「Let’s Game Change – ステージ２へ繋ぐ重要な1年」
■オーエスジー
代表取締役社長兼COO　大沢伸朗

　2024年の新春を迎え、謹んでお慶び申し上げます。

　世界中でコロナ禍も明け、希望に満ちるはずの23年でしたが終わってみれば、新たな戦争も始まり益々混迷を極めています。

　当社を取り巻く経営環境も中華圏や日本市場の低迷が長期化し、厳しい状況に置かれています。特に中国の変調はいくつかの要因が複雑に絡み、その動向如何で世界経済に与える影響は益々大きくなってきています。中でも自動車産業における新エネルギー車（NEV）の中国国内販売台数が3割を超え、特にBEVとPHEVの両輪でBYDが急成長を遂げました。結果として日系自動車メーカーがシェアを大きく落とし、その影響は部品メーカーに大きく影を落とすこととなり、日本の誇るサプライチェーンの仕組みそのものも大きく変わらざるを得ない段階に入ったといえます。

　ここに来てEVシフトを推し進めた欧米も、対中国を意識してBEV一辺倒からPHEVも可とするように軟化の姿勢を打ち出しました。そこに加えて米中の経済分断の進行も影響が大きく、当社も目まぐるしい変化の速さに負けず、方向性をしっかりと見極め、対応していくことが益々重要になっていきます。一方で半導体産業も成長を牽引してきたスマホ需要、巣ごもり需要なども一服し、供給過多気味になって調整局面がしばらく続くと言われています。このような背景からも2024年は予測の難しい1年になると思われますが、航空機産業は急回復に転じているなど悪い話ばかりではありません。

　2024年は2030年をゴールとする中期経営計画「Beyond the Limit」のステージ1の最終年度ながら、減速した2023年があり、数字としての達成は難しいものの、Aブランドや微細精密、Global Tap 40、収益改善など発足した多くのワーキンググループの更なる活性化と成果を上げながら、次のステージ２へ繋ぐこの重要な1年を、社員一丸となって、チャレンジを続け邁進してまいります。

　最後になりますが、モノづくり産業の益々の発展と皆様のご健勝を祈念いたしまして年初のご挨拶とさせていただきます。

「過去最高収益へ向け飛躍の年へ」
■芝浦機械
取締役社長　坂元繁友

　新年明けましておめでとうございます。

　昨年を振り返りますと、約3年間にわたり猛威を振るった新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、ようやく経済活動も正常化に向けて進んだ一方、中国市況の低迷、米国などでの金融引き締め、国内の物価上昇や円安の継続、ロシアによるウクライナ侵攻に次いで中東情勢の悪化も加わるなど経済環境は厳しい状況が継続いたしました。

　本年も経済環境は先行き不透明な状況が継続すると考えられますが、当社グループにおきましては、まずは2024年3月期を最終事業年度とする中期経営計画「経営改革プラン」の達成に向けて、残り3か月を全社一丸となって取り組んでまいります。

　その上で、現在策定中の本年4月から始まる次期中期経営計画におきましては、「経営改革プラン」で行ってきた高収益企業への変革に向けた構造改革で創り上げた体制を基盤に、製品事業ごとにメリハリをつけた事業ポートフォリオの組み替えを行い、成長事業への経営リソースの優先投入と事業ポートフォリオ全体の効率性を高め、売上規模の拡大と過去最高収益へ向けた飛躍の年にしていきたいと考えております。

　また、「長期ビジョン2030」で掲げるグローバル製造業が直面するメガトレンド（気候変動と資源不足・人口構造の変化・テクノロジーの進歩）に卓越した技術革新で応え、社会的課題の解決と企業価値向上を両立することを目指してまいりますので、引き続きご支援のほどよろしくお願い申し上げます。

　最後になりましたが、皆様のご健勝とご多幸を心より祈念し、新年のご挨拶とさせていただきます。

「まだないモノを、アマダとつくる」
■アマダ
代表取締役社長執行役員　山梨貴昭

　2024年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

　昨年を振り返りますと、新型コロナウイルス感染症による影響は収まってきたものの、地政学的なリスクが拡大し、世界経済の不透明感はますます強くなっています。これにより、原材料・エネルギー価格の高騰、パワー半導体などを中心とした供給の不足感が残っています。

　そのような中、アマダグループでは、潤沢な受注残を着実に売り上げにつなげたこともあり、上期累計の売上収益、営業利益、当期利益でいずれも過去最高を更新しました。

　2023年2月には「AMADA Global Innovation Center（AGIC）」をオープンし、約4,000社のお客さまにご来場いただきました。AGICでは、省エネルギー化や自動化に対応した新商品を数多く発表したほか、お客さまと新たな加工技術の創造への挑戦をスタートしました。さらに、2025年度に向けた中期経営計画を発表するなど、中長期での成長の土台をつくり上げてきました。

　中期経営計画2年目となる本年は、アマダグループの改革に向けて具体的なアクションを実行します。まず初めに、「レーザ・溶接事業」強化に向けて、2024年4月1日付けでアマダとアマダウエルドテックが合併します。両社の技術や事業を統合し、新たな付加価値を創造してまいります。さらに、グループ間でのシームレスな活動の強化によって、技術の進歩が著しい医療、半導体、e-Mobility といった市場に最大限の効果を発揮します。次に、お客さまが抱える様々な課題を解決するには、個々のエンジニアリング力を高める必要があります。そのために、今年8月「AMADA Technical Education Center（ATEC）」の稼働を開始し、人材育成とエンジニアリング力の強化にもさらに力を入れて取り組んでいきます。

　一方、お客さまとともに持続可能な社会を実現するため、環境面では環境に配慮した商品の訴求のほか、お客さまの脱炭素経営を支援する「中小企業向けSBT認証取得支援サービス」を開始しています。そして、「V-factory」や「LIVLOTS」などDXを活用したソリューションで、お客さまのビジネスと工場を見える化し、効率のよい経営と運営の支援をさらに推進します。

　今年の干支である甲辰（きのえたつ）は、昇り龍と言われる通り、まさに勢いよく活気にあふれる年と言われています。不透明感が増す世の中が明るい方向に動き出すことを願います。「まだないモノを、アマダとつくる。」をスローガンに、お客さまとともにさらなる飛躍につながる一年にしたいと考えています。

　本年も皆さまの一層のご指導、ご支援を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

「Kenkijinスピリットを胸に豊かな大地・街と未来へ」
■日立建機
執行役社長兼COO　先崎正文

　あけましておめでとうございます。年頭にあたり、ご挨拶を申し上げます。

　昨年の建設機械市場は、アジア、欧州など一部の地域で減速感があるものの、北米は政府のインフラ投資政策により、堅調に推移しました。また、資源価格が高い水準で推移していることから、鉱山機械の需要も、全体的に堅調に推移しました。しかしながら、ロシア・ウクライナ情勢だけでなく、イスラエル・パレスチナの問題も加わり、地政学リスクが高まった一年でもありました。さらに、資材・物流費の増加や金利上昇、インフレの加速など、世界的な景気減速の懸念もあり、これまで以上に慎重な見通しが必要な経済環境でした。

　そのような中、日立建機は、2023 年度から中期経営計画｢BUILDING THE FUTURE 2025 未来を創れ」をキックオフして、第2の創業期の新たな歩みを本格的に始めました。社外のステークホルダーから大きな期待が寄せられる中、皆さんは、さらなる飛躍をめざして、業績の拡大に貢献してくれました。その結果、2023年度の上期は、注力する米州、マイニング、バリューチェーン事業いずれも過去最高の売上を達成し、グループ全体としても過去最高の業績を達成しました。皆さんの努力に対し、心より感謝と敬意を表したいと思います。

　現中期経営計画では、「継承と進化」をキーワードにしています。これまでに大きく扉を開いたバリューチェーン事業や米州事業などの成果を「継承」して発展させるとともに、新たな成長領域にチャレンジして「進化」することが重要なテーマです。4つの経営戦略「顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供」「バリューチェーン事業の拡充」「米州事業の拡大」、「人・企業力の強化」を軸に、「真のソリューションプロバイダー」としての成長をめざして、それぞれの部門やビジネスユニットで掲げた施策を実行し、現中期経営計画を推進しましょう。

　また、年頭にあたり、改めて、第2 の創業で我々自身が制定したグループアイデンティティを思い起こし、日立建機グループの存在意義に立ち返ってもらいたいと思います。｢豊かな大地、豊かな街を未来へ 安全で持続可能な社会の実現に貢献します｣というビジョンを常に意識しながら、｢お客さまの期待に応え、革新的な製品・サービス・ソリューションを協創し、ともに新たな価値を創造し続けます｣という当社のミッションを日々実践していただきますよう、お願いします。

　皆さんが、「Kenkijinスピリット」を遺憾なく発揮し、一人ひとりが持つ個性をさらに伸ばし、各職場で活躍されることを期待しています。

　最後になりましたが、2024年が皆さんやご家族にとって健康で、明るい年になることを祈念して、新年の挨拶とさせていただきます。グループアイデンティティとKenkijinスピリットを胸に、豊かな大地・街と未来につながるオレンジ色の坂を駆け上っていきましょう。

　牧野フライス精機、アライドマテリアル、ZOLLER Japanの3社が2024年1月30日から（火）31日（水）の2日間、「第6回3社合同研削技術セミナー」をZOLLER Japan大阪本社（大阪府吹田市東御旅町5-11）で開催する。参加費は無料。昼食付き。

　今回は、ZOLLER大阪ショールームにて各社の最新商品・技術を展示、切削工具の研削技術向上や作業効率化に関する各社のセミナー、実演を用意している。

午前の部　セミナー　9：30～12：30

●9：30～　ZOLLER Japan
「砥石管理がもたらす生産性向上の鍵」
　加工に必要な砥石の管理について、その重要性と、いかに生産性向上に寄与するかを中心に取り上げる。砥石の測定から、測定値の機械への転送について詳しく説明する。
　
●10：10～　アライドマテリアル
「超砥粒ホイールの実践テクニック」
　超砥粒ホイールの研削性能を引き出すためのツルーイング・ドレッシング、およびトラブルシューティングを紹介する。

●10：50～　牧野フライス精機
「新機種と最新技術の紹介」
新機種「高精密CNC極小径工具研削盤DB1」の紹介や、「内蔵型マイクロビジョンシステムmonocam2」による機内自動測定/補正技術、最新スケジューリングソフトの説明を行う。

●11：30～　実演
　各社の注目商品を実演にて詳しく説明する。

午後の部　フリーツアー　13：30～15：00

申込みフォーム↓

【アクセス】
ZOLLER Japan大阪本社
〒564－0033
大阪府吹田市東御旅町5－11
電話：06－6318－1910

　天田財団（代表理事理事長＝伊藤克英氏）が、去る11月25日、AMADA FORUM（神奈川県伊勢原市）で「2023年度天田財団助成式典」を開いた。
　
2023年度の助成先総数は106件、助成金総額は2億6,056万円で打ち分けは、研究開発助成86件、2億4,969万円、国際交流助成20件、1,088万円となった。

　伊藤代表理事理事長は主催者を代表して、日頃の感謝の意を表したあと、「金属加工というものづくりを通じて、継続して世界の人々の豊かな未来を実現することがアマダグループの責任と考えている。その思いから、天田財団は金属加工に関する研究開発への助成により産業経済の発展に寄与することを目的として、1987年に企業財団として設立され今年で36年目を迎える。設立から累計助成件数は2,214件、累計助成金額は39億7,603万円となった。」と述べたあと、世界情勢に触れ、「ロシアのウクライナ侵攻は丸2年に近づき、また中東ではウクライナとイスラエルの紛争により世界経済は大きなダメージを受けている。インフレーションの加速や、日本においては円安とゼロ金利で国力の低下の状況が続いており、一層先行きの不透明感が増している。一方、科学技術の分野ではデジタルトランスフォーメーションへの対応やChatGPTなど生成AIの活用等など、新しい分野での挑戦が求められてる。私はいつもの時代も科学技術はイノベーションこそが課題を解決して次の時代を切り開く原動力ではないかと考えている。」と力強く述べたあと、「近年、自然科学の分野における日本の地盤沈下が顕著だとの指摘もあり、大学院の博士号取得者が減少傾向にあるとも言われている。研究者の皆さまにとって、このようなわが国の研究開発環境にさまざまな課題や不安を抱えていられるものと拝察している。」との思いを述べた。

　伊藤代表理事は、「天田財団が目指しているのは、1つには若手研究者を育成することと、2つ目は研究成果を産業界へ普及啓発し、社会秩序につなげることである。この目標に向け微力ではあるがさまざまな課題に対してわずかでも貢献するべく、助成事業を通じて取り組んでいる。公益法人の使命は、より多くの人々の利益に質することである。日本が持続的に発展し、これからも世界に主導的な役割を果たすためには絶えず科学技術のイノベーションを起こす必要がある。本日の助成式典は、助成式典とともに皆さまに天田財団のこのような熱い思いもぜひ受け取っていただき、ご研究に取り組んでいただきたい。私が現役時代から常に発信していた言葉がある。〝2番じゃ駄目なんです。常に1番を目指してください〟天田財団は常に1番を目標にする技術者に助成を行いたいと考えいる。」と研究者に声援を送った。

　続いて山梨貴昭 アマダ社長がお祝いの言葉を述べた。この中で山梨社長は、「ここ数年、わが国の企業を取り巻く環境は激変の様相を呈している。コロナウイルスやインフルエンザ等、健康上のリスクを依然継続しながらウクライナ侵攻を始めとする地政学リスクは中東問題の再燃により一層高まっている。これにより、エネルギーコストの上昇リスクも増大している。私たちはこのような環境の中でDXやAIをフルに活用した効率を追求はもとより環境に配慮した活動をより一層推進する必要がある。加えて、労働者、熟練工不足による自動化の追求等、企業経営にとって課題山積という局面が続いている。」と懸念を示したあと、「一方では部品不足からくる製造支援が解消されつつあり、企業は社会に必要とされている最新の機器を製造するために、最新の加工技術を追求しながらものづくりを行っている。機械メーカーであるわれわれ天田グループにおいても新たなコンセプトのもと、ものづくり企業を最先端の金属加工技術で支援する体制を整えている。足元の設備投資需要は底堅く、発表したアマダの決算においても、半期ベースで売上営業利益、当期利益は過去最高を更新した。」と力強さを示した。また、今後の展開にも触れ、「作業者に優しいマシンや深刻化する労働量不足を背景とした自動化の設備、最新かつ多種多様な素材に対する加工技術の要望は、日本のみならず世界的にも非常に強いものがあると改めて実感しているところである。われわれ企業側もさまざまな研究開発投資を行い、先端技術改革への探究を重ね、取り組んでいく覚悟だが、全てが企業の独力では解決できるものではなく、特に欧米の動きを見ていると産官学連携での取り組みが積極的に行われている。日本においても、このような活動が重要かつ取り組むべき課題ではないか。」との考えを述べ、「創業者の理念でもある、人々の豊かな未来に貢献していけるようビジネスを人間中心で考える企業として努力していく。」と意気込みを示した。

　続いて、迫田健吉 文部科学省 産業連携・地域振興課産業連携推進室室長が祝辞を述べたあと、渡辺一弘 創価大学共生創造理工学科教授 天田財団評議員が総評を述べたあと贈呈式が行われた。

　特別講演会として外本和幸 熊本大学 産業ナノマテリアル研究所教授が、「爆発圧接法を用いた微細多数穴によるチャンネル（ユニポア）構造の創製」をテーマに、佐野智一 大阪大学 大学院工学研究科 マテリアル生産科学専攻 教授が、「析出教科アルミニウム 合金の高強度継手を実現する」をテーマに講演した。

　場所を移して交流会が開催され、宴もたけなわの頃散会した。
 

　ZOLLER Japanが2024年2月1日（木）から2日（金）までの2日間（10：00～17：00）、同社大阪本社（大阪府吹田市東御旅町5－11）でプライベートショーを開催する。この展示会は、日本と独の優れた商品を数多く展示するするもので、ドイツ料理、ドイツビールも楽しめるコーナーも設けており、多くの情報を集結した展示会となっている。

〈出展メーカー〉

申込みはこちら↓

【アクセス】
ZOLLER Japan大阪本社
〒564－0033
大阪府吹田市東御旅町5－11
電話：06－6318－1910

　芝浦機械が去る10月31日から11月2日の3日間、同社沼津工場（静岡県沼津市大岡）及び御殿場工場（静岡県御殿場市駒門）の2拠点で「第18回芝浦機械グループ　ソリューションフェア2023」を開催した。各会場には製品カンパニー別に時代のニーズに応えた旬なマシンやシステムが展示された。

　今回は、①サステナビリティ（持続可能性）、②サーキュラーエコノミー（循環経済）、③デジタル化――――の3つのキーワードと「先進技術で繋ぐ循環型社会の実現を目指して」をコンセプトにしてBEV（電気自動車）への幅広い取り組みや先進技術を紹介した。

　展示会では、普段はなかなか見ることができない工場内を歩くこともでき、同社工場では、最先端の技術と長年培ってきたノウハウを活かして自社製のプラノミラーや横中ぐり盤、研削盤などを使って高精度な加工部品および製品をつくり、人と機械が調和をしつつ、工作機械生産工場として稼働している。

技能レスと自動化を推進

　沼津工場では、Hall1から8までの会場が使用され、Hall1（1F）では、BEV分解モデルが展示されており、注目を集めた。hall2は制御カンパニーの製品である人型双腕協働ロボット、スカラ型双子腕協働ロボットや、各種ロボットシステム、BEV用インバータ、モーター、各種コントローラが展示されていた。ここでは、コンセプト展示として〝シミュレーション＆フィードバックによる障害物自動回避〟のデモが行われた。ロボットの動作経路内に障害物があったときに回避するルートをシミュレーションで作成し、シミュレーションをしたとおり回避動作を行った。

　Hall3は工作機械カンパニー（超精密加工機）の展示がされていた。ここでは「超精密・高精度加工機による新たな分野への参入」がテーマであり、高精度5軸加工機「UVMシリーズ」にて、エアスピンドル＋高精度5軸による超硬プレス金型の高精度加工実演を行った。

　また、近年、モバイル機器や自動車市場等において光学部品に対するニーズの高まりを受け、超精密加工のさらなる進化を目指した「ULG／ULCシリーズ」では、工作機械業界初となるリアルタイム真直度補正技術によって微小うねりを改善しており新しい開発技術として注目が集まった。この新しい開発技術とは、超精密加工機「ULG／ULCシリーズ」向けに工作機械業界初の案内面の真直度誤差を低減するサーボ式真直度誤差補正機能や、進行方向及び進行方向に対する直交成分を含む位置決め技術を確立すると同時に遅れゼロフィードバックを達成する高機能型処理回路基板。有限系V-V転がり案内の優位性でもある加工精度の安定性と再現性を維持しつつ、工作機械では世界最高水準となる〝ナノメートルオーダー〟の真直度を実現している。

　他にも小口径から大口径までのガラスレンズの生産性向上を目指した「GMPシリーズ」も展示されていた。

環境にも考慮した製品群がズラリ

　Hall4、Hall6～8は成形機カンパニー（射出成形機、押出成形機）の展示がされており、リサイクル材の有効活用や樹脂使用量削減の提案がなされた。画期的だったのは超大型電動式射出成形機「EC3000SXⅢ」で、VRゴーグルを使用したバーチャル展示もあった。

　また、「シート製造装置の自動化、予防保全のデジタル化の提案」では、超小型シートフィルム製造装置の自動化のデモを行っており、従来では押出制御の自動化は可能でも通紙は不可能だったが、今回は通紙までを一貫して自動化を試みる技術を紹介していた。

　他にも、セパレータフィルム（BSF）はリチウムイオン二次電池を形成する主要部品のひとつだが、リチウムイオン電池向けBSF製造装置フルラインの提案をしていた。近年、トレンドでもある電気自動車やスマホなどの電子機器に使用されているため、同社のBSF製造装置は近年注目されている。ここでは巨大BSFサンプルも展示されていた。

　御殿場工場のHall9は、工作機械カンパニー（工作機械）と成形機カンパニー（ダイカストマシン）が「自社技術でアルミ大物部品への対応（金型・鋳造・FSW）」をコンセプトに展示しており、新技術を搭載した注目の門形マシニングセンタ「MPC－3120H」が展示されていた。

　「MPC－3120」のコンセプトは、「粗～仕上げまで」。このマシンは粗加工用のスナウトと仕上げ用のアタッチメントが併用可能であり、荒加工ではフライス加工で毎分735ccの削除量を達成したうえ、高速5軸アタッチメントにより金型の傾斜面における工具短縮や周速ゼロ点を避けたカッタパスを実現することによりビビリの回避や加工面質の向上を実現した。他にも同社のTSA（Total Support Application）、撮影式工具形状測定機能を用いることで工具先端の状況が定量化できるに加え、任意角度の摩耗量が確認でき、正確な工具摩耗量を測定できることでエリア段差の発生を抑制するメリットを有している。

　芝浦機械グループでは「ソリューションフェア2023」を通して新たな産業を創造するための新たな価値を来場者に示していた。

　DMG森精機（社長＝森 雅彦氏）は、地域社会貢献活動の一環として、三重県伊賀市にある同社伊賀事業所の最寄りJR関西本線新堂駅周辺地域の景観を整備し、より魅力ある街とするため、2018年より「新堂駅周辺プロジェクト」に取り組んでいたが、このほどプロジェクトの一環として、新堂駅前に教育、 文化、行政施設等が集まる複合施設「SHINDO YARDS（シンドウ ヤード）」を開設し、11月6日（月）に開所式を行った。

　玉井宏明DMG森精機副社長は、オープニングセレモニーの中で、「昨今、サステナビリティの取り組みも重要視されている。地域との共生に取り組んできた成果として、9月にはDMG森アリーナを開所し、今回、かねてより計画していた新堂駅前に多目的施設である「SHINDO YARDSも開所することができた。ありがとうございました。」とお礼の言葉を述べた。

 　「SHINDO YARDS」は、図書館、伊賀市伊賀支所、北伊勢上野信用金庫が入居する複合施設。伊賀市と同社が共同で運営する図書館「BOOKMARK STORAGE」のコンセプトは、“本に出会う図書館”。一般書に加えて芸術、ワイン、音楽、海洋、スポーツや工学等、同社の取り組みに特化したジャンルを含む、2万冊の図書を蔵書している。

　1階のギャラリーには名和晃平氏のアート作品を展示し、電車を待つ間にくつろいだり、ゆっくりと憩いの時間を過ごせるカフェを併設している。設計は建築家の山﨑健太郎氏に委託し、三重県産材を中心とした木造建築で外壁には焼杉を使用し、自然と調和した統一感のある街並みを実現している。

　同社はこれまで2018年に三重県と地域振興や技術系教育の推進などで協働する包括協定を締結。2019年には三重県伊賀市、西柘植地域まちづくり協議会と連携協定を締結し、新堂駅周辺を含む西柘植地域の景観美化に取り組んできた。2017年12月にはまほろばファームを設立し、「新堂駅周辺プロジェクト」として、伊賀事業所近郊の耕作放棄地を取得して、2019年からワイン用葡萄の栽培を開始している。

　また、ガードレールを周囲の景観に馴染む色に塗装、周辺地域への桜の植樹、街灯の設置など、景観整備・安心安全な街づくりに注力している。
 
　同社では、「SHINDO YARDSが伊賀地域の景観・魅力の発信拠点となり、住民の皆様にとって、より一層の生活の質向上と心身の健康増進が図られ、安心して子育てや教育に取り組める環境・景観づくりに取り組んでまいります。」としている。

　日本工作機械販売協会（会長＝髙田研至 井高社長、東部地区委員長＝豊田直樹 兼松KGK常務）が12月5日、都内のKKRホテル東京（東京都千代田区大手町）で忘年懇親会を開いた。

　懇親会に先立ち講師に内田敬一郎氏を講師に迎え、「分断の世界を憂う　～あるべき日本の立ち位置の一考察～」をテーマに講演会が開かれた。

　懇親会場で髙田会長が、日頃の感謝の意を表したあと、「本年コロナウイルスも5類に移行し、良くなったかと思ったらロシア・ウクライナ侵攻がどうなるか分からない。ハマスとイスラエルの戦争、米中の覇権争い、円高による経済の不透明さというなかで、まだまだ余談が許さない状況。」旨の業界を取り巻く環境について述べた。また、本年10月に開催された『メカトロテックジャパン2023』についても触れ、「4日間で8万人近い来場者があり、皆様、積極的に商談していたが、まだまだ設備投資には結びついていない状況のようだ。そういう中で生産性向上のための改善提案に結びつくものを探しにきた、といった声をきいた。皆様方の現場の提案力が試される時代になってくるのではないかと思っている。」と期待を込めた。

　乾杯の発声を行った豊田東部地区委員長はあいさつのなかで、「今年はあまり良い話はなかった。工作機械の販売に関しては半導体の踊り場になったことで製造装置の足踏み、EVに関しては、100年に一度の大改革ということで期待があったが、なかなか末端まで広がることはなかった。その一方で、技術革新やデジタル化、環境エネルギーの取り組みが広がっており、こちらは明るい話題になると思う。先行き不透明な状態だが皆様と一緒に工作機械業界を盛り上げていきたい。」と意欲を示した。

　日本機械工具工業会（会長＝五島 康氏）のConnected Industries委員会（委員長＝田中滋彦氏）が、11月8日、日本機械工具工業会事務局内（東京都千代田区神田須田町）で「第9回Connected Industries委員会」をオンライン併用で開いた。

　今回は、講師にCIMSOURCE Gmbhの Goetz Marczinski CEOを迎え（通訳：CIMSOURCE Japan 永田智和セールスエンジニア）を迎え、商品情報のデジタル化に伴う「欧州における中小企業の取り組みについて」や、「今後の進め方」が議論された。

　日本金型工業会（会長＝小出 悟氏）の国際委員会（理事・国際委員長＝池上正信氏）が、11月29日、日本金型工業会／金型年金会館5階会議室（東京都文京区湯島）でブラジル金型工業会と交流会を開いた。

　この交流会では金型業界が直面している課題等について情報交換が行われた。同工業会国際委員会によると、ブラジルの金型取引に関して、「ブラジルの金型取引上の支払いは、一般的に発注時30％、加工時40％、検収後30％といったところ。金型図面流出問題では、ブラジルでも顧客からの図面流出により安価なコピー金型の被害を受けており、そのため顧客から図面提出を要求された場合は日本以上に〝渡したくない〟といった意識が強く、仮に金を出されてもノウハウ等については渡さないのが基本姿勢だが、実際は顧客との力関係で提出している。また、ブラジルでは金型設計の7割を設計専業業者に外注している。」とコメントしている。

　タンガロイがこのほどヘッド交換式ドリル「DrillMeister」用モジュラーボディにTungMeister接続仕様を追加し、販売を開始した。

　「DrillMeister」（ドリル・マイスター）シリーズは、超硬ソリッドドリルの切削性能と刃先交換式ドリルの利便性を兼ね備えた画期的なヘッド交換式ドリル。汎用のDMP形や高精度加工用DMC形など、５種類のヘッドがあり、加工用途や加工深さに応じて最適な工具を選定することができる。

　今回、同シリーズに、ヘッド交換式エンドミル「TungMeister」用シャンクを使用できるモジュラーボディを設定した。すでに発売済みのTungFlex用モジュラーボディと同様に、「TungMeister」用シャンクと組合わせることで工具の突出し長さを自由に選定でき、必要以上に突出しが長くなる穴あけにおいて最適な工具が選択可能となる。

　このモジュラーボディには、「DrillMeister」用ヘッドはすべて使用可能であり、さまざまな加工要件や被削材に柔軟に対応できる。今回は、L/D=2仕様で加工径φ6.5-φ10.9mmに対応するボディを設定。特にM8、M10、M12のタップ下穴加工を行っているお客様に最最適。