MOLDINOがこのほど荒加工用工具アルファ高送りラジアスミル「TD4N」に高硬度材加工用材種〝JP4105〟のインサートを追加した。

　2016年6月に発売した「TD4N」は、高送り工具では常識とされていた削り残しを低減する独自の工具形状と、両面4コーナ使用可能なインサートの経済性により、主に金型の荒加工において高い好評を博していたが、従来のインサートには50HRC以上の高硬度材加工に対応するラインナップがなく、プレス金型や鍛造金型などの硬い被削材のアプリケーションに対応できなかった。今回追加された高硬度材加工用材種〝JP4105〟により「TD4N」にプレス金型や鍛造金型などの高硬度材を幅広く加工することが可能となった。

TD4Nの特長とメリット

（1）能率を損なうことなく、「削り残し量」を従来の0.5mmから0.2mm以下に低減することで次工程工具の負荷を最大で40%削減する。
（2）優れた切りくず排出性により、突発的な破損トラブルを低減し高能率な加工を実現する。
（3）経済性に優れた両面使用可能な4コーナインサートを採用している。
（4）高硬度材加工用材種JP4105は50HRC以上の高硬度材で能力を発揮し、高精度なG級インサートで工具寿命のばらつきを抑制する。

■インサート”JP4105”の推奨できる加工用途
　プレス金型・鍛造金型・ダイカスト金型などで50HRC以上の高硬度材の荒加工

■仕様（追加発売品）
　ENGU0603ER-C:JP4105　1アイテム

■価格
　¥1,600（消費税別）
 

　タンガロイはこのほど縦インサートタイプの採用で、剛性が高く重切削に適した直角肩加工用カッタ「TecMill」（テック・ミル）に最大径φ250mmの大径タイプを拡充した。さらに同じインサートを使用可能な切込み角60度の平面重切削用カッタも新たにラインアップし、販売を開始した。

特長

　「TecMill」は、中～大型機械での重切削、荒加工に最適な直角肩加工用カッタシリーズ。刃先強度の高い縦インサート型を採用し、さらにポケットが小さく工具剛性も高いことから、重切削においても安定した高能率加工を実現する。これまで、加工径φ32～φ125mmに対応するボディをラインナップしていたが、今回、新たに工具径φ160～φ250mmを追加しました。

　また、従来と共通のインサートを使用でき、60度の切込み角を持つ平面加工用カッタも新たにシリーズ化した。「TecMill」の特長である縦インサートタイプを継承したことで、非常に高い刃先強度を備え、最大切込み12mmでの重切削が可能。工具径はφ100～φ250mmを設定しており、取り代の大きな平面の重切削用に効果的だ。

　どちらのタイプにも敷金を搭載したので、万が一インサートが欠損してもボディへの影響を最小限に抑えることができ、非常に信頼性に優れた仕様である。

　使用するLMMU16-MJ形インサートは、両面仕様4コーナタイプで経済性も優れている。材種には、高い欠損性を誇る鋼・ステンレス用最新材種「AH3135」をはじめ、ステンレス鋼用として定評のある「AH140」材種のほか、鋳鉄や難削材など幅広い被削材に対応する「AH120」と「AH725」、鋼・ステンレスの高速加工に最適な「T3225」、鋳鉄用「T1215」をラインアップしている。

■主な形番、標準価格（税抜価格）
　・TGM16R100M31.7-06SA：128,000円
　・TGM16R250M47.6-12SA：328,000円
　・TGM16R160M40.0E08SA：187,000円
　・TPM16R160M50.8-08SA：187,000円
　・TPM16R250M60.0E12SA：328,000円
　（計16アイテム）
 

　イスカルジャパンが販売している「驚愕の送り4倍」を実現する突切・溝入工具「ロジックFグリップ」が好評発売中である。

　この製品は、従来の長方形ブレードを正方形の形状にすることで、下顎部分を大幅に強化し、高剛性突切・溝入れ加工を可能にしたもの。特許取得済みのこの高剛性システムが、ビビりを抑制し直進性を大幅に向上させる。

　「加工の安定性は工具寿命に大きく影響し、寿命改善にも貢献する」と、同社。〝常識にとらわれない発想〟を大切にするイスカルならではの次世代突切工具だ。

　特長は、従来0.1mm/rev以下の送り速度が常識であるとされていたが、「ロジックFグリップ」では、突切加工が倍の0.2mm/rev以上で送ることが可能であること。

　ロジックFグリップには、下記2種類のブレードが取付けられる。（※TGTBQ…JHPブロックは共通）

1. タンググリップチップ用：TGAQ (-JHP)　
　・縦置き構造、2～5mm幅
　・最大突切径Φ160mm (3～5mm幅チップ使用時)　
　・高送り専用チップ<HFブレーカー>で、驚愕の送り4倍

2. ドゥーグリップチップ用：DGAQ (-JHP)　
　・2コーナー使い、2～5mm幅
　・最大突切径Φ120mm (4～5mm幅チップ使用時)　
 

　DMG森精機が、本年7月1日に愛知県名古屋市から奈良県奈良市へ本社を移転する。

　奈良県奈良市に同社最大のデジタルを駆使した先端技術の開発拠点である奈良商品開発センタ（以下、奈良PDC）を現在建設しており、7月の稼働開始を機に、本社となる。同時に、2014年7月に開設した東京グローバルヘッドクォータとともに、奈良県奈良市および東京都江東区潮見の両拠点を本社とする二本社制を導入する。

　この目的は、災害・疫病・サイバー攻撃等へのリスク対応の視点から、いずれかの本社が被災した場合にも、遅滞なく本社機能を相互にリカバリーし、基幹業務を迅速・適切に遂行できる事業継続体制を整えること。

　同社は1948年に奈良県大和郡山市で創業し、その後も奈良を本社として、工作機械の製造および販売サービスを行い、1970年に三重県伊賀市に伊賀事業所が完成・操業を開始した。事業が拡大する中で、自動車産業の中心地である中部圏や関東圏の顧客や取引先とのアクセス改善、また全国に範囲が広がった採用活動の中心拠点とするべく、2004年に奈良県大和郡山市から愛知県名古屋市へ本社機能を移転している。その後、2015年にドイツDMG MORI AGを連結化、2016年の完全企業統合を経て、顧客や取引先は日本全国・全世界に広がった。

　奈良県大和郡山市にある奈良事業所では、現在、小型のターニングセンタおよび同時5軸加工機を生産しており、今後その全てを伊賀事業所に集約し、伊賀事業所では、工作機械本機の組立および使用部品の加工、主軸・ボールねじ等精密主要部品の内製化に取り組む。

　奈良事業所では、2016年1月から稼働しているシステムソリューション工場4,200㎡に加え、これまで機械加工および組立を行っていたエリア15,600㎡を全面改修し、従来比約4倍の敷地面積のシステムソリューション工場に変更する。

　これにより奈良事業所内の工場全てのエリアで自動化・システム案件に特化した組立・要素部品の生産をすることとなり、工作機械業界で世界最大の工作機械を中心とした自動化ソリューションの組立・調整工場となる予定。

　また、奈良市に開設する奈良PDCでは、本社機能を保有するほか、先端技術の開発、JR奈良駅至近で京阪神いずれからもアクセスがよいという立地を活かした産学連携を含めた技術者交流の推進、関西を中心とした全国の優秀な人材を採用するための拠点としても機能する。これまで当社本社としていた愛知県名古屋市は、好立地であることを引き続き活用し、同社機の販売サービスを行うグループ会社のDMG森精機セールスアンドサービス（売上収益 約700億円）の本社となる。

　なお、同社本店所在地は創業以来、奈良県大和郡山市であり、変更はない。

■2022年7月1日～
グローバル本社 ：東京都江東区潮見2丁目3-23（東京グローバルヘッドクォータ）
第　二　本　社 ：奈良県奈良市三条本町2番1号（奈良商品開発センタ）
※本店所在地は引き続き奈良県大和郡山市北郡山町106番地
 

　新入社員の皆さん、入社おめでとうございます。

　厳選して採用された皆さんと、これから一緒に成長していけることを嬉しく思います。

　10年おきに大きな経済の変化が起こっています。2008年頃には、約2,000億円だった売上が世界金融危機により3分の1の約600億円に減少しました。DMG MORI AGと統合し、2018年頃には、約4,800億円だった売上が米中対立や新型コロナウイルス感染症により約3,300億円に減少したものの、3分の2を残すことができました。現在は新型コロナウイルス感染症やロシアによるウクライナ侵攻が起こっていますが、このような世界情勢の中でも受注は好調です。当社は、工程集約や自動化、デジタル化など付加価値の高い製品をお客様に提供しており、次に景気の下降局面が訪れた際にも、安定した業績を維持できるように取り組んでいます。

　良品・廉価・短納期という言葉があります。工作機械は長期に渡ってお客様が使用されるため、20年間耐えられる品質を持つ良品の提供が必要です。しかし、廉価・短納期について改めて考えなくてはいけません。中長期的な戦略をお持ちのお客様とともに、社員が適切な時間で効率よく働き、無駄を省きながらも営業利益10％を確保できるような適切なコストと納期で製品を生産する事が重要です。当社の努力や取り組みがお客様に評価され、お客様に提示する価格と納期を受け入れていただけるなど、世の中の潮目が大きく変わってきています。

　変化の激しい世の中で近視眼的になりがちですが、自分の目の前にあるものがどのようなプロセス、サプライチェーンで作られたのか、どういう場所・人・技術によって作られたのか、そこに強烈な興味を持つことが、すべてのビジネスで、特に工作機械業界では重要です。サプライチェーン全体を理解しなければ、お客様に改善改良をご提案したり、自分の生活を豊かにしたりすることはできません。深い思考、昔から将来のことまでを考えるロングスパンの思考、身近なことから遠い地域のことまでを考える広い視野を身に付けてください。

　会社の歴史については、過去約60年間の社内報をデジタルで閲覧でき、そのときの経営者、社員の思い、技術の歴史が掲載されています。また、開発の図書コーナーにも世界中の技術書があるので、読んでみてください。

　当社の経営理念でもある「よく遊び、よく学び、よく働く」において、“よく遊ぶ”ためには毎日楽しく、ポジティブに遊べるくらいに健康な体と心がなくてはなりません。“よく学ぶ”について、10年おきに変化する技術と社会についていくために、慢心せず学びましょう。“よく働く”について、効率よく働き、しっかり休み、メリハリをつけて最大のパフォーマンスを発揮しましょう。

　皆さんは本日、連結で社員約12,000人の会社に入社されました。以前は毎年100人ほど新卒採用をしていましたが、最近では高専や大学、修士、博士、海外の学校からの採用や通年採用など、採用が多様化しています。新卒で入社すると40年会社で働くことになり、一緒に成長していくことが会社の文化を作っていきます。

　仕事を通して人生を豊かなものにするため、よく遊び、よく学び、よく働いて充実した人生を送ってください。
 

　アマダが4月1日、アマダグループの入社式を開いた。入社式は新型コロナウイルス感染症対策として各事業所（伊勢原、富士宮、土岐、小野、野田）に会場を分散してWeb中継により開催した。磯部 任 アマダ社長の新入社員向け訓示の概要は以下のとおり。

若い力に期待

　新入社員の皆さん、入社おめでとうございます。アマダグループの6つの会社に85名の新しい仲間を迎えることができることができ、大変嬉しく思います。今年は3年ぶりに伊勢原事業所の皆さんを前にお話しすることができ、フレッシュな気持ちに満ちています。

　私たちを取り巻く環境に目を向けますと、新型コロナウイルス拡大による一昨年の急激な業績減速から、グローバルでの設備投資需要が急速に回復し、アマダグループの受注は過去最高を記録しました。いっぽうで、ロシアによるウクライナ侵攻や世界的なインフレ傾向による原材料価格の高騰など、私たちを取り巻く環境は非常に不透明な状況になっています。

　このような状況への対応に加え、アマダグループは中長期的な課題として大きく３つのテーマを推進していかなければなりません。1 つ目は、「脱炭素社会、カーボンニュートラルへの対応」です。2050年のカーボンニュートラルを目指し、社会的責任を果たしていきます。2つ目は、「人材育成、ダイバーシティ、働き方改革の推進」です。企業は人なりといいますが、様々な企業活動を実行するのは社員である皆さんです。知識や技術を貪欲に習得し、活動していくことでアマダグループも成長していきます。3つ目は、「DXによる改革」です。業界全体ではまだまだデジタル化の推進が必要であり、営業提案やサービス活動のデジタル化を加速させていきます。デジタルネイティブといわれる皆さんの若い力を期待しています。

　このような改革を進めるなかで、皆さんには、「失敗を恐れずチャレンジすること」「自ら考え、行動すること」「アマダブランドを担う自覚と責任を持つ」ということを期待しています。アマダグループは、他社がやらないことに先駆けて挑戦してきた歴史があります。小さなことでも踏み出す勇気を持ち挑戦すれば、仮に失敗してもその結果から考え、次の答えを導き出せるようになるはずです。これら３つの力を蓄えて新たな歴史をつくっていただくことを願っています。

　最後になりますが、まずは、明日からの研修に一生懸命に取り組んでください。同期とともに切磋琢磨し合い、アマダグループを担う人材となっていただけるよう期待しています。成長した皆さんにお会いすることを楽しみにしています。
 

　コマツは、石川県小松市の「コマツウェイ総合研修センタ」にて、2022年度の新入社員研修を開始した。研修はオンライン中継を活用し、研修センタを含む小松市の複数会場に分散して開催され、小川社長がコマツグループの定期採用新入社員284名を対象にメッセージを述べた。社長訓示（要旨）は以下のとおり。

次の100年、次のステージに向けて安全・健康第一にグローバルに活躍しよう！

　入社おめでとう。今日から、私たちの仲間になったことを心から歓迎したい。皆さん一人ひとりには、何よりも安全･健康第一で、コンプライアンスを徹底し、社会人人生を歩んで行ってもらいたい。

　企業を取り巻く環境は、さまざまな地政学リスク、パンデミックや自然災害等の有事、サステナビリティ・リスク（気候変動、脱石炭）、サイバーセキュリティーなど、これまで以上に大きな変化の中にあり、外部環境の変化と事業リスクへの対応力強化が求められる。このような環境下、本年度からは新たな中期経営計画（2022-2024年度）がスタートする。カーボンニュートラル、DX、ダイバーシティなどの潮流をビジネスチャンスと捉え、新たなコンセプト、ビジネスモデル、商品群などによって世界中のお客さまと共に価値創造を更に進め、収益向上とESG課題解決の好循環により持続的成長を目指していく。

　コマツグループは、共に働く仲間もグローバルに展開している。多様な文化を受け入れ、人脈を作り、専門技術力や独創力を培いながら、グローバルな人材能力を磨いてもらいたい。そしていろいろな機会に積極的にチャレンジすることで、さまざまな知識を身につけ、行動の範囲を広げていって欲しい。また、コマツの強みは、他社に先駆けたイノベーションへの取り組み、コマツウェイによる価値観の共有、そして、継続的な事業改革/構造改革で、これらの強みを体現する為に、いろいろな場に積極的に飛び込み、現場・現物・現実に基づいて問題点をしっかりと見つめ、自律的・継続的に改善・改革する現場力を身につけて欲しい。

　そして、言葉にしたことは必ず実行するという強い意志を持ちながら、自分自身の夢の実現に向けて強みを磨いてもらいたい。

　コマツは、昨年度創立100周年を迎えました。諸先輩方がこれまで築き上げてきた100年の経験知を活かし、次の100年も持続的な成長に向けて新たな価値を創り続け、「品質と信頼性の追求」と「ものづくりと技術の革新」を通じて未来の現場の実現に向けた次のステージに踏み出し、よりよいサステナブルな未来を皆さんが中心となる次の世代につないでいくために、共に挑戦していこう。
 

　本日、入社式を開催し、2022年度の新入社員の皆さんと直接会うことができたことを大変嬉しく思います。また、当社の新しい仲間として、皆さんを心より歓迎します。新型コロナウイルスは、まだ完全に終息の道筋が見えたというわけではありませんが、このような状況の中でも当社はしっかりとしたビジネスを展開しています。ぜひ皆さんも、これからの研修や業務では前向きな気持ちをもって積極的に取り組んでください。 

　まず新入社員の皆さんに心掛けてほしい点は、「基本と正道」です。何事にも「基本」というものがあるように、仕事にも「基本」があります。基本がしっかりしていれば、如何なる環境下においてもチカラを発揮することができ、また周りの環境変化に対しても自分を見失うことなく適切に対応できるチカラにもつながります。そのため、焦ることなく、まずは「基本」をしっかりと身につけてください。そして、忘れてはいけないのが「正道」です。 これは「正しい道」と書きますが、今後皆さんが物事を判断するときに、必ず立ち返っていただきたいことです。 例えば、何か行動しようとする時には、それが本質的に正しいことなのか、自分のためだけではなく、周りの人のためになるのか、社会のためになるのかを常に考え、社会人としての責任を果たし、良識ある人間として正しい道を歩んでいただきたいと思います。
 
　本日、皆さんは、日立建機の社員、すなわち全世界の「Kenkijin」の仲間になったわけですが、今後は全社員に共通する価値基準、行動基準である「Kenkijinスピリット」を遺憾なく発揮するとともに、皆さん一人ひとりが持つそれぞれの個性も大切にして、各職場で活躍されることをとても楽しみにしております。
 
　日立建機には、建設機械の本格生産開始から70年を超える歴史があります。その中で、我々のビジネスは大きく変化してきました。事業のグローバル化が進んだ、2004年前後を第1の大きな変化とすると、それと並ぶ第2の大きな変化は、まさしく今だと考えています。
 
　世界のビジネスの中心は、「モノ」から「コト」へ変化しています。我々もお客さまが求めるソリューションを的確かつ迅速に提供し、事業を拡大していく必要があります。これに対応するために、現在、我々はお客さまに寄り添った製品・ソリューションを提供できるよう体制を整え、さまざまな取り組みを進めています。新入社員の皆さんも、お客さまや社内の先輩と充分にコミュニケーションをとり、斬新な発想で、新たな価値を生み出していってくれることを大いに期待しております。 

　また、今年は北中南米事業の独自展開、資本構成の変更に伴う新たなパートナーとの協業が本格的にスタートします。これらは今後、日立建機がさらに発展していくための取り組みで、皆さんが日立建機の一員として活躍するためのフィールドが広がり、地盤が固まったと考えています。
 
　全社一丸となってさまざまな取り組みを進めていきますが、「自分がその主翼を担うんだ」という気概を持って、ここにいる全員に活躍してほしいと願っています。

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた工作機械需給状況（2021年1月～12月実績）は以下のとおり。

受注額（日本工作機械工業会）

（1）概況
　2021年の工作機械受注額は、3年ぶりの増加で、前年比＋70.9％の1兆5,414億円となった。新型コロナウイルスの影響からいち早く立ち直った中国が先行して回復し、年後半からは欧米や国内でも回復傾向が顕著になった結果、1兆5千億円を上回り、過去4番目の受注額を記録した。このうち、NC工作機械は、1兆5,149 億円（同＋71.2％）となった。受注額全体に占めるNC工作機械の比率は98.3％（同＋0.2pt）と、6年連続で98％を超え、過去最高比率を記録した。受注総額の内訳をみると、内需は5,103億円（同＋57.3％）、外需は1兆311億円（同＋78.6％）で、外需比率は同＋2.9ptの66.9％となった。

（２）内需の動向
　2021 年の内需は、増加に転じ、前年比＋57.3％の5,103 億円と3年ぶりの5千億円超えとなった。年前半は、新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の停滞から、受注も低調だったものの、年後半からは補助金採択案件による受注の押し上げと、ワクチン接種の進展も手伝って経済活動の再開から回復が進み、9月以降は500億円／月を超える水準が続いた。業種別にみると、全11業種全てで前年比増加となった。主要4業種では半導体関連や部品不足に伴う増産対応などから、「一般機械」同＋50.6％（2,005億円）、「電気・精密」同＋102.4％（694 億円）、等で回復が進んだ一方、EV化の流れ等を受けて設備投資が停滞した「自動車」同＋38.0％（1,151億円）、コロナ禍で航空産業が低迷した「航空機・造船・輸送用機械」同＋44.5％（160 億円）などは他業種に比べ回復が遅れた。また、「金属製品」同＋71.4％（403億円）や「官公需・学校」同＋147.0％（73億円）は、過去最高額を記録した。

（３）外需の動向
　2021年の外需は、大きく増加し、前年比＋78.6％の1兆311億円と3年ぶりの1兆円超えとなり、過去2番目の受注額となった。年初はコロナ禍で6～700億円／月だったが、いち早く回復が進んだ中国において、テレワーク関連需要やEMSの大型受注が寄与し、3月から800億円台後半まで急増し、その後、中国で大型受注が落ち着きを見せる一方で、欧米地域で経済活動再開による需要の回復が進み、3月以降800億円／月を下回ることなく推移した。特に10月、11月には、機械価格の値上げの動きに伴う駆け込み需要や、自動車や半導体関連での大型受注が各地で重なり、950億円を超える受注額を記録した。

　地域別にみると、アジアは4年ぶりに増加し、前年比＋77.4％の5,173 億円で、4年ぶりに5千億円を超え、過去2番目の受注額を記録した。このうち、東アジアは同＋77.8％（4,258億円）で、国・地域別にみると、韓国（同＋76.3％、327億円）、台湾（同92.0％、347億円）、中国（同＋77.4％、3,580億円）など軒並み前年比7 割以上の増加を示し、台湾と中国は過去最高額を記録した。その他アジアは3 年ぶりに増加し、同＋75.5％の915 億円と3年ぶりの900億円超えとなった。インド（同＋103.6％、380億円）では、コロナの影響を受けながらも需要が底堅く、自動車関連を中心に堅調に推移した一方、ASEAN地域では、コロナ禍からの回復が進むもその速度は他地域に比べ鈍かった。

　欧州は、新型コロナ感染拡大の影響が年前半に続いたものの、後半からは経済活動再開の動きを受け、EUを中心に回復が進み、3年ぶりに前年比増加し、同＋118.8％の2,107億円と3年ぶりの2千億円超えとなった。国別では、「東欧」を除く全ての国・地域で前年比増加し、特にイタリア（同＋254.9％、417億円）では、設備投資優遇策や展示会も後押しし、11月に過去最高額を記録する等、高水準の受注が続き、2007年（422億円）に次ぐ過去2番目の受注を記録した。また、ドイツ（同＋130.2％、452億円）、フランス（同＋163.0％、203 億円）、EU「その他」（同＋107.5％、364億円）、トルコ（同＋126.1％、155億円）も前年から倍以上の増加を示し、2019年実績を上回る受注額を記録した。

　北米は、同＋58.0％の2,825億円と3年ぶりに2,500億円を上回る増加となった。欧州と同様、新型コロナ感染拡大からの回復が年後半から本格化し、特にアメリカ（同＋61.3％、2,523億円）は、ジョブショップや自動車、航空機など幅広い業種で需要が回復し、過去2 番目の受注額となった。また、カナダ（同＋73.3％、157 億円）も2年ぶりの150億円超で過去2番目の受注を記録した一方、メキシコ（同＋9.0％、146億円）は、大口の自動車関連投資が少なく、3年連続の150億円割れとなった。

　各地域別の受注シェアは、アジアが50.2％（同▲0.3pt）、欧州が20.4％（同＋3.7pt）、北米が27.4％（同▲3.6pt）となった。前年の欧州の落ち込みが大きかったこともあるが、欧州のシェアが大きく増大した。国別シェアでは、1位が中国で34.7％（同▲0.3pt、前年1位）、2位がアメリカの24.5％（同▲2.6pt、前年2位）、3位はドイツで4.4％（同＋1.0pt、前年3位）、4位がイタリアで4.0％（同＋2.0pt、前年10位）、5位がインドで3.7％（同＋0.5pt、前年4位）、6位が台湾で3.4％(同＋0.3pt、前年6位)、7位が韓国で3.2％（同±0.0pt、前年5位）とイタリアが大きく順位を上げた。

（４）機種別の動向
　受注額を機種別（含むNC機）でみると、全11機種すべてで前年比増加となった。主な機種別の受注額は、旋盤計が前年比＋77.3％の5,101億円で、3年ぶりの5千億円を超える増加となった。旋盤の「うち横形（同＋84.2％、4,848億円）」が大きく伸長した一方、大型機が多い「うち立て・倒立形（同＋2.9％、252億円）」は僅かな増加にとどまった。また、旋盤計における「うち複合加工機（同＋88.8％、2,094億円）」は旋盤計よりも大きい増加幅を示し、旋盤計に占める複合加工機の割合も41.1％と前年から2.5pt上昇し、統計開始（2015年）以来の過去最高比率を更新し、初の4割超となった。

　マシニングセンタは、同＋70.4％の6,546億円と、3年ぶりに6千億円を上回った。「うち立て形（同＋62.4％、3,771 億円）」、「うち横形（同＋91.4％、2,300 億円）」、「うちその他（同＋50.0％、475億円）」と軒並み5割以上の増加を示したが、大型機が多い「うちその他」が最も増加幅が小さかった。また、マシニングセンタ計における「うち5軸以上」は同＋59.7％（1,310億円）で、全体の増加幅より小さくなった。その結果マシニングセンタに占めるうち5軸の割合は、4年連続で20％を超えたものの、2年連続で低下した。

　その他の機種では、中ぐり盤（同＋100.3％、141億円）、歯車機械（同＋94.0％、296億円）、研削盤の「うち平面研削盤」（同＋80.5％、210億円）が8割以上の増加を示した。

（５）販売額
　販売額は前年比＋24.2％の1兆2,835億円で、3年ぶりに増加し、1兆2千億円超えとなったのは2年ぶり、受注に比べ生産が部品不足等により伸び悩んだこともあり、販売額の増加幅は2割強にとどまった。うちNC 機は、同＋24.9％の1兆2,617億円となった。

　機種別（含むNC機）にみると、全11機種中7機種で前年比増加となった。主な機種別販売額は、旋盤計が同＋29.6％の4,265億円、マシニングセンタ計が同＋32.1％の5,565億円となった。前年を下回った4 機種は、専用機（同▲18.4％、182億円）、フライス盤（同▲9.9％、31億円）、中ぐり盤（同▲9.4％、105億円）、研削盤（同▲8.5％、770億円）であった。

（６）受注残高
　2021年末の受注残高は、前年比＋62.7％の7,010億円で、3年ぶりに増加し、7千億円を上回った。受注の回復に加え、部品不足等により生産の伸びが抑制されたこともあり、年初から受注残高は3千億円弱増加した。当該年末の受注残高を直近3カ月（21年10～12月期）の販売平均で除した「受注残持ち月数」は6.2カ月で前年末から0.7カ月上昇した。また、NC 工作機械の受注残高は同＋64.1％の6,818億円となった。

生産高（経済産業省：生産動態統計調査）

　2021年の工作機械生産高は8,954億円で、1兆円割れは2年連続となった。前年比は＋23.7％と3年ぶりに増加したが、受注額が過去4番目の高水準を記録したにも関わらず生産が伸びなかったのは、部品・部材の不足等が要因と考えられる。

　機種別に見ると、生産額が最も多い「マシニングセンタ」は、生産台数は同＋71.9％の33,612台、生産金額が同＋40.6％の3,586億円で、3年ぶりに3万台を超え、2年ぶりに3,000億円を上回った。内訳をみると、「立て形」は台数が同＋75.5％と2年連続の増加、金額は同＋48.0％で4 年ぶりに増加した。「横形」、「その他」は台数、金額とも3年ぶりの増加となった。その他、「NC 放電加工機」が同＋47.8％の354億円、「その他のNC工作機械」が同＋41.4％の1,049億円と前年から4割を超える増加を示したほか、「旋盤」（同＋21.4％、2,257億円）などが増加を示した一方、「NC ボール盤」（同▲17.3％、15億円）、「NC 中ぐり盤」（同▲13.4％、75億円）、「専用機」（同▲9.9％、537 億円）、「研削盤」（同▲8.7％、836億円）は前年比減少が続いた。

輸出高（財務省：貿易統計）

　2021年の輸出高は、前年比＋34.6％の7,128億円、うちNC工作機械は同＋36.8％の6,867億円と、ともに3年ぶりに増加した。

　地域別に見ると、アジアは前年比＋34.5％の4,210億円で、3年ぶりに4,000億円を上回った。東南アジア・その他アジアでは、前年から一桁の増加にとどまったものの、東アジアで同＋44.0％の3,281億円と回復が続いた。欧州は同＋34.8％の1,152億円と3年ぶりに増加し、2年ぶりの1,000億円超え、北米は同＋34.9％の1,620億円で、2年ぶりの1,500億円超えとなったものの、ともに過去10年では3番目の低さとなった。

　地域別の比重は、アジアが59.1％(同±0.0Pt)、北米が22.7％(同±0.0Pt)、欧州が16.2％(同＋0.1Pt)とほぼ前年から変化は見られなかった。国別では中国（同＋41.8％、2,356億円）が33.1％と2年連続で首位となり、米国（同＋33.5％、1,399億円）が19.6％と2位であった。この他、台湾（6.2％）、韓国（5.7％）、インド（4.0％）、タイ（3.2％）、ドイツ（3.1％）と続き、東アジアの国・地域が前年から比重を高め、上位7カ国中5カ国をアジアが占めた。また、上位7カ国で輸出総額の74.9％を占めた。

　機種別に見ると、「マシニングセンタ（同＋48.3％、3,147億円）」、「旋盤（同＋24.3％、1,540億円）」、「レーザー加工機（同＋56.5％、1,192億円）」の3機種のみ1,000億円を超え、この3機種で総輸出額の82.5％と全体の8割強を占めている。

輸入高（財務省：貿易統計）

　2021年は、36の国・地域から輸入があり、輸入高は前年比＋9.5％の608億円、うちNC 工作機械も同＋13.4％の525億円とそれぞれ3年ぶりに増加した。

　国・地域別では、中国（構成比27.8％）が前年比＋52.0％の169億円で、3年ぶりにドイツを抜き首位となった。以下、ドイツ（構成比20.1％、前年1位）、タイ（15.6％、前年3 位）、スイス（7.2％、前年4位）、台湾（6.4％、前年5位）、韓国（6.4％、前年7位）、アメリカ（5.7％、前年6位）と続いた。この上位7カ国・地域で総輸入額の89.2％（前年比＋3.7pt）を占めた。

　機種別に見ると、上位4機種では、「旋盤（同＋68.4％、211億円）」、「レーザー加工機（同＋3.9％、114億円）」、「研削盤及び仕上げ加工機（同▲12.5％、86億円）」、「マシニングセンタ（同▲26.9％、64億円）」と順位に変動はなかったものの、機種によって異なる動きが見られた。

　日本建設機械工業会がこのほどまとめた2022年2月度 建設機械出荷金額は次のとおり。

　2月の建設機械出荷金額は、内需は2.8％増加の786億円、外需は38.9％増加の1,764億円となった。その結果、内需は4カ月連続の増加、外需は16カ月連続の増加となった。総合計では25.4％増加の2,550億円となり、16カ月連続の増加となった。

　内需について機種別にみると、油圧ショベル13.1％増加の241億円、建設用クレーン8.7％増加の154億円、コンクリート機械25.4％増加の35億円、基礎機械29.8％増加の33億円、油圧ブレーカ・圧砕機27.3％増加の19円の5機種と補給部品7.5％増加の105億円が増加し、内需全体では2.8％の増加となった。

　外需について機種別にみると、トラクタ29.2％増加の187億円、油圧ショベル26.0％増加の684億円、ミニショベル20.5％増加の290億円、建設用クレーン204.3％増加の78億円、道路機械40.7％増加の33億円、油圧ブレーカ・圧砕機44.2％増加の9億円、その他建設機械60.0％増加の242億円の7機種と補給部品82.9％増加の237億円が増加した。

　地域別にみると、北米が14カ月連続で増加、アジアが12カ月連続で増加するなど全9地域で増加し、外需全体では38.9％の増加となった。（増減は前年同月比）