三菱マテリアル 加工事業カンパニーがこのほど、小物部品加工用ボーリングバー50アイテムと対応するISOインサート119アイテムを、小物部品加工用ボーリングバー28アイテムを追加し販売を開始した。

　小物部品加工用ボーリングバーは、一般的にびびり振動が発生しやすい内径加工において振動を抑制し、安定した加工状態により加工面品位の向上を実現するボーリングバーで、自動旋盤の取付長さに対応したサイズをラインアップしており、干渉対策でシャンクを切断する必要がない。

　倣い加工用などのアイテムの充実を図るべく、「超硬シャンクホルダ」「鋼シャンクホルダ」 78アイテムと対応するISOインサート119アイテムを追加した。

　小物部品加工用ボーリングバーの主な特長は、以下の通り。

　①　自動旋盤に対応した形状により、びびり振動を抑制。
　②　超硬シャンクタイプは4種類の全長（80mm,90mm,140mm,180mm）をラインアップ、干渉対策でのシャンク切断が不要。
　③　VCタイプインサート対応ホルダは最小加工径16mmから標準化。倣い加工などに活用可能。

■標準価格（税抜き）
・C16-10SVPCR08-140-C：47,600円
・S40-32SVPBR16-200-C：43,700円
・CPMH080204 MP9025：840円
・WCMT06T304-FV VP30RT：1,570円
 

　イスカル社は、このほど発売以来好評の自己拘束・ヘッド交換式ドリル「SUMOCHAM」(スモウカム)に、刃先強化タイプの「IHP」ヘッドを新たに追加した。

　「SUMOCHAM」は、ヘッド交換式ドリルの中でも特に豊富なレパートリーを取り揃え、多種多様な加工用途に対応する。工具交換時の工具長の調整および測定が不要で、ダウンタイムの短縮により生産性の向上に大きく貢献する。

　「IHP」ヘッドは、鋼加工向けで、特に高炭素鋼の加工に最適。刃先を強化するホーニング設計が特長で、工具寿命の延長に効果を発揮する。耐摩耗性に優れる高硬度超微粒子超硬母材にTiAlCrN多層PVDコーティングを施した新材質「IC948」により、加工効率と安定性を向上。また、耐酸化性と耐欠損性も向上している。

　「IHP」ヘッドは、既存の全ての「SUMOCHAM」ホルダーに取り付け可能。鋼加工の工具寿命にお悩みであれば、是非一度お試し頂きたい。

＜レパートリー＞
●IHPヘッド：Φ10mm～26.9mm(0.1mm間隔)
●ホルダー：DCN… (加工深さ：1.5xD ~ 12xD)
 

　DMG森精機がこのほど、健康経営に優れた上場企業として、経済産業省と東京証券取引所による「健康経営銘2024」に初めて選定された。同銘柄は社員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を選定するもの。また、経済産業省と日本健康会議により、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人2023」の大規模法人部門「ホワイト500」に2年連続で認定された。

　会社の安定した事業運営と持続的な発展成長にとって、社員が心身ともに健康であることは必要不可欠としている同社は、2018年に12時間勤務間インターバルを義務化、2019年に全社員に人間ドック方式の各種がん検診を含めた健康診断を全額会社負担にて導入、2020年に敷地内全面禁煙化を実現し、さらに健康管理増進センターを設立した。

　2021年には「DMG森精機 健康経営宣言」を発表し、要二次健診者の追跡や服薬アドヒアランスの確認、40歳未満有所見者に対する保健指導、管理職のためのWebinar 研修、運動・栄養教室の継続的開催、社内健康データの見える化など、より組織的で系統的な取り組みを継続し展開している。

　同社では今後も経営理念に掲げる「よく遊び、よく学び、よく働く」を体現する社員の意欲的な働きに期待するとともに、会社をあげて組織的な健康増進施策を推進することにより、社員が健康に個々の能力を発揮できるよう取り組んで行く方針。

▼健康経営の特設サイトにて推進体制や健康経営戦略マップ取組の詳細が分かる
https://www.dmgmori.co.jp/sp/health/
 

　アマダ（社長＝山梨貴昭氏）がこのほど健康経営優良法人認定制度における「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定された。健康経営優良法人認定制度は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」し、検証することを目的として経済産業省が創設した制度。

　同社は、中期経営計画におけるESG経営と体制強化に向けて、従業員の健康管理を経営視点から考え戦略的に実践することで、多様な従業員がいきいきと仕事に取り組める働きがいのある職場づくりと、心身ともに健康で安心して働ける基盤の強化を推進している。

　具体的には、アマダ健康保険組合と連携したコラボヘルスの推進や同社の休業制度による仕事との両立支援に対して、それぞれ法定などの基準を上回る制度を設けている。これらの取り組みを継続することで、従業員の健康増進、疾病予防、両立支援などの産業保健活動を充実させてきた。

　本年度は、健康経営推進委員会の発足や山梨社長がCHO（Chief Health Officer）に就任するなど、健康経営を取り巻く体制を強化した。さらに、CHOによる健康経営宣言を制定し、同社の経営理念のもと多様な従業員が自らの個性と能力を最大限発揮できるよう、健康増進と活力向上に取り組むことを宣言した。こうした取り組みが評価され、「健康経営優良法人2024」の認定に至った。

　同社では今後も、健康経営を通じてすべての従業員が心身ともに健康で安心して働ける環境整備を推進する方針。
 

　サンドビック・コロマントがこのほど「CoroMillⓇ MS60」を導入した。

　この製品は低抵抗直角肩削りカッターで、肩削りフライスからランピングによる穴あけのポケット加工までカバーする高い汎用性を誇り、低抵抗加工コンセプトによる高い加工安定性を発揮する。カッターボディは高剛性のチップシートを採用することにより、鋳肌、鍛造肌で安定しない切削抵抗でも高い信頼性を実現。また、内部クーラントホール付きで特にタグタイル鋳鉄などの切りくず排出に効果的である。

　チップは新コンセプトのダイレクトプレス両面6コーナ仕様でコーナ単価を低減、さらに両面使いのネガティブチップでありながら逃げ面に逃げ角を設けた新コンセプトにより、ランピング加工でも低切削抵抗で安全な加工を実現する。

　鋼、鋳鉄での荒～中仕上げ加工で最大のパフォーマンスを発揮、ステンレス、耐熱合金の加工にも対応、ハウジング、ポンプ、バルブ、ヘッドストックなどのコンポーネントに最適。

　製品ラインナップはカッター径φ50ｍｍ～100φの8アイテム、チップは汎用型（M-L50）と刃先強化型（M-M40）の2種類のチップブレーカで各被削材用材種9アイテムとなっている。
 

　オーエスジーが2月16日（金）にホテルアソシア豊橋（豊橋市花田町）で「第111回定時株主総会」を開催した。

　第111期事業報告では、世界的なインフレ率の高止まりと金融引き締めによる内需の減少に加え、不動産問題等を抱える中国経済の停滞により緩やかな減速基調が継続。また、ウクライナ情勢や米中対立など、地政学リスクへの警戒感は引き続き高く、経済への悪影響が懸念されている一方で、為替市場における主要通貨の動きは期初こそ円高に振れたが、その後は大きく円安方向に動き、前期と比較して米ドル、ユーロおよび中国元共に円安で推移した。米州および欧州、アフリカにおいては、為替換算の影響もあり、前期と比較して堅調に推移したが、中国、台湾を中心とするアジア圏および日本は厳しい状況が続くなど、地域によって明暗が分かれた結果となった。

　この結果、連結売上高は1,477億300万円、連結営業利益は198億円、連結当期純利益は143億700万円となった。また、海外売上高比率は、円安の追い風もあり、前期と比較して増加し67％なった。

　来期は、引き続き事業効率の向上と、安定して利益を生む体質強化のために、各種取り組みに挑戦する。カーボンニュートラル時代に向けて、半導体・5G産業、ロボット・自動化関連・機械部品産業、モビリティー産業、医療産業など、成長が見込まれる市場において販路拡大を推進する。海外市場でのシェアアップを最重要課題とし、グローバルでAブランド製品戦略を推進することにより一層の成長を目指す。また、M&Aによってグループに加わった会社とも連携、協力し、それぞれの良さを相互に生かすクロスセリング政策を強力に進めていく。

　2024年11月には、さらなる事業効率の向上に重点を置き、グループ一丸となって各種政策を強力に推進し、売上高1,530億円、営業利益230億円を目標に進めていく方針。

　第1号議案「剰余金処分の件」、第2号議案「取締役（監査等委員である取締役を除く）2名選任の件」、第3号議案「監査等委員である取締役5名選任の件」、第4号議案「役員賞与支給の件」が上程され、それぞれ可決された。

　総会終了後、懇談会が開かれ、大沢伸朗社長兼COOがあいさつをした。この中で大沢社長は、「100年に一度の変革期を迎えているが、EV需要はヨーロッパを含め一服感があるようだ。期待する市場は航空機産業で、非常に強い回復トレンドにさしかかってきている。また、カーボンニュートラル時代に向け、世界のものづくり産業において引き続きオーエスジーはエッセンシャルプレーヤー、必要不可欠なメーカーでありたい。また、微細精密分野の市場も伸びるとみており、これらの業種をターゲットにしていく。」と意気込みを示した。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2024年₂月分の受注実績は以下の通り。

　2024年2月分工作機械受注総額は、1,142.1億円（前月比＋2.9％　前年同月比△8.0％）となった。受注総額は、内外需とも前月比増加も₂カ月連続の1,200億円割れ。内外需とも市場に勢いはないものの底堅い動きが続く。

　内需は325.4億円（前月比＋6.3％　前年同月比△16.4％）で、3月の期末前や補助金待ち等で季節的に低調な中、前月比増加も2カ月連続の350億円割れ。

　外需は816.7億円（前月比＋1.6％　前年同月比△4.1％）で、欧州と北米で前月比増加し、4カ月連続で800億円超を維持する等外需は総じて底堅い動き。

　2月の受注はこれまで同様、市場が弱含む中にあっても底堅い動き。今後の持ち直しの時期等、動向を注視。

2月分内需

　325.4億円（前月比＋6.3％　前年同月比△16.4％）。

　・2カ月ぶりの350億円割れ。
　・前月比2カ月ぶり増加。前年同月比18カ月連続減少。
　・内需は緩やかな減少傾向が続く中、前月比増加し底這い状態。

（出所：日本工作機械工業会）

2月分外需

　816.7億円（前月比＋1.6％　前年同月比△4.1％）

　・2カ月連続の850億円割れも、4カ月連続の800億円超。
　・前月比2カ月ぶり増加。前年同月比14カ月連続減少。
　・主要3極ではアジアのみ減少も中国、インドは前月比増加する等底堅い動き。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2024年2月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　341.7億円（98％）、耐摩耗工具　31.5億円（101％）、総合計　382.2億円（98％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　14.2億円（93％）、超硬工具　37.4億円（107％）、ダイヤ・CBN　0.9億円（90％）、総合計　52.5億円（102％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4億円（95％）、超硬工具　34.3億円（85％）、ダイヤ・CBN　1.2億円（109％）、総合計　39.4億円（92％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.9億円（112％）、超硬工具　4.9億円（96％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（124％）、総合計　6.3億円（100％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7.2億円（104％）。

■ブローチ生産額
　総合計　7.3億円（104％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　31.6億円（94％）、超硬工具　3.4億円（101％）、総合計　35億円（95％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.1億円（2₂％）、超硬工具　8.6億円（96％）、総合計　8.6億円（93％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.1億円（76％）、超硬工具　2億円（82％）、総合計　3.1億円（80％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1.3億円（97％）、超硬工具　0.5億円（78％）、総合計　1.8億円（91％）。

■インサート生産額
　超硬工具　131.7億円（98％）、ダイヤ・CBN　19.₂億円（113％）、総合計　152.9億円（100％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　15.6億円（93％）。

■超硬合金生産額
　切削用　115.3億円（95％）、耐摩耐触用　15.8億円（111％）、総合計　132.8億円（97％）。
 

経済産業省の2024年1月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

　＊機械工具（機械統計）との差はダイヤモンド工具のダイヤモンドドレッサー、グライディングホイール、カッティングソー、セグメント工具、その他ダイヤモンド工具。
　＊耐摩工具の一部はその他超硬工具に含まれる。
（表出所：日本機械工具工業会）
 

　日本建設機械工業会がこのほどまとめた2024年2月度の建設機械出荷金額は次のとおり。

■概要（増減は前年同月比）
 2月の建設機械出荷金額は、内需は5.4％減少の852億円、外需は10.0％減少の1,931億円となった。その結果、内需は2カ月ぶりの減少、外需は3カ月ぶりの減少となった。総合計で8.6％減少の2,784億円となり、40カ月ぶりの減少となった。

■内外需別（同上）
（1）内需
　機種別に見ると、トラクタ46.2％増加の116億円、基礎機械40.1％増加の37億円、油圧ブレーカ・圧砕機10.6％増加の23億円の3機種と補給部品4.2％増加の118億円が増加したものの、他6機種が減少した。

（2）外需
　機種別に見ると、ミニショベル5.2％増加の402億円、道路機械9.9％増加の40億円、基礎機械396.3％増加の5億円の3機種と補給部品0.2％増加の208億円が増加したものの、他6機種が減少した。

　地域別に見ると、北米が7カ月連続で増加、中近東が9カ月連続で増加するなど、全9 地域中3地域で増加したものの、他6地域で減少した。