DMG森精機は、9月1日（月）～5日（金）の5日間、同社 東京グローバルヘッドクォータにてオープンハウスを開催し、会期中、1,900名を上回る来場者が訪れた。今回は世界初出展となる2機種を含む計31台の先進の工作機械を展示した。都心からのアクセスが良く、都市型のショールームとして機能する東京グローバルヘッドクォータで開催したこともあり、会場は連日活気に満ちあふれていた。

会場では、世界初出展となり、新デザインコンセプト機で第2世代となる複合加工機「NTX 1000」や、アジア初出展となる超音波加工機「ULTRASONIC 30 linear」など最新鋭の工作機械を展示し、自動車、航空機、建設機械、医療機器、金型、エネルギー産業などあらゆる業種の最新のデモ加工を実演た。

自動車部品加工の提案として、世界初出展となる「i 50」を始め、高生産性立形マシニングセンタ「MAX 3000」や4軸複合加工機「NZX-S 2500」、次世代コンパクトマシニングセンタ「MILLTAP 700」といった自動車の量産部品加工に最適な4機種を展示。特に新機種で、自動車のシリンダブロックとシリンダヘッドの加工に最適な量産部品加工用高速横形マシニングセンタ「i 50」は、2台並べて展示を行い、来場者の注目を集めていた。「i 50」は、ターゲットワークに特化した設計をすることで省スペースと高速加工を可能にしており、今回はシリンダブロックのデモ加工を通じて、顧客の生産性向上に貢献するソリューションを提案した。

期間中は毎日、最先端技術セミナーを開催した。
セミナーは「最新の業種別加工事例の紹介」をテーマに航空機、5軸加工、自動車、金型の4分野について、加工課題から最先端技術にいたるまで、未来志向の技術情報を紹介し、連日、多数が聴講した。また、今回のオープンハウスでは、イブニングアワーとしてお客様が仕事帰りにも来場できるよう連日20時まで開催し、17時以降はアルコールの提供も行った。イブニングアワーの開催は好評を博し、多くが来場した。同社では、「今後も20時まで開催するオープンハウスを定期的に行っていく予定」としている。

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日立ツールがこのほど『アルファボールプレシジョンＦ ABPF形　用強ねじれインサート』に新材種“PN15M”と小径サイズ“φ6”の追加発売をした（φ6は、11月20日発売）。

刃先交換式の『アルファ ボールプレシジョンF　ABPF形』は、金型の仕上げ加工用途向けに販売をしており、また、先般発売した、強ねじれ刃形インサート のSTタイプ、SCタイプ、SFタイプは、金型の三次元形状部の仕上げ精度の向上と長寿命化が図れるため、加工現場から高い評価を得ているのを受け、今回、強ねじれ刃形 STタイプに新材種PN15Mを追加発売するに至った。また、小径サイズφ６を追加発売し、材種はSCタイプ（PN08M）、STタイプ（ATH80D、PN15M)となる。既に発売済みの強ねじれ刃形インサートと合わせると、プレス金型、プラスチック金型、高硬度材分野などの広い範囲の仕上げ加工に対応可能となる。

商品の特長

（1）強ねじれ刃形
・切削抵抗低減によって、工具の振動を抑えることができ、仕上げ面性状・仕上げ精度が向上する。
・切削時の衝撃緩和により工具寿命が向上する。
・ネガ刃型を採用したSTタイプにおいても、強ねじれ刃形で低抵抗を実現した（当社従来品に対し50％削減）。
・小径サイズφ６においても、強ねじれ刃形でソリッドエンドミルに近い性能を発揮する。

（2）新コーテイングインサート　PN15M
・耐欠損性の高い超微粒子超硬合金素材と、AlCrSi系のマルチレイヤー構造で、密着強度、被膜硬度、耐熱性、耐溶着性を高めたPNコーテイングの組み合わせにより、工具突出しの長い加工（L/D：5以上）や、削り代が不均一な加工に対して性能を発揮する。なお、被削材については、FC/FCD、炭素鋼～高硬度材（５５HRC以下）に対応可能である。



加工適用範囲

●用途
プラスチック金型（炭素鋼、プリハードン鋼）、高硬度材の仕上げ加工。

●価格
インサート
・材種：PN15M
・サイズ：ZDFG06N-ST（φ6）～ZDFG300-ST（φ30）
・小径サイズφ6：ZDFG06N-SC（PN08M）、ZDFG06N-ST（ATH80D）
・価格：\ 4,320 ～ \ 10,595 (消費税込み)

商品仕様表

コマツ（社長＝大橋徹二氏）は、このほどオフロード法2011年基準に適合したホイールローダー「WA200-7」を発売した。 新機種は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、日本(特定特殊自動車排出ガス2011年基準)・北米(EPA Tier4 Interim)・欧州(EU Stage 3B)の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載している。また、定評のあるコマツ独自の電子制御HST を搭載。アクセル操作のみで車速コントロールが行えるので、オペレーターの負荷を大幅に軽減した。 また、大型ピラーレスROPS/FOPSキャブを搭載することにより、良好な視界を確保し、安全性を高めている。

さらに、新車購入時に自動的に付帯される、国内で初めてパワーラインの保証延長と無償メンテナンスを取り入れた、サービスプログラム「KOMATSU CARE(コマツ・ケア)」の提供により、トータルライフサイクルコストの低減と長時間稼働に貢献する。

使用済みタイヤ処理を専門とするプヌテック社が、フランスをはじめヨーロッパに廃タイヤから高付加価値製品ヘのリサイクルやエネルギー生産のための拠点を設立しようと計画している。今後はこの計画を成功に導くための技術および融資関連のための国際的なパートナーを求めている。現在、ヨーロッパでは循環型経済を促進する必要性が認識され、廃タイヤに含まれる原材料の回収が大きな意味を持ち始めている。これを踏まえ、プヌテック社は廃タイヤのスマートな処理方法の実現を目指している。中期的には、フランスおよび近隣諸国から出る廃タイヤを年間15万トン処理することを目標としている。●タイヤ：大きな可能性を秘める資源バイオマスを35%含むタイヤは、石炭よりも大きい発熱量をもつ燃料であり、このためグリーンエネルギー（蒸気または電力）の生産において注目を集めている。特にフランスでは、このタイプの電力に対し優遇的な買取り価格（150ユーロ/MWh）が設定されてる。また、タイヤには鉄、亜鉛、コバルトといった高価値の金属が多量に含まれている。現在タイヤの熱分解処理によって、高品質のカーボンブラックのほか、ディーゼル油などの燃料油の代替品となる油を生産することができる。いずれも付加価値の高い製品である。●有望な市場一方、タイヤ産業が消費する材料は年間3200万トン、その4分の3が化石資源由来材料である。2050年までに車社会は現在の倍あるいはそれ以上の規模に成長すると予想されており、タイヤ産業は毎年材料を余さず処理し利用していく代替的な方法を見出す必要に迫られている。他の産業でも同じ資源に対する需要があり、競争がますます激しくなるため代替製品の価格が高騰することが予想されている。●技術による解決プヌテック社は、フランスにおける処理施設の建設を早期に実現するために、目下さまざまな技術（無水熱分解、熱分解、焼却）を研究するとともに、技術上のパートナーを探している。めざす技術は、エネルギー生産と高品質リサイクル製品の両方をバランスよく実現するものである。リサイクル材（カーボンブラック、鋼鉄、亜鉛、コバルト、蒸気など）は再びタイヤ製造業者や他の産業の利用者に販売されることになる。●最初の増資に成功プヌテック社は、最近、資本金を440万ユーロに増やした。現在、自動車関連廃棄物の再利用分野における投資と研究開発を支援する団体レシクラージュ・オートモビルが、同社の株の25%を保有する筆頭株主となっている。グレゴワール・ジョヴィシック（Grégoire JOVICIC）社長のもと、プヌテック社は目下急ピッチで開発を進めるため、国外の新たな資本提携先を探している。【問合せ先】社長　グレゴワール・ジョヴィシックE‐mail：gregoire.jovicic@pneutech.fr　　Tel : 33 (0)1 44 69 03 46Address : 20 rue de Berne, 75008 PARIS France

超硬工具協会がまとめた2014年7月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】521トン（前年比112.7）。【超硬工具生産額】切削工具212億5400万円（前年比111.5）、耐摩工具33億460万円（同108.3）、鉱山土木工具7億6800万円（同114.1）、その他工具4億8600万円（同109.7）、焼結体・工具20億9800万円（同110.4）、合計279億5200万円（同111.1）。【輸出入】輸出100億円（前年比119.2）、輸入60億7900万円（同123.6）。【超硬工具出荷額】切削工具222億6200万円（前年比113.8）、耐摩工具32億9400万円（同107.4）、鉱山土木工具8億2500万円（同114.1）、その他工具3億9000万円（同102.4）、焼結体・工具24億5600万円（同114.4）、合計292億2700万円（同112.9）。【刃先交換チップ】生産3112万7000個（前年比110.6）、出荷3088万1000個（同112.0）。

大阪機工（社長＝井関博文氏）は、74年の間、活躍したM工場の建て替え工事が1年の工期を終えて完成し、8月28日に竣工式を開いた。これにより猪名川製造所全体の生産能力が1200台／年、横MC生産能力が400台／年体制となり、2割アップする。

徹底したエコ工場！　自動化ラインの構築とともにものづくりの基礎を伝承するラインも設置

午前10時に厳かな神事が執り行われたあと、工場内見学が行われた。
新しくなったM工場は、敷地面積9,700㎡、機械加工エリア4,800㎡（南側）、組立エリア3,300㎡（北側）とダイナミック。機会加工エリア5ライン（南側）、組立エリア（4ライン（北側）に、主要部品の機械加工及び横型機、5軸機を中心とする組立工場がある。

天井には明るいLEDライトが400機付いている。
松廣正樹 生産本部生産技術部長によると、「従来の水銀灯と比較すると約30％の消費電力しか使っていない」とのこと。LEDライトの下にはたくさんのホイストクレーンが並んでいた。ちなみにこのM工場は26機のホイストクレーンがぶら下がっており、それぞれのラインごと、重量によって大きさの違うホイストクレーンが使用される。

組立工場スペースは、（1）横MC組立、（2）横、特殊対応、（3）システム対応、（4）5軸機等組立、ユニット組立――の4つのラインに分けられていた。この組立エリアでは仕切りの壁が一切ない。組立エリアの空調温度を一定に保つためだ。そこにはM工場の特長である“徹底したエコシステム”があった。

「組立は空気を綺麗に保つよう神経を使う必要がある。金属を削る機械加工の粉塵の影響がないよう、非常にクリーンな空気を組立エリアでつくり、空気を再利用するという形で機械加工エリアに換気をしていく。このM工場は、太陽光発電により年間70万kwを発電し、省エネでエネルギーも監視し消費電力をコントロールすることができます」（松廣部長）

一方、機械加工スペースをみると、組立スペースと明らかに違うことはクレーンの本数だった。組立スペースよりもクレーンの本数が少ない。機械加工エリアでは、クレーンも使うが“自動で品物が配置される”というシステムを持つ。最先端の自動化環境が整備されるようだ。この機械加工エリアの注目すべき点は技能伝承エリアがあることと、高精度加工室（恒温室）があること。次世代を担う人材の育生をするスペースを工場内に確保しているところも画期的である。窓から恒温室を覗いたところ、これから導入される新設備の研削盤2台の受け入れ体制が出来ていた。
このように機械加工スペースは全自動の加工ラインの構築と、技能伝承エリア、超精密機械加工エリアを持つことが大きな特長であった。

より良い機械を全世界に向けて送りたい

工場見学が終わったあとの直会で井関社長があいさつをした。
この中で関社長は関係各位に感謝の意を述べたあと、「このM工場は、戦火の足音が高まる中の昭和14年に猪名川の地に8万坪を確保して猪名川製造所を新設し、本格的に工作機械の増産体制をはかった。以来、70数年に亘り、弊社の中核的な工場としてその役割を果たしてきた。長年の老朽化により生産活動に支障が出てきたので建て替えに至ったが、来年、創業100周年を迎えた今に、次の世代を担う基幹工場としての新しい姿をみせることができたことは大変な喜びでもある。新M工場では大半の設備を更新し、生産能力が2割アップする。特に、横形、5軸機においては増産をしていきたいと計画している。生産効率や品質面も向上した新M工場については、お客様に自信を持ってお見せできる工場として、営業の最大の武器として活用したいと思っている。今日はOKKの新しいものづくりの始まりの日。気持ちを新たにし、より良い機械を全世界に向けてお送りしたいと思っています」と意気込みをみせた。

井関社長から並川設計事務所 並川浩之氏、大林組 専務執行役員 大阪本店長 長谷川 博氏に感謝状が贈呈されたあと、それぞれが謝辞を述べた。加藤友彦 取締役上席執行役員生産本部長の乾杯の発生で祝宴が開かれ、浜辺義男 取締役常務執行役員猪名川製造所長の手締めでお開きになった。

日本工作機械工業会（会長＝花木義麿オークマ社長）が、このほどまとめた2013年数値制御（NC）工作機械生産実績等調査は次のとおりとなった。1．調査要領【調査目的】数値制御（NC）工作機械に関する統計資料を保管し、その普及状況などを把握することを目的とする。【調査時点】2014年2月。【調査期間】2013年（1～12月）実績。【調査対象】日工会会員企業に調査票の提出を依頼し、NC工作機械の生産実績津のあった79社を集計。2．生産機種別メーカ数2013年にNC工作機械の生産実績等があった会員及び2014年に生産を計画している会員は、新規入会により前年比で1社増加し、計79社となった。機種別メーカ数をみると、「マシニングセンタ」が37社と最も多く、調査対象の半数近くの会員が生産している。次いで「NC研削盤」31社、「NC旋盤」26社、「NC専用機」24社の順となっている。前年からの増益をみると、「NC専用機」が3社増、「NCフライス盤」、「NC研削盤」、及び「マシニングセンタ」がそれぞれ1社増となった。一方、「その他のNC工作機械」が3社減、「NC旋盤」「ターングセンタ」及び「NC歯車機械」がそれぞれ1社減少となった。今年から新たにNC旋盤の内数として「複合加工機」、マシニングセンタの内数として「5軸以上のマシニングセンタ」を追加した結果、「旋盤ベース複合加工機」は10社、「5軸以上のマシニングセンタ（以下、5軸マシニングセンタ）」は24社となった。その結果、全機種合計の延数178社となった。3．生産・出荷（1）生産13年の生産台数は45,867台で、前年比△17.7％と2年連続減少、金額ベースでは同△9.6％の8,917億円で4年ぶり減少となり、5年連続で1兆円割れとなった。なお、経済産業省「生産動態統計調査」の2013年NC工作機械生産は47,487台（同△42.2％）、7,914億円（同△23.6％）で台数、金額とも4年ぶりの減少となった。（2）出荷13年の出荷台数は45,926台（前年比△17.1％）と2年連続減少、金額ベースでも9,242億円（同△8.2％）と4年ぶりに減少し、2年ぶりの1兆円割れとなった。（3）機種別生産状況13年の機種別生産状況（金額ベース）を伸び率順に見ると、「NCレーザ加工機」前年比＋9.4％、「マシニングセンタ（立）」同＋1.9％、「NC放電加工機」同＋0.6％と、3機種のみ増加となった。一方、「NC歯車機械」同△32.8％、「NC中ぐり盤」同30.5％、「NC研削盤」同△24.6％、「ターニングセンタ」△24.2％、「その他のNC工作機械」同△16.1％、「マシニングセンタ（横）」同△15.1％、「NC旋盤（立）」同△14.6％などが2桁の減少となった。なお、NC工作機械の総生産額に占める「NC旋盤（計）」の割合は31.6％、「マシニングセンタ（計）」は38.9％と、この2機種でNC工作機械生産額の約7割を占める傾向に変わりはなかった。なお、「NC旋盤（計）に占める「うち旋盤ベース複合加工機計」の割合は23.3％、「マシニングセンタ（計）に￥」に占める「うち5軸マシニングセンタ計」の割合は18.6％となっている。4．出荷状況の分析（1）制御形式別の動向13年の総出荷台数（45,926台、前年比△17.1％）を制御形式別にみると、「位置決め制御」が同△1.6％の3,601台（構成比7.8％）、「直線切削制御」が同△44.9％の2,571台（同5.6％）、「輪郭切削制御」が同△15.6％の39,754台（同86.6％）となった。制御軸数別では、「1軸」が同+47.1％の921台（構成比2.0％）、「5軸」が同+2.6％の4,268台（同9.3％）と増加した一方で、「4軸」が同△5.2％の18,298台（同39.8％）、「3軸」が同△7.6％の12,944台（同28.2％）、「6軸以上」が同△37.2％の1,108台（同2.4％）、「2軸」が同△46.2％の8,387台（同18.3％）と減少した。（2）販売形態別・国内ユーザ規模別の動向13年の国内出荷をユーザ規模別のウエイトでみると、「大企業向け」は37.5％、「中小企業向け」は60.9％となり、大企業向けの割合が前年から6.8ポイント低下し、中小企業向けが6割を超えた。また、「中小企業向け」のうち「従業員30人以下の小規模企業向け」のウエイトは前年から1.6ポイント上昇し、2007年以来6年振りに2割を超えた。官公庁等向けにあたる「その他」は1.6％と前年を0.1ポイント上回った。出荷額の販売形態別比率は、「国内向け」が直接販売25.4％・間接販売74.6％、「海外向け」が直接販売31.1％・間接販売68.9％の割合となった。次に国内ユーザ規模別にみると、「大企業向け」が直接販売36.3％・間接販売63.7％。「中小企業向け」が直接販売19.0％・間接販売81.0％となった。大企業向けは中小企業向けに比べて直接販売の比率が高く、中小企業向けは間接販売の割合が高いという従来の傾向が続いているが、中小企業向けでも直接販売夫割合が高くなってきている。（3）業種別の動向13年の出荷先（金額ベース）は、『内需』が3,030億円で前年比△16.3％と3年ぶりの減少となった。『輸出』も6,212億円（同△3.7％）と4年ぶりの減少となった。リーマンショック前のピークである2007年と比べると、内需は5割弱の水準、輸出は8割強の水準に留まっている。『内需』の出荷先を主要業種別にみると、『航空機・造船・輸送用機械向け』は同+68.8％と2年連続で増加したが、『電気・精密向け』は同△33.7％、『一般機械向け』は同△21.2％、『自動車向け』も同△12.8％と主要業種は2桁の減少となった。全11業種でみると『航空機・造船・輸送用機械向け』、『官公需・学校』、『その他の需要部門』及び『商社・代理店』の4業種が増加した。次に、出荷総額に占めるウエイト（金額ベース）を主要業種でみると、『輸出』が67.2％が67.2％、『内需』が32.8％隣、輸出比率は67.2％と前年に比べ3.2ポイント上昇した。『内需』の出荷先を主要業種別にみると、『一般機械向け』11.8％（前年比△2.0ポイント）『自動車向け』10.9％（同△0.5ポイント）『電気・精密向け』3.2％（同△1.2ポイント）『航空機・造船・輸送用機械向け』2.0％（同＋0.9ポイント）となった。（4）機種別の動向13年の出荷額について、主要業種に機種構成ウエイトをみると、『一般機械向け』は「マシニングセンタ」42.2％（立て形24.4％・横形10.8％・その他6.9％）、「NC旋盤」28.0％（立て形3.1％・横形23.6％・ターニングセンタ1.3％）、「NC研削盤」11.0％となった。『自動車向け』は「NC旋盤」41.3％（立て形2.1％・横形39.1％・ターニングセンタ0.2％）、「マシニングセンタ」28.2％、（立て形11.1％・横形15.7％・その他1.4％）、「NC研削盤」10.4％となった。『電気・精密向け』は「NC旋盤」が37.8％（立て形1.0％・横形35.4％・ターニングセンタ1.4％）、「マシニングセンタ」26.0％（立て形16.5％・横形6.1％・その他3.4％）、「NCレーザ加工機」18.2％となった。続いて『輸出』総額に占める機種構成ウエイトをみると「マシニングセンタ」が41.2％（立て形16.2％・横形21.5％・その他3.6％）と高い割合を占め、続いて「NC旋盤」30.8％（立て形2.0％・横形28.4％・ターニングセンタ0.4％）、「NC研削盤」7.8％となり、『輸出』全体の7割以上を「マシニングセンタ」と「NC旋盤」で占めた。13年需要業種別出荷実績のうち、ウエイトが高い「NC旋盤（横）」、「マシニングセンタ（横）」、「マシニングセンタ（立）」、「NC研削盤」、「NCレーザ加工機」、の5機種を業種別にみると、「NC旋盤（横）」は、『輸出』が66.3％と最もウエイトが高く、次いで『自動車向け』14.8％、『一般機械向け』9.7％となった。「マシニングセンタ（横）」は、『輸出』が78.6％と大半を占め、『自動車向け』9.3％、『一般機械向け』7.0％と続く。「マシニングセンタ（立）」では『輸出』66.3％、『一般機械向け』17.7％、『自動車向け』7.4％、「NC研削盤」は『輸出』62.4％、『一般機械向け』15.4％、『自動車向け』13.5％、「NCレーザ加工機」は『輸出』59.9％、『金属製品向け』11.2％、『一般機械向け』9.1％の順になった。（参考）背景―2013年の工作機械受注の状況2013年の工作機械受注は、総額で1兆1,170億円（前年比△7.9％）、NC工作機械に限ると1兆867億円（△8.1％）となり、いずれも2年連続前年実績を下回ったが、ともに3年連続で1兆円台を維持した。内需は、アベノミクス効果により円高が是正され、輸出産業を中心に企業収益が改善したほか、年後半から政策効果も顕在化し、内需は前年比+6.6％の4,008億円と2年ぶりに4,000億円台を回復した。主要業種別にみると、電気・精密向けが同△5.5％（341億円）と減少したが、一般機械向けが同+1.8％（1,629億円）、自動車向けが同+6.0％（1,236億円）、航空機・造船・輸送用機械向けが同+18.8％（225億円）と増加した。一方、外需は、前年比△14.4％の7,162億円と2年連続前年割れとなった。主要3極の状況をみると、アジアでは、東アジアは中国が前年比△49.7％（1,539億円）と半減し、その他アジアも同△24.8％（945億円）と減少したことにより、アジア計では同△36.5％（3,007億円）と大幅な減少となった。欧州は、リーマンショック前の5割強に止まっているが、同+25.3％（1,450億円）と2年ぶりの増加で緩やかながら着実に回復に向かっている。

セコ・ツールズは最近、新しいレバークランピング設計や、オプションの粗加 工用インデューサなど、複数の機能強化により、Jetstream Tooling 製品ラインの生産性と工程の安全性を改善した。これらの機能強化により、Jetstream Tooling の性能がさらに向上し、メーカーは旋削で熱を除去することで、より高い生産性とパーツ品質を維持できるようになる。

Jetstream Tooling の新たな利点をいくつかもたらすことができるように、ネガチップの従来のピンクランピングシステムの代わりにレバークランピング設計が採用されている。この利点はコーナーチェンジの正確さの向上、粗加工で高い負荷がかかる状況でチップが動くことを防止する等がある。

Jetstream Tooling Duoシステムを装備したシャンクタイプのホルダでは、ホルダの下にある追加のクーラント噴出口から、切れ刃の真下にあたる第 2 の熱領域にクーラントが噴射される。これにより、冷却効率とパーツ品質が向上する。また、別売りの粗加工用インデューサを使用すれば、大切込みや高送りに対応できるようクーラントジェットを調整できる。すべてのインデューサで、ジェットの精度と効率が高まるようにクーラント噴出口設計が改善されている。

2013年に登場したケナメタルのNOVOデジタル工具およびプロセスプランニングアプリケーションがプロセス機能を絶えず追加し、継続的に向上している。現在、NOVOバージョン1.3はクラウドを介して工具管理、Eコマース、および他の工場システムと連携しているため、データエラーが低減し、付加価値のないデータ転送は過去のものとなった。

ケナメタルの副社長兼最高マーケティング責任者であるJohn Jacko氏は次のように述べている。「当初から、NOVOに対する当社のビジョンは、切削工具データおよび機械加工の知識の活用が求められる工場システムと緊密に連携するオープンソースシステムを提供することで生産性を向上させること。デジタル工場提供の約束を果たすことは手始めにすぎません。クラウドを介してケナメタルのToolBOSS™工具管理システムに接続し、Eコマースシステムへの入力を効率化するというビジョンはすぐに現実のものとなります」。

●緊密な接続によるEコマース
顧客は技術プラットフォームの継続的かつ迅速な開発により、さらなる価値が提供されることを期待しているが、2013年にNOVO独自の工具選択機能、工具設定ツール、工具アドバイザー、およびジョブ機能が登場してから、NOVOは、Machining Cloudを介して、Eコマースとの接続、簡単なISO 13399エクスポート、およびToolBOSS工具管理システムとの統合を実現してきた。NOVOのユーザーは、「見積り依頼」ボタンを押してショッピングカートリストを代理店に転送することで、地域のケナメタル代理店に見積りを依頼でき、代理店はアイテムの詳細情報および回答する依頼者の情報に関する通知を受け取ることができる。また、新しいポップアップ機能により、既存のショッピングカートにスペアパーツおよび他の個別アイテムを簡単に追加することもできる。スペアパーツは、パーツ一覧で「追加」または「削除」を指定できる。

最新ソフトウェアバージョンを適用したクラウド上のToolBOSSのユーザーは、NOVOを使用してプロセスプランに提案されたアイテムがToolBOSSの在庫から入手可能かどうかを確認できるため、プランと予算の両方をさらに効率的に利用することができる。顧客の部品番号はNOVO工具アドバイザー結果へ自動的に入力され、工具在庫がToolBOSSデータベースを介してポップアップで表示される。

NOVOは、工具管理、Eコマース、および他のプログラムと緊密に連携し、工場システムを強化することで必要なときに正確な工具知識の提供をするツールである。

ショットモリテックス（社長＝佐藤隆雄氏）が、9メガピクセルカメラ対応１インチCCTVレンズ「ML-U MP9」シリーズの販売を9月2日より開始する。

近年のマシンビジョン市場では、より広い視野を高解像で認識し、タクトタイム（1日の稼働時間／1日当たりの生産数量）を向上させたいという市場ニーズに合わせて、カメラ素子が大型化、高分解能化していく傾向がある。「ML-U MP9」シリーズは、このニーズに対応すべく、イメージフォーマットを最大1インチ、レンズ分解能をピクセルピッチ3.6μmに対応させることで、最新の9メガピクセルカメラの性能を最大限発揮させる高スループット、高精細認識を可能とした高性能CCTVレンズ。最新の9 メガピクセルカメラと組み合わせることで、当社従来品2/3インチ用レンズに比べて、30%以上の広い視野で高解像撮像を行うことが可能となる。

用途として、「基板検査」、「自動車部品検査」、「食品検査」等の各種外観検査が挙げられる。