ニュース
ダイジェット工業 超硬コーティングドリル 「ストライクドリル」を新発売
ダイジェット工業がこのほど、EZ シリーズの新製品となる超硬コーティングソリッドドリル「ストライクドリル」(EZN 形)をリリースした。
この製品は、穴あけ加工における高能率、高精度の要求に応え、E Zシリーズの新製品となる「ストライクドリル」(EZN 形)を新たに開発したもの。幅広い被削材に対応し、長寿命、高能率、高精度な穴あけ加工が実現できる。炭素鋼、合金鋼、プリハードン鋼、ねずみ鋳鉄、ダクタイル鋳鉄ステンレス鋼等の穴あけ加工に威力を発揮する。
〈特長〉
①求心性と切削抵抗低減を可能とした新シンニング形状の開発により、工作物への食い付き時から、加工穴底部まで安定した切りくずが排出され、正確な位置に、拡大代の少ない 高精度な穴あけ加工を可能とした。
②剛性とバニシング作用を持たせた新マージン形状により、加工時の摩擦抵抗の抑制と 切削抵抗を低減させ、穴の表面粗さとドリル寿命を向上できる。EZN5D 形はダブルマージン形状とし、深穴加工時の直進性向上で、精度の高い穴加工を可能とした。
③耐溶着性、低摩擦係数に優れた平滑処理技術で、切りくずの溶着や切りくず排出性を向上させ、バリや切りくず詰まりによる折損を抑制できる。
④微粒子系超硬合金と耐熱性・耐酸化性に優れた独自のコーティング被膜「バリューコート」を採用、一般鋼からプリハードン鋼、ステンレス鋼などの難削材まで幅広い被削材に対応し、高速加工で高精度・ 長寿命が実現できる。
■サイズと価格
●形番
・EZN2D 形 (2Dタイプ、クーラント穴なし、有効加工深さ:2×D c)
・EZN4 D 形(4Dタイプ、クーラント穴なし、有効加工深さ:4 × Dc
・EZN3D 形(3Dタイプ、クーラント穴付き、有効加工深さ:3 × Dc)
・E ZN5D 形(5Dタイプ、クーラント穴付き、有効加工深さ:5× Dc)
●サイズ
・EZN 2D 形:φ1~φ14
・EZN 4D 形:φ3~φ14
・EZN 3D・5D形 :φ 3 ~φ 16
●標準価格
・4,190円~28,400円(税抜き)
■発売開始日
・EZN2D、3D、4D 形:2021年7月1日発売
・EZN5D 形: 2021年8月2日発売
牧野フライス製作所 5軸制御マシニングセンタ「T1(旋削仕様)」の販売を開始
牧野フライス製作所が、このほど5軸制御横マシニングセンタ「T1(旋削仕様)の販売を開始した。幅広い産業で利用されているT1にさらなる機能を追加し、活況な半導体装置産業へマシニング工程と旋削加工工程の統合により生産性の向上を提供する。
旋削仕様は、T1の高い加工能力を維持したまま、旋削加工を行える(標準仕様時の80%~45%)うえ、ワークサイズ、工具制限などについても標準機から変わらない(主軸及びA軸中心間の距離、最大工具長が50mm異なる)。旋削加工加工用のNC機能を搭載している。
主な機械仕様
出荷開始時期は2022年2月より、年20台の販売を見込んでいる。
■価格(消費税別)
国内定価 : 35,000,000円
(T1機 国内定価):118,400,000円
DMG森精機 エネルギー産業用高圧鋼管の加工に最適「NLX 6000 | 1000」旋削仕様を開発
DMG森精機がこのほど、エネルギー産業用高圧鋼管の加工に最適な大型精密ターニングセンタ「NLX 6000 | 1000」(心間1000)に新しく旋削仕様を開発し、販売を開始した。
「NLX 6000|1000」は、好評のSL-600シリーズの後継機種で、2019年にミーリング仕様とY軸仕様を発売して以来、建設機械部品や原油掘削部品、航空機エンジン部品、半導体関連部品など、大型部品を加工される世界中の顧客に活用されているが、今回、エネルギー産業用高圧鋼管など、ミーリング加工を必要としないワークの重切削加工に関する顧客からの要望を受けて、旋削仕様を開発した。
今回の開発では、これまでの機械構造を見直し、機械剛性や切りくず排出性などを向上させることで、長時間にわたる難削材の重切削加工を可能とする高剛性構造や、ねじ切り加工、自動化対応など、エネルギー産業用高圧鋼管加工に最適な機構を備え、より多くの顧客に活用しやすくなっている。
また、従来機であるSL-600シリーズを「NLX 6000|1000」に買い替えする場合にも、現有の資産を有効活用できる。例えば、機械設置面から主軸中心までの高さを同じ設計にしているため、利用しているパイプ材供給装置を兼用できる。さらに、SL-600シリーズの旋削用工具ホルダをそのまま活用することが可能だ。
同社では2021年、部品調達から商品出荷までの工程において、全世界の生産拠点でCO2排出量実質ゼロを実現している。実際のCO2排出量削減に取り組む一方で、自社の活動により削減できないCO2排出量に関して、国際的に認定された持続可能な気候保護プロジェクトに出資することでオフセットしている。「NLX 6000|1000」にもカーボンニュートラルな体制で生産された商品を表す「GREEN MACHINE」マークが付いている。待機時の消費電力の削減や加工性能の向上による加工時間の短縮など、エネルギー消費量の削減を実現し、顧客の環境対策にも配慮している。
主な特長
(1)高剛性
・FEM解析によるねじり剛性のシミュレーションを行うことで、難削材の重切削加工を支える強固な構造体を実現し、超重量級のワークをパワフルに加工。
・X・Z軸にすべり案内を採用し、振動減衰性と動剛性を向上。
・Z軸は従来機比約1.5倍の摺動面断面積。
(2)大径主軸
・ベルトレス駆動の大径主軸を搭載。
+ モータの力を直接ギヤに伝達することで加工能力を向上させ、切削除去量は約1.5倍を実現。
・定期的なベルトのメンテナンスや交換が不要となり、メンテナンス性が向上。
・高出力(45 kW)、高トルク(12,000 N・m)によりパワフルな重切削加工を実現(オプションで高出力仕様(75 kW)も選択可能)。
(3)エネルギー産業用高圧鋼管の加工に最適な加工方法
・エネルギー産業用高圧鋼管の加工に特化した加工オプションを選択可能。
+ 可変速度ねじ切り :ねじ切り中の主軸オーバライドを任意で変更。
+ 再ねじ切り :ねじ加工が完了したワークの再ねじ加工。
+ キー溝ブローチング :スロッティング工具を使用した内径・外径キー溝加工。
+ チップブレーキング:主軸回転に同期して送り方向に工具を振動させ、切りくずを分断。(2021年中にリリース予定)
(4)自動化
・ロボットやパイプフィーダなどさまざまな自動化に対応。
●ロボットによる自動化事例 ↓
https://www.dmgmori.co.jp/movie_library/movie/id=5773
●パイプフィーダによる自動化事例↓
https://www.dmgmori.co.jp/movie_library/movie/id=5772
(5)省エネルギー
・カーボンニュートラルな体制で生産されたGREEN MACHINE。
・独自の省エネ機能GREENmodeを搭載。
+ GREENモニタリング:CELOSの操作盤画面で消費電力量やCO2排出量を見える化。
+ GREENデバイス :高輝度のLED照明やインバータ搭載の油圧ポンプを採用。
+ GREENアイドリングストップ :機械停止時にサーボモータ、主軸、クーラントポンプなどの動力を遮断。一定時間、機械操作が無い場合に操作盤の画面を自動オフ。
+ GREENコントロール :標準Mコードのクイック化、インバータを用いたクーラント吐出量制御。
価格は41,200,000円から。
サンドビック CoroPlus®マシニングインサイトを導入
サンドビック・コロマントは、このほど機械や工具の稼働率、機械の停止原因やアラーム情報にリアルタイムにアクセスし視覚化する「CoroPlus®マシニングインサイト」を日本市場で導入した。
「CoroPlus®マシニングインサイト」は、同社が提供するデジタルソリューションCoroPlus®のシリーズに属する製品。従来手作業で行っていた機械の稼働状態、停止の時間やその原因、ワーク加工数、アラームの発生状況などのデータ収集をデジタルで一元化することにより、リアルタイムで機械のさまざまな情報をタブレットやパソコンなどで確認できるようになる。これにより、ダウンタイムを大幅に低減し生産プロセスを最適化することが可能になった。
工作機械などの設備をネットワークに接続し、暗号化されたインターネット通信経由でマシニングインサイトのウェブサイトにデータを送ることにより、手元のタブレットやパソコンでデータを閲覧・確認する仕組み。
「CoroPlus®マシニングインサイト」にはさまざまなダッシュボード(情報の一覧画面)やレポートが集約されており、代表的な物では機械の稼働状態が一目で確認できる「機械稼働率ダッシュボード」画面や、ワークに関する情報を確認できる「パートアナリシス(ワーク分析)」画面、工具の使用状況が確認できる「ツールインスタンス」画面などがある。
利用できる機能やレポートの内容別に3種類のパッケージがあり、顧客のニーズに応じて選択が可能である。
タンガロイ 新製品を続々投入! ~「TetraForce-Cut」シリーズのラインアップを強化、「T9200」シリーズに新たなチップブレーカを設定~
タンガロイが続々と新製品を市場投入している。高精度溝入れ・突切り加工用工具「TetraForce-Cut(テトラ・フォース・カット)」シリーズに、最大溝深さ10.0mmに対応可能な38サイズシリーズを追加し、また、次世代鋼旋削加工用CVD材種「T9200」シリーズにも新たに仕上げ加工用PS形、中切削加工用PM形の2種類のチップブレーカを追加した。
最大溝深さ10.0mmの外径溝入れ加工に対応! 「TetraForce-Cut」シリーズのラインアップを強化
「TetraForce-Cut」は、ユニークな形状の4コーナ仕様インサートと強固なクランプシステムにより高精度加工が可能な溝入れ・突切り工具シリーズ。同社では、従来、最大溝深さ6.4mmの27サイズをラインアップしていたが、ユーザーからの「さらに深い溝を加工したい。」という要望に応え、今回、最大溝深さ10.0mmに対応可能な38サイズを追加した。
さらに材種には耐チッピング性と耐塑性変形性に優れたAH7025を採用し、安定した溝入れや突切り加工が実現した。
「TetraForce-Cut」独自の4コーナ仕様のインサート形状、3点支持による強固なクランプシステムはそのまま踏襲し、各々の切れ刃を長くすることで、最大溝深さ10.0mmを可能にしている。溝幅は1.5mm~4.0mmを設定。チップブレーカには、すでに高い評価を博しているTCL形を採用したことで、幅広い被削材の溝入れ加工において、スムーズな切りくず排出を実現する。
ホルダには未使用コーナを保護する形状のインサートポケットを設置し、確実にすべてのコーナを使用できる。また、内部給油が可能なCHPタイプホルダも設定しており、高圧クーラント供給との組合せにより、確実な切りくず処理と排出性、寿命延長に極めて優れた効果を発揮する。
〈特長〉
(1)高い経済性と信頼性
ユニークな形状の4コーナ仕様インサートを採用し、独自の3点クランプシステムによりインサートを強固に固定し、優れた刃先位置精度を実現する。また、溝入れ加工だけでなくねじ切り加工も同一ホルダで利用できる利便性の高さも備えている。
(2)内部給油仕様もラインナップ
内部給油仕様なので切削油が届きにくい深い溝入れ加工でも切削点に直接供給できる。切りくず排出性を向上させ、くずつまりを抑制し、安定した加工を実現する。
■主な形番と標準価格(税抜)
・TCL38-200-020 AH7025:4,380円
・TCL38-300-020 AH7025:4,510円
・STCR2525-38 :18,400円
・STCR2525-38-CHP :28,200円
(計インサート4アイテム、ホルダ8アイテム)
「T9200」シリーズのネガティブインサートに、新たなチップブレーカを設定
「T9200」シリーズは、鋼旋削加工において驚異的な安定性と長寿命を実現するCVD材種として好評を博しているが、このほど同シリーズのネガティブインサートに新しいチップブレーカとして、仕上げ加工用PS形、中切削加工用PM形をラインアップした。これにより、さらに幅広い加工形態に対応できるようになった。
仕上げ加工用PS形は、インクリネーション付き切れ刃と新設計ブレーカ形状により、特に低切込みでの加工において、非常に優れた切りくず処理性能を発揮する。さらに独自の三次元ブレーカ形状ですくい面に発生するクレータ損傷の進行を抑制し、切りくずが厚くなりやすい高送り加工においても安定した長寿命を実現する。
中切削加工用PM形は、切れ刃形状の最適化と適度な大きさの切りくずポケットにより、非常に幅広い範囲の切削条件で抜群の切りくず処理性を発揮する、高い汎用性を備えたチップブレーカ。
これら二つの新チップブレーカは、従来のメインチップブレーカである仕上げ用TSF形、中切削用TM形を補完し、TSF形、TM形とのコンビネーションにより、さらに広範囲な加工領域に対応する。
■主な形番と標準価格(税抜)
・CNMG120408-PS T9215: 940円
・DNMG150408-PM T9225:1,300円
・WNMG080412-PM T9215: 940円
(計84アイテム)
日本機械工具工業会 第7回定時総会開く 新会長に田中徹也氏
日本機械工具工業会が6月4日、アーバンネット大手町ビルLEVEL XXI 東京會舘で「第7回定時総会を開催した。今年は改選期にあたり、新会長に田中徹也 三菱マテリアル常務が選任された。
役員交代、令和2年度事業報告並びに同経費収支決算、令和3年度事業計画、同各社会費、同経費収支予算、役員選任、正副会長、監事及び専務理事の承認が審議され、承認された。
令和3年度当初生産額見通しが示され、総務、技術、環境、国際、それぞれの委員会からの報告のあと、令和3年度「生悦住賞」並びに同「新庄(陰徳の士)賞」の表彰式が行われた。
■石川則男前会長(オーエスジー社長)退任あいさつ要旨
2年間の在任中は皆様には大変お世話になり感謝申し上げます。私がハイス業界の日本工具工業会で理事長を務めたのが2009年6月からの2年間でしたが、当時はリーマンショックによる大不況の2年間でした。また、日本機械工具工業会会長を務めたのは2019年6月からの2年間でしたが、こちらもコロナ禍であり、時代には恵まれませんでしたが、工具業界の皆様におかれましては、逆風の中でありながら立派な経営をされ、喜ばしいことであります。
世の中には様々な工業団体がありますが、時々、業界団体の存在意義を考えることがあります。カーボンニュートラルや貿易問題など、それぞれの会社が個々に対応するなど難しい場合もあり、また、ISOなど工業規格が他国の主導のもと、制定されてしまったあとなど、対応が困難です。日本の団体として一定以上の影響力を維持していくためにも、業界団体は一種保険のようなものでもあり、われわれの工具業界周辺団体と協力関係を作っておくことが、いざというときに役に立ちます。
誠に残念ではありますが、当初予定していた2022年開催予定のWCTC(WCTC=世界切削工具会議)が中止となりました。WCTCは人脈作り、コミュニケーション作り、私たち団体の中のスムーズな意見交換といった大きな機会となります。今回は中止になりましたが、2024年には開催の動きとなっております。2024年のWCTC日本開催を成功に導いていただきたいと願っております。
■田中徹也 新会長あいさつ要旨
会長という大役を務める機会を頂戴し、大変身の引き締まる思いです。当工業会は、2015年に超硬工具協会と日本工具工業会の統合により設立され、正会員数77社、賛助会員数45社、合計122社でのスタートと聞いています。今年で設立6年ということで現在、正会員数84社、賛助会員数57社、合計で141社となり会員数が増加しております。前任の石川会長におかれましては、米中貿易戦争や新型コロナウイルス感染拡大等、環境が激変する中での舵取りに大変ご苦労されましたことに改めて深く感謝申し上げます。
昨年は新型コロナウイルス感染拡大によって世界経済は大きく低迷をしました。製造業における経済活動は昨年度前半には底を打って緩やかな回復傾向となり最近では、国によって差はあるもののワクチン接種が進んでおり、コロナ禍そのものが終息に向かっているように進んでいるように感じます。今年度はこの回復がより確実で大きなものになると期待をしています。
当業界を取り巻く事業環境も様々な変化が起こっています。米中貿易戦争に端を発するサプライチェーンの変化や先進国を中心とした自動車電動化の加速、タングステンやコバルトの資源確保やリサイクルニーズの増大、さらにはものづくりの現場から販売の現場までのあらゆる業務でデジタル化の施行など、取り組むべき課題が数多くあります。また菅総理は昨年10月の所信表明演説の中で、2050年カーボンニュートラルを目指すことを宣言されました。いわゆる脱炭素社会の実現であります。当工業会といたしましても重要な社会的使命として認識し、取り組んでいく必要があると考えています。
令和3年度「生悦住賞」
田中義一氏(元鈴木工機株式会社) 85才
略歴
平成 3 年~同22年 日本工具工業会 歯切工具専門委員20年
平成23年~同27年 日本工具工業会事務局サポート 5年
■功績の概要
2009年より、日本工具工業会歯切工具専門会の委員としてJIS並びにISO規格の制定・改正に携わった。また、1998年より始まったホブの日本提案のISO2企画(ISO2490:ホブの形状寸法、ISO4468:ホブの精度)の改正作業のワーキンググループ(ISO/TC60/SC1/WG34)委員として計6回全ての国際会議に出席し、初めて日本提案の規格改正に貢献した。また、趣味の写真を通して、工業会のイベント(定時総会、夏季合同部会、賀詞交歓会、技術委員会総会など)には写真撮影をするなど、ボランティアで事務局のサポートに貢献した。(年齢は受賞発表時)
村上次郎氏(マコトロイ株式会社)
略歴
平成 9年6月~同14年6月 超硬工具協会 資材委員 5年
平成17年6月~同27年6月 同 同委員 10年
平成 9年6月~同27年6月 同 業務委員(見本市対策委員)18年
平成17年6月~同27年6月 同 関西地区懇委員 10年
(会社略歴:平成15年12月 常務取締役就任 平成24年12月代表取締役社長就任、平成29年12月代表取締役社長退任、顧問就任、現在に至る)
■業績の概要
超硬原材料メーカーの委員として資材委員通算15年間にわたり旧、超硬工具協会の視座委員会委員を皮切りに業務委員会・美保日対策委員、関西地区会員懇談会に参画し、それぞれの委員会、地区会員懇談会活動を通じて、幅広い経験と知識により各会合でリーダーシップを発揮され、担当理事と活動や行事を主導したとともに、自社から多くの社員を地区会員懇談会、各種委員会に積極的に参加を促した。また、歴代の担当理事を側面からバックアップするなど長年にわたり協会幹部から地区懇・委員会参加者まで幅広く交友し、協会の基本理念である全員参加に大きく貢献した。
令和3年度「新庄(陰徳の士)賞」受賞者
・桑本和彦氏〈(株)アライドマテリアル〉
・川端憲一氏〈エフ・ピー・ツール(株)〉
・梅林義弘氏〈オーエスジー(株)〉
・潟山幸二氏〈京セラ(株)〉
・竹内悦子氏〈(株)共立合金製作所〉
・中井秀紀氏〈住友電気工業(株)〉
・佐藤 等氏〈(株)田野井製作所〉
・中村 清氏〈日本特殊陶業(株)〉
・相川伸広氏〈日本ハードメタル(株)〉
・新家栄司氏〈富士精工(株)〉
・鈴木 隆氏〈冨士ダイス(株)〉
・功刀 斉氏〈三菱マテリアル(株)〉
・岩崎 貢氏〈(株)MOLDINO〉
2021年5月分工作機械受注総額は1239.4億円 日工会 ~稲葉新会長あいさつ「世界市場に対する戦略の構築が急務」~
日本工作機械工業会(会長=稲葉善治 ファナック会長)が6月22日、5月分工作機械受注総額をまとめ発表をした。なお、5月の総会で新会長に選任された稲葉会長が記者団に向けあいさつを述べた。
稲葉新会長 あいさつ要旨
会長就任以降、皆様よりたくさんの激励のお言葉を賜り身が引き締まる思いです。これまでの経験を活かしつつ、会員各社のご意見とご協力を仰ぎながら業界のために全力をつくして参りたいと思います。
日工会の業界活動は10年前に策定した工作機械産業ビジョン2020を礎に歴代会長のご指導の下、基本的な方向性が整いつつあります。一方で、近年の急速な技術革新や市場環境の変化に伴う課題に対応するため、現在、新たにビジョン2030の策定を進めております。
現時点で感じることを申し上げますと、第一にポストコロナの世界市場に対する戦略の構築が急務とされています。今般のパンデミックはこれまでの経済、社会の常識を大きく覆し、今後感染の脅威が去った後も流行以前にただ待機するのではなく、むしろ新たな価値・行動様式の契機となる可能性を秘めています。
工作機械の需要・供給についてもこうした変化と大きなゲームチェンジの曲面に際しても影響を最小化し、市場に適切にアプローチをして引き続き、信頼を獲得していく必要があります。同様に、熾烈さを増す国際関係、各国の認証制度等についても分析力と対応力を一段と高めていかねばなりません。こうした課題については、個社での情報収集や分析には限界があります。会員企業に共通するリスクや問題点を洗い出し、速やかで効果的な対応を行うための普段からの体制作りを整える必要があると考えます。
環境問題に対する業界としての認識などをまとめ、業界内外に示す必要性を感じています。ESG投資が重要視されるようになり、今後、製品を導入するユーザーも環境負荷を基準のひとつとして製品の選別を進める可能性が高まるとみています。取り組み自体は個社レベルで行うべきものですが、業界として簡潔な形で基本姿勢を整えることが、各社の後押しになるものと思います。
技術分野においては、IoT、AIを活用したスマートマニュファクチャリングによる5Gやその先の次世代移動通信システムの普及、少子高齢化時代に適応した自動車技術、3次元積層造形技術など製造業のイノベーションが顕著です。これらは競争領域に位置付けられますが、その中においても業界団体として共通課題を洗い出し、対応すべき余地がないか幅広く検討していきたいと思います。
来年秋に開催予定のJIMTOF2022は、当業界にとってコロナ終息を見越して開かれる初のビッグイベントです。WEBサイトからビッグサイトへ、現物に触れながら、直接担当者との商談が行えるリアル展示会として東京ビッグサイト全館での開催を予定しています。併せてJIMTOFオンラインの経験を踏まえ、オンラインでの情報発信を強化してリアルでの商談に繋げられるよう、多角的な情報発信のあり方を模索していきたいと考えます。また、ここまで申し上げたテーマの全般に係わることですが、日工会の諸活動についても日頃会員よりご評価頂いている点も大切にしつつ、協調領域の中で、なにが求められているか様々な変化にあわせて工業会としてビジネスモデルを整える必要があると感じています。
2021年5月分受注実績
日本工作機械工業会がこのほどまとめた2021年5月分の受注実績は以下の通り。
2021年5月分工作機械受注総額は、1239.4億円(前月比△0.0% 前年同月比+141.9%)となった。受注総額は、3個月連続の1,200億円超。内需は前月比減少も、外需の回復が続き、前月比は微減に留まる。
内需は332.2億円(前月比△7.9% 前年同月比+82.6%)で、3カ月ぶりの350億円割れ。GWの営業日減や政策待ちにより前月比減少も全11業種全てで前縁同月比増加。
外需は907.1億円(前月比+3.2% 前年同月比+174.5%)で、2,018年6月(963.1億円)依頼、35カ月ぶりの900億円超。中国や欧州、北米で前月比増加するなど、幅広く回復傾向が継続。
全地域的に回復が進んでおり、今後のさらなる回復に期待する一方、感染拡大状況について引き続き注視。
5月分内需
332.2億円(前月比△7.9% 前年同月比+82.6%)。
・3カ月ぶりの350億円割れ。
・前月比2カ月連続減少、前年同月比3カ月連続増加。
・営業日減や緊急事態宣言の延長等により5月はやや足踏みも、引き合いは改善傾向。
(出所:日本工作機械工業会)
5月分外需
907.1億円(前月比+3.2% 前年同月比+174.5%)
・2,018年6月(963.1億円)以来、35カ月ぶりの900億円超。
・前月比4カ月連続増加、前年同月比7カ月連続増加。
・主要3極では、アジアが前月比減少も、欧州、北米は二桁の増加と回復が継続。
(出所:日本工作機械工業会)
コマツ 「DX銘柄2021」に選定される
コマツがこのほど、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」に選定された。
経済産業省は2015年より、企業の戦略的IT利活用の促進に向けた取り組みの一環として、東京証券取引所と共同で中長期的な企業価値の向上や競争力の強化のために、経営革新、収益水準・生産性の向上をもたらす積極的なIT利活用に取り組んでいる企業を「攻めのIT経営銘柄」として選定しており、昨年からは、デジタル技術を前提として、ビジネスモデル等を抜本的に変革し、新たな成長・競争力強化につなげていくDXに取り組む企業を「DX銘柄」として業種区分ごとに選定している。
企業の選定にあたっては、デジタルガバナンス・コードの柱立てに沿った評価項目による一次評価と、企業価値貢献およびDX実現能力の観点による二次評価にて審査されている。企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業として、今年は「DX銘柄2021」に28社が選定され、銘柄選定企業の中から2社が「DXグランプリ」に選定されている。同社は昨年に続き2回目の銘柄選定(昨年は「DXグランプリ2020」選定)となり、「攻めのIT経営銘柄」を含めると5回目の選定となった。
「2021年度 DIAEDGE 特約店会」をオンラインで開催 三菱マテリアル
三菱マテリアル 加工事業カンパニー(常務・カンパニープレジデント=田中徹也氏)が「2021年度 DIAEDGE 特約店会」をオンラインで開催し、リモートで特約店204者、代理店18者が参加した。
田中常務から加工事業カンパニーの方針や現状について説明があった。それによると、三菱マテリアルが目指す姿である〝人と社会と地球のために〟の企業理念を掲げ、①豊かな社会の構築に貢献、②循環型社会の構築に貢献、③脱炭素社会の構築に貢献――するとした。これらを達成するために、事業ポートフォリオの最適化、事業強省力の徹底追求、新製品・新事業の創出の3点を全社方針として挙げた。
また、2020年~2022年の3年間を〝22中経〟と称し、ターゲットの分野をIoT、AI、クリーンエネルギー、脱炭素化、次世代自動車などをあげ、加工事業においては、難削材加工をターゲットとして、超硬合金の改良やコーティング技術の改良に取り組むと説明した。加工事業カンパニーの経営方針について田中常務は、「顧客視点に立ったスピードと変革を常に求め、実現し続けることで、顧客より真のパートナーとして信頼を得る、活力溢れたワクワクする事業体となることを事業方針としている。」と述べた。
加工事業カンパニーの長期目標として、戦略市場でトップ3サプライチャーになることを目指しているとした。長期戦略として、①クリーンなものづくりの推進、②先端技術を活用した高効率製品の提供、③高機能粉末事業の展開――を掲げ、〝22中経〟の具体的な施策については、超硬リサイクルの拡大と再生可能エネルギーの活用、高効率工具とデジタルソリューションの提供、スマートファクトリー化と物流供給の効率化、電池市場向け高機能粉末の拡大を施策として挙げた。新製品の案内とともにユーザーの加工事例が紹介された。
続いて、2020年の年間表彰に移り、表彰プレゼンターの金子善昭営業本部長があいさつをした。この中で金子営業本部長は、世界の景気動向に触れ、「コロナからいち早く立ち直った中国経済は回復が進み、企業活動も堅調に進んでいます。米国についても新政権における財政出動による企業活動の再開や、個人消費が大きく伸びました。ロックダウン等で遅れを見せていたヨーロッパも4月以降は、次第にワクチン接種が進み、経済活動も急激に再開されていくのではないかと期待されています。」とし、一方、国内については、「残念ながらワクチン接種もなかなか進まないというような中で、世界から見ると少し遅れているのかなというのが正直なところですが、われわれ切削工具メーカーにおいて最大の需要先である自動車産業は昨年の4月、5月あたりを底として、急激に回復を遂げていますが、今年度は残念ながら、2019年度までに戻るのは難しい状況のようですが、かなりのところまでキャッチアップできるのではないかと期待されます。半導体不足等の懸念もありますが、自動車産業の回復が進んでいることは非常に心強い。」と景気回復への期待を滲ませた。
受賞者を代表して時津達也 新栄商会社長のあいさつのあと、 木田喜久営業本部国内営業統括部部長が国内営業方針を述べ、その後、お楽しみ抽選を行い、会は終了した。
森記念製造技術研究財団とNEXUS出資により音楽家 反田恭平氏がJapan National Orchestra を設立
DMG 森精機の出捐により 2016 年に設立した森記念製造技術研究財団と NEXUS の出資により、音楽家の活躍の場を創出することを目的として、ピアニストの反田恭平氏がJapan National Orchestra を設立し、5月25日、オンラインで会見を開いた。
森記念製造技術研究財団は、工作機械に関連する技術の向上と革新を通じて、工作機械産業の発展や地球環境保全に貢献すること、および情操豊かな人材育成に必要な美しく、文化的な環境構築に貢献することを事業目的として設立された組織。NEXUSは反田氏が代表を務め、クラシック音楽を通して、多くの人、物との出会いや発見をすることにより、個々人の心の財産を増やし〝100年後の未来に向けて〟文化を発信し続け、音楽家が音楽家として生活ができる基盤を作ることを目的としている。
今後はDMG森精機の創業地である奈良を拠点に持続的かつ発展的な活動を行い、音楽家自らが活躍の場を創出する。また、志のある音楽家が安心して音楽を学び、音楽活動に専念できる環境を確保し、将来的なアカデミーの創設も目指している。
音楽家活躍の場の創出 ~奈良を新たな文化芸術創造の地へ~
反田氏は、「音楽に没頭して生活をし、音楽に人生を捧げたいという同志を集めた。2030年には人生最大の目標である学び舎を日本につくりたい。今後は、コンサートやCDの製作、オンラインサロンの開設などを柱として進めていく。」と説明した。
コンサートについても触れ、年に2回定期公演を実施し、この他に、ツアーも企画するとしている。また、「日本公演のみならず、海外公演を視野に入れていきたい。」と抱負を述べた。
また、本年7月には奈良と東京に定期公演を行う予定。また、ツアーに関しては、2022年に8公演が決まっている。
コンサートのもうひとつの柱として、リサイタルシリーズの開催を予定しており、「積極的に奈良県をはじめ、東京でもリサイタルを行いたい。」と反田氏。年度50公演を考えている。
会員制オンラインサロン「Solistiade(ソリスティアーデ)」を開設し、こちらはチケット予約・購入・販売のイープラスとともに運営をしていく。
DMG森精機の川島昭彦専務取締役は、会社設立の経緯について、「2018年に11月にDMG森精機のドイツ本社がある街Bielefeldにてコンサートがあり、そこで反田氏の素晴らしい演奏を聞くことができた。音楽家が自ら音楽家の友人たちを支え、心から音楽に没頭できるものを作りたいという高い志を知り、ぜひサポートをしたいと、3年越しで計画をした。DMG森精機の日本発祥の地は奈良ということもあり、かねてよりこの奈良の地を文化的なサポートを通じて、奈良から豊かな社会に貢献したいという思いもあった。今回、奈良に本拠をおいて、そして音楽家自ら音楽に没頭できる環境を提供しよう、そして会社にするということは未来永劫的に志をサポートしていこうという思いで本日の発表に至った。」と述べた。
同社では、「DMG 森精機の創業地である奈良を、クラシック音楽を通じて、新たな文化芸術創造の地とし、地域に貢献できればと考えている。」としている。
■Japan National Orchestra 株式会社概要
会 社 名: Japan National Orchestra 株式会社 (英語:Japan National Orchestra Co.,Ltd.)
本 社:奈良県奈良市
設 立: 2021 年 5 月 20 日
資 本 金: 1,000 万円
事業目的:反田恭平+ジャパンナショナルオーケストラの音楽活動
役 員: 川島 昭彦 代表取締役会長 反田 恭平 代表取締役社長
人員構成: 18 名(反田恭平、ジャパンナショナルオーケストラ所属ソリスト 17 名)
HP:https://www.jno2021.jp
〈Japan National Orchestra のめざすこと〉
1. 音楽家自らが株式会社を設立、活躍の場を創出し、持続的かつ発展的な活動を確実にする
2. 志のある音楽家が、安心して音楽を学び、音楽活動に専念できる環境の確保
3. 奈良を中心に地域社会に親しまれ、愛されるオーケストラを目指す
4. 2030 年にはアカデミー(音楽院)を創設
〈Japan National Orchestra の主な活動内容〉
1. 奈良・東京の定期公演を中心に、メンバー個々人のリサイタルシリーズ・全国ツアー実施
2. オーケストラ及び、各メンバーの音源制作及び配信
3. 音楽サロン「Solistiade(ソリスティアーデ)」の開設