三井精機工業（社長＝川上博之氏　本社：埼玉県比企郡川島町八幡）が、2月8日～9日の2日間、同社本社工場精機棟内で「工場見学会2024」を開いた。プレシジョンセンタ「PJ303X」、プレシジョン・プロファイル・センタ「PJ812」、5軸制御立形マシニングセンタ「Vertex55X Ⅲ」、インバータコンプレッサ「ZV22AX3－R」などが展示され、工場内に足を入れるとレアなマシンがズラリと並ぶ壮観な眺めがあった。川上社長は「お客様に機械作りを間近で見て頂くことで、弊社が一台一台丁寧に機械を作っている理由がお分かりになると思います。」とコメントしており、同社の精度へのこだわりを来場者に見せつけた。
　「工場見学会2024」をレポートする。

これぞ三井精機ならでは！　コンプレッサ×工作機械のタッグで省エネ

　まずは受付を済まし、展示会場へ。ここでは同社の一押し製品がズラリと並んでいる。近年、製造業は循環型社会への実現に向けて関連性も深いこともあり、省エネへの改善努力も必要とされるようになった。

　今回、注目すべきはコンプレッサを製造している同社の強みを活かした省エネの提案を行っていたことだ。工作機械とコンプレッサの〝一体型製品〟の開発が展開されていたのだ。

　コンプレッサの小型分散化、低圧化への対応を可能にした提案である。工作機械の加工プログラムを読み込み使用状況に応じたエアー最適制御ができるという。

　コンプレッサ側は低圧圧力化すると省エネになるが、エアーを使用している工作機械側は単に低圧化してしまうと、エアーブローなど大量にエアーを使用するときにエアーダウンを起こしてアラームが鳴るという課題があったが、これを解決するため、同社ではコンプレッサ部隊と工作機械部隊とタッグを組んで解決法を導き出したという。

　工作機械のプログラムでエアーを使用する前に工作機械からコンプレッサに指令を出し、指令を受けてからコンプレッサ側から圧力を上げれば全体的には低圧化して省エネを図るという仕組みである。この工作機械とコンプレッサのコラボレーションで、コンプレッサはインバータによる省エネで約28％（電力）、大型集中から小型分散化で約5％（電力）、工作機械は、エラー消費量低減による省エネ約15％（電力）、工作機械に合わせたコンプレッサの運転最適化と隣接設置での圧力損失低減による省エネ約7％（電力）でカーボンニュートラルに貢献できる。なお、電力はコンプレッサ、工作機械の稼働状況により効果数値は変化する。

　同社では、省エネ提案チームを設置しており、顧客規模に応じた最適な空気圧量（圧）について配管を含めた総合的な提案ができるサービスを提供している点も強みであった。

えっ！？　マニアックな旋盤に注目！

　今回、旋盤メーカーではない同社が、旋盤をつくっていたことには驚いた。ちょうど出荷直前なのでカバーも外されていた。この件について、精機販売推進室の下村氏は、「お客様のご要望により旋盤をつくりました。海外のお客様ですが、もう40年ほど同じ機械を使って部品を加工しており、この機械に替わる機械が世の中にはもうないらしく、一般の旋盤ではやっぱり駄目だと。旋盤なので旋盤メーカーに作って頂いても良いとは思うのですが、そのお客様は、弊社の精度に惚れ込んだようで、強い要望がありました。機械は、超高精度マシニングセンタ『Jidic』シリーズのベッドをそのまま使い、エアーベアリングの主軸を搭載しています。おそらくこのようなマニアックな機械はないと思います。お客様のニーズを満たしたこの機械は、すでに複数台の注文を頂いているんですよ。」と話した。X、Z軸摺動面はV-Fきさげ＋精密ローラでできている。「とにかくものすごい精度を要求しているので、真直度など、極限まで追い込んでいる。」と説明をしてくれた。

　同社は測定器からスタートし、位置決めの基準となる親ねじやスタンダード・スケールなど多くの〝基準〟を生産してきた歴史を持つことから、顧客のニーズに合わせた高精度工作機械を生産することが可能なことがよく分かる逸話である。

　ところで、きさげといえば、同社の強みのひとつだが、工場内ではキサゲ作業も見学することができた。この作業はセンスを必要とするので、訓練すれば誰もができる作業ではない、難しい作業であるが、若者も多く活躍し、しっかり技能が伝承されている。

　工場内は秘密が多いため撮影が限られているが、歩いていると、完成して納入直前の最終チェックをしているジグ研削盤「J350G」があった。この顧客も要求精度が非常に高いと聞いた。

　さて、同社の精機棟はマザーマシンを生み出す恒温組立工場でもある。徹底した温度管理について、営業部の宮脇氏は、「二重構造の天井には穴がたくさんあいており、天井から床面に向けて大量の空調空気を送るために極めて温度の安定性が高いのが特長です。」と説明してくれた。

航空機が復活の兆し　～将来大きな市場に化けそうな電動飛行機体にも注目～

　ところで工作機械の販売・開発状況をみれば産業のトレンドが見えてくるものだが、航空機産業は、一時、コロナ禍の影響を受け暗い影を落としていたものの、年率3～4％で旅客需要の増加が見込まれており、伸びしろが期待されている分野だ。

　下村氏は、「アメリカのブーム・スーパーソニック社が開発中の超音速旅客機の商談を開始しました。具体的には2024年に生産を開始、2030年の就航を予定しています。2003年にコンコルドが退役しましたが、超音速旅客機は燃費が悪くて騒音も激しい。飛行機が音速を超えるときは空気の壁を突き破って衝撃波が出るのですが、それがものすごい音で非常に不評だったのです。ですが、現在、技術の進歩により機体の形状など見直されてきました。ブーム社には日本航空が1000万ドルを出資し、優先発注権を20機確保しています。」と最新トレンドを教えてくれた。

　近年、垂直に離着陸ができる電動の飛行機体〝eVTOL〟（Electronic Vertical Take-Off and Landing aircraft）についても、「空飛ぶクルマ」や「エアタクシー」として認知されているが、下村氏は、「2025年に開催の大阪・関西万博でもエアタクシーとして運用を予定しており、将来大きな市場に成長する可能性もあります。」とし、「現在航空機分野でもカーボン・ニュートラル実現に向け、燃費の良い機体の導入や将来的な省燃費機材への更新が見込まれています。エアバスは2035年までに水素を電力源とする民間機の実証機を飛ばすとしており、いずれもハイブリッド電動推進システムの導入が考えられています。ボーイングはNASAとの共同開発を行っており、2028年に試験飛行をするとしています。」と航空機産業の伸びしろに期待している旨を話した。もちろんこうした分野に同社のマシン群が活躍するとして期待がかかる。

　なお、同社では「三井精機のものづくり」について動画を配信している。

　MOLDINOがこのほど、高密着性ダイヤモンドコーティング　エポックHDコーティングディープエンドミル「D-EPDB・D-EPDR」を発売した。

　同社は2008年、従来のダイヤモンドコーティング工具より高能率加工が可能で飛躍的な長寿命化を実現したダイヤモンドコーティング工具「HDコーティングシリーズ」を開発しているが、このほど、同シリーズのエンドミル商品のアイテム数を大幅に拡大して価格体系を一新し、グラファイト電極加⼯や⾼Siアルミニウム合⾦の切削加⼯に最適な「D-EPDB・DEPDR」として発売した。

特長

（1）HDコーティングは⾼純度なダイヤモンドからなる被膜であり、80GPa以上の⾼硬度を達成している。結晶性の良いダイヤモンドを採⽤し、耐摩耗性に優れている。
（2）ダイヤモンドコーティング専⽤超硬⺟材を採⽤しました。密着性を向上させ、優れた耐剥離性を示す。
（3）耐摩耗性と耐剥離性を備えたダイヤモンドコーティングにより、グラファイト電極等の長時間加工に有効。

〈ボールエンドミルによるグラファイト材加工時例〉
 

■仕様
　・D-EPDB（ボール）：ボール半径0.2mm〜5mm（44アイテム）
　・D-EPDR（ラジアス）：刃径0.5mm〜10mm（46アイテム）
 

　DMG森精機がこのほど、設備メーカーのGLOCK ecotech GmbH（オーストリア、 以下、GLOCK社）、エンジニアリング担当のテス・エンジニアリングとの3社共同の取り組みにおいて、木質バイオマス発電のガス化炉メンテナンスフリー連続稼働2,000時間を達成したと発表した。

　同社では、持続可能な社会の実現を目指す取り組みの一つとして、2022年5月よりCO2排出量が実質ゼロとなるGLOCK社製の木質バイオマスガス化熱電併給設備を伊賀事業所（三重県）に導入し、運転を開始している。同設備は木質チップ原料を蒸し焼き（ガス化）にすることで、可燃性ガスを取り出し、電気と温水を生み出す。

　電気は、発電施設に隣接する塗装工場の動力・空調・照明用電力の約25%を賄い、温水は塗装工場の洗浄液の温度管理と、燃料チップの乾燥に使用している。焼却灰は、同社の葡萄圃場にて、バイオ炭として有効利用することを計画している。

　また、同プロジェクトは、木質チップ原料を近隣の伊賀・名張地域から 間伐材を調達することで、地域の森林整備と林業振興に寄与することも重要な目的としている。一般的に木質バイオマスガス化熱電併給設備は、蒸し焼きを行なうガス化炉内に付着物が堆積し、閉塞 トラブルが発生するため、安定稼働に向けて適切な予防メンテナンスが必要。日本の木質バイオマスは 灰融点が低いため、この閉塞トラブルが特に発生しやすく、同社ではこれまで約500時間ごとにガス化炉内の メンテナンスを実施していた。

　ガス化炉メンテナンスフリーの時間拡大に向けて、3社で共同し、木質チップの品質改善と、チップ微粉を除去するためのふるい装置の追加、GLOCK社によるガスフィルタの目詰まり解消機能の改良など、検証と実験を繰り返してきた。その結果、これまでの一般的な目安とされる500時間を大きく上回る連続稼働2,000時間を超えることができ、年間稼働率も65%から80%以上まで高めることに成功した。

■設備 概要
　・メーカー ：GLOCK ecotech GmbH（オーストリア）（www.glock-ecotech.com）
　・設備 ：木質バイオマスガス化熱電併給設備
　・定格発電出力 ：18kW
　・定格熱出力 ：44kW

　オーエスジーの新製品である「GREEN TAP」が環境配慮に大きく貢献できるタップとして注目を集めている。近年、循環型社会への実現に向けて製造業では省エネへの改善努力も必要とされるているが、〝環境配慮〟の観点から同社では、サステナブルな社会に向けて切削工具からできる取り組みとして〝環境配慮型工具〟を提案している。

▼WEB SHOWROOM
https://www.osg.co.jp/lp/environment/

 また、環境配慮型工具による加工事例集も提供しており、同社のホームページで公開している。

▼環境配慮型工具　加工事例集
https://osg.icata.net/iportal/cv.do?c=3458410000&pg=1&v=OSGDCS01&d=OSGD…
 

　日本歯車工業会（会長＝植田昌克 植田鉄工所 社長）が去る1月19日、都内のザ・プリンスパークタワー東京（東京都港区芝公園）で賀詞交歓会を開いた。

　1月1日に発生した能登半島地震で亡くなられた方へ黙祷を捧げたあと、植田会長が「平成7年に発生した阪神大震災から29年がたち、被災各地でたくさんの行事が執り行われました。私も被災した身で、今もなお29年前の町の様子が頭にこびりついており、当時の揺れも体は覚えている。神戸市中央区の公園で開催されました1.17のつどいという行事で、たくさんの灯籠がともされ、点灯して〝ともに〟という言葉が浮かび上がった。毎日、能登半島地震の映像を見る限り、やるせない気持ちでいっぱいになるが、共に、という気持ちを大事に、寄り添うことを忘れてはならないという思いでいる。われわれ機械産業を下支えする歯車の業界においても、今年に入り明るい話題は、まだ多く聞こえていないが、このような時だからこそ、こうした心持ちにならなければいけないという言葉で、看脚下という禅の言葉がある。先行きの見えない時だからこそ、慌てずに、しっかり自分の足元を見て一歩一歩進めば道が開けるという意味である。あらためて自分の足元を見直す、そして情報交換により明日への活力を充電できる、本日がそんな場になってもらえれば光栄である。」とあいさつを述べた。

　参議院議員の宮沢洋一 税制調査会会長が、「一昨年の暮れに防衛大綱が改定された。まさに国内の防衛産業を強化するという大きな方針が示され、恐らく皆さまが下支えをしていただかなければ、国内の防衛産業の確保は難しいだろうと思っている。ちょうど2年ぐらい前から欧米でも日本でも、トランジション、トランジショナルという言葉が頻繁に使われるようになってきた。恐らく皆さんの業界も、いろんな工夫をする、そしてチャンスをつかむ、いい時代がトランジショナルだと思って、会社の経営にぜひ当たっていただければ大変ありがたいと思っている。」とあいさつをした。

　続いて経済産業省の伊吹英明 製造産業局長があいさつをした。この中で伊吹局長は、「今年は投資と賃上げを応援させていただき、それが皆さまのビジネスにつながっていければと思っている。また、皆さまは、ギヤカレッジを開講しておられるが、業界を挙げて人材を育成していく活動は、ぜひ末永く、地道に粘り強く、長い期間、ぜひ実行していただきたい。大変素晴らしい取り組みだと思いますので、応援をしていきたい。」と声援を送った。
　
 

　日本金型工業会（会長＝小出 悟 小出製作所社長）の 東部支部（支部長＝鈴木教義 鈴木社長）が、去る1月19日に都内の上野精養軒（東京都台東区上野公園）で新年懇親会を開いた。

　特別講演会に日本ソムリエ協会認定のワインエキスパート、山下美帆氏を講師に迎え、「仕事に活かす経営者のためのワイン知識　～ワインは人と人をつなぐ最高のツール～」をテーマに講演会が行われたあと、新年懇親会が開かれた。

　新年懇親会であいさつに立った鈴木支部長は、「昨年、コロナが5類に変わり、普段の生活に戻ったようだ。景気の先行きについては、まだまだ明るいという話にはならないというのが現実じゃないか。」と景況感について触れたあと、「金型は精度を求めらる。金型に何か自分たちの技術をプラスアルファして生き残りを懸けていかなければ、ものづくりとしても大変な時期に来ている中で、われわれも今まで以上に皆さんと技術的な交流を通して品質を追求しながら磨きをかけていきたい。」と意気込みを示した。

　続いて日本金型工業会を代表して小出会長が、「一年の計は元旦にありというが、突然の出来事が起こることもある。こういう時こそ備えが必要であり、その時に自分たちが何も考えておらず備えを全く取っていなかったならば、うろたえて途方に暮れてしまうこともあるだろう。何も起こってない時にこそ、対応策が必要であるというのが、賢い者たちの立場ではないのかなと感じている。」と述べた。

　続いて黄綬褒章受章者に記念品が贈呈されたあと、新入会員の紹介があった。

　来賓を代表して経済産業省製造産業局の星野昌志 素形材産業室長があいさつをした。この中で星野素形材産業室長は、「日本経済はチャンスの年であり、成長型の経済を目指していくことが大切だと感じている。省人化、材育成・確保も課題である。厳しい人手不足の時代になっている。省人化は昨年、補正予算も通り、使いやすく前向きな省人化、前向きな省人化、投資支援の枠組みを進めている。国内の若い優秀な人材の、目を向けていただけるようなネットワークづくりを精いっぱい皆さんと共に進めていきたい。」と声援を送った。

　賛助会員を代表して牧野フライス製作所の宮崎正太郎社長が、「隣国では、おそらくEV大変革のようなものが起きるだろうと推測されているが、自動運転も現在、センサーあるいはレーザーを含めて実用化に向け、動いている。今年は皆さまの卓越した技術が発揮できるのではないか。私どもも皆さまのお役に立てるよう、さまざまなご要望を伺いながら取り組んでいきたい。」と意気込みを示した。

　アマダの米国拠点であるAMADA AMERICA, INC（以下AAI）がこのほど、NTT・インディカー・シリーズに参戦している米国のチーム「レイホール・レターマン・ラニガン・レーシング（以下RLL）」とスポンサー契約を締結した。この契約により、同チームから「第108回インディアナポリス500（インディ500）」に参戦する佐藤琢磨選手のマシンのプライマリースポンサーとなり、車体やレーシングスーツにアマダロゴが掲出される。

　佐藤琢磨選手は2012年、2018～2021年にRLLに在籍し、インディカー・シリーズにおいて2020年のインディ500での優勝を含む4勝をRLLで獲得している。RLLとAAIは2023年よりパートナーシップを構築し、同社が提供するマシンやテクノロジー、サービスに高く評価をしている。。

　インディ500は1周2.5マイルを200周、走行距離500マイル（805km）で争われ、決勝レースは2024年5月26日（現地時間）に行われる。アメリカ合衆国インディアナ州のインディアナポリス・モーター・スピードウェイで開催されるアメリカ最大のモータースポーツイベントであり、F1モナコグランプリ、ル･マン24時間耐久レースと並ぶ世界3大レースのひとつに数えられる。インディカーでは環境負荷低減へ向け、100%再生可能な燃料や新素材を使用したエコタイヤを採用。施設全体で消費される電力も100%再生可能なエネルギーを使用し、レースカーを輸送するチームトレーラーにも再生可能ディーゼル燃料を使用するなど、サスティナブルな活動にも積極的に取り組んでいる。

　DMG森精機(株)（社長：森　雅彦氏）は、2023年12月期（1月～12月）の連結決算を発表した。

　当期における連結業績は、売上収益5,395億円、営業利益542億円、税引前当期利益479億円、親会社の所有者に帰属する当期利益339億円となった。

　当期の連結受注額については、前年度比4.1%減の5,200億円となった。5軸加工機、複合加工機などの工程集約機を中心に自動化、フルターンキー化、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、GX（グリーン・トランスフォーメーション）を実現するMX（マシニング・トランスフォーメーション）への需要が引き続き堅調だ。MXを中心とする顧客への付加価値提案力に加え、円安の影響もあり、機械1台当たりの受注単価が61.9百万円（2022年度平均：49.8百万円）へと大きく上昇。また、連結受注の約20%を占めるサービス・補修部品の受注額も前年度比16%増と寄与した。これらはMX戦略が顧客に浸透してきたといえる。

　地域別受注は、前年同期比、欧州（構成比：55%）が3%増、米州（同：21%）も3%増と、これら両地域が堅調に推移した。一方、中国（同：8%）が20%減、アジア他（同：5%）が17%減、日本（同：11%）が25%減となった。産業別の需要は、宇宙、航空、医療、半導体製造装置関連が堅調に推移している。

　2024年度の連結受注見通しについては、5,200億円を見込んでいる。機械本体の受注残高は、2023年12月末の2,470億円（2022年12月末：2,540億円）と高水準を維持している。豊富な受注残に加え、サービス、補修およびグループ会社など、安定収益部門からの売上が来期以降の業績安定に寄与する見込みである。

　また、同社は2024年1月に倉敷紡績(株)が保有する倉敷機械(株)を連結グループ化した。倉敷機械(株)のCNC横中ぐりフライス盤を同社の製品群に加え、高品質なアフターサービスやソリューションを提案できるエンジニアを確保する。このことは今後のMX戦略において非常に重要であり、倉敷機械とのシナジー効果を追求し、グループの持続的成長と企業価値向上に努めるという。

　一方、人材育成の面では、顧客に同社実機を用いた加工トレーニングを提供する場として、「DMG MORI ACADEMY」を浜松、金沢、仙台に開所し、2024年には岡山、福岡で開所予定となっている。また、高等専門学校生向けに5軸加工機など最新の工作機械の知識や操作経験を提供する「デジタルものづくり実践講座」および5軸加工技術の普及と高度専門技術者の地位向上を目的とした資格制度「5軸加工技術検定」の提供を開始した。今後も様々なコンテンツや制度の提供を通じ、将来の製造業を担う人材育成を支援する。

　同社は、「中期経営計画2025」（2023年~2025年）にもあるとおり、工程集約・自動化・DX・GXにより、顧客へより付加価値の高い製品、システム、サービスを提供すること、またそれらを通じて地球環境保護にも貢献するとともに、MX戦略による持続的成長をめざし、顧客の生産性向上とサステナブルな社会の実現に邁進する。

　次期（2024年12月期）の業績見通しについては、開発・製造・販売・修理復旧の各分野での活動を通じ、さらなる企業価値の向上に努め、売上収益5,400億円、営業利益570億円、親会社の所有者に帰属する当期利益350億円を見込む。また、年間配当金は100円/株と連続増配を予想している。なお、米ドルレートは140.0円、ユーロレートは150.0円を想定。
 

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2024年1月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　326億円（95％）、耐摩耗工具　39.3億円（99％）、総合計　362.5億円（96％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　13.2億円（86％）、超硬工具　34.5億円（94％）、ダイヤ・CBN　0.8億円（89％）、総合計　48.6億円（92％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　3.4億円（80％）、超硬工具　30.4億円（85％）、ダイヤ・CBN　1億円（93％）、総合計　34.9億円（85％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.8億円（106％）、超硬工具　4.7億円（97％）、ダイヤ・CBN　0.4億円（103％）、総合計　5.8億円（98％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　6.7億円（106％）。

■ブローチ生産額
　総合計　7億円（99％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　30.6億円（94％）、超硬工具　3.1億円（97％）、総合計　33.7億円（94％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.1億円（26％）、超硬工具　8.2億円（94％）、総合計　8.3億円（92％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1億円（88％）、超硬工具　2.1億円（109％）、総合計　3.₂億円（101％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1.3億円（93％）、超硬工具　0.4億円（73％）、総合計　1.7億円（87％）。

■インサート生産額
　超硬工具　131.1億円（98％）、ダイヤ・CBN　19.3億円（112％）、総合計　150.4億円（100％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　14.4億円（97％）。

■超硬合金生産額
　切削用　111億円（95％）、耐摩耐触用　13.3億円（101％）、総合計　126.1億円（96％）。
 

　経済産業省の2023年12月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。
　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）