「歯車業界の活力を高める技術者、経営者育成に注力」
■日本歯車工業会　会長　栄野　隆

　新年おめでとうございます。平成31年の年頭にあたり、一言ご挨拶を申し上げます。
　旧年中は、当会の事業運営に格別のご支援、ご協力を賜りまして、厚く御礼申し上げます。

　昨年度は、特に下半期には、大国間の貿易摩擦の深刻化とその影響が当事国のみならず、市場全体にも影響が及び、景気減速の懸念が膨らむという世界経済の頭打ち感の中で年を越した感がいたします。当歯車業界に於いても同様の傾向が受注推移にも見られ、前半は生産性向上と省力化ニーズの設備投資の上げ潮の中、需要堅調、リーマン前の生産水準の中で推移した企業が多く見られたものの、後半失速気味で先行きの舵取りも状況変化に機敏に対応する経営が求められる年明けになりました。

　こうした経済動向の中ですが、昨年当会は80周年の峠を越え、更なる100周年に向かって我が国機械産業界の下支え役として、更なる貢献を持続して参ります。

　日本歯車工業会の役割は何かという問いに応えながら、今年度は将来を見据えて、特に新技術による製品品質向上のための鋼材品質評価法の規格化と実用化を目指す事業、及び、次世代経営者による歯車業界の活力を高める技術者、経営者育成に注力して参りたいと存じます。

　第一は、当会が永年継続して担って参りました機械要素「歯車」に関する日本工業規格（ＪＩＳ）及び国際規格（ＩＳＯ）の制定或いは改訂に深くかかわるという基本的役割に関連した事業です。

　規格化という品質確保の観点での基本を踏まえ、鋼材に起因する製品事故ゼロを図る試みとして、新技術を取り入れた世界でも例を見ない高速多点硬度分布測定装置による品質評価法の活用を図ります。即ち、評価法を日本歯車工業会規格として制定し、工業会会員を初め、鋼材を使用する一般の機械メーカーへの実用鋼材への適用を視野に、規格に照らした品質の同定を実現し、品質向上に役立てることを目的とします。今年度はその最初の年として、評価装置の実用化元年のスタートを切ることと致しました。言わば歯車業界の競争力強化につながる事業という視点に於いても、従来の延長線上にはない一つ上の成果を期待でき、我が国機械産業の持つ日本品質向上を目指します。

　第二は、将来を見据えて、当会を構成する多くの歯車メーカー及び関連ものづくり企業の経営にも関わる次世代人材の育成事業です。今社会は、変化のスピード自体も加速し続け、例えば、加工法、設計と製造の間もITによる連携が必須となって参りましたが、同時に中小企業の持つ固有の課題も共有しつつ、歯車業界が将来如何にあるべきか、課題解決を業界一丸となって解決する一助ともなる次世代技術者による経営研究会として、発足致しました。

　当会は100周年に向かって「規格、技術、教育」の3つの柱を中心に、歯車産業ひいては日本の機械産業の発展を願い、創業の精神「技術水準の向上と経営の合理化の促進に業者は一致団結の努力を傾倒せねばならぬ」を改めて思い起こして、皆様のお役に立てる工業会をめざし努めて参りたいと存じます。皆様方の温かいご協力をお願い申し上げます。
今年が皆様にとって良い年になりますよう祈念申し上げ、新年のご挨拶とさせていただきます。

「日本人のものづくりを支える」
■日本工作機械輸入協会　会長 中川貴夫

　2019 年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
　旧年中は当協会の事業活動にご支援ご協力を賜りまして、誠にありがとうございました。

　輸入工作機械は日本の近代化や工業化の基盤を成すものであり、当協会はその発展と推進において貢献してまいりました。今後も、グローバル時代における「日本人のものづく
り」を支えるため、一層の努力をしていく所存です。

　昨年2018 年の工作機械の輸入通関実績は、約1060 億円（予想）となり、一昨年2017 年
の約890 億円から約19%増となりました。

　昨年11 月に開催されたJIMTOF2018 は、15 万人を超える来場者を迎え、大盛況に終わりました。協賛団体といたしまして、来場者、出展者そして関係者の皆様に厚く感謝申し上げます。また、当協会会員企業様におきましては、これを機に社業ひいては業界の益々の活性化に導かれるものと信じております。

　さて、今年は平成最後の年、来年2020 年は、東京オリンピック・パラリンピックと、こ
の2 年間、我が国は世界中の注目を集めます。当協会でも、ものづくりを通じて日本経済をしっかりと支え、世界の注目に恥じない貢献をしてまいる所存です。

　最後に、皆様にとりまして、本年が最良の年となりますよう祈念いたしまして、新年のご挨拶とさせていただきます。

「製販一体で努力」
■日本工作機械販売協会　会長　冨田 薫

　

　皆様　新年明けましておめでとう御座います。健やかに新春を迎えられた事と、謹んでお慶び申し上げます。　旧年中は当協会に対し一方ならぬご厚情と温かいご支援を賜り有難う御座いました。あらためて御礼申し上げますと共に本年も引き続き宜しくお願い申し上げます。

　昨年11月に米国中間選挙が行われ、上院は共和党、下院は民主党が過半数を押さえるねじれ議会となりましたが、トランプ大統領は2年後の大統領再選に向けて対外的には引き続き強硬な政策を推し進める事が予測されます。中国も米国との貿易摩擦の結果もあり、半導体投資に陰りもみられ国内景気への影響が懸念されるため今後どの様に推移していくのか注視したいと思います。

　平成30年の工作機械受注は日工会が上方修正された受注予測１兆8500億円、内需も7800億円に到達したと思われます。このまま推移すれば、2019年も引き続き国内は好景気が持続されと考えています。日本の工作機械年間受注2兆円時代の到来に向け、製販一体で努力したいと思います。

　ここでJIMTOF(2018)を見学した感想を述べます。デザインも格好良く、無人で凄いスピードで動き、正しく日本の工作機械は世界のトップレベルであると実感しました。展示機は自動化、省力化の機械、ロボット、ローダー、ＡＧＶの組合せ、5軸制御の複合マシン、金属３Ｄプリンター、そしてそれら機械、機器を繋ぐIoTの実演が多く見られ、やはり多品種少量生産の工場現場をなるべく省力化してうまく運営するにはどうすればよいかの解決策が展示されていました。

　中期的に見るとやはりEV（電気自動車）の影響で自動車用エンジン、トランスミッションの部品は減少して行く事が予測されます。工作機械の販売を世界レベルで伸ばす為には、自動車以外の分野の開発（航空機産業、メディカルその他）、金属以外の素材の加工技術の開発、金属３Ｄプリンターの高速実用化等のDIVERSITY（多様性）が必要になると感じました。

　さて、最後に日工販の役割についてですが、まず第1に営業マンレベルアップ教育の強化です。ユーザーの要望により、工作機械、エンジニアリグメーカーの選択、システムアップが出来るプロの営業マンが必要であり、日工販としては、各種教育セミナーを提供して、営業マンのレベルアップにサポートしていきます。

　第2に各種情報の提供です。補助金、税制改正、PL保険等の情報を、会員各社には迅速且つ的確に提供し更に工作機械の重要市場である自動車、航空機、他産業の将来について、専門家に依頼して勉強会を開催します。

　第3にメーカー各社との情報交換及び人脈作りです。メーカーのご協力を得て新製品勉強会、工場見学会、またメーカー営業マンと会員各社との交流を積極的に実施し、より一層連携を深めて行くことを目的として取り進めたいと思います。

　上記の内容をひとつ、ひとつ実行していく所存ですので、本年も引き続き皆様のご理解とご支援を宜しくお願い申し上げます。

　最後となりますが、皆様の益々のご多幸とご健勝を祈念申し上げて、私の年頭のご挨拶とさせて戴きます。

「金型マスター認定制度の更なる進化を」
■日本金型工業会　小出　悟

　平成31年の新年を迎えるにあたり、会員の皆様を始め関連官公庁、関連団体の皆々様に謹んで新春のお喜びを申し上げます。

　日本の経済はリーマンショック後10年を過ごし、それ以前の水準には回復していないものの概ね順調に推移し本年を迎えるに至りましたが、米国発の貿易摩擦が中国を始めとし、世界経済に影響を与え始め、日本経済にも影を落とし始めたことは一つの不安材料であり、不測の事態を想定しながら慎重な舵取りが要求される状況でもあると考えます。

　また、労働力不足問題に目を向ければ、今後の日本経済にとって避けて通れない出来事であるといわざるを得ず、この問題には作業者レベルの不足と、中核人材者の不足という二つの問題があり、前者の問題はまさに昨年の後半で外国人技能実習生制度をめぐり国会でも激しい議論がなされ、具体策が検討され始めたことは改善に向かう一つの現われだと認識いたしますが、問題は中核人材の確保問題に有ると私は考えます。

　このような現状を踏まえ日本の金型業界を代表する一般社団法人日本金型工業会としてどう対処するのか、一つには一昨年スタートした金型マスター認定制度の更なる進化を追及することがあります。本年は二次募集を計画する年と位置づけており、一次募集にて認定されたマスター認定者71名にも深く参画していただきながら、金型業界の次代を担う人財作りに取り組みたいと思っております。

　昨年も新聞、テレビなどでも数多く採り上げられたAI、IoT、ロボット技術に関し、当工業会としても積極的に取り組み、会員企業各社の省人化、効率化のお手伝いが出来るよう努力したいと思うと共に、新時代・新技術をマスター認定者が率先し道を開き、その事実を受け会員会社の従業員の方々にも影響が及ぶような存在と成ることが私の悲願でもあります。また、そのような人財があまた出現すれば日本金型工業会としての素晴らしい広告塔にもなりえます。

　広告といえば当工業会の広報委員会でも新たな取り組みがなされ始めました。新しく作成した第二弾のDVDを日本各地の教育の現場など広く広報活動を行い、金型業界の存在を会員自らが未来の社会人に広く周知させるため、様々な検討を加えながら実行して頂き、将来的有力な人材確保の手段となるように会員の皆様にはご協力をお願いしたいと考えております。

　2014年には「新金型産業ビジョン」を工業会にて作成し、会員企業様にもご努力していただいているところではありますが、本年でビジョンも5年目となり時代の変化を加味する必要があると考えます。経済産業大臣の肝いりにより2016年の9月に世耕プランが発表され、指導されたことはご存知かと思いますが、その一つの好影響とし代金支払いの現金化が現在進んでいます。公の支援はさらにお願いするとしても、新金型産業ビジョンを意識しながら自らも、変化する新時代を先行するような大胆な提案たる行動指針を作成し、発信できればと考えております。出来うる限り会員企業様すべてに当てはまり参考としていただけるような、幾種類かの指針を多年に亘りながらも打ち出せれば幸いであると思いますが「言うは易く行うは難し」です。まずはその初年度として本年は皆様へのアンケートなどをとりながら、ワーキンググループを構成し進めて行きたいと思います。

　今年は新たな元号が発表されます。どのような未来が来るのかは誰にも分からないからこそ一致団結し、会員企業の皆様のお力添えはもとより、関連官公庁、関連団体の皆様のご協力も得ながら、じっくりと進めていく所存でいますので、皆様のご理解ならびにご指導ご鞭撻の程お願い申し上げ、年頭の挨拶とさせていただきます。

「今のうちに様々な施策を」
■全日本機械工具商連合会　会長　坂井俊司

　2019年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
　平素は全日本機械工具商連合会の活動にご理解、ご協力を賜り厚く御礼申し上げます。

　昨年は海外の諸情勢について不安要素があったものの、国内の景気は緩やかな拡大基調にあり、我が国の鉱工業生産も比較的堅調であったのではないかと思われます。一方、モノ不足や納期の長期化、また値上げなど好景気であるが上での問題も出てきました。内外の諸問題はありますが、今年もこの景気が継続し国内での生産活動が活発であってもらいたいと切望しています。

　ところで本年5月1日に皇太子さまが新天皇に即位されます。平成の時代も終わり、新しい年号の時代が始まります。思い起こせば平成が始まった1989年はバブル景気の真っただ中にあり、わたくしも社会人３年目で非常に活気もありましたが、何か足が地に付いていない世情だったように感じます。日本経済は直後にバブル崩壊と更にその後に続く「失われた20年」と言われる厳しい時代となり、我々機械工具業界も厳しい波にさらされることになったのは皆さんもご存じのとおりです。「失われた20年」の間にはITバブル崩壊、リーマンショックも経験してきました。

　現在は当時ほどのバブル景気のような過熱感はないものの、多くの企業がリーマンショックから立ち直り、中小の企業含め業績も回復してきています。その中で我々機械工具業界も就労者人口の減少、製造業のサプライチェーンの再編への対応、そして事業の継承など様々な新たな課題に直面しています。これから取り組みが強化される製造業の人手不足と品質向上に対する省人・省力化投資及び加速するIoT化の流れの中で、当然今まで取り組んできた専門性・技術力の向上や、フェイスtoフェイスの営業強化も重要であることは変わりません。しかしながら、我々機械工具業界も業務の合理化・効率化や、将来的にはAIの活用も含めて、いかにユーザー様およびメーカー様から魅力ある存在であり続けていくかを今まで以上に考える必要があります。また機械工具業界で働く方々が魅力を感じる職場づくりと、それを支えるシステムの構築と環境の整備が重要になります。経済環境の良い今のうちに様々な施策を打っていかないければならないと強く感じます。

　また昨年、東京都機械工具商業協同組合では外部講師を招き、「人」「金」「情報」をテーマとした「働き方改革」セミナーが3回開催されました。各地区でも「働き方改革」への取り組みについては難しい課題だとは思いますが、当該セミナーの情報と内容の横展開を事務局にはお願いしておりますので、是非ご参考にしていただければと思います。

　さて今年の10月16日に全日本機械工具商連合会の全国大会が開催されます。今回は9年ぶりに大阪での開催となります。全機工連副会長で大阪機械器具卸商協同組合の中山理事長の主導のもと、企画を進めていただいています。これまで以上に活発で有意義な大会になるのではないかと大いに期待しております。是非とも多くの組合員、賛助会員またメーカーの皆さんも含めてご出席いただければと思います。

　最後になりますが、会員各社のご発展と賛助会員並びにメーカー様各社のご繁栄を祈念してご挨拶の結びとさせていただきます。

「変化は自ら起こす」
■東京都機械工具商業協同組合　理事長　小池達夫

　平成３１年の新春を寿ぎ、謹んでご挨拶申し上げます。

　まず始めに昨年は、「北陸豪雪」「大阪府北部地震」「西日本豪雨」「台風20号、21号」そして「北海道胆振東部地震」など、大きな災害が数多く発生致しました。改めて被災地の皆様に心よりお見舞い申し上げます。

　昨年3月経済産業省が公開した「製造業を巡る現状と政策課題」によりますと、製造業のGDPは全産業の2割程度を占め、就労人口も同じように全産業の２割弱となっております。製造業は現在も日本の重要な基幹産業の一つであり、製造業の企業業績は、おおむね2018年も、感覚的には2017年を上回るものと思います。

　製造業の好調さは、私ども機械工具商業界にとっても同様であり、全機工連の調査によりますと、企業業績前年比較で、増加が52％、変わらず28％、減少が19％でした。しかし一方で、一昨年に続き昨年も日本の製造業の根幹を揺るがす品質不正、その他事件が発覚しており、改めて企業の大小にかかわらずJapan品質（商品・サービス）の誇りと信頼性をアピールするする企業活動が重要となっております。

　2019年4月1日から、働き方改革関連法が順次施行されるのはご承知の通りですが、企業に求められることとして、一つ目は時間外労働の上限規制導入、二つ目は年次有給休暇の確実な取得、三つ目は雇用形態に係らない不合理な待遇差の禁止です。どれも、これまでの慣行からすると難しい事ばかりですが、傍観では済まされない問題です。「まず経営者から変わらなければいけない」と言われますが、私も同感で、出来ることから一つ一つ、取り組みを図らなければならない年となります。

　さて、東機工理事長として昨年年頭に、4つの実行策をお示し致しました。理事長になって日が浅かったので自分自身への所信表明でしたが、結果を振り返ると実行に移ったこともありますが、『もっと頑張らなくては』となるでしょうか。
　
　新しい事業を具体的に実施したこととして、組合員の『賃金調査』を初めて行い組合従業員数およそ7,000人のうち、3,000人のデータを集めることができました。参加したお会社にはそれぞれ結果を送り、会社の賃金対策にお役立て頂けるものとなりました。
　
　もう一つ、『東機工組合員会社の社員さんを中心とした活動の拡大』も若い社員さんたちが集まり、経営者は参加できない『ときメイト』を発足させ、大きなイベントを開催致しました。『ときメイト事業』は、これからも色々な方の知恵を借りて、更にしっかりしたものにして行きたいと思っています。

　2018年暮れには、3年後を見据えた『組合運営の在り方』について具体的なロードマップを提案致しました。2019年は、このロードマップに従って様々な議論が交わされることとなります。決して安易に進めるものではありませんが、変わりつつある次代のリーダーの皆さんのために懸命な一年にしたいと決意を新たに致しております。

　何事も過去の踏襲は、下りのエスカレーターに楽をして乗っていると言うことになります。何か対策しなければ、黙っていれば行く着くところは、間違いなく最下階（段）です。『変化は自ら起こす』を自分自身に課して活動して参ります。

　最後になりましたが、本年がここにいらっしゃる皆様にとりまして、更に飛躍の年となることを祈念申し上げ、新年の挨拶とさせて頂きます。

　本年も変わらぬご支援を、宜しくお願い申し上げます。　

「最善の納期とサービスに尽力」
■DMG森精機　取締役社長　森　雅彦

　新年明けましておめでとうございます。

　昨年は、世界各国で猛暑や大雪などの異常気象が観測され、日本国内でも度重なり発生した台風、豪雨、地震が事業、生活面、多岐にわたり日常を見直す契機になりました。また、米国トランプ政権による外交・移民・安全保障政策は、世界中の経済、地政学的リスクに影響を及ぼしています。一方、EV化や無人化といった産業の変化により、工作機械業界では5軸化、自動化、複合化、それに伴うデジタル化へのニーズが高まっています。

　昨年11月に東京ビッグサイト（国際展示場）で開催されたJIMTOF 2018では東8ホールを貸し切り、22台の工作機械がつながった一つの工場を再現した「DMG MORIのデジタルファクトリー」をご紹介いたしました。ブースには期間中合計で過去最高となる約85,000名のお客様にお越しいただきました。

　DMG森精機株式会社（以下、DMG森精機）は1948年に株式会社森精機製作所として創業し、昨年2018年10月26日に創立70周年を迎えました。これもひとえにお客様並びに関係者の皆様のご愛顧の賜物と深く御礼申し上げます。周年記念事業として、日本全国70社・団体のお客様・教育機関のもとへ70台の5軸加工機DMU 50 3rd Generationの1年間無償貸出しを開始いたしました。各お客様の工場へDMG森精機社員を派遣しプライベートレッスンを実施するなど、5軸に対する抵抗感の払拭・意識改革に努めています。

　昨今の複雑加工へのニーズに対応するため、①教育機関への工作機械貸出し、②NCスクール、③5軸プライベートレッスン、④職業訓練校支援の4本柱を掲げ、DMG森精機は今後も最新技術や5軸加工の教育・普及に尽力してまいります。さらに、これらを支える新たなアプリケーションエンジニア育成制度を昨年はじめより導入いたしました。若手より選抜された社員が3年間で徹底的にあらゆる工作機械の操作方法を習得し、お客様の元に自信を持って派遣できるプロフェッショナルとなって日本各地の製造現場をサポートする予定です。2020年までに約100名の養成を目標としています。

　また、「よく遊び、よく働き、よく学ぶ」をモットーに、コアタイム制や在宅勤務といった社員の柔軟な働き方を後押しするとともに、全従業員の有給休暇20日取得を徹底いたします。加えて、本年からは勤務間インターバル制度の導入で連続12時間以内勤務の徹底、厳密な労働時間管理を行います。

　本年も、世界中のお客様に、優れた品質の製品を最善の納期とサービスでお届けすべく、尽力して参ります。

　引き続き変わらぬご支援、ご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

「目標は夢より高く」
■オーエスジー　代表取締役社長兼CEO　石川則男

　2019年の新春を迎え、謹んでお慶び申し上げます。

　昨年は好調な世界経済に支えられ幅広い産業で需要が高まりましたが、多くの企業が人手不足と格闘した1年でもありました。受注が好調だったことに加えて、生産性向上を目指した設備投資意欲が高まりました。IOTと自働化がキーワードとなり未来志向の設備投資が増加し生産財市場はかつてないほどの活況となりました。その一方、トランプ政権が仕掛けた貿易戦争は米中の覇権争いの様相となり、秋以降は中国景気の減速が顕著になるにつれ、世界経済の不透明さが増しました。

　当社は一部の製品で供給が追い付かないこともあり、また慢性的な人手不足を補うために愛知県新城市の工場敷地内に新建屋を建設し国内の生産体制を刷新することにいたしました。新工場では「目標は夢より高いスマート工場」を目指します。そしてこの新工場を起点に、今後競争力をさらに強化し、EV、航空機、医療といった新しい需要に対応してまいります。

　2018年は創立80周年の1年でしたが、大変良い80周年を送ることが出来ましたのも、多くのお客様に支えられたお陰と大変感謝申し上げる次第です。81年目の年は「目標は夢より高く」、を掲げ積極的な経営を心掛ける所存です。

　最後になりますが、日本経済の益々の発展と皆様のご健勝を祈念いたしまして年初のご挨拶とさせていただきます。

「事業展開を強化」
■日立建機　執行役社長　平野耕太郎

　あけましておめでとうございます。
　新年を迎えるにあたり一言ご挨拶申し上げます。

　昨年の建設機械需要は、一部の国で減少が見られたものの、ほとんどの地域および国で一昨年を上回る状況となりました。またマイニング市場においても、資源価格の安定により、すでに稼働している機械の修理や新車需要が堅調でした。米中の貿易摩擦や英国の欧州離脱などの問題はありますが、工事現場の機械化やインフラ強化の必要性などにより2019年の建機およびマイニング機械の需要は、おおむね堅調に推移するものと期待しています。

　このような市場環境の下、お客さまの建設機械ビジネスに期待されるニーズはさらに大きくなり、「モノ+コト」による、工事現場の安全性向上、生産性向上、燃費などのランニングコストの低減はもちろんのこと、環境対応などにも広がりつつあります。このようなご要望はどれをとってみても難しい課題ですが、そこにビジネスチャンスがあります。IoTやICTを駆使し、機械本体だけではなく、サービスやレンタル、中古車なども含めたトータルのソリューション提案を進めていきます。具体的には、昨年事業展開の足掛かりを作った北米のレンタルビジネスや、コンパクト機械のEV開発会社の活用など、事業展開を強化していきます。

　2019年度は、2017年度を初年度とする中期経営計画「CONNECTTOGETHER2019」の最終年度となります。こうしたお客さまのご要望の一歩先を見据えて、日立グループの総合力で大きな変化に対応していくと同時に、引き続き収益向上のための施策を進め、ステークホルダーの皆さまのご期待に応えていく所存です。

　最後になりましたが、2019年が皆さまにとって平和で穏やか、そして明るい年になることを祈念して、年頭のご挨拶とさせていただきます。

　去る12月3日、HCI （社長＝奥山剛旭氏）のHCI ROBOT CENTERが開設したに伴い、泉大津商工会議所（大阪府泉大津市）にて披露式典が開かれた。本来ならば昨年9月5日に開設披露宴を行う予定だったが、台風21号の上陸に伴い延期となっていた。

　あいさつに立った奥山社長は、日頃の感謝を述べたあと、「HCIはケーブル製造装置メーカーとして創業して17年、ロボットシステムインテグレータとして10年になる。ケーブルのような柔軟物を扱うSIer(システムインテグレーターの通称)として、また、ＡIを自社開発しているSIerとして広く認知されるようになった。ロボットやＡI技術をもってこの南大阪や利活用により活性化したい。」と意気込みを示した。

　続いて、近畿経済産業局地域経済部部長の奥山剛(オクヤマ ツヨシ)氏より本委託事業について、「ちょうど良いタイミングに恵まれた。政府では、夏に『未来成長戦略2018』を閣議決定した。従来、コンピュータは、コンピュータの中だけで情報のやり取りをしていたが、リアルに繋がり、コンピュータの中で体外世界が見えてしまう社会となった。また、現在、人手不足と言われており、出来るだけロボットやコンピュータの力を借りて、良いものを少ない人で作れるように、ものづくりも変わっていく必要がある。そこで、中小企業の方が、ロボット導入の際に、イメージを掴んでいただきたく、拠点を整備した。」と説明した後、奥山社長より、同センター開設の経緯と、事業計画について説明があった。

　来賓の南出賢一泉大津市長、高寺壽泉大津商工会議所副会頭、遠藤たかし日本維新の会国会対策委員長・衆議院議員、杉ひさたけ公明党国際局次長参議院議員の代理で、川久保一司秘書、久保田和雄日本ﾛﾎﾞｯﾄ工業会FA･ﾛﾎﾞｯﾄｼｽﾃﾑｲﾝﾃｸﾞﾚｰﾀ協会 会長、高橋大弐近畿能力開発大学校校長より、祝辞が述べられた。

　午後３時より、日本ロボット工業会システムエンジニアリング部会長・FA・ロボットシステムインテグレータ協会参与の小平紀生 三菱電機ＦＡシステム事業本部主席技監を講師に招き、「地域のロボット＆ＡIシステム導入促進とSIerの重要性」をテーマに記念講演が行われた。式典終了後は、懇親会が行われ、川野憲志 倉敷紡績社取締役・執行役員、平井出浩志 三菱電機関西支社副支社長が挨拶をした。

　三菱日立ツール（社長＝増田照彦氏）が、富山県魚津市に保有し休止中の魚津工場を再稼働すると決定した。魚津工場は1936年に株式会社魚津製作所として創業し、その後1997年に日立ツール株式会社に合併、ドリルの製造拠点として2009年まで操業していたが、事業再編により野洲工場に業務を移管して休止していた。　1933年に設立した同社は、2015年4月に三菱マテリアルグループの一員に加わり、MOLDINOブランドのもと金型加工分野向け超硬工具に軸足を置く事業戦略を掲げて世界に展開を進めている。　今回の件について同社では、「中長期的な事業プランを検討する中で、現在の製造拠点である成田工場(千葉県成田市)、野洲工場(滋賀県野洲市)に加えて生産スペースを確保することが必要であり、検討の結果、休止している魚津工場を再稼働することが当社ならではのものづくりを究めるために最も有効であると判断した。」と述べている。■計画概要事業所名:：魚津工場所在地:：富山県魚津市土地建物:：敷地面積約23,400㎡延べ床面積約11,000㎡改修工事着工予定： 2019年度稼働開始予定:：2020年度事業内容：超硬工具の加工

　ダイジェット工業（社長＝生悦住 歩氏）が、ヘプタミルにフェースミルタイプ「HEP-FM 形」及び低抵抗インサート「ML ブレーカー」を1月より発売する。

　今回、従来から好評を博しているミーリング荒加工の大きな切込み深さにおいて、切りくず排出量を高め、高能率加工を可能にした「ヘプタミルHEP 形」にフェースミルタイプ「HEP-FM形」にシリーズを追加。

　インサートは、７コーナ仕様の経済的な形状で、切削抵抗を低減させ環境への対策も行っている。今回、加工振動を抑制する新型インサートML ブレーカーをバリエーションに追加し、生産の効率化を高め、さらなるコストダウンに貢献する。

■特長
　 ①　「ヘプタミルHEP 形」は、名前の通り７角形（ヘプタゴン）のインサートを使用したカッタであり、７コーナ使用可能最大切込み深さが5mm、また切れ刃最大切込み深さは12mmまで可能。エアカット時間を短縮し、高能率加工可能な形状としている。

　②　ポジ刃形の採用及び加工面に対して、切込み５ｍｍを超える外周のバックテーパが片角3°～4°および正面すかし角が9°～10°と大きく逃げているため、大きな切込み量においても切削抵抗が低く、高送り加工が可能であり、かつ掘り込み加工時でも切削抵抗の変動が少ない特長をもつ。

　③　新ブレーカー付きインサートML 形は、切削抵抗をさらに低減させ、切削熱の影響を軽減し、機械主軸への負担を軽減させた。チップ材種には、新材種であるJC8118 とJC7550 を採用し、鋳鉄、炭素鋼、工具鋼からステンレス鋼、Ti 合金等の難削材加工まで対応を可能としている。

■サイズ・価格（税抜価格）
●ヘプタミルフェースミルタイプ「HEP-FM 形」
　・本体サイズφ50（3 枚刃）～φ200（9 枚刃）
　・本体標準価格：48,000 円（φ50）～189,800 円（φ200）

●低抵抗インサート「ML ブレーカ―」
　・インサート材種：JC8118、JC7550（PVD コーティング）
　・インサート標準価格：1,400 円（税抜価格）

　アマダホールディングス（社長＝磯部 任氏）は、このほど、板金加工機械の開発・製造拠点である富士宮事業所（静岡県富士宮市）内に、ファイバーレーザ加工機用の基幹モジュールを生産する、新たな工場棟「モジュール工場」を建設することを決定した。これにより、富士宮事業所における基幹モジュールの生産能力を現状から倍増する計画。

　また、加えて、同事業所の近郊に板金加工機械の制御盤や大型部品の組み立てを行う「アマダサテライトパーク」を建設する。これまで分散していたサプライヤーを同パークに集約し、富士宮事業所と連携することで、生産および物流の効率化と生産コストの低減を図る。

　「モジュール工場」「アマダサテライトパーク」ともに、稼働開始は2020 年4 月の予定。

　アマダグループは、現在、中期経営計画における成長戦略として取り組んでいるファイバーレーザ加工機や自動化ソリューションの拡大に伴い、北米や欧州で新工場の建設や既存工場の拡張を進めており、富士宮地域における拠点の新設は、グローバルで増加する需要に対して、基幹モジュールを一極で集中生産し国内外の製造拠点に供給することで、一貫した性能や品質を保持するとともに、高効率な生産体制を確立することを狙いとしている。

　さらに、岐阜県にある土岐事業所では、曲げ加工機や自動化対応商品の増産を計画しており、これら3 拠点の建設、整備にかかる投資総額は、約200 億円。

■富士宮事業所 モジュール工場概要
名　 称：株式会社アマダ 富士宮事業所 モジュール工場
所 在 地：静岡県富士宮市北山
建築面積：16,400 m2 （鉄骨、1階建）
延床面積：15,300 m2
建設計画：2019年3月着工、2020年1月竣工予定
基幹モジュール 生産品目・能力：レーザ加工機用 ：月間130モジュール（マシン130台/月相当）、パンチ・レーザ複合機用 ：月間110モジュール（マシン 55台/月相当）

■アマダサテライトパーク 概要
名　　称：株式会社アマダ　アマダサテライトパーク
所 在 地：静岡県富士宮市南陵
建築面積：合計 10,300㎡、工場棟 9,200 m2、厚生棟 1,050㎡ （鉄骨、2階建）
延床面積：合計 13,500㎡、工場棟 11,300 m2、厚生棟 2,100㎡
建設計画：2019年3月着工、2020年1月竣工予定
稼働内容：板金加工機械用制御盤、ブラシテーブルやモジュールの生産、パンチ加工機・曲げ加工機用部品の塗装

　タンガロイ（社長＝木下 聡氏）の新製品ラッシュが続いている。このほど、平面加工用カッタ「DoQuad-Mill」（ドゥー・クアッド・ミル）、内径旋削加工において、最大工具突出しL/D=10を可能とした防振機構を搭載した深穴内径旋削加工用工具「BoreMeister（ボア・マイスター）」、ヘッド交換式ドリル「DrillMeister（ドリル・マイスター）」に新形状と新材種を組み合わせた新ヘッド「DMC」の3商品を同時発売した。

平面加工用カッタ「DoQuad-Mill（ドゥー・クアッド・ミル）」

　「DoQuad-Mill」は、干渉物への接近性を追求した平面加工用カッタ。一般的な平面加工用カッタは、45°の切込角のため、ワーク形状によっては、立壁やクランプ冶具といった障害物に干渉してしまう場合があったが、同製品は準直角の切込角を採用しており、障害物の近傍まで平面加工が可能である。

　インサートは8コーナの経済的なインサートを採用している。凹形のインクリネーションを有した切れ刃により、切りくず形状がコンパクトとなり、噛み込み等のトラブルを抑制することに成功した。切れ刃のすくい角は大きく、ポジインサートを採用したカッタと同等の切削抵抗を実現しているため、低剛性のワークや、低クランプ剛性のワークの加工にて効果を発揮する。

　カッタボディは工具径φ50～100 mmの設定で、標準刃、多刃仕様を在庫する。標準刃仕様はびびりの生じやすい加工に向き、多刃仕様は能率重視の加工に最適である。インサートはR2.0、R1.2、R0.8の3種類のコーナRを選択でき、多種多様な加工用途に対応する（R1.2、R0.8は2019年1月発売予定）。

■主な特長
●障害物の近傍まで平面加工が可能
●経済的な8コーナインサート
●低抵抗で、低剛性のワークや低クランプ剛性のワーク加工に最適

■主な型番と標準価格（いずれも税抜価格）
●カッタボディ
　・THSN12M050B22.0R04：55,300円
　・THSN12J100B31.7R08：85,200円
　カッタ：計20形番

●インサート
　・SNMU120620EN-MM T1215：1,620円
　・SNMU120608HNEN-MM AH3135：1,470円
　インサート：計8形番

防振機構を搭載した深穴内径旋削加工用工具「BoreMeister（ボア・マイスター）」

　航空機産業や建築機械産業をはじめとする多くの産業において製造される部品には、突出しが長い深穴内径旋削加工の要求がある。このような加工に対し、一般的な内径旋削加工で使用される鋼製や超硬製の工具を使用した場合、加工中に発生する振動により加工面品位の低下やインサートの異常損傷が発生するため、安定加工を行うことが困難だった。今回同社が発売する防振機構を搭載した深穴内径旋削加工用工具「BoreMeister」は、この加工中に発生する振動を抑制することにより、従来、安定して加工することが困難だった突き出しの長い深穴内径旋削加工を安定して加工することを可能とし、生産性を確実に向上させる革新的な工具シリーズである。

　一般的な内径旋削加工では、加工形態により鋼製や超硬製などの工具を使い分けることが一般的である。使い分けの基準として、鋼製はL/D=3まで、超硬製はL/D=5までを同社では推奨している。しかし、このような鋼製や超硬製では、L/D=5を超えるL/D=10のような深穴内径旋削加工での振動を抑制し安定した加工を行うことは非常に困難である。防振機構を搭載した同製品は、工具本体に内蔵された独自の振動抑制機構によって、最大工具突出しL/D=10の深穴内径旋削加工を安定して加工することが可能である。

　このメカニズムは、工具本体に内蔵されたウェイトが、振動を打ち消す方向に動作することで、加工により発生する振動とウェイトの動作に位相差が発生し、加工により発生する振動を減衰させる。これにより、深穴内径旋削加工における加工面品位低下やインサートの異常損傷の発生を抑制し、安定加工・長寿命を実現する。

　「BoreMeister」は、防振バー本体とボーリングヘッドを組み合わせて使用する工具であり、接合部には取付け精度を高めるためのセレーション構造を採用、これらをネジで接続することで、様々な加工形態に対応する多種多様なヘッドを選択可能である。

　防振バー本体は工具径φ16・20・25・32・40・50・60mm、また加工形態に応じてL/D=7・10の2種類を選択可能で、全14アイテムを設定している。ボーリングヘッドは、ポジインサートCCMT・DCMT・VCMT用と、ネガインサートDNMG・VNMG用の、全34アイテム。

■主な特長
●独自の振動抑制機構により、最大工具突出しL/D=10の深穴内径旋削加工が可能
●防振バー本体とヘッドの組み合わせにより、最小加工径φ20mmが可能
●様々な加工形態に対応する多種多様なヘッド

■主な型番と標準価格（いずれも税抜価格）
●防振バー本体
　・D16-L156-7D-C：123,500円
　・G20-L260-10D-E：270,600円
　・D32-L320-7D-C：139,800円
　・D60-L808-10D-C：610,300円

●ボーリングヘッド
　・S16-SCLCR06-H：28,600円
　・S25-SVUCL11-H：31,600円
　・S40-DDUNR15T-H： 34,200円

先端交換式ドリル 「DrillMeister（ドリル・マイスター）」DMCヘッド拡充

　「DrillMeister」は独自の自己拘束型クランプシステムの採用により、簡単で迅速なヘッド交換を可能する製品で、工具交換は、ツールホルダからのドリルボディの脱着や突出し量の調整が不要、ヘッドを付け替えるのみになるため工具交換時間を大幅に短縮できるとして好評を博しているが、今回、この製品に新形状ヘッド「DMC」を拡充した。

　DMCヘッドは独自のチゼル形状を有し、このチゼル形状により12Dのドリルでも下穴無し加工が可能な程の抜群の食いつき性能を発揮する。この食いつき性能の向上により、優れた穴径精度や真円度を得ることが可能になった。またDMCヘッドではダブルマージンを採用している。ダブルマージンは、加工中のヘッド挙動を安定化し、加工面粗さの向上や真直度の向上に大きく寄与する。

　DMCヘッドは新材種AH9130を採用しており、AH9130はドリル用に開発された新材種で、3種類のNano積層膜を融合した「トリプルNanoテクノロジー」を盛り込んだコーティング膜種を適用。このコーティングにより、ドリル加工に必要な「耐摩耗性」「耐欠損性」「耐酸化性」「耐溶着性」「耐被膜剥離性」を高次元で共存させることで、様々な加工状況において長寿命を実現する。

　今回の拡充により、DrillMeisterは加工精度の向上・工具寿命を改善し、顧客の加工コスト低減に大きく貢献する。

■主な特長
●ヘッド径：φ10.0～φ19.9（0.1mm飛び）サイズを拡充
●クイックセンタリング形状を採用する事で抜群の食いつき性能を実現し、穴径精度・真円度を改善
●ダブルマージンの採用により、優れた加工面粗さと真直度
●優れた加工性能により12Dドリルも下穴無しでの加工が可能

■主な形番と標準価格（いずれも税抜価格）
●ヘッド
　・DMC100 AH9130：8,680円
　・DMP150 AH9130：10,080円
　・DMP190 AH9130：14,040円
　全アイテム：100形番

　アマダホールディングス（社長＝磯部 任氏）とアマダマシンツール（社長＝田所雅彦氏）、デンソー（社長＝有馬浩二氏）が、このほど「MF技術大賞2018-2019」（日本鍛圧機械工業会主催）の最高賞である「MF技術大賞」を受賞した。

　受賞製品の「サーボプレスを用いた自動車部品用超高精度絞り加工品（切削レス）」は、自動車の電動パワーステアリング用のモーターケースを構成する部品。従来、8,000kNの大型トランスファプレスを主体とした工程を、被加工材と金型を自動で交換する循環プレス加工システムを新たに開発、構築したことにより、アマダマシンツールの2,000kN のデジタル電動サーボプレス「SDEW-2025」1台で実現している。

　金型交換では、プレス業界初となる電磁クランプの採用や統合制御するソフト開発において創意工夫を凝らした点が評価された。こうした技術により、従来の16工程を4分割し、4組の金型を用いて各工程に最適なサーボプレスのスライドモーションで成形することができるようになり、内径精度±10μmの高精度加工を達成した点、さらにその結果、切削･めっき工程が不要になった点が受賞につながった。

　MF技術大賞は、鍛圧塑性加工技術の発展に寄与することを目指して、Metal Forming (MF)に不可欠な鍛圧機械、製品加工、金型、システム、素材、製品組立、研究の7つの項目について評価し、「ものづくり総合力」を顕彰する賞。アマダグループの「MF技術大賞」の大賞受賞は、2010-2011、2012-2013、2014-2015に続いて4回目となった。

　コマツ(社長＝大橋徹二氏)の100%子会社であるコマツ産機(社長＝川西宣明氏)がこのほど、コイル幅1000mmの新型レベラーフィーダ「SF100H-1」を発売した。

　この製品は、搬送能力を高めるとともに、本年3月に発売した新型サーボプレス「H2FM」とラインナップして同期制御を行うことで、従来機比約30%の生産性向上を実現。また、新構造オープナーの搭載により、レベラーフィーダへのコイル通板を確実に行えるようになる。

　なお、コイル幅600mm、800mm、1300mm対応機種もシリーズ化し、順次発売予定。