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MMCリョウテック 製造能力増強のためタイに新工場を建設
三菱マテリアルの連結子会社であるMMCリョウテックは、このほど同社が製造・販売する鉱山・土木用工具の製造体制を拡充するため、タイ国に有する同工具の製造拠点OTEC (Thailand) Co., Ltd.(以下、OTEC社)において新工場を建設し、製造能力増強を図ると発表した。 鉱山・土木用工具のうち、岩盤を削孔する工具であるビットおよびロッドは、鉱山や砕石、トンネル工事などの土木工事に広く使用されている。世界的な人口増加による資源需要の高まりやインフラ整備の伸長から、上記工具の需要は今後も拡大基調にある中、顧客ニーズに対応した製品の提供と安定した製造体制の構築が求められている。 OTEC社は1997年の設立以来、建設工具の海外製造拠点として着実に成長しており、今後高まる需要に応えるべく、ロッドの製造能力を増強する新工場建設に着工した。新工場は2025年10月からの初期稼働を目指し、新たに機械加工設備や熱処理設備を導入する予定であり、製造能力は需要の高まりに応じて将来的に2倍まで引き上げる計画。
「JIMTOF2024(第32回日本国際機械見本市)」事前入場登録中!
世界最大級の工作機械見本市「JIMTOF2024(第32回日本国際工作機械見本市)」(主催:日本工作機械工業会/東京ビッグサイト)が、11月5日(火)から11月10日(日)までの6日間、東京ビッグサイトにて開催される。 JIMTOF2024は、東京ビッグサイト全館を利用して9月2日(月)10時より、事前入場登録の受付を開始する。今回のJIMTOF2024 は、南4ホールに文系・理系を問わず、学生を幅広く対象とした「アカデミックエリア」を新設する。ものづくり業界に興味・関心がある学生と出展者を繋ぎ、ダイレクトなコミュニケーションを図れる場などを提供する。加えて、南展示棟1階にて、特別併催展「Additive Manufacturing Area in JIMTOF2024」を実施する。1. 事前入場登録 公式WEBサイト(https://jimtof.org/)で受付中。開催期間中に実施する、講演会やセミナー、トークセッション、企画展示などの主要なプログラムなど、詳細は公式WEBサイトで確認のこと。2. アカデミックエリア JIMTOF2024では、南4ホールに学生を対象とした「アカデミックエリア」を新設した。モノづくり業界の次世代を担う学生と出展者を繋ぐことで、モノづくりの世界に興味を持つとともに、将来の進路選択の参考や就職活動に役立つ情報提供を行う。また、楽しみながら、工作機械業界への知見を深められる体験型コンテンツを提供する企画展示やステージイベントなどの各種企画を実施予定。3. 講演会・セミナー 開催初日の11 月5 日(火)には、基調講演として、「ものづくりに夢を!THKが挑戦する新発想EV」と題し、THK代表取締役会長CEO 寺町彰博氏と、SN DESIGN PLATFORM 代表取締役CEO 中村史郎氏が講演を行う。また特別講演にて、トヨタ自動車 Executive Fellow 河合 満氏、前田建設工業ICI 総合センター 執行役員ICI 総合センター長 岩坂照之氏、宇宙航空研究開発機構(JAXA)有人宇宙技術センター 技術領域主幹 大塚聡子氏が登壇する。4. Additive Manufacturing Area in JIMTOF2024 JIMTOF2024 の特別併催展として、AM/3D プリンティング関連製品・技術が一堂に会する「Additive Manufacturing Area in JIMTOF2024」を南展示棟1 階で開催する。主催者セミナー会場では、日替わりでAM/3Dプリンティングに関する様々なセミナーを実施する。その他にも、出展者ワークショップや主催者企画の展示を行う。5. YouTube チャンネル「JIMTOF INSIGHTS(ジムトフ・インサイツ)」 JIMTOF では工作機械業界を中心としたものづくりに関するテーマを広く取り上げるYouTube サイト「JIMTOF INSIGHTS」(https://www.youtube.com/@JIMTOF-INSIGHTS)を公開している。JIMTOF への来場誘致に加え、ものづくり業界の次代を担う学生に対しても、広く認知度向上を図る。またJIMTOF2024 の会期中には、南4ホールに新設されるアカデミックエリアの多目的ステージにて、動画コンテンツと連動した企画を実施する。
コマツ 2025年日本国際博覧会での展示内容を発表 ~未来の水中工事~

コマツと青木あすなろ建設は、このほど、2025年日本国際博覧会(以下、大阪・関西万博)未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」のパビリオンに出展する「未来の水中工事」の展示内容を発表した。
大阪・関西万博では、水中施工ロボットによる『誰もが活躍・人々の命や暮らしを守る「未来の水中工事」』をテーマとしている。安全・快適なオフィスから遠隔操縦により誰もが活躍でき、防災・災害復旧はもとより、再生可能エネルギーの推進や藻場・干潟の造成(ブルーカーボン)などによる地球温暖化防止にも貢献する「未来の水中工事」を世界に発信する。
コマツは、1970年大阪万博の翌年にラジコン操縦の水陸両用ブルドーザーの量産を開始した。青木あすなろ建設は、このうち現在も稼働中の5台全てを所有し、東日本大震災の災害復興を含む1,200件以上の水中工事で知見と施工技術を蓄積してきた。
現在、両社は、激甚化・頻発化する自然災害や、少子高齢化などによる工事の担い手不足といった社会課題の解決に向け、作業機の自動制御とICT機能により、熟練技術がなくとも水中での工事を遠隔操縦で高精度かつ容易に施工可能な電動式の水中施工ロボットの開発に取り組んでいる。2023年7月にはコンセプトマシンが完成し、現在まで、河川や漁港などでの実証を行ってきた。
会場では、水陸両用ブルドーザーが時代を超えて進化した水中施工ロボットが活躍する「未来の水中工事」を、迫力ある大型スクリーンを使って3編のショートムービにて紹介する。また、水中施工ロボットのコンセプトマシンの精緻な大型模型や3Dディスプレイによる水中の体験演出等でリアル感・わくわく感いっぱいの展示が楽しめる。

日立建機 北米西部向けサービス部品拠点「ソルトレイクシティ部品倉庫」の稼働開始

日立建機は、北米西部向けのサービス部品供給体制を強化するため、このほど、「ソルトレイクシティ部品倉庫」(アメリカ合衆国ユタ州ソルトレイクシティ)の稼働を開始した。これにより、これまでアメリカ合衆国アトランタ近郊の部品倉庫から出荷していたサービス部品を、北米西部の代理店やお客さま向けに従来以上に迅速に供給できるようになる。
建設機械や鉱山機械のサービス部品は、機械の安定稼働を維持するために迅速かつ確実に顧客に供給される必要があります。日立建機グループは、米州の部品供給体制を強化するため、2022年にアトランタ近郊でジャクソン部品倉庫(ジョージア州ジャクソン)とマクドノー部品倉庫(ジョージア州マクドノー)の稼働を開始した。これまでは、この2カ所の部品倉庫から、カナダや中南米を含む米州全域に供給する部品を出荷していた。
ソルトレイクシティ部品倉庫の稼働により、アメリカ合衆国ユタ州やアラスカ州、カナダ アルバータ州など北米西部向けの代理店へのサービス部品の配送リードタイムは、1~3日程度の短縮を見込んでいる。稼働開始時の取り扱い部品点数は3万種類、1日当たり約500件の部品を出荷する予定。
今後は設備・システムの増強により操業を拡大していく計画。なお、運営は、アトランタ近郊の部品倉庫と同様にロジスティードの米国法人に3PL委託する。
ヤマザキマザック工作機械博物館の所蔵品「Mazak Turning Center 2500R」が日本機械学会「機械遺産」に認定
日本機械学会が認定する「機械遺産」に、ヤマザキマザック工作機械博物館(所在地:岐阜県美濃加茂市)が所蔵するNC旋盤「Mazak Turning Center 2500R (以下、MTC-2500R )」が認定された。
「機械遺産」は、歴史的意義のある機械技術を大切に保存し、文化的遺産として次世代に伝えることを目的に、日本機械学会により2007年に設けられたもので、今回、認定されたヤマザキマザック工作機械博物館が所蔵するNC旋盤MTC-2500Rは126番目の機械遺産となる。
機械遺産に認定された所蔵品

NC旋盤とは、従来の汎用旋盤に数値制御(NC)装置を組み込んだ機械。人が手動で操作していた機械加工を、NC装置によって自動化し、効率的かつ高精度に行うことを可能にした。山崎鉄工所(現 ヤマザキマザック)は、1968年からNC旋盤の製造販売を行っている。
ヤマザキマザック工作機械博物館が所蔵する1970年製NC旋盤「MTC-2500R」は、国産NC旋盤として初めて米国に輸出され、航空宇宙産業の発展に貢献した。同機種の輸出を契機に、日本製のNC装置付き工作機械の性能が世界市場で高く評価されるようになり、日本の工作機械の技術レベルが広く認められることにつながった。
MTC-2500RのNC装置にはFANUC 240が採用されている。X軸とZ軸は電気・油圧パルスモータで駆動され、最小指令単位0.01mmで、輪郭制御も可能。NC装置は、紙テープのEIA/ISOコードによるNCプログラムを読み込んで動作する。
同機は2008年に米国より引き取られた後、ヤマザキマザックの熟練工によって再整備された。現在では、ヤマザキマザック工作機械博物館にて動態展示され、NC工作機械の原理と構造を学ぶための貴重な機械技術資料として高く評価されている。また、歴史的意義も広く認められたことから、このほど「機械遺産」に認定された。

左:ヤマザキマザック博物館 副館長 高田芳治氏
■ヤマザキマザック工作機械博物館について
工作機械は、身の回りにあるあらゆる工業製品の製造に関わることからマザーマシンと呼ばれ、「世界のモノづくり」を支える重要な役割を担っているが、工作機械は工場内で設備として用いられるため、その存在は一般にはあまり知られていない。
ヤマザキマザック工作機械博物館では歴史的な工作機械の動態展示をはじめ、機関車などの工業製品も展示し、工作機械によって人々の暮らしがどのように豊かになったのかを紹介している。また、現代の工作機械によって自動化された機械加工工場も併設しており、工作機械の今昔を俯瞰して見ることができる博物館である。
ヤマザキマザック工作機械博物館は、今後も歴史的な工作機械の保存・展示を通じて「人々の暮らしと工作機械との関わり」や「工作機械の進化」の紹介をし、工作機械が社会を支える重要な存在であることを広く伝えている。
同博物館は、体験型の博物館として、子どもたちにモノづくりの大切さや楽しさを伝え、次世代の製造業を担う人材の育成に貢献して行く方針。
●ヤマザキマザック工作機械博物館
岐阜県美濃加茂市前平町3-1-2
https://machine-tools-museum.mazak.com/
タンガロイ 高精度溝入れ・突切り加工用「TetraForceCut」インサート材種を大幅に拡充

タンガロイは、このほど高精度溝入れ・突切り加工用「TetraForceCut」のインサートシリーズに最新材種を追加し、全国で発売を開始した。
「TetraForceCut」(テトラ・フォース・カット)は、経済的な4コーナ仕様インサートを採用した高精度溝入れ・突切り加工用工具シリーズ。独自のインサート形状と3点クランプシステムにより、高いインサートクランプ剛性と優れた刃先位置精度を実現する。インサートには、三次元チップブレーカ付きで汎用性に優れた「TCS形」、切れ味と切れ刃強度を両立し高能率加工が可能な「TCM形」、シャープな切れ刃で低抵抗化を実現した「TCL形」の3種類のインサートをラインアップしており、種々の被削材で安定した加工を実現している。
今回、「TCS形」、「TCM形」、「TCL形」インサートに従来の「AH7025」材種に加え、高速高能率加工用で耐摩耗性に優れた「AH8005」と、断続加工や突切りなどで発生しやすい欠損、チッピングの抑制に優れ高い靭性を誇る「AH6235」材種を追加した。また、今回新しく大きなすくい角の研込みタイプのチップブレーカを備え低抵抗な「TCG形」インサートを追加した。
コマツとHondaが共同開発した電動マイクロショベル「PC01E-2」を新発売

コマツは、本田技研工業と共同開発した電動マイクロショベル「PC01E-2」を8月から国内市場で発売した。
同機は、2022年3月に国内市場へレンタル機として導入した電動マイクロショベル「PC01E-1(以下、従来機)」のモデルチェンジ機。昨年10月に発売したPC05E-1と同様に、動力源として着脱式可搬バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:(モバイルパワーパック イー)」や電動パワーユニット「eGX」を搭載している。
従来機の導入以来、静かで排出ガスが出ないことはもちろん、燃料の補給が不要となりバッテリー交換のみで使用できる利便性、エンジン車「PC01-1」と遜色ない掘削性能などで好評を博している。
モデルチェンジにあたり、特に改善要望の多かった後部のスリム化を織り込み、バッテリーを2個から1個に減らし、車体中央部に配置した(ミッドシップレイアウト)。これにより、従来機より全長を約20㎝コンパクトにしながら、エンジン車「PC01-1」以上の安定性を実現し、使い勝手の良さを更に向上した。
同機は、国土交通省GX建設機械認定制度で既に認定を取得しており、コマツの認定機種は8機種目になった。
日立建機 顧客のシステムと接続可能な油圧ショベル「RBT Core Connect」の受注を開始

日立建機は、このほど遠隔・自動化ソリューションに対応した「RBTシリーズ」に、顧客のシステムと接続可能な油圧ショベル「RBT Core Connect(コア コネクト)」のラインアップを追加した。
2024年8月より、日本国内向けに本仕様機のZX200A-7(20トンクラス)とZX330A-7(30トンクラス)の受注を開始する。
同仕様機の導入により、顧客は自社で保有するシステムと直接油圧ショベルを接続し、円滑な遠隔操作や自動運転が可能となり、安全性の向上や労働環境の改善など施工現場の課題解決に貢献する。標準小売価格(税抜き)はZX200A-7が3,610万円、ZX330A-7が5,620万円。
近年、施工現場の課題である安全性・生産性の向上や労働環境の改善などの解決策の一つとして、建設機械の遠隔操作や自動運転に関心が寄せられている。顧客が建設機械の遠隔操作や自動運転を行うためには、外部からの信号で車体を操作するための対応のほか、車体の姿勢や状態を把握するための多数のセンサーやカメラを取りつける必要がある。油圧ショベルの操作制御は技術的に高度で、仕様変更のコストが大きいことが課題となっている。
同仕様機を導入して車体を適切に制御するための信号を顧客側のシステムと接続することで、顧客側のシステムから油圧ショベルの遠隔操作や自動運転が可能になる。また、車体の情報を得るための新たなセンサーの取り付けなど車体の仕様変更のコストは不要。さらに、顧客のシステムに応じて、より高度な自動運転も可能となる。
シュナイダーエレクトリック 「Altivar™Soft Starter」のシンプルマシン用シリーズに対応モーター容量を拡張するATS130シリーズを追加発売

シュナイダーエレクトリックは、このほど、日本市場における同社モーター制御製品のソフトスターター「Altivar™Soft Starter」(アルティバ ソフトスターター)のATS01シリーズの対象レンジを拡張するラインとして、ATS130シリーズを発売した。
ソフトスターターは、モーターのショックレスな始動・停止をサポートするためのデバイスで、コンベアーやポンプ、ファンなどに代表されるモーター制御における始動・停止時の負荷低減に対して、日本市場では速度制御が不要な場合でもインバーターが用いられている場合が多く、ソフトスターターという機器そのものがあまり使われてこなかった歴史があった。こうした背景を受け同社では、モーター制御が必要な装置への選択肢として、日本においても2024年3月よりソフトスターター製品「Altivar™Soft Starter」の提供を開始し、従来市場になかった領域のプロダクトとしてモーター制御を必要とする多くの現場で導入実績を獲得している。今回、発売済み製品の日本市場でのニーズの高まりを受けて、より幅広い用途に対応する目的から、さらに高容量のモーター制御に対応するATS130シリーズを追加発売に至った。
DMG森精機 連結受注額5,200億円から5,300億円へ増額修正
DMG森精機(社長:森 雅彦氏)がこのほど2024年12月期 中間期(1月~6月)の連結決算を発表した。 当中間期における連結業績は、売上収益2,637億円、営業利益232億円、税引前中間利益205億円、親会社の所有者に帰属する中間損失9億円となった。 当中間期の連結受注額は2,667億円で、前年同期(2023年1-6月)比では3.3%減となった。一方、四半期ベースでは、4-6月の連結受注額が前年同期比0.5%減と、ほぼ横ばい水準を維持している。工程集約機、自動化をはじめとする顧客への価値提案力が向上し、機械1台当たりの受注単価が、2023年度平均の61.9百万円から73.4百万円へと大きく伸長した。また、連結受注の約22%を占めるサービス・補修部品の受注額が前年度比12%増と寄与している。 地域別受注は、前年同期比、米州(構成比:22%)が15%増、欧州(同:57%)が4%増と、円安の効果もあり順調に拡大した。日本(同:10%)は16%減、中国を除くアジア(同:5%)が11%減となった。この2地域は、4-6月には前四半期比で増加に転じている。中国(同:6%)は、前年同期が過去のピーク水準であったことに加え、昨年から輸出管理をより強化した影響もあり、49%減となった。産業別の需要は、メディカル、民間航空機、宇宙、金型が好調に推移し、半導体関連も4-6月期から回復基調である。 機械本体の受注残高は、2023年12月末の2,470億円から2024年6月末には2,730億円へと増加した。この機械受注残高と下半期のサービス・補修部品およびグループ会社の売上により、当年度の売上計画5,500億円は達成できる見通しだ。 同社は、「中期経営計画2025」(2023年~2025年)にもあるとおり、工程集約・自動化・DX(デジタル・トランスフォーメーション)・GX(グリーン・トランスフォーメーション)により、顧客へより付加価値の高い製品、システム、サービスを提供すること、これにより環境負荷を低減させ地球環境保護にも貢献するといった、MX(マシニング・トランスフォーメーション)戦略による持続的な成長をめざす。MX推進による顧客の生産性向上とサステナブルな社会の実現に邁進する。 年度(2024年1-12月)の業績見通しについては、連結受注額見通しを従来の5,200億円から5,300億円以上へ増額修正。すでに月次受注額は前年同期比プラスに転じており、下期に計画されているドイツAMB、日本のJIMTOFなどの工作機械ショーなどによりさらに受注額が増加するものと考えている。年度業績は売上収益5,500億円、営業利益585億円、親会社の所有者に帰属する当期利益360億円を見込んでいる。