工作機械の輸出額で世界５位、生産額で世界７位の台湾で台湾国際工作機械展（TMTS2024）が３月27日から31日までの５日間、台北市東部の台北南港展示センター１、２号館で開かれた。６年ぶりの単独でのリアル開催に631社が3,350小間を超える規模で開催され、国内外から７万人が来場し、オンライン展には123カ国から11万人がアクセスした。今回展のテーマは「DX & GX 持続可能な未来」で、各出展者がDX（デジタルトランスフォーメーション）とGX（グリーントランスフォーメーション）の２つを軸に、製品とサービス、自動化や省人化に向けたソリューションを競った。台湾の工作機械業界にとり最大の輸出先の中国が不動産不況を受け、設備投資が急減速して販売を落とすなか、台湾メーカー各社が何を目指しどう取り組むのかを現地で取材した。【台北＝是州煩太（文・写真）】

ファンを引き付け知名度も向上

　TMTSは2010年に台湾中部の台中市で初開催され、今回で７回目の開催。６回目となるはずだった20年展は新型コロナウイルス感染症の拡大で中止に追い込まれ、２年前の22年展は会場を台北に移し、30回の節目を迎えた台北国際工作機械見本市（TIMTOS）との合同で、「TIMTOS×TMTS2022」として国内向けの開催を強いられた。海外の在住者に対しては、同時開催されたオンライン展での視聴参加の呼びかけを余儀なくされた。

　半世紀を超える長い歴史を持つTIMTOSに比べ、台中で開催されるTMTSの知名度はかつては今ひとつ。初期の開催時には日本で開催される日本国際工作機械見本市（JIMTOF）の知名度と集客力を利用し、JIMTOF閉幕の翌日をTMTSの開幕日に当て、各国からのJIMTOF来場者に帰国前の立ち寄り、寄り道での来場を促した時期もあった。主催の台湾区工作機械工業会（TMBA）が編み出した秘策だった。

　産業用機械を広範に展示するTIMTOSに対し、切削を中心とした金属加工用の工作機械と周辺機器に絞って展示するTMTSは、初開催から14年を経てより熱心なファンの引き付けに成功し、今や知名度も上げて来場者数を増やしてきた。

　開催地の台中は、工作機械や周辺機器の各主要メーカーの本社と工場の集積地でもある。工場の見学も兼ねて、TMTSを目当てに台湾を目指す来場者も増えた。あえて例えるなら、TIMTOSが台湾版JIMTOFなのに対し、TMTSは台湾版メカトロテックジャパンの位置づけだ。今回はかつての台中の会場が取り壊され、新会場の建設計画の遅れも重なり、台北での開催となった。

意欲的な新興国の需要捉える

　今回展には７万6776人が来場。台湾各地からはもちろん、68ヵ国・地域から3,319人の外国人が来場した。外国人来場者数の上位10カ国は、インド、日本、中国、マレーシア、フィリピン、米国、インドネシア、タイ、ベトナム、トルコで、多くの国が視察団を組織して会場を訪れた。

　大手自動車メーカーが工場を持つポーランドやチェコ、メキシコやアフリカなどからも来場した。既存の工業国はもちろん、設備投資への意欲が高い、新興工業国の需要をしっかり捉えた印象だ。つまり、これらの国々が今後、日本の工作機械業界が挑むべき市場、いわば「お得意さま」へと導く国だ。台湾製の工作機械を導入したら、次は必ずより高性能な日本製の工作機械が欲しくなるはずだからだ。

　TMBA理事長でYCMブランドを展開する永進機械工業の陳伯佳総経理は開会式で「今回のTMTSは、従来の台中での開催から台北での開催に変わっただけでなく、多くのユニークな取り組みに挑戦した。最新の機械の展示だけでなくソリューションを提案し、DXとGXを軸に持続可能な未来社会を提案する。ユーザーの経験や体験を基に分析を重ねて機械を改善した。これまでとは違った斬新なものづくりの世界を披露したい」と意気込みを述べた。

　日本の首相に相当する陳建仁行政院長や官房長官に相当する林佳龍総統府秘書長らがあいさつし、官民挙げた応援体制もアピールした。蔡英文総統こそ来場しなかったものの、開会２日目には５月に次期総統に就任する頼清徳副総統、５日目の最終日には頼政権下で副総統に就任する蕭美琴前駐米大使も会場を訪れた。

　 サンドビック・コロマントがこのほど「CoroDrillⓇ Dura 462」の発売を開始した。

　同製品は、最小径0.03mmから最大径20mmの幅広い製品ラインナップの超硬ソリッドドリルで、あらゆる被削材や加工アプリケーションに対応するオールラウンダーな穴あけ工具。

　ドリル径3mmから20mmまでのラインナップの材種は「X2BM」を採用している。この材種はサンドビック独自のコーティング技術「Zertivo®2.0」による多層PVDコートと超微粒子超硬母材の組み合わせにより耐摩耗性に優れているもので、さらにコーティング後にポストトリートメントを行うことで、コーティングと超硬母材との密着性が向上し、刃先の耐チッピング性を高めている。この優れた特性により、従来の汎用ドリルと比較して工具寿命アップが実現できるほか、切削速度アップが可能となり、生産性向上にも寄与する。

　ドリル形状は直線切れ刃と最適なシンニングの組み合わせで求芯性がよく、傾斜面の食いつきや、パイプ外径側からの貫通穴にも対応できるうえ、あらゆる被削材の切りくず排出を助ける大きなフルート形状を持ち合わせているため、鉄・ステンレス鋼そしてアルミが同一ドリルで加工できるほか、難削材やHRc60程度の高硬度材にも適用可能となっている。

　CoroDrill®Dura462は約2000種類の標準品を揃えており、ドリル径0.03mmから3mmまでのマイクロドリルの領域は、加工深さ6Dcに対応する。材種は、超硬ノンコートのX0BUとドリル径0.2mmからは超硬コーティングのX0BMの組み合わせも選ぶことができる。

　ドリル径3mmから20mmまでは加工深さ3Dc・5Dc・8Dcに対応し、内部給油と外部給油の組み合わせがある。加えて面取り付きドリルも標準ランナップがあり、広く加工されているねじ下穴加工にも適用できる。

　ダイジェット工業がこのほど、好評の刃先交換式ドリル「TA-EZドリル」（TEZD形）にモジュラーヘッドタイプを発売した。炭素鋼、工具鋼、合金鋼、プリバードン鋼、ステンレス鋼、鋳鉄、焼き入れ鋼の穴開け加工に威力を発揮する。

　同製品の開発は、干渉物を考慮した突出しの長い穴あけ加工で、オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」との組み合わせで本体剛性をアップし、加工効率の向上を図るとともに、振れと振動を抑制し、ライフルマーク発生を防止し、加工穴精度を向上させることを目的としたもので、特長は以下の通り。

（1）工具交換はインサートの交換のみで経済的。
（2）独自の給油方式により確実に切れ刃部に給油され、切削性能アップ。
（3）本体はストレートタイプの採用により、立て壁への接近性が良好。
（4）オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」との組合せにより、10Ⅾ以上の突き出し長さでも、下穴なしの状態から加工深さ2DC（刃径ｘ2倍）をノンステップで行える。

■サイズ・価格（税抜き）
　・形番：TEZD****-M*
　・サイズ：φ14～Φ32 (計19形番）
　・標準価格：33,550円～44,000円
 

　オーエスジーが2月21日（金）にホテルアソシア豊橋（豊橋市花田町西宿）で「第112回定時株主総会」を開催した。

　事業報告では、経済環境は緩やかな成長トレンドの中、世界的なインフレ圧力の緩和が見られ、米国や欧州での利下げが行われ、日本では物価上昇率2％で安定のめどがついたことで、日銀による利上げが行われたが世界的な内需の減少は継続しており、特に消費と投資の低迷が顕著な中国経済は成長の鈍化が続き、また、ウクライナ情勢やパレスチナ問題などの地政学リスクへの警戒感は引き続き高く、米国ではトランプ氏が大統領選挙で再選を果たしたことにより、今後、保護主義的な政策の増加が予想され、先行き不透明な状況となっている一方で、為替市場の主要通貨の動きは、7月までは大きく円安方向に進んでいたが、その後は円高方向に動き、最終的には期首と同水準で着地した。同社グループにおいては為替換算の影響もあり、全ての地域において売上高は前期と比較して増加したが、利益面においては人件費や原材料等の高騰などにより減少し、増収減益という結果になった。

　この結果、連結売上高は1,555億1,700万円。連結営業利益は188億6,800万円。連結当期純利益は134億3,900万円となった。また、海外売上高比率は円安の影響もあり、前期と比較して増加し、68％となった。

　国内では、インフレ率の安定を受けて利上げが行われ、定額減税の実施を背景とする個人消費の押し上げがあったが、自動車認証不正問題の影響や設備投資の遅延等もあり、景気回復は足踏み状態となった。売上高は微増となったものの営業利益は減少した。

　国外では、インフレの落ち着きにより利下げが行われ、個人消費や設備投資が底堅く推移し、全体として回復基調を維持した。南米ブラジルでは、航空機関連産業は回復基調、自動車関連産業は横ばいの状況。売上高は増加したが、各種費用の増加により営業利益は減少した。

　欧州では、インフレ圧力の緩和から利下げが行われ、パリ五輪の特需などを背景に個人消費が増加。一方で、内需の低迷で製造業の不振は長期化。中国向け輸出減少が顕著で、特にドイツの製造業が不振に陥っている。

　業種別では、自動車関連産業は回復途上にあり、航空機関連産業は回復基調が続き、新規案件も増加している。売上高は増加したが、人件費等の増加で営業利益は減少した。

　中国経済は回復傾向にあり、11月の製造業DMIは3カ月連続で上昇し、改善の兆しが見られ、足元の輸出は堅調に推移している。中国最大の輸出相手国である米国でトランプ大統領が就任し、今後もその動向が注目される。輸出主導の台湾も、業種によって回復の兆しが現れ、韓国では景気全般は横ばいだったが、自動車や航空機関連産業は回復基調にある。アジア全体で売上高は増加し、コストの増加等を背景に営業利益は減少した。

　同社では2025年11月期も全部門で事業効率の向上と安定して利益を生む体質強化のために成長が見込まれる市場において、販路拡大を目指して各種取り組みに挑戦するとし具体的には、半導体装置に関連する部品、精密LED金型、レンタルを中心とした医療分野、ダイヤモンド工具を強化して、コンタクト、眼鏡などのレンズ業界へ本格参入を図り、微細精密分野のさらなる強化に努めるとしている。

　また、2024年7月にレンズ業界に参入するために、オランダに本社を置くContour社のグループを買収、また、精密金型に使われる単結晶ダイヤモンドのボールエンドミルを製造するマイクロダイヤモンド社の事業を継承した。イタリアのフューディ社を含めたその中核として、日新ダイヤモンドの社名をオーエスジーダイヤモンドツール株式会社に変更し、ダイヤモンド事業を一体で成長させていくとした。

　また、来期の取り組みとして、超硬エンドミル事業のさらなる成長戦略のために大池工場の建て直しとともに、茨城県常総市に旧エスデイ製作所が新工場を建ててOSGグラインドテックとして生まれ変わり、2025年1月から正式に生産を開始している。

　2025年11月期は、さらなる事業効率の向上に重点を置き、グループ一丸となって各種政策についてスピード感を持って強力に推進していく方針。

　第1号議案「剰余金処分の件」、第2号議案「取締役（監査等委員である取締役を除く）2名選任の件」、第3号議案「役員賞与支給の件」が上程され、それぞれ可決された。

　総会終了後、懇談会が開かれ、大沢伸朗社長兼COOがあいさつをした。この中で大沢社長は、「工作機械業界は日本工作機械工業会が見通しとして25年度は後半にかけて明るい見通しを掲げているが、地域単位ではでこぼこ感がある。当社は多くの地域に根を張っているが、景気動向等もしっかりと見据えた形で、的確な政策を断行していきたい。また、皆様も注目しているトランプ大統領の動きだが、各国に課す関税がどのような影響を与えていくか、われわれもインパクトを最小限に抑えられる施策等をしっかりと見ていきたいと思っている。幸い、当社は世界中に多くの工場を展開しているので関税対策の最適な形を模索しながら、この動向を注視していきたいと考えている。」と意気込みを示した。
 

　日立建機（社長＝先崎 正文氏）と丸紅（社長＝柿木真澄氏）が共同でブラジル連邦共和国に設立した鉱山機械の販売・サービス会社ZAMine Service Brasil LTDA（以下、ザマイン・ブラジル社）は、2025年3月の事業開始にあたり、3月12日に開所式を開催した。

　開所式には、丸紅、丸紅ブラジル会社、日立南米社の関係者と、ザマイン・ブラジル社の従業員約50名が参加した。日立建機からは平野 耕太郎会長兼CEO、日立建機アメリカ石井壮之介会長らが参加した。

　日立建機 平野会長兼CEOはあいさつの中で、「ブラジルは世界有数の鉄鉱石産出国であり、マイニングのポテンシャルが非常に高い国である。昨今の市場の要望は排出ガスの削減であり、日立建機が世界中で提供している燃費に優れた油圧ショベルやトロリー式ダンプトラックなどのソリューションはブラジルのお客さまに必ず受け入れられると思う。ブラジルのマイニング市場で確固たる地位を築くために、一人一人に尽力をお願いしたい。」と述べた。

　中南米は銅・鉄鉱石・金などの鉱物資源が多く採掘され、世界のリジッドダンプトラックの23％、超大型油圧ショベルの9%の需要を占める。特にブラジルでは日立建機の超大型油圧ショベルが多く稼働しており、今後さらなる新車販売に加え、これまでの納入実績をベースとした部品・サービス事業の拡大が見込まれる。ザマイン・ブラジル社は、2025年3月から本格的に事業を開始し、丸紅がブラジルで長年培ってきた事業経営ノウハウや豊富な顧客ネットワークと、日立建機が提供する高品質な保守・サービスを組み合わせ、ブラジル市場におけるマイニング事業の拡大を図るとしている。

　日本能率協会（会長＝中村正己氏）は、このほど「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」の結果を発表した。この調査は、企業が直面する経営課題を明らかにし、今後の経営指針を探ることを目的として1979年から実施しており、今回は第1弾として、～当面の経営課題編～の調査結果のポイントの4つを以下のとおり紹介している。

（1）「現在」の経営課題「人材の強化」と「収益性向上」が突出 
　「現在」の経営課題として、「人材の強化」「収益性向上」が約5割で、他の課題と比較して突出して高い割合を示した。「人材の強化」は、2年連続で1位となっており、生産年齢の減少に伴う人材獲得競争が激化している。「収益性向上」は、原材料費やエネルギー価格の高騰、人件費上昇など、コスト増加要因への対応が求められているためと考えられる。

（2）「3年後」の経営課題「デジタル技術・ＡＩ活用」が、8.3ポイント上昇

　「3年後」の課題は、依然「人材の強化」が5割近くを占めている。現在の経営掲題との比較では、「デジタル技術・AIの活用・戦略的投資」が、11位から7位へ8.3ポイント上昇しており、ＡＩ活用の本格利用の機運が向上していることが示されたと考えられる。他方、「収益性の向上」は、12.3ポイント低下しており、各種コスト増加要因の対応を、「3年後」までに完了させたいとの思いが感じられる。

現在・3年後の経営課題として重要度が高い項目（上位項目を抜粋）

（3）大企業は「事業ポートフォリオの再構築」への取組みを推進
　「現在」の経営課題の従業員の規模別の特徴としては、以下が挙げられる。

　【大 企 業】「事業基盤の強化・再編、事業ポートフォリオの再構築」が33.0％と非常に高く、長期的な経営環境変化を見据えて、積極的な事業基盤の転換や見直しの推進を進めていると推察される。

　【中堅企業】「人材の強化」は49.5％、「働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上」は20.0％で、大企業、中小企業と比較して2倍近く差がある。人材確保について、採用だけでなく、社員の離職防止やエンゲージメント向上も含めて対応する必要性が示唆されている。 
　【中小企業】「人材の強化」が49.7％と高く、採用競争が激化し、思うように採用できない状況と推察される「売り上げ・シェア拡大」も48.0％と高くなっている。

現在の経営課題で従業員規模別の特徴

（4）組織・人事領域の課題では、大企業は「動的な人材ポートフォリオ」を推進、中堅・中小企業は社員の転職・離職防止（リテンション）が急務

　組織・人事領域の課題の1位は、「次世代経営層の発掘、育成」となっている。「若手社員・優秀社員のリテンション（定着、離職防止）」は、昨年より＋11.1ptと大幅に課題レベルが上昇した。中堅・中小企業では、採用だけで人材を確保することも難しく、社員の転職・離職防止（リテンション）に注力することで事業の継続的推進ができる体制を維持することが急務となっているためと推察される。大企業では、「人材版伊藤レポート2.0」に示されている「経営戦略と人材戦略の連動」「動的な人材ポートフォリオ」に該当する課題が30％以上となっている。特に「動的な人材ポートフォリオ」に該当する「事業戦略達成に必要となる能力・資質を有する人材の予測と機動的配置（人材ポートフォリオ最適化）」は、昨年より＋21.8pと大幅上昇しており、非常に注力している課題となっている。

組織・人事領域課題の上位項目と従業員規模別の特徴

■「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」概要
　【調査時期】2024年9月13日～11月30日
　【調査対象】日本能率協会の法人会員並びにサンプル抽出した全国主要企業の経営者（計5,074社）
　【調査方法】郵送調査法（質問票を郵送配布し、郵送及びインターネットにより回答）
　【回答数・回収率】回答数470社・回答率9.3％

■「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」報告書 
▼以下のＵＲＬで、2025年4月1日以降、公開予定▼ 
https://www.jma.or.jp/website/report.html
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2025年2月分の受注実績は以下の通り。

　2025年2月分工作機械受注総額は、1182億円（前月比＋1.8％　前年同月比＋3.5％）となった。受注総額は、2カ月連続1200億円割れ。前月比は2カ月ぶり増加、前年同月比は5カ月連続増加。前年同月とほぼ同水準で総じて横ばい圏内の動き。

　内需は337.7億円（前月比＋5.5％　前年同月比＋3.8％）で、前月比、前月同月比ともに増加も2カ月連続350億円割れとなり、依然として底這い状態。

　外需は844.3億円（前月比＋0.3％　前年同月比＋3.4％）で、前月比は2カ月ぶり、前月同月比で5カ月連続増加も850億円割れと、依然として横ばう状況。

　2月の受注は、前月比・前年比ともに増加するものの、先月に続き、受注業種や国・地域による濃淡が見られ、今後の推移を見守りたい。

2月分内需

　337.7億円（前月比＋5.5％　前年同月比＋3.8％）。

　・2カ月連続の350億円割れ。
　・前月比2カ月ぶり増加。前年同月比4カ月連続増加。
　・前月比・前年同月比ともに増加するも総じて横ばい圏内の動き。

（出所：日本工作機械工業会）

2月分外需

　844.3億円（前月比＋0.3％　前年同月比＋3.4％）

　・2カ月連続の850億円割れ。6カ月連続の800億円超え。
　・前月比2カ月ぶり増加。前年同月比5カ月連続増加。
　・地域により前月から増減があるも、状況に大きな変化は見られない。

（出所：日本工作機械工業会）
 

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2025年2月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。■生産額　切削工具　353.1億円（103％）、耐摩耗工具　30.8億円（98％）、総合計　390.8億円（102％）。■ドリル生産額　特殊鋼工具　11.2億円（79％）、超硬工具　37.5億円（100％）、ダイヤ・CBN　1.1億円（121％）、総合計　49.8億円（95％）。■エンドミル生産額　特殊鋼工具　4.8億円（121％）、超硬工具　38億円（111％）、ダイヤ・CBN　1.3億円（113％）、総合計　44.2億円（112％）。■カッタ生産額　特殊鋼工具　1.4億円（152％）、超硬工具　5.2億円（106％）、ダイヤ・CBN　0.4億円（82％）、総合計　6.9億円（111％）。■ギヤカッタ生産額　総合計　5.3億円（74％）。■ブローチ生産額　総合計　7.2億円（98％）。■ねじ加工工具生産額　特殊鋼工具　31.3億円（99％）、超硬工具　3.3億円（98％）、総合計　34.6億円（99％）。■バイト生産額　特殊鋼工具　0.1億円（127％）、超硬工具　7.8億円（91％）、総合計　7.9億円（92％）。■リーマ生産額　特殊鋼工具　1億円（96％）、超硬工具　2.4億円（120％）、総合計　3.4億円（112％）。■鋸刃カッタ生産額　特殊鋼工具　1.2億円（94％）、超硬工具　0.5億円（97％）、総合計　1.7億円（95％）。■インサート生産額　超硬工具　143.9億円（108％）、ダイヤ・CBN　19.6億円（102％）、総合計　163.5億円（107％）。■ボディ関係生産額　総合計　15.5億円（99％）。■超硬合金生産額　切削用　120.3億円（104％）、耐摩耐触用　14.7億円（93％）、総合計　136.6億円（103％）。 

　 三菱マテリアル 加工事業カンパニーが「DIAEDGE突っ切り大作戦」キャンペーン実施中。対象製品は、溝入れ突切り旋削工具「GY／GWシリーズ」（モジュラータイプは対象外）。

　対象製品の専用インサートを30個講中で一体型ホルダを無償で提供する。

↓最新情報・問い合わせ先↓
https://www.mmc-carbide.com/
 

　 MOLDINOがこのほど、①高能率加工用コーナＲエンドミル エポックターボミル（ペンシルネック）「ETMP-TH」にフリーネックタイプを追加、②高硬度鋼加工用ボールエンドミル IXエポックディープボール-TH3「IX-EPDB-TH3」の2商品を発売した。

高能率加工用コーナＲエンドミル エポックターボミル（ペンシルネック）「ETMP-TH」にフリーネックタイプを　～ビビり振動を抑える工具形状と把持量の調整で深部の高能率切削が可能に！～

　近年、アルミダイカスト等の鋳造型においてギガキャストに代表される大型金型の開発が進んでいることを背景にさらなる深彫り加工の要求が高まっている。

　同社によると、「この状況下、加工現場では〝工具とワークが干渉しない様にストレートネックの工具を使用する〟、〝ホルダーに干渉しない様に工具の突き出しを無駄に長くする〟など、干渉を気にすることの無い状態で工具を使用される場合が多い。弊社はペンシルネックタイプの工具を使用することを推奨していますが、加工能率の低下や、工具の種類が膨大になり工具管理面で苦労されているユーザーも存在します。」としており、この課題に対する解決の手段として、同社では工具の干渉リスクを低減し、かつ工具集約を実現する“フリーネック形状”に着目した、仕上げ領域に適用するペンシルネックボールエンドミル（EPDBPEATH）のフリーネックタイプをすでに昨年２月に先行して発売していたが、現場からは荒から中仕上げ領域の加工能率を向上できる工具の要望が多かったため、このほど高能率荒加工で定評のあるエポックターボミルペンシルネック（ETMP-TH）のフリーネックタイプを追加し発売した。

　また、先行発売した刃先交換式工具用のモジュラーミル専用超硬シャンクと併せ、大型金型に対するトータルソリューションへの対応を加速させていく方針。

〈特長とメリット〉
 

（1）金型製造の納期短縮の要請に応える高能率加工用コーナRエンドミル。
（2）オーバル形状の刃径断面を持ち、特にコーナー部の加工でビビり振動が抑えられ、安定した高能率な切削を実現。
（3）コーナ刃に高剛性形状を採用しており、１刃送り量の大きな高送り加工が可能。
＊以下はフリーネックタイプについて＊
（4） 首部に段差がないので壁面への干渉リスクが低減される。
（5）工具が加工部に届かない時に突き出し量を調整できる。
（6）把持量の調整で様々な加工深さに対応できますので工具の集約が可能。

■推奨できる加工用途
　・エポックターボミル：各種金型の高能率荒加工
　・フリーネックタイプ：金型深部の高能率荒加工と工程集約

■仕様
　・エポックターボミル（ペンシルネック）：Φ1～Φ16（60アイテム）
　・内 フリーネックタイプ：Φ1～Φ10（39アイテム）

■価格
　¥18,280～¥171,620（消費税別）

高硬度鋼加工用ボールエンドミル IXエポックディープボール-TH3「IX-EPDB-TH3」　～60HRCクラスの高硬度鋼加工で工具寿命が大幅に向上！～

　金型の「高機能化」「高性能化」に伴い、金型材料は高硬度化による難削化が進む一方で、精密金型に求められる加工精度も年々厳しさを増している一方、高硬度鋼の加工では工具摩耗が激しく、ワークの削り残り量が多くなるため、加工精度の向上が課題となっている。

　この課題解消を目的としてMOLDINOは、高硬度鋼加工用ボールエンドミルIXエポックディープボール-TH3「IX-EPDB-TH3」をこのほど発売、同商品は、新開発した〝超々微粒超硬素材〟を採用している。次世代添加元素を加えることで、従来の超硬を超える耐摩耗性（硬さ）と耐欠損性（靭性）の両立に成功した。また、この新素材に最適化した刃形設計により、高硬度鋼の長寿命かつ高精度な加工を実現している。

〈特長とメリット〉

　（1）新開発の超々微粒超硬合金の採用により、高硬度鋼加工における耐摩耗性と耐欠損性を高次元で両立した。
　（2）特に60HRCクラスの高硬度鋼加工で工具寿命が従来の整数倍に向上するため、高価格なcBN工具からの置き換えにも期待できる。
　（3）焼き嵌めホルダに最適なショートシャンク設計。
　（4）外径実測値をラベルに表記した。測定の手間なく実測値をCAMに反映でき、加工精度の向上が狙える。

■推奨できる加工用途
　小型精密金型（高硬度鋼）の荒～仕上げ加工

■仕様
　Φ0.1～Φ2.5（全106アイテム）

■価格
　￥6,950～￥9,520（消費税別）