タンガロイは、名古屋工場で使用するすべての電力を中部電力ミライズが提供する「Greenでんき」（中部電力ミライズが提供する非化石証書に基づく環境価値を用いてCＯ2フリー化した電力）に切り替え、2022年1月1日より名古屋工場の電力使用によるCO2排出量ゼロ達成に向けた取り組みを開始した。

　同社は、太陽光発電システムの導入や、切削加工における生産性の向上、不良率縮小による電気使用量の低減などを通し、昨年は原単位比較で14%（対2013年）のCO2削減を達成している。中部電力ミライズから水力発電と太陽光発電に由来する環境価値を活用し、実質的に再生可能エネルギー100％となる「Greenでんき」を調達することで、さらに年間約1,425tのCO2を削減できる見込み。これは東京ドーム35個分のスギ人工林が1年間に吸収する二酸化炭素の量に相当する。同社担当者は、「2021年6月に工場長をトップとした再生可能エネルギー導入プロジェクトが立ち上がり、年間1,400ｔを超えるCO2排出量の低減に向けた取り組みが始まった。コスト面で大きな壁が立ちはだかる中、中部電力ミライズの全面的な協力のもと名古屋工場の電力使用によるCO2排出量ゼロ達成に至った。今後の取り組みについても同社のアドバイスやサポートを基に進めていく」とコメントしている。

　同社では、2030年までには、CO2排出量を2013年比で46%低減し、カーボンニュートラル実現に貢献する方針。
 

　天田財団（理事長＝末岡愼弘氏）は、公益事業として、金属等の塑性を利用した加工および高密度エネルギー（レーザ等）下での諸特性を利用した、1．加工に必要な技術に関する国際交流に対する助成、ならびに、2．加工に従事する者の技能と地位の向上を目的とした資格取得に対する助成を行っているが、このほど2021年度後期の助成先を決定した。

1．国際交流助成
　助成先総数は4件、助成金総額は210万円となった。2021年度後期は、前年度に引き続き新型コロナウイルス感染症拡大の影響により国際会議への参加および国際会議の開催の多くが延期または中止となり、申請数が激減した。

　2021年度前期に採択した研究開発・国際交流助成を含めると、2021年度の助成先総数は 86件、助成金総額は2億3,441万円となった。1978年の設立以来、34年間で累計助成先件数は2,000件、累計助成金は34億4,065万円となった。

2．資格取得助成（技能検定受検手数料助成）
　助成対象の資格として、職業能力開発促進法施行令で指定され都道府県職業能力開発協会が実施する国家検定「工場板金」の技能検定受検手数料に助成した。助成先人数は325名（103団体：324名、個人：1名）、助成金総額は510万円となった。2021年度も前年度に引き続き新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、後期技能検定の受検者が減少した。

　2021年度前期助成先を含めると、2021年度の助成先総数は333名（104団体：332名、個人：1名）、助成金総額は525 万円となった。2019年後期以来、累計助成者数は1,123 名、累計助成金額は1,755万円となった。

3．技能検定受検手数料助成の対象職種の追加
　令和4年度より技能検定受検手数料助成の対象職種に従来の「工場板金」に新たに「金属プレス加工」を加えより幅広く公益事業を展開する。

　機械振興協会（会長＝釡 和明氏）が「第57回機械振興賞」の受賞候補者を募集している。この賞は、優れた開発や実用化、開発の支援活動を通じて、わが国機械産業技術の発展に著しく寄与した企業・大学・研究機関（以下企業等という）と開発・支援担当者を表彰するもの。令和4年度は次の要領で募集する。

〈表彰対象〉
　次のいずれかを表彰対象にする。
　①　独創性、革新性、経済性の優れた機械産業技術の開発と実用化を通じて、新製品の創出、製品の品質や性能の改善、生産の合理化等に顕著に寄与した企業等と開発担当者。
　②継続的に行われた支援活動が、中小企業の優れた技術開発に大きく寄与した場合に支援を担当した支援機関やその担当者等。

〈応募の方法〉
　受付期間は、令和4年4月1日（金）から5月31日（火）必着。
　（電子メールまたは郵送とする）

　「募集要領」および「募集書類の様式」は下記からダウンロードできる。
　http://www.jspmi.or.jp/tri/prize/

〈表彰の方法〉
　（1）表彰対象①の特に優秀と認められるものについて経済産業大臣賞および中小企業庁長官賞の授与を申請するものとし、機械振興協会会長賞、小規模事業者（中小企業基本法における小規模企業者）を対象とした審査委員長特別賞および奨励賞に対し、会長名の賞状を贈呈する。
　（2）表彰対象②について、中小企業基盤整備機構理事長賞の授与を申請する。
　（3）経済産業大臣賞、中小企業庁長官賞、中小企業基盤整備機構理事長賞、機械振興協会会長賞、審査委員長特別賞を受賞する企業等に対し、記念盾を贈呈する。
　（4）以下の賞を受賞する研究開発担当者に対し、賞金を贈呈する。賞金の額は、経済産業大臣賞は80万円、中小企業庁長官賞は50万円、機械振興協会会長賞は30万円、審査委員長特別賞は20万円（研究開発担当者が複数である場合もこれらと同額）、また、中小企業基盤整備機構理事長賞は30万円（支援担当者が複数である場合もこれらと同額）とする。

〈選考〉
　機械振興協会会長が委託する学識経験者からなる審査委員会により行う。

〈受賞者発表〉
　令和4年12月に発表予定。

■問い合わせ先
機械振興協会技術研究所　賞事務局
TEL：042－475－1168

　Japan National Orchestra（以下、JNO）は、2月28日、奈良県の文化活動の振興に関し、奈良県と包括連携協定を締結した。奈良県の荒井正吾知事、JNOの会長 川島昭彦氏、社長 反田恭平氏（オンライン参加）が出席し調印式を行った。

　JNOは奈良を拠点に持続的かつ発展的な活動を行い、音楽家自らが活躍の場を創出する場として2021年5月に、森記念製造技術研究財団（DMG森精機の出捐により設立）とNEXUSの出資により設立された。また、奈良県では音楽祭「ムジークフェストなら」を継続して開催するなど、文化活動の振興にかねてより取り組んでいる。

　JNOは音楽活動の充実、交流の促進、担い手の育成、文化振興関連施設の活用促進について、奈良県とこれまで以上に緊密に連携し、DMG森精機の創業の地である奈良県の文化芸術の振興にさらに貢献する方針。具体的には奈良県でのコンサート開催や小・中学生、高校生等への上質なクラシック音楽鑑賞、体験、指導の機会の提供などを想定している。また、反田氏は奈良県の文化政策顧問に就任し、今後奈良県内の音楽活動の充実や音楽活動を通じた交流の促進に関することなどについて、適宜助言・協力を行う。

　また、JNOは、奈良の魅力発信、地域の文化活動活性化に向けた取り組みを推進することを目的として、3月4日に奈良市と魅力発信パートナー宣言式を行い、奈良市の仲川 げん市長、JNOの会長 川島昭彦氏が宣言書へ調印した。この日はピアニストで社長の反田恭平氏、ヴァイオリニスト・JNOコンサートマスター 岡本誠司氏、チェリスト 水野優也氏も参加し、演奏を披露した。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2022年2月分の受注実績は以下の通り。
　2022年2月分工作機械受注総額は、1,390.0億円（前月比△2.7％　前年同月比＋31.6％）となった。受注総額は、2カ月ぶりの1,400億円割れ。1千億円超は13カ月連続。足元でリスク要因が多くある中で中外需とも堅調持続。
    
　内需は488.6億円（前月比＋10.6％　前年同月比＋60.4％）で、前月比は2カ月ぶり増加も、2カ月連続の500億円割れ。国内需要は部材不足等の懸念がある中で半導体関連中心に堅調。

　外需は901.4億円（前月比△8.7％　前年同月比＋20.0％）で、前月の大型受注の反動減も、2カ月連続の900億円超と高水準持続。主要3極では、アジアと北米で前月比減少し、欧米はほぼ横ばい。

　今後は部材不足や部材・輸送費の高騰に加え、地政学リスク等が国内外の受注に与える影響を注視。

2月分内需

488.6億円（前月比＋10.6％　前年同月比＋60.4％）

・2カ月連続の500億円割れ。
・前月比2カ月ぶり増加。前年同月比12カ月連続増加。
・オミクロン株の感染拡大の影響は2月も軽微。半導体関連等、電気機械が伸長。

（出所：日本工作機械工業会）

2月分外需

901.4億円（前月比△8.7％　前年同月比＋20.0％）

・2カ月連続の900億円超。
・前月比2カ月ぶり減少。前年同月比16カ月連続増加。
・アメリカと台湾の大型受注の反動減もあり、前月比減少も高水準持続。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2022年2月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　353億円（114％）、耐摩耗工具　30億円（103％）、総合計　390億円（113％）

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　15億円（124％）、超硬工具　37億円（126％）、ダイヤ・CBN　1億円（108％）、総合計　53億円（125％）

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4億円（111％）、超硬工具　36億円（106％）、ダイヤ・CBN　1.3億円（102％）、総合計　41億円（106％）

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.8億円（136％）、超硬工具　6億円（123％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（124％）、総合計　7億円（125％）

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7億円（109％）

■ブローチ生産額
　総合計　7億円（96％）

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　31億円（113％）、超硬工具　3億円（117％）、総合計　34億円（114％）

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.3億円（104％）、超硬工具　8.6億円（116％）、総合計　8.9億円（116％）

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.4億円（109％）、超硬工具　3億円（110％）、総合計　4億円（110％）

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1億円（112％）、超硬工具　0.7億円（104％）、総合計　1.9億円（109％）

■インサート生産額
　超硬工具　138億円（115％）、ダイヤ・CBN　21億円（107％）、総合計　159億円（114％）

■ボディ関係生産額
　総合計　16億円（119％）

■超硬合金生産額
　切削用　141億円（111％）、耐摩耐食用　15億円（102％）、総合計　158億円（110％）
 

　経済産業省の2022年1月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下の通り。

（表出所：日本機械工具工業会）
 

　オーエスジーが2月18日（金）にホテルアソシア豊橋（豊橋市花田町）で「第109回定時株主総会」を開催した。株主への安全と健康の配慮から、会場内では飛散防止パネル越しに議事を進行するなど、感染予防対策を徹底した中での開催となった。

　総会に先立ち、議長である石川則男会長兼CEOがあいさつをした。この中で石川会長は、同社を取り巻く経営環境について、「自動車産業の生産調整が世界中で継続しているが、弊社は微細精密加工、半導体、工作機械、ロボット等の精密部品加工用の切削工具の需要は底堅く、日本を含め世界市場で受注は堅調に推移している。」と前向きな姿勢を示した。

　また、「今まではそれほど大きな取引をいただけなかった欧米のメーカー、大手メーカーからシェアアップが期待できる状況になりつつある。電動化部品に対応する新技術、新製品の分野においては、当社はコーティング技術を切り口として進化、拡大したい。」との考えを示し、「コーティング分野ではかなりの投資、M&Aをはじめとする投資を行ってきた。オーエスジーのコーティング技術のレベルはここに来てかなり強化されたと認識している。また現在グローバルに拡充しておりますコーティングセンターも今後の新ビジネスとして期待ができるものと考えている。」と期待感を滲ませた。

第109期事業報告

　第109期事業報告では、新型コロナウイルス感染拡大の中、中国を皮切りに世界経済は回復をみせたが、半導体不足や部品供給不足によるサプライチェーンの混乱がみられた。長年にわたって築き上げたグローバル体制を駆使することで混乱下においても製造ネットワークと強固な販売網を活かして対応、世界全般で製品やサービスの安定供給を継続し、コロナ禍前の2019年度並みにV字回復をすることができた。

　主力製品であるタップは、通年で史上最高の売上を達成し、ドリルも第2四半期以降、過去最高の売上を達成した。国内において超硬エンドミルは過去最高のトップシェアを獲得することができた。

　この結果、連結売上高は1,261億5,600万円、連結営業利益は161億500万円、連結当期純利益は109億8,900万円となった。

　日本では、主要ユーザーである自動車関連産業向けは半導体不足の影響が続いたが、足元では回復傾向にある一方、航空機関連産業は以前厳しい状況がつづいている。足元は業種によって異なる状況となっているが、新型コロナウイルス感染症の影響により大きく落ち込んだ前期と比較すると、売上高、営業利益友に大きく増加した。

　米州では、前期後半より回復基調にある。7月以降デルタ株の流行により新型コロナウイルス感染症の新規感染者数が大幅に増加したものの経済に与える影響は限定的なものになった。主要顧客である自動車関連産業においては、半導体部品不足の影響を受け、減産の実施や工場の一時的なシャットダウン等の生産調整を余儀なくされた。また、航空機関連産業について景況は底を打ったようにも見えたが、回復にはまだ時間が必要な状況ではあるが、建機や石油関連など他産業においては好調であり、堅調な受注状況が継続している。南米ブラジルにおいても、航空機関連産業以外の国内景気は自動車関連産業を中心に好調であり、半導体等の部品不足も現状は業績に大きな影響を与えていない。また、昨年に続くレアル安傾向により、輸出からの利益が大きくなっている。全体的に回復傾向にあり、売上高は前期と比較して増加した。また、コロナ禍にあって経費削減を徹底したことも影響し、営業利益は前期と比較して大きく増加する結果となった。

　欧州・アフリカでは、デルタ株の流行により新型コロナウイルス感染症の感染者数が期末にかけて大幅に増加したが、主要国の景況は比較的堅調に推移した。主要顧客である自動車関連産業においては半導体等部品不足による生産調整はあったものの、同社グループへの影響は限定的なものとなった。一方、航空機関連産業はようやく底を打ったようにみえるものの、まだまだ厳しい状況にある。これまでにM＆Aを行った会社とグループ間の協業による受注活動を展開し、案件の獲得に注力してきた。ドイツの会社1社を新規連結したこともあり、売上高は前期と比較して増加となった。また、利益についても売上高が増加したことによる利益率の改善、コロナ禍での経費削減等の効果もあり、前期と比較して大きく増加した。

　アジアでは、中国で政府による大型投資の効果もあり、新型コロナウイルス感染症の影響からいち早く回復したが、期後半において成長が鈍化した。自動車関連産業においても半導体等部品不足の影響や、節電による工場稼働の制限等が重なり顧客の生産に一部影響があった。また、韓国においても国内の景気は回復基調にあり、自動車の生産台数も新型コロナウイルス感染症流行前に近い水準まで回復してきたが、半導体等部品不足の影響によって回復に歯止めがかかった。その他のアジア諸国においても、新型コロナウイルス感染症の再拡大や半導体部品不足等が自動車関連産業の回復に影響を与えたが、一方で注力している5Gや半導体、エネルギー関連は引き続き好調を維持している。足元には不透明感がありつつも、全体的には回復基調にあったため、売上高、営業利益友に前期と比較して大きく増加する結果となった。

　第1号議案「剰余金処分の件」、第2号議案「取締役（監査等委員である取締役を除く。）2名選任の件」、第3号議案「監査等委員である取締役5名選任の件」、第4号議案「役員賞与支給の件」が上程され、それぞれ可決された。

新中期経営計画「Beyond the Limit 2024」

　総会終了後、大沢伸朗社長兼COOが新中期経営計画Beyond the Limit 2024」について説明をした。大沢社長は、「Beyond the Limitは限界の先へ、限界の向こうへ、という直訳になる。自ら限界を超えていく、限界を設けない、自分たちの殻を破っていく、今までの常識にとらわれず常に新しいチャレンジをしていく意味が込められている。カーボンニュートラル時代に向けて必要不可欠な切削工具メーカーとして選定され続けるエッセンシャル・プレーヤーを目指していく。」と意気込みを示した。

　長期ビジョンについては、2030年に向けて3年刻みで進めていくとし、そのための中期経営目標（2024年11月期）に向け、ROA（営業利益ベース）15％、営業利益300億円の目標を設定した。販売部門は営業利益率の向上、製造部門は総資産回転率の向上に努めていく。

　ヤマザキマザックは、このほど生産性と環境性能を追求した2 次元ファイバーレーザ加工機「OPTIPLEX 3015 NEO」の販売を開始した。

　世界的に活況が続く半導体関連業界では、製造設備に使われる厚板部品の加工需要が近年増加しているうえ、建設機械や農業機械業界などでは中板部品加工のさらなる高速化が求められていることを受け、同社ではこうした市場の要請に応えるため、今回、中厚板の高速・高品質加工を可能にする「OPTIPLEX 3015 NEO」を開発した。

　通常、ファイバーレーザはレーザビームの焦点面積が炭酸ガスレーザと比較して小さいため、薄板の高速加工を得意としている。「OPTIPLEX 3015 NEO」は、ビーム径とビーム形状をコントロールする独自機能を搭載し、炭酸ガスレーザを上回る焦点面積を得ることを可能としている。この機能に加えて15kWの高出力発振器を搭載することで、中厚板の高速・高品質加工を実現している。

　また、「OPTIPLEX 3015 NEO」は新型CNC装置「MAZATROL SmoothLx」を搭載。「MAZATROL SmoothLx」は視認性の高いワイドスクリーンの採用により、直感操作を可能としている。また、操作盤上部のデュアルモニタ（オプション）は、生産支援ソフトや機内カメラ映像を表示することができ、段取り作業などの高効率化を支援する。

　同社は環境を重要な経営課題のひとつと位置付け、顧客の生産現場における脱炭素化に貢献する製品開発を進めている。「OPTIPLEX 3015 NEO」はファイバーレーザ発振器の特長である高いエネルギー変換効率により、同サイズの炭酸ガスレーザ加工機との比較において消費電力を6割削減している。

　同社では、「今後も製品の性能向上と環境負荷低減を追求し、持続可能なものづくりへ貢献していく」としている。

OPTIPLEX 3015 NEO の特長

（1）高速・高品質な切断
　●切削速度の向上
　発振器側と機械側の両方でレーザビームを調整することにより、軟鋼の切断速度が最大76%向上。

　●最大加工板厚の向上
　軟鋼の加工板厚は、従来機では25mm までの切断限界が、32mm まで切断が可能になった。

　●高品質な加工面品位
　鋭角・直角コーナーの高い加工品質を実現。
　〈例〉軟鋼25mm切断例

　厚板加工時のベベル角（ベベル角＝切断の際に切断面に発生する角度）が従来の5分の1となり、炭酸ガスレーザ以上の直角度を実現

（2）新型CNC装置「MAZATROL SmoothLx」搭載
　●ワイドスクリーンとフラットな画面デザインの採用
　新たに開発したCNC装置「MAZATROL SmoothLx」では、21.5インチのワイドスクリーンを採用。ネスティングされた板材全体を一目で確認可能。画面は非常停止やロータリースイッチ以外をすべてフラットにし、ピクトグラムを用いた直感的でわかりやすいパネルデザインになった。

　●ワンタッチ操作とアシスト機能
　加工条件データベースなどの使用頻度の高い機能はワンタッチで呼び出し、操作時間を短縮。また、各種機能の操作手順はポップアップ表示されるため、対話形式での操作が可能。

　●デュアルモニタを搭載（オプション）
　同社の生産支援ソフトである「Smooth Monitor AX」や機内カメラ、マニュアルなどの表示が可能。各種生産支援ソフトの使用、マニュアルや加工エリアを確認しながらの操作により、生産性向上を支援する。

〈OPTIPLEX 3015 NEO の環境対応〉

（1）消費電力の削減
　ファイバーレーザ発信器は従来比（炭酸ガスレーザ）と比べ消費電力を大幅に削減。

（2）ガス消費量の削減
新たに開発した加工技術により、切断時に使用する窒素ガスの消費量を大幅削減。従来機（ファイバーレーザ）と比較して最大85%削減。

主な仕様

 

　タンガロイは、複合加工機やNC旋盤での高精度、高能率加工に対応する、PSC互換のポリゴンカップリングを備えたツーリングシステム「TungCap」（タング・キャップ）に、小型旋盤に対応するC3、C4サイズを大幅に拡充し、このほど販売を開始した。

　「TungCap」はPSC互換のポリゴンカップリングを備えたツーリングシステム。ポリゴン形状のテーパ部と端面との2面拘束仕様が高いクランプ剛性を実現し、同時にポリゴン形状による優れたセンタリング機構によって同一工具交換時の刃先の繰返し位置精度は±0.002mm以内を誇る。

　この高い精度と機外の工具長測定システムを組み合わせることで、PSCインターフェースを持つ旋盤において、刃物台に工具をセットしてすぐに仕上げ加工が可能となる。これにより、一般的に行われているインサートを交換した際の寸法精度確認用のいわゆる「捨て削り」が不要となり、機械加工における非切削時間（ダウンタイム）を大幅に短縮できる。

　今回、「TungCap」シリーズに、小型旋盤にも幅広く対応するC3、C4サイズのラインナップを合計54アイテム拡充する。小型旋盤に対応する突き出し長さが短いボーリングバー用サイドロックホルダや、回転主軸に使用するコレットチャックホルダのほか、インサートを直接取り付けるカッティングヘッドも多数設定する。高圧クーラント給油仕様のアイテムもラインナップし、切りくず処理が難しいインコネルやチタン材などの難削材の加工でも威力を発揮する。

　同社では、「これらのC3、C4サイズの製品を拡充することで、小型部品を加工する旋盤機でも、加工時間の短縮、高精度加工に大いに貢献します。」としている。

■主な形番と標準価格（税抜価格）
　・C3ACLNR22040-12N：30,500円
　・C3SDJCR22040-11-CHP：54,100円
　・C4AVQNR27050-16N：30,500円
　・C3ADI08X35T：49,500円
　計54アイテム