は光通信・商業レーザ事業を展開する。これに併せて同社は、ルメンタム社の子会社への優先株取得による出資を実施し、ルメンタム社との関係をより強固なものとするとともに、レーザ事業の強化をはかっていくとしている。