コマツ（社長＝大橋徹二氏）は、最新技術を随所に織り込み、オフロード法2011 年基準に適合した中型ハイブリット油圧ショベル｢HB205-2｣を10 月1 日から従来価格を据え置き発売する。新発売のHB205-2 は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、日本(特定特殊自動車排出ガス2011 年基準)・北米(EPA Tier4 Interim)・欧州(EU Stage 3B)の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載している。加えて、機体のメインバルブ・油圧回路のロス低減、大容量高効率油圧ポンプや高効率作動油の採用等を行い、燃料消費量を当社従来機に比べ5％低減した。

また、落下防止用ハンドレールの新採用により、点検・整備中の落下を防ぐとともに、同じく新採用のID キーにより機械の盗難リスクを軽減し、安全性を高めている。機械モニタには鮮明で見やすい高精彩7 インチLCD モニタを採用し、エコガイダンス等の表示により省エネ運転のサポートも行う。

さらに、新車購入時に自動的に付帯される、国内で初めてパワーラインの保証延長と無償メンテナンスを取り入れた、新たなサービスプログラム｢KOMATSU CARE(コマツ・ケア)｣の提供により、トータルライフサイクルコストの低減と長時間稼働に貢献する。

日本工作機械工業会がまとめた7月分の受注実績は以下の通り。2013年月7月分工作機械受注総額は、928．4億円（前月比△2.5％・前年同月比△12.2％）となった。受注総額は、内需の増加もあって、3カ月連続の900億円超。前月比で2個月連続減少だが、内需は回復傾向が続く。【7月分内需】327.6億円（前月比＋2.2％　前年同月比＋1.0％）。■内需総額・前月比3カ月連続増加、前年同月比14カ月ぶり増加。・2カ月連続の300億円超。・内需は回復傾向が続いており、政策効果などを背景としたさらなる増加に期待。① 一般機械　　131.3億円（前月比＋6.6％　前年同月比△11.1％）　　うち金型　　 20.2億円（前月比＋0.3％　前年同月比△8.7％）② 自動車　　　95.0億円（前月比△4.7％　前年同月比△4.1％）　 うち部品　　 65.0億円（前月比＋22.7％　前年同月比12.2％）③ 電気・精密　27.5億円（前月比＋9.2％　前年同月比＋1.8％）④ 航空機・造船・搬送用機械　21.5億円（前月比△6.6％　前年同月比＋45.2％）　【7月分外需】600.8億円（前月比△4.8％　前年同月比△18.0％）。■外需総額・前月比2カ月連続減少。前年同月比10カ月連続減少。・3カ月連続の600億円超。・主要3極では、アジアで増加したが、欧州、北米が減少。① アジア：291.9億円（前月比＋16.8％　前年同月比△34.3％）・東アジア：199.1億円（前月比＋16.3％　前年同月比△40.3％）〈中国〉：132.6億円（前月比＋6.8％　前年同月比△56.3％）・その他アジア：92.7億円（前月比＋17.7％　前年同月比△16.5％）〈タ　イ〉：55.9億円（前月比＋90.1％　前年同月比＋80.3％）〈インド〉：11.9億円（前月比△12.6％　前年同月比△65.7％）② 欧州：121.0億円（前月比△5.2％　前年同月比＋37.7％）〈ドイツ〉：37.8億円（前月比＋3.8％　前年同月比＋26.4％）③ 北米：178.6億円（前月比△24.9％　前年同月比△5.2％）〈アメリカ〉：155.3億円（前月比△29.2％　前年同月比△5.3％）

超硬工具協会がまとめた6月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】438トン（前年比87.1）。【超硬工具生産額】切削工具177億9800万円（前年比91.2）、耐摩工具29億600万円（同96.2）、鉱山土木工具6億8100万円（同103.0）、その他工具4億1200万円（同64.4）、焼結体・工具18億2200万円（同101.1）、合計236億1900万円（同92.1）。【輸出入】輸出87億7700万円（前年比116.3）、輸入45億4100万円（同104.4）。【超硬工具出荷額】切削工具182億3200万円（前年比95.0）、耐摩工具28億9400万円（同97.8）、鉱山土木工具7億2800万円（同102.0）、その他工具4億1100万円（同99.3）、焼結体・工具20億1500万円（同104.0）、合計242億8000万円（同96.3）。【刃先交換チップ】生産2553万4000個（前年比87.7）、出荷2519万4000個（同90.1）。

日本工作機械工業会がこのほど2012年数値制御（NC）工作機械生産実績等調査をまとめた。調査要領調査目的：数値制御（NC）工作機械に関する統計資料を補完し、その普及状況などを把握することを目的とする。調査時点：2013年2月。調査機関：2012年（1～12月）実績。調査対象：会員企業に調査票の提出を依頼し、NC工作機械の生産実績等のあった78社を集計。

生産機種別メーカ数

2012年にNC工作機械の生産実績があった会員及び2013年に生産を計画している会員は、新規入会により前年比で1社増加し、計78社となった。機種別メーカ数をみると、「マシニングセンタ」が36社と最も多く、調査対象の半数近くの会員が生産している。次いで「NC研削盤」30社、「NC旋盤」27社、「NC専用機」21社の順となっている。前年からの増減をみると、「その他のNC工作機械」が3社増、「NC中ぐり盤」が2社増、「NC歯車機械」及び「NCレーザ加工機」はそれぞれ1社増となった。1方、「マシニングセンタ」及び「NCフライス盤」は2社減、「NC研削盤」及び「NC専用機」は1社減少となった。その結果、全機種合計の延数は、前年を2社上回った。

生産・出荷

（1）生産12年の生産台数は55,740台で、前年比△2.5％となったが、金額ベースでは同＋3.1％の9,862億円と、3年連続で前年比増加となった。なお、経済産業省「生産動態統計調査」の2012年NC工作機械生産高は1兆1,520億円で、同調査と同様に3年連続増加した。（2）出荷12年の出荷台数は55,428台（前年比△1.0％）で若干の減少となったが、金額ベースでは1兆72億円（同＋4.5％）と3年連続で増加し、4年ぶりに1兆円台を回復した。（3）機種別生産状況12年の機種別生産状況（金額ベース）を伸び率順にみると、「NCレーザ加工機」同＋56.1％、「NC専用機」同＋50.5％、「ターニングセンタ」同＋18.2％、「NC研削盤」同＋17.1％、「NC中ぐり盤」同＋12.7％、「NC放電加工機」同8.7％、「NC旋盤（立）」同＋1.3％、「マシニングセンタ（横）」同＋0.2％となった。一方で前年実績を下回った機種を減少率順にみると、「その他のNC工作機械」同△42.2％、「マシニングセンタ（その他）」同△17.5％、「NC歯車機械」同△7.8、「NCフライス盤」同△6.4％、「NC旋盤（横）」同△2.7％、「マシニングセンタ（立）」同△2.1％となった。

出荷状況の分析

（1）制御系識別の動向12年の総出荷台数（55,428台）を制御形式別にみると、「位置決め制御」が前年比＋41.0％の3,661台（構成比6.6％）、「直線切削制御」が同＋30.5％の4,663台（8.4％）、「輪郭切削制御」が同△5.5％の47,104台（同85.0％）となった。制御軸数別では、「2軸」が同＋16.5％の15,579台（構成比28.1％）、5軸が同＋2.8％の4,160台（同7.5％）と増加した一方で、「1軸」が前年比△29.6％の626台（同1.1％）、「3軸」が同△3.7％の14,008台（同25.3％、「4軸」が同△7.7％の19,292台（同34.8％）、「6軸以上」が同△21.8％の1,763台（同3.2％）と減少した。（2）販売形態別・国内ユーザ規模別の動向12年の国内出荷をユーザ規模別のウエイトでみると、「大企業向け」は44.3％、「中小企業向け」は54.2％となり、大企業向けの割合が前年から1.7ポイント上昇した。また「中小企業向け」のうち「従業員30人以下の小規模企業向け」のウエイトは18.7％と5年連続で2割に満たなかったものの、前年から4.3ポイント上昇しており、リーマンショック以前の水準に戻りつつある。官公庁等向けにあたる「その他」は1.5％と前年を0.1％ポイント上回った。出荷額の販売形態別比率は、「国内向け」が直接販売23.3％・間接販売76.7％、「海外向け」が直接販売36.1％・間接販売63.9％の割合となった。次に国内ユーザ規模別にみると、「大企業向け」が直接販売31.0％・間接販売69.0％。「中小企業向け」が直接販売17.4％・間接販売83.6％となった。大企業向けは中小企業向けに比べて直接販売の比率が高く、中小企業向けは間接販売の割合が高いという従来の傾向が続いているが、大企業向けの直接販売の比率は2,009年の41.7％から3年連続で低下している。（3）業種別の動向12年の出荷先（金額ベース）は『内需』が3,622億円で前年比＋12.2％と2年連続で増加したが、リーマンショック前のピークである2007年と比べると、以前6割弱の水準に留まっている。『輸出』については、6450億円（同＋0.6％）と微増し、3年連続の増加となった。輸出比率は64.0％と前年に比べ2.5ポイント低下した。さらに『内需』向け出荷先を主要業種別にみると『一般機械向け』が同＋2.9％、『自動車向け』は＋25.8％とそれぞれ2年連続増加、『航空機・造船・輸送用機械向け』は同6.2％と2年ぶりの増加となったが、『電気・精密向け』は同△0.2％と3年ぶりに減少した。全11業種でみると『電気機械』以外の10業種が増加した。次に、出荷総額に占めるウエイト（金額ベース）を主要業種でみると、『一般機械向け』13.8％（前年ウエイト火＋2.0ポイント）『自動車向け』11.4％（同＋3.2ポイント）『電気・精密向け』4.4％（同△0.3ポイント）『航空機・造船・輸送機械向け』1.1％（同△1.2ポイント）となった。（4）機種別の動向12年の出荷額について、主要業種別に機種構成ウエイトをみると、『一般機械向け』は「マシニングセンタ」41.4％（立て形20.0％・その他21.4％）、「NC旋盤」26.4％（立て形3.6％・横形21.3％・ターニングセンタ1.5％）、「NC研削盤」12.3％となった。『自動車向け』は「NC旋盤」40.4％（立て形2.1％・横形38.3％・ターニングセンタ0.1％）、「マシニングセンタ」28.0％、（立て形10.0％・横形16.9％・その他1.2％）「NC研削盤」9.7％となった。『電気・精密向け』は「NC旋盤」が40.5％（立て形0.8％・横形38.6％・ターニングセンタ1.0％）、「NC研削盤」21.9％、「マシニングセンタ」20.3％（立て形12.8％・横形6.0％・その他1.6％）となった。続いて、『輸出』総額に占める機種構成ウエイトをみると、「マシニングセンタ」が40.1％（立て形14.6％・横形21.8％・その他3.7％）と高い割合を占め、続いて「NC旋盤」30.9％(立て形2.4％・横形28.0％・ターニングセンタ0.5％)、「NC研削盤」9.2％となり、『輸出』全体の7割以上を「マシニングセンタ」と「NC旋盤」で占めた。12年需要業種別出荷実績のうち、ウエイトが高い「NC旋盤（横）」、「マシニングセンタ（横）」、「マシニングセンタ（立）」、「NC研削盤」、「NC専用機」の5機種を業種別にみると、「NC旋盤（横）」は『輸出』が60.2％と最もウエイトが高く、次いで『一般機械向け』19.5％、『自動車向け』9.3％となった。「マシニングセンタ（横）」は、『輸出』が75.6％と大半を占め、『自動車向け』10.4％、『一般機械向け』9.9％と続く。「マシニングセンタ（立）」では『輸出』63.4％、『一般機械向け』18.7％、『自動車向け』77％、「NC研削盤」は『輸出』59.5％、『一般機械向け』17.0％、『自動車向け』11.2％、「NC専用機」は『輸出』79.3％、『自動車向け』17.1％、『金属製品』1.5％の順になった。

（参考）―2012年の工作機械受注の状況

2012年の工作機械受注は、総額で1兆2,124億円（前年比△8.6％）、NC工作機械に限ると1兆1,822億円（△8.4％）となり、いずれも3年ぶりに前年実績を下回ったが、2年連続で1兆円台を維持した。内需は、国内景気の低迷及び海外移転等が影響し、前年比△10.9％の3,758億円に留まった。主要業種別にみると、一般機械向けが同△15.3％（1,601億円）、自動車向けが同△4.7％（1,165億円）、電気・精密向けが同△22.4％（360億円）と減少したが、航空機・造船・輸送用機械向けが同39.0％（190億円）と増加した。一方、外需は、前年比△7.5％の8,366億円と3年振りの前年割れとなったが、2011年（9,046億円）、2007年（8,636億円）に次ぐ市場3番目の高水準となった。主要3極の状況をみると、アジアでは、東アジアは年後半に中国が減少し前年比△8.4％（3,480億円）、その他アジアが同△0.1％（1,256億円）となり、アジア計では同△6.3％（4,736億円）ながら、昨年に次ぐ史上2番目となる高水準の受注額となった。欧州は、同△26.2％（1,157億円）と3年ぶりに前年割れとなった。2007年のピーク時（2,769億円）対比では41.8％と長引く円高や債務危機問題により年間を通じて弱い動きが続いた。北米は、エネルギー、自動車、航空機など、広い業種で堅調に推移し、同＋5.5％（2,340億円）と3極の中で唯一前年比増加となった。

オーエスジーは、創立75周年を記念して7月29日、産業および文化振興のための事業への活用を目的とした寄附金の贈呈を行った。寄附者は同社大沢輝秀会長。豊川市役所市長室で石川社長が趣旨を説明したあと、山脇豊川市長に目録を贈呈した。

寄附金は20,000,000円で、豊川市制施行70周年とB-1グランプリ開催を控え、多方面にわたり行われる関連事業へ有効活用される予定である。

ニッチな分野で活躍している工具メーカーの栄工舎（社長＝安倍川洋司氏）の超硬刃付リーマが注目を博している。
この工具は、右リードで切くずをスムーズに排出する形状が特長で、皮膜硬度3000Hvの幅広いワークに対応している。
センターカット形状で穴仕上げと底面の同時加工も可能なので、その分、作業工程が短縮するとして好評だ。

フランスのソーラー企業、シエル・エ・テール・アンテルナショナル（Ciel et Terre International）の子会社、シエル・エ・テール・ジャパンは、このほど同社の特許技術であるHydrelio©（ハイドレリオ）テクノロジーを用いた世界最大のフローティングPVシステムを発表した。1,157 kWpという産業規模の水上設置型太陽光発電システムは、日本はもとより、世界初のものとなる。

このシステムは、桶川市（埼玉県）の入札を落札したシエル・エ・テールのパートナーである日本のソーラー大手、株式会社ウェストホールディングスと共同で建設される。土地と水資源を保全しながら雨水調整池をグリーンエネルギー分野に転換することを目的としている。

総発電量1.157MWpを呈する施設の年間の発電量は約1,500,000kWhで、標準的な家庭用ソーラーシステム360台分に相当する。

Hydrelio™テクノロジーは、既存の貯水池、池、水路、湖などを利用して、大地や水を汚染することなく再生可能エネルギーを生み出す水上設置型ソーラーシステムを指す。貴重な農地を使用することなく公益事業規模のプロジェクトを実現し、台風や地震のリスクのある地域においても確実に利益をもたらす実績ある技術である。

水上設置型ソーラー発電は、日本各地に数多く点在する灌漑池を有効利用することにより、農地や自然スペースを使用することなくソーラー発電プロジェクトの実施を可能にする、土地面積が狭い日本には特に適したソリューションであるという。

黒田精工（社長＝黒田浩史氏）は、2012 年11 月のJena Tec グループ（Jenaer Gewindetechnik GmbH,Jena Rotary Technology Ltd, Jena Tec Inc.）買収による経営統合の一つの重要なステップとして、直動関連機器とスピンドル製品の共通ブランドを新たに立上げ、このほど販売を開始した。

新しいブランドは、これまでの両社の伝統と実績を反映するとともに、今回の統合により
生み出されるグローバルなサプライチェーンとシナジーを表現するために、「KURODA JENA TEC」とした。この新しいブランドの下に、両社の技術やノウハウ、商品を結集し、生産面での最適化を進め、世界的な供給網とサービス体制を構築するとしている。

営業体制としては、ヨーロッパでは引き続き従来のJena Tec グループの組織を通じて顧客サービスを行う。黒田精工からの新たな商品群の供給により、品揃えは拡充されることになる。北米においては、両社の組織を近日中に統合し、共同で両社の商品群の販売とサービスを行っていく。

また、日本を含むアジア地域においては、黒田精工の組織を通じて両社の製品の販売と
サービスを提供していく。今回の統合により、欧米での工作機械、医療、自動化の分野
や保守サービスにおけるJena Tec グループの経験と商品・サービスが加わり、顧客へ
より一層の付加価値の提供が可能となる。

なお、同社の直動関連機器以外の商品については、従来どおり黒田精工/KURODA ブ
ランドでの販売を継続する。

セコ・ツールズの新製品である CX1 および CX2 超硬多結晶ダイヤモンド(PCD)ドリルは、複合材の穴加工において、工具寿命、生産性、品質の向上を実現するとして早くも注目されている。

CX1 および CX2 は、従来の PCD チップ、ベインチップ、または二重にロウ付けが施されたチップ設計とは異なり、超硬ソリッドドリル本体に超硬 PCD ドームと超硬 PCD キャップを個々に装着することで、層間剥離や繊維の未切断を防ぐことができる特長を持つ。

同社では、新しい PCD 技術により、複合材ドリルの業界初の PCD 3 溝形状(CX1)の開発にも成功している。

CX1 および CX2 ドリルは同社によると、「現在入手可能な中で最も鋭利で強靭な切刃が使用されている」としている。この性能を実現できるのは、新製品のドリルが、ダイヤモンドコーティングのドリルよりもかなり鋭利な超硬 PCD チップを採用しているためとのこと。

ダイヤモンドコーティングはドリルの切刃を包み込むため、実際には切れ味が鈍くなるとのことで、新製品の超硬 PCD チップドリルの優位性を、①高速の切削速度、低摩擦、高い熱伝導率、複数回の研磨が可能なこと、②工程の信頼性が高いこと――としている。

複合材を効率よく加工をするためのCX1 の 3 溝形状の特長は、穴の安定性が高まるだけでなく、振動が抑えられ、より滑らかな丸みを出すことができることである。さらに、CX1 のドーム形のチップは倍角の形状になっているため、複合材のみの加工で繊維の未切断や層間剥離を大幅に削減できる。また、ドームキ ャップにより、ドリルポイントを 3 回まで品質再生および再研磨できるようになっている。

CX2 は平面形状のドリルポイントで、アルミニウムやチタンの層が積み重なった複合材の加工に適している。この形状の PCD キャップを使用するのは、ドリルポイントが 180 度で、切り屑分断性と排出機能に優れているためであり、金属と複合材の層を移動する際に金属チップが穴を傷つける危険性が低くなる。その結果、複合材の表面をきれいに仕上げることができる。

ガスタービンや蒸気タービンに使用される専用のニッケルベース合金は、世界で最も強度の高い被削材の1つであり、これらの合金は、発電所のより高温での稼働を可能にするべく開発が続けられている。高い強度、優れた耐高温クリープ性、相安定性、耐酸化性、耐食性を必要とするタービンブレードやその他の部品には、Inconel®、Waspaloy®、Rene®などの超合金が利用されているが、これらの被削材は、加工を困難にさせ、加工速度の低下、加工コストの増加などを招く。一般的に、超硬ソリッド工具でこれらの被削材を加工した場合の速度は65～200 SFM（20～60 m/min）で、工具寿命も短くなる。

このような背景のもと、Beyond KYS40TM材種を使用したケナメタルの新しいソリッドセラミックエンドミルは、高強度のニッケルベース合金の加工に改善をもたらし、粗加工では最大3,300 SFM（1,000 m/min）の切削速度と、同等の超硬ソリッド工具の2～3倍の工具寿命を実現している。

同社の新しいSiAlON KYS40セラミック材種と、ソリッドセラミックエンドミル全体の設計は、ニッケルベース耐熱合金の粗加工に最も効果を発揮する。

「ニッケルベース超合金の切削速度は、超硬ソリッドエンドミルと比べて最大20倍まで向上することができます。さらに、セラミックの卓越した耐熱性と切れ刃（ネガのすくい角）の強度アップによって、工具寿命が5倍以上長くなります」と同社のグローバル製品担当マネージャ、Thilo Mueller氏はコメントしている。

KYS40ソリッドセラミックエンドミルには、フェイスミーリングとプロファイル加工には6枚刃タイプ、溝加工とポケット溝加工には4枚刃のネック付きタイプの2種類ある。どちらの製品ラインも、ランピング加工、ヘリカル補間、トロコイド加工方式に対応している。

ソリッドセラミックエンドミルの摩耗メカニズムと摩耗基準は、超硬エンドミルとは全く異なる。セラミックエンドミルは、超硬工具の交換が必要となる期間よりもはるかに長く使用でき、同じ理由からKYS40材種のエンドミルは、通常の摩耗を超える用途に対応する使い切りタイプの工具としても利用できる。