6月17日、超硬工具協会（理事長＝増田照彦氏）と日本工具工業会（理事長＝堀 功氏）が、統合を検討しているとして都内で共同記者会見を開いた。
概要は以下の通り。

両団体は歴史が古い。戦後GHQ指令で軍や戦争と深い関係があったとされる団体は解散させられていたが、1948（昭和23）年、商工省（現経済産業省）の主導のもと機械産業関連の多くの事業者団体が新たに発足した。超硬工具協会、日本工具工業会はともにこういった時代背景のもとに、機械工具関連の他団体と同様に事業者団体としてそれぞれ同年に設立された。

ともに前身の団体であるそれぞれの協議会の流れを受けて、超硬工具協会は超硬を素材とする工具製造業者19社、日本工具工業会は高速度工具鋼（ハイス）を素材とする切削工具製造業者を中心とする95社でスタートしてからというもの、以来66年間、途中には行政からの要請や他の事情によって何度か統合を検討したこともあったが、それぞれ独自の境界運営を行いつつ現在に至っている。今では超硬工具協会は業界規模3000億円、正会員37者、准・賛助会員35者で総勢72社。一方、日本工具工業会は業界規模1000億円、正会員35者、賛助会員17者で総勢52社の団体となっている。

同時期に設立されて関連団体として交流のある機械工具関連5団体（他にダイヤモンド工業会、機械鋸・刃物工業会、研削砥石工業会）の中でも、超硬工具協会、日本工具工業会の2団体は一部製品の規格、需要家、用途、流通等が同じであることもあり、従来から交流が深い。

近年では工作機械の進歩により超硬素材の適用範囲が拡大し、日本工具工業会の会員企業においても大半のメーカーが超硬工具の製造を行っており、両協会の垣根が低くなってきている。また、第2回目から欧・米・日の3工具団体の共催となったWCTC（日本切削工具協会）の統一名称で臨むなどしており、そもそも個別の団体として運営されていることに対する違和感も唱える声もあった。

これらの事情を背景として、過去何度か統合を前向きに検討した経緯があるが、当時の協会幹部によれば統合のニーズを充分認識しつつも、一方で課題もあり、踏み切ることが出来なかったというのが実情である。しかしながら、特に、一昨年来のコバルトリスク問題への対応、WCTC2013京都大会のホスト国としての対応など、両団体が共同で活動する事案がクローズアップされ、一層連携のニーズが高まってきている。

会員が事業者団体に加盟しているメリットとして、業界統計のフィードバックを得て個々の企業が自社のポジションを確認できること、関係省庁からの情報入手、折衝、さらには他団体などとの折衝など個々の企業で対応しづらい案件への対応、製品の統一規格などを世界に向けて示す発信力の向上などが先ず挙げられるが、業界統計に関しては両団体の会員に共通する製造品目（ソリッドドリル、ソリッドエンドミル）においては一本化することによってより精度の高い統計データが得られることとなる。また、工具工業会の統計品目に入っていない超硬製品‘インサート）を製造する会員もあり、この点でも統合による統計精度向上効果がある。情報収集。各種折衝に関しては、業界規模の拡大によるプレゼンス向上が期待できる。

さらに、統合によって下記のようなシナジー効果が期待できる。

①事業活動の活性化
委員会活動、表彰、親睦活動などにおいて会員数が倍増することによって、活性化が図れる。

②共通テーマを持つ委員会活動の連携強化
コバルト問題への取り組みなどすでに両団体の環境委員会が連携して対応を進めている案件があるが、委員会の一本化によって連携が強化される。

③事業規模拡大による発進力向上
両団体が最近特に注力している環境活動への取り組みなどについて、事業規模拡大によって成果発表など内外への発信力が高まる。

④共通製品の規格
共通製品（ソリッドドリル、ソリッドエンドミル等）に規格・用語統一の推進が図れ、世界への発信力が向上する。

⑤事務局の統合による効率的運営
事務所の統合他の効率化が図れる。

⑥マンネリ化からの脱皮
永年の事業運営の中でそれぞれにマンネリ化している部分もあろうと思われるが、お互いの第三者的な視点によって改善を図っていくことができる。

アマダ（社長＝岡本満夫氏）は、世界的に受注が増加しているファイバーレーザマシンの発振器量産体制を確立するため、富士宮事業所（静岡県富士宮市）・組立工場（第５工場）内に清浄環境内で個別にクリーン度を維持できる大規模な「クリーンルーム」を新設した。「クリーンルーム」の稼働による、レーザ発振器の最大生産能力は月産40 台（８ブース×５回／月）。従来の2.5 倍の供給体制が完成します。投資額は約４億円、設備総面積は1,208 ㎡。同社の2013年度のレーザ全体の販売台数は約1,000台で、前年と比較して10％以上増加している。今後は複合マシンを含むレーザマシンの需要は２倍以上に拡大すると見ており、そのうちファイバーレーザ搭載機は30％以上を占めると予測している。同社ではファイバーレーザ発振器の生産台数は、2013 年度の14 台／月に対し、2014 年度は26 台／月、2015 年以降も急速に拡大すると見込んでいる。

アマダにおけるファイバーレーザのこれまでの経緯

■2011 年 世界で初めて、機械メーカーとしてファイバーレーザ発振器を開発し、自社製発振器を搭載した「FOL-3015AJ」を発表。■2012 年 世界最大の工作機械見本市「Euro BLECH（ドイツ）」にて、工程統合マシン シートセンター「LASBEND-AJ」、ファイバーレーザマシン「FLC-3015AJ」、複合マシン「FLCP-2515AJ（当時名称）」を発表。■2013 年 アマダ・ソリューションセンター（伊勢原本社）で開催されたイベント「AMADAInnovation Fair Global 2013(AIFG2013)」において、シートセンター「LASBEND-AJ」、「FLC-3015AJ」を発表。■2013 年 アメリカ「FABTECH2013」にて、２kW の出力で板厚25mmまでの切断を可能にした最新ファイバーレーザマシン「ENSIS-3015AJ」を発表、同時に新型ファイバーレーザマシン「LCG-AJ」発表。ファイバーレーザ発振器を搭載した商品は、2011 年「FOL-3015AJ」をフラッグシップマシンとしてスタートしてから、順調に市場拡大。このファイバーレーザ発振器の供給・保守にグローバルで対応するために、同社では３つの指針で発振器の供給体制を確立している。①富士宮事業所にグローバルの基幹となるファイバーレーザ発振器供給体制を構築。②同時にファイバーレーザ発振器の需要拡大に応じたサービス体制の強化。③次のステップとして、欧米へのファイバーレーザ発振器供給体制を用意。新設する「クリーンルーム」は、全部で14 ブース。このうちファイバーレーザ関係が、生産用８ブース、開発用２ブース、保守用１ブースの11 ブース。開発用ブースでは、今後さらに進化していく光技術を見据えた、次世代発振器の開発を行う。また保守用ブースは「クリーンルーム」内に設置された高クリーン度の「クリーンブース」で、顧客にに納入されたファイバーレーザ発振器内の「光エンジン」のメンテナンス、オーバーホールなどの保守を行う。また、ファイバーレーザ発振器自体の開発も第２世代へとバージョンアップし、小型化によりビルトインが可能になると同時に光の品質も向上。低出力で高い加工品質を実現することも可能になった。今後は、現在の２kW、４kW に続き、６kW の発振器の生産も行う予定であり、日進月歩のレーザ技術を常に最新技術により追求しながら、次世代発振器の開発を継続していく。今回は富士宮事業所において、ファイバーレーザ発振器の供給・保守体制の基本システムを確立し「お客さまの工場の加工を停めることのないサービス」を構築するとしており、次のステップでは、欧米向け供給拠点として米国現地子会社ブレア工場内に、前述しました基本システムをベースとした同様のファイバーレーザ発振器の供給・保守体制が構築されることが計画されている。ファイバーレーザのグローバル展開により、今後増加する需要に応じた「適地適量生産」の供給体制を国内外に構築し、自社製ファイバーレーザ発振器のメリットを生かした、敏速できめ細かい保守体制も整備していくとしている。●設備情報●・設備投資金額 ： ４億円・面積 ： 総面積 1,208 ㎡クリーンルーム 608 ㎡（16ｍ×38ｍ）組立エリア 600 ㎡（24.5ｍ× 24.5ｍ）・生産能力 ： 月産40 台・クリーンルーム内設定①ファイバーレーザ生産用：８ブース②ファイバーレーザ開発用：２ブース③ファイバーレーザ保守用：１ブース④光学室：１ブース⑤CO2 用：２ブース

日本工作機器工業会（会長＝寺町彰弘氏・THK社長）が5月28日、都内の芝パークホテルで通常総会を開催した。
総会後の懇親会で寺町会長は、「工業会の実績を申し上げると残念ながら前期比7％のマイナスになり1460億円の販売額になったが昨年末から回復傾向にある。現在、各工業会でも明るいお話を伺っている。皆様の顔色も大変いい。明年は60周年を迎え、臨時理事会で60周年のお祝いをしよう、ということになった。今年はJIMTOF2014の開催年である。私どもも49社の皆様に参加していただき、384小間という過去最大に近い小間数を確保してこの展示会に臨む。この元気が続いていれば、とても良いタイミングの展示会になると思っている。会員の皆様におかれましては精一杯パフォーマンスをしていただければと思っている」と述べた。

来賓を代表して須藤 治経済産業省製造産業局産業機械課長が、「皆様はあらゆる製造業を支えている不可欠な存在である。この機器がなかったら成り立たないという確固たる地位を築き上げているといえる。皆様方は枠に捕らわれず、枠を超えて様々なことに取り組んでいた。産学官連携という言葉が踊らずに根付いていると実感している。皆様の努力の結果、昨年9月あたりから対前年プラスという言葉を聞いた。暦年ではマイナスなのに年度ではプラスというのは、1～3月までがどれだけ良かったか、ということになるが、この勢いを続けて、来年の明るい60周年を迎えていただけたらと思っている」とあいさつをした。

乾杯の発声は北川祐治副会長（北川鉄工所社長）が行った。

去る6月5日、名古屋市内のトヨタテクノミュージアム産業技術記念館で、オーエスジー、ソディック、フジBC技研、ジェービーエム、ケイアイティーが合同で超硬材を直彫りするための技術を紹介するコラボレーションセミナーを開催し、多くの聴講者で賑わった。

「高能率至上主義」とうたったこの技術セミナーは、加工概念を変えて高効率を目指すことを目的とし、各企業の得意技術を用いた製品の特長を分かりやすく説明をした。

トヨタテクノミュージアム　産業技術記念館を見学したあと、館内で懇親会が開催され、参加者は交流を深めた。

日本工作機械販売協会（会長＝上田良樹三菱商事テクノス社長）が6月10日、都内の第一ホテル東京で第45回通常総会を開催した。

総会後の懇親会で上田会長は、「いよいよ日本のものづくりが元気になってきた。アベノミクスに支えられ良い調子で推移している。わが国の工作機械業界はグローバルベースで拡大する市場をしっかり捉え、着実に躍進していると思っている。精密分野は日本の技術が世界のものづくりを支えているが、これも増加基調にある。市場のニーズの多様化、複合化が進む中で、品質の重要性、技術の先進性が求められており、日本のものづくりが活躍できる場が広がっている」と述べ、「商社にとって最大の財産は人である。今後も人材育成に注力していく」と強調した。

来賓を代表して須藤治 経済産業省製造産業局産業機械課長が、「リーマンショック後の厳しい状況、超円高などに苦しめられた時代の中、皆様は幅広いネットワークとソリューション力、コンサルティング機能を持ちながら、ユーザーとメーカーを繋ぎつける役目をされてきた。一番の資本である人についても人材育成に注力されている。うんと儲かる資格があると確信している」とあいさつをした。

続いて業界を代表して花木義麿日本工作機械工業会会長（オークマ社長）が、「5月の日工会受注速報を発表すると、5月は前年同月比で24％増の1204億円だった。昨年末から9月連続で1000億円越えが続いている。また、3月からは1200億円を超えた状態が3カ月続いており、今年1月から5月までの受注額の累計は5732億円となり、年初に申し上げた日工会目標の1兆3000億円を上回るペースで推移をしている」とし、設備投資減税に触れ、国内の設備若返り需要が膨大にあるとの見方を示した。

乾杯の発声を千葉雄三日本工作機械輸入協会会長（CKB社長）が行った。

日本金型工業会（会長＝牧野俊清氏）が6月6日、都内のホテルインターコンチネンタル東京ベイで第2回定時総会を開催した。

あいさつに立った牧野会長は、「金型業界はリーマンショック後の落ち込みが厳しく、60～70％落ち込むなど厳しい状況が続いていたが、今年3月の機械統計をみると、消費英の駆け込み需要もあってか各型とも好調であった。低調だったプラスチック金型も2009年以降最高額となっている。鍛造用金型は2008年の2倍である。経済産業省作成の新素形材産業ビジョンに続き、われわれも新金型産業ビジョンを作成した」と述べた。

この金型産業ビジョンは、小規模企業が対応できることをモットーに、①営業力（提案力）、②海外展開、③金型技術を活かした周辺分野への事業展開、④人材確保・人材育成、後技術研究開発、⑥サプライチェーンを有効なものとするための連携・提携の推進――に基づきまとめられている。

総会終了後、防衛省陸上自衛隊大阪地方協力本部長　陸将補　大塚裕治氏が「自衛隊と防衛産業は車の両輪」をテーマに講演した。

続いて、懇親会が開かれ、関係者は親睦を図った。

アマダ（社長＝岡本満夫氏）は、４月25 日、イギリス キダーミンスター市にあるAMADA UNITED KINGDOM LTD（以下、アマダUK）において、新社屋ならびにテクニカルセンター「AMADA TECHNICAL CENTER in KIDDERMINSTER」（以下 UKTC）の大幅改装を完了し、このほど新たにオープンした。

オープン当日には、キダーミンスター市長ならびに英国日本大使館関係者や国内外（イギリス・スペイン）の顧客約100 名を招待した式典が行われた。UKTC は、アマダが世界各地において展開しているビジネスモデルであり、実証加工を行うマシンの展示場や顧客への提案ルーム（P&P ルーム）を備え、顧客の課題を解決するソリューション提案を積極的に行っていく拠点としている。主にイギリス国内、スペイン、北欧をカバーしていく予定。

欧州全体は板金市場の激戦区であり、なかでもレーザマシンと自動化への要望が多いことが挙げられる。特にファイバーレーザを望む加工現場の声に応え、今回のUKTC では自社製ファイバーレーザ発振器を持つメリットを活かした最新マシンの発表も同時に行った。

今回の式典において発表された新商品７機種は、すべてイギリスで初めて披露され、そのなかでも新型レーザマシンとして、グローバルスタンダードCO2 レーザマシン LCG-3015 とアマダ製２kWファイバーレーザ発振器を搭載したグローバルスタンダードレーザマシン LCG-3015AJ の２タイプの LCG は会場にて同時にアンベールが行われ、来場者から高く評価された。

■AMADA UNITED KINGDOM LTD. 概要
資本金 ： 2,606,000£（2013 年）
売上 ： 53,094,000£（2013 年）
全敷地面積 ： 14,935 ㎡
アマダUK 社屋延べ床面積 ： 6,150 ㎡
オフィス ： 620 ㎡
金型工場 ： 500 ㎡

■AMADA TECHNICAL CENTER in KIDDERMINSTER 主要設備概要
展示場 ： 1,190 ㎡
P&P ルーム： 102 ㎡（３室合計）
UKTC 延べ床面積 ： 4,175 ㎡
投資総額 ： 10 億円

■展示マシン（実証加工エリア）
LCG-3015AJ ／ グローバルスタンダードファイバーレーザマシン
LCG-3015+MPF ／ グローバルスタンダードCO2 レーザマシン
FOL-3015AJ+AS ／ ファイバーレーザマシン
EM-3612MⅡ+AS+PR ／ 新AC サーボ・ダイレクトツインドライブNCT
AE-2510+MP ／ ACサーボ・シングルドライブNCT
HG-1003 ／ 高速・高精度ハイブリッドデジタルマシン
EG-6013AR ／ 全自動板金曲げ加工システム
HFE3i-1003 ／ 最新コントローラー ベンディングマシン
HFEⅡ-2204 ／ ベンディングマシン
HD-1003ATC ／ オートツールチェンジャー付 エコベンディングマシン
FLW-4000M3 ／ ファイバーレーザ溶接システム
TOGU ／ 自動金型研削機
VPSS ／ バーチャル試作システム

アマダ UK は、1972 年７月にアマダグループにとって欧州で最初の現地法人として設立され、すでに 40 年以上の歴史を築いている。現在、アマダグループは欧州において 1,600 名以上の従業員がいる。イギリスには約150 名のスタッフが在籍しており、今回の新社屋とUKTC のオープンにより、戦略拠点の機能が強化されることになる。

同社では、「イギリスでは、設立当初からビフォア・アフターサービスを充実させた活動を展開し、お客さまの課題に応えてきました。その結果、お客さまのご要望に応じる提案営業のビジネスモデルが認められ、欧州の競合を抑えて長年トップシェアを維持しています。このイギリス式のビジネスモデルは海外展開のサクセスモデルとなっており、近年 アマダ UK の傘下となったスペイン市場にも取り入れられ、シェアを大きく伸ばしています。今後も欧州の他の地域や新興国においても、このビジネスモデルを展開していく予定です」とコメント。アマダUK では、今回の機能強化により、さらにきめ細やかな提案営業が可能となり、お客さまのニーズに対応した最新トータルソリューション提案を進めていくとしている。なお、今回のオープンイベントは、6月19 日まで開催され、300 社800 名の来場を見込んでいる。

タンガロイ（社長＝木下 聡氏）は、小型化により経済性に優れたEco（エコ）インサートシリーズ『EcoTurn（エコターン）』に、切りくず処理性に優れる『ZF/ZM』チップブレーカを追加し、全国で発売を開始した。

既に市場へ投入しているEcoTurnは、切削性能に関与するチップブレーカ諸元、およびインサート厚みが一般的に使用されているインサートサイズと同じ小型インサートでありながら、切込み3.0mm以下でも一般的に使用されているインサートと同等の切削性能が得られるように設計されており、多くの一般旋削加工領域でも問題なく利用できる。特に、通常使用されているダウンサイズインサートは一般的に使用されているインサートサイズよりも厚みが薄いのに対し、EcoTurnはインサートの厚みを同じにすることで同等の耐欠損性を維持している。

さらに、インサート体積を大幅に削減することで、一般的に使用されているインサートの標準価格より安価な設定が可能となり、実際に使用される生産ラインの工具費低減に寄与できるシリーズとなっている。

今回、特に倣い加工やR形状加工時に優れた切りくず処理性を発揮する『ZF/ZM』チップブレーカを拡充発売することで、既に発売済であるメインブレーカシリーズ『TSF/TM』チップブレーカと合わせ、鋼加工のあらゆる領域に対応することが可能となり、加工現場の生産性向上に貢献する。

ケナメタルのQC42クイックチェンジブロックシステムは、60分から90分を要しているブロック交換時間を10分から15分まで削減し、機械の稼働時間を劇的に増加させる商品として注目されている。

適切なアプリケーションに適切なツールを使用すれば、困難な切削条件に対処することができる。多くの鉱山で、「発破や掘削をしない」方法へと移行しているなか、露天掘り機は、さらに厳しい切削作業に対処する必要があるが、同社のQC42クイックチェンジブロックシステムは、溶接を使用しない新型のモジュラーブロックシステムを採用しており、60分から90分を要している機械ベースからブロックを交換する時間を10分から15分まで削減し、機械の稼働時間を劇的に改善する。また、生産性と信頼性をさらに向上させるため、QC42システムには様々な新しい設計特性が導入されている。
特長は、①新たな1070ばね鋼リテーナーにより、テーパー加工された圧入部にしっかりとかみ合っていない場合でも、ユニットを固定させ、安全性を向上する、②ゴムのバンパーストップにより、ブロックのオーバーロックを防止する、③新設計の表面硬化ブロック面により優れた円錐回転を実現し、摩耗を最小限にする。

露天掘り機および溝掘り機用の新型QC42クイックチェンジブロックシステムは、工具交換時間を削減し、安全な作業環境実現のため、溶接を使用しない設計を特長としており、機械の稼働時間と生産性を全く新しい水準へと引き上げる。

経済産業省と日本機械工業連合会は、我が国のロボット技術の革新と用途拡大及び需要の喚起を促すため、将来の市場創出への貢献度や期待度が最も高いロボットを表彰する「第6回 ロボット大賞」の応募を開始した。選ばれたロボットには、経済産業大臣賞となる「ロボット大賞」の他、中小企業長官賞の「最優秀・中小企業ベンチャー賞」、「日本機械工業連合会会長賞」等が贈られる。また、受賞ロボットは、今年の10月に東京ビッグサイトで開かれる「Japan Robot Week2014」での合同展示が行える。■応募部門の詳細http://www.robotaward.jp/award/index.html■募集要項http://www.robotaward.jp/award/6th-robotaward.pdf