タップが折れてしまった時の絶望感を味わったことのある現場の方に朗報だ。
栄工舎（社長＝安部川洋司氏）が製造販売している破損タップ除去専用超硬ソリッドドリル「タップリムーバー Plus」が最新コーティングの採用でさらにパワーアップした。
耐熱温度は1100°以上、硬度はHv3500。下穴を痛めないオリジナル形状、全てのハイスタップに対応する。

同社のタップリムーバーはニッチな製品でありながらも、その性能の高さから加工現場では好評であり、同社のロングセラーでもある。「タップは折れると分かってはいるけれど、なんとかワークがオシャカにならぬよう手をつくしたい」と切実な悩みを抱える加工現場の声を反映して、最新コーティングを採用し、切削性能を高めた。

タップリムーバーの詳細はこちらの動画へ↓↓
http://

大阪機工が2月7日（金）から8日（土）の2日間、OKK東京テクニカルセンターで「東日本プライベートショーを開催し、多数の来場者で賑わった。

今回の出展機種は、立形マシニングセンタ　「VC51」、立形マシニングセンタ「V853」、5軸制御立形マシニングセンタ「VC―X350」、立形マシニングセンタ「VM43R」、立形マシニングセンタ「VM53R」、立形マシニングセンタ「VM76R」、横形マシニングセンタ「HM400／40」。

中でも人気だったのは、本体剛性と主軸剛性を高めた「VM53R」。
No.40主軸2種類、No.50主軸3種類をそれぞれ準備し、ワーク材室および加工内容によって選択することができるうえ、一般部品加工からチタン等の難削材部品の加工まで対応。主軸トルクを最大限に活かすため、主軸軸受けに大径ベアリングを採用し、高い主軸剛性を確保している。サドル・テーブル・コラムの肉厚を20～30％厚くし、加工反力を確実にサポートすることで安定した切削を実現してくれる。「削りのOKK　加工の本格派マシン」として注目のマシンである。

日本工作機器工業会（会長＝寺町彰博氏）が去る1月15日、東京・芝パークホテルで賀詞交歓会を開催した。

あいさつに立った寺町会長は、「昨年の今頃は新政権の安倍内閣が発足し、アベノミクスのスタートの時でした。大変気分的に明るくなったというスタートを切り、この一年間、日本にとりまして良い風が流れているようで、昨年は世界遺産に富士山が登録され、東京オリンピックの招致ができたという大変気分が良い年でした。今年になりまして、様々な賀詞会に出席しましたが皆様の今後に対する期待感を感じます。当会の新年会におきましても、今回はさらに出席者も増えました。さて、2013年度暦年の見通しですが、前年より7％ほどマイナスの1460億円前後になるのではないかと見ております。本年につきましては、機械関連の工業会はそれぞれプラスを見込んでおり、このような時流を背景に2014年度は前年度比14.7％増の1670億円を達成できるのではないかと思っています」と述べた。

来賓を代表して須藤治経済産業省製造産業局産業機械課長が、「昨年の後半から火がつきはじめ、日工会の統計もひと月1億円を超えるようになりました。このような状況の中で皆様は様々な取り組みをされていたかと思います。伸びゆく産業、伸びゆく企業は枠を超えてチャレンジをされています。標準化に取り組まれ、産学連携という枠を超えた取り組み、国内のさまざまな企業に製品を納め、国内にとどまることなく海外にも収める。力強い活動をされています。現在、実態経済に火がつき始めており、この果実を皆様方は十分味わう力があります」とあいさつをした。

北川祐治副理事長の発声で乾杯した。

日本フルードパワー工業会（会長＝脇 憲一氏）が去る1月15日、東京・港区の東京プリンスホテルで賀詞交歓会を開催した。

脇会長は日頃の感謝を述べたあと、「第二次安倍内閣が発足し早くも1年が過ぎました。昨年は衆参ねじれ国会が解消され、決められない政治に終止符が打たれました。内需の回復で企業全体では業績の回復が鮮明になっていますが、先行きは海外景気の下ブレと駆け込み需要の反動減が懸念されています。このような懸念を払拭し、日本経済を成長軌道に乗せるためには、企業の収益を改善し、設備投資や雇用も増加し、そして賃金が上昇し消費が拡大するという好循環を確立させなければなりません。企業も政治に依存するだけでなく、競争力と付加価値の源泉である人材、設備に投資することも不可欠です。日本はものづくり立国として産業を発展させ、経済を維持していかなければなりません。したがって日本のものづくりが復活しないかぎり日本の経済再生はありえないといっても過言ではありません。新興国で地産地消が進む中、リスクを分散しなければなりませんが、中国をはじめ東南アジア諸国でも賃金が上昇し、人件費の優位性はすでに薄れつつある今、海外移転を見合わせる企業、国内への生産を回帰させる企業も出始めています。日本の製造業が以前の輝きを取り戻しているわけではありません。日本の製造業には世界のどこにもマネができない得意技があります。ひとつは長い間に培われてきた独自性と優位性の高い技術。もうひとつは細かな調整と摺り合わせで複雑なものを仕上げていく技量であります。フルードパワー産業は日本の重要な産業です。当工業会は会員各社の皆様の新たな需要の開拓を支援するため、関連団体と情報を深め、フルードパワー産業の魅力を内外に発信し浸透させてまいります。また、当工業会は、独自性と優位性に加え、創造性と独創性を生み出すような技術基盤を確立するため、産学連携を強化します」とあいさつした。

続いて来賓を代表して、小川 誠 経済産業省大臣官房審議官があいさつした。この中で小川審議官は、「円高も是正され株価も上がってきているのでアベノミクスの効果が出ているのではないかと考えていますが、官公需が牽引しているということもあり、民間の最終消費についてはそれほど寄与していないのではないかと思っております。今後は民間ベースの設備投資、消費の拡大等が必要だと考えます。本年9月には日本の唯一のフルードパワー技術の国際見本市が開催されます。国内外に大きくアピールするとともに今後も様々な産業に貢献されるのではないかと思っています」と期待を述べた。

日本金型工業会東部支部（支部長＝加藤史郎氏）が1月23日、東京・上野精養軒で賀詞交歓会を開催した。懇親会に先立ち、細貝淳一マテリアル社長・下町ボブスレーネットワークプロジェクト推進委員会委員長が「下町ボブスレープロジェクト～世界を目指す！」をテーマに講演を行った。

懇親会では、加藤支部長が「昨年はアベノミクス効果で株価も上がりましたが、金型業界までは三本の矢が届かなかった。ところが皆様と情報交換をしましたところ、今年は良くなってきているとの声を多く聞きました。ところで、面白い記事を雑誌で読みました。30年後に日本に残る仕事とは、という内容でした。その中にはラーメン職人、パン職人、ソムリエ、映画監督、工芸家、お笑いタレント、医者などありましたが、金型職人もありました。数十年後もわれわれは失業することはないでしょう」と活況あるあいさつをした。

来賓を代表して田中哲也経済産業省製造産業局素形材産業室長、青木 宏経済産業省関東経済産業局産業部製造産業課課長がそれぞれあいさつしたあと、牧野俊清日本金型工業会会長が、「従来、金型業界の景況が悪いということで落ち込んでいたのですが、昨年後半からかなり持ち直していると感じています。リーマンショック後、金型産業は厳しい状態下におかれていましたが、円安効果も徐々に出てくると思います。現在、大型プレス関係は仕事が増加しており、鍛造金型も3割増しの生産額で活況に転じているとのことで、われわれとしても今まで苦しかった分、仕事が倍になる倍返しをしたい」とあいさつした。

牧野二郎牧野フライス製作所社長の発声で乾杯をした。

ケイズデザインラボ（社長＝原 雄司氏）が2月8日、東京都渋谷区の3DDS in CUBE(ケイズデザインラボ)で「3DDS in CUBE発表会＆3D道場開き」を開催した。平成24年10月よりイグアス（社長＝矢花達也氏）と共同運用してきた同スタジオだが、今後はイグアス社のショールームとしての機能を維持しつつ、ケイズデザインラボが企画・運営を行う。また、呼称を「3DDS in CUBE」とし、今年2月からリニューアルオープンする。

原社長は、「経営当時より3Dプリンターの普及を目的として平日は“企業向けのショールーム”、平日夜・休日は同ビルの“FabCafe”とも連動したイベントを行っていたが、機器の急速な普及に伴い、ユーザーニーズの変化に対応しなければならないと思った。今後は3Dプリンターのみに拘らず“3Dデジタルツールの活用全般”に重点を置き、実際に体験しながらプロセスを学ぶことや、機材購入の相談を受けることができる新しい形の3D体験スペースを実現することにしました」と述べ、今後の展開について「“3DDS inCUBE”では、第一弾活動として“3D道場”を開講します。これは、一般向け3Dデジタルものづくりの本格的な実践セミナーやイベントを主に平日の夜間や土日を中心に開催し、個人を含めた幅広いユーザーに展開していく。なお、講師については当社スタッフのほか、“3Dデジタルものづくり”を各業界で実践してきた著名な講師陣を招いて実践的なトレーニングを受けることができるよう企画・運営を行っていきます」と説明をした。

なお、3月までは試行期間とし、本格的には4月から開始する予定となっている。

日立建機(社長＝辻本雄一氏)は、このほど新型ホイールローダZW-5シリーズとして、ZW140-5B (標準バケット容量2.0m3、運転質量10.29t) 、ZW150-5B (標準バケット容量2.3m3、運転質量11.44t)を発売した。

同機は、排出ガス規制のオフロード法2011年基準に適合したホイールローダで、同社とKCMとの共同開発により両社の技術を結集させたニューモデル。現行モデルの良さを踏襲しながらも、経済性、作業性能、オペレータの快適性など、ホイールローダに求められるあらゆる点を改良し、ユーザーニーズに応えるとしている。
販売目標は、国内向けに2機種合計で年間200台の見込み。

■主な特長
機械の動きを瞬時に判断し、エンジン・HSTポンプ・モータを最も効率のよい状態に制御する「アクティブHSTコントロールシステム」の採用で、無駄なエネルギーロスを抑え、従来機比10％の燃費低減を実現。排出ガス規制は、日本のオフロード法2011年基準の他に欧州(Stage ⅢB)、北米(Interim Tier 4)に対応、最適な燃焼を促す可変式ターボチャージャーを搭載している―――など。

コマツ（社長＝大橋徹二氏）が、このほどオフロード法2011 年基準に適合したホイールローダー「WA100-7」を発売した。

新機種は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、特定特殊自動車排出ガス2011 年基準の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載し、従来機と同レベルの燃費効率を確保している。また、定評のあるコマツ独自の電子制御HST を搭載。アクセル操作のみで車速コントロールが行えるので、オペレーターの負荷を大幅に軽減した。また、大型ピラーレスROPS/FOPS キャブを搭載することにより、良好な視界を確保し、安全性を高めている。

さらに、新車購入時に自動的に付帯される、国内で初めてパワーラインの保証延長と無償メンテナンスを取り入れた、新たなサービスプログラム「KOMATSU CARE(コマツ・ケア)」の提供によりトータルライフサイクルコストの低減と長時間稼働に貢献する。

また、可変容量ポンプと、モーターの電子制御により、シフト操作をフルオート化しており、変速操作、キックダウン操作は不要、アクセルワークだけで車速コントロールが可能となり、オペレーターの負荷を低減させるといった優位性がある。トルクオフがないため、坂道においての発進・かき上げ時の車両のずり下がりがなく、また車速がゼロからでも大きな駆動力を発揮可能なため、すくい込み作業が容易である。

ソリューション・プロバイダーの大手であるESIグループは、鋳造シミュレーションソフトウェア「ProCAST 2013.5」およびそのGUI環境「Visual-Cast 9.0」を同時発売する。従来以上に効率的なプロセスとソルバーを兼ね備え、生産効率と品質の向上が可能になる。

ESIの鋳造プロセスシミュレーションソフトウェアProCASTは、鋳造に携わる技術者にとって高度な技術要件を満たす一連のモジュールであり、鋳造成形による各種変形・残留応力を高精度で予測するとともに中子成形、遠心鋳造、消失模型鋳造、半凝固射出成形、連続鋳造などのさまざまなプロセスをシミュレートすることができる。

ESIグループプロダクトマネージャー、マルコ・アロエ氏は、「ProCASTは、費用面での問題を調整しながら、生産時間を短縮し、生産性を向上させ、また高難度な鋳造を実現する可能性を提供します。今回のバージョンでは、より高精度の各種鋳造シミュレーションを同一の統合GUI環境で実現することができ、またそのGUI環境はカスタマイズも可能です。特に、新型の流体ソルバーは、従来以上の高精度でありながら計算時間を半減しています」とコメントした。

ProCAST 2013.5に統合された新バージョンの流体ソルバーは、有限要素法（FEM）の精度、有限体積法（FVM）の効率、および主要な数値流体力学（CFD）ソフトウェアで使用されているマルチグリッドリニアソルバーのスピードを兼ね備えており、新型の流体ソルバーと改良型のポロシティーモデルにより、大型チタン構造物の遠心鋳造のモデリングを高精度で行えるようになった。中国と欧州間の”COLTSプロジェクト”でも実証されている。

東陽テクニカ（社長＝五味 勝氏）が総代理店として提供しているMIRA社が、英国として初の機能安全規格に関する認証サービスの認定を受けた。これによりMIRA社は、世界中のOEMメーカに対して、世界的に認知されているスキームを利用した機能安全認証サービスを提供できる。今回取得した認定により、MIRA社は、従来から行ってきたEN 45011 (ISO/IEC Guide 65)の認証に加えて、自動車向け機能安全規格であるISO 26262の認証も行えるようになった。ISO 26262は、自動車に搭載される電気および電子システムの開発において、最も幅広く採用されている規格であり、MIRA社が今回の認定に基づき提供するISO 26262を用いた機能安全監査およびアセスメントにより、顧客は高いレベルにおいてアセスメントを完遂することが可能になる。また、既に取得されている認定に基づき提供されるEN 45011を用いた認証プロセスは、他の認定基準よりも厳格な基準に基づき認定された適用可能性の高い認証プロセスであり、このプロセスを採用することで、独立した第三者認証機関による検証と同等の検証をプロセスおよび製品に対して実施することができる。