DMG森精機がこのほど、工程集約、自動化による生産性向上、高精度化を実現する5軸加工技術のさらなる普及と高度専門技術者の地位向上を目的とし、2024年1月より「5軸加工技術検定」の提供を開始すると発表した。

　同資格制度は、切削加工・割出し5軸加工の基礎を学習した方を対象として実施するWeb試験で、技術者の技術水準を「ブロンズ」「シルバー」「ゴールド」「プラチナ」の4段階で評価する。

　ブロンズは5軸加工を理解し、既定の加工工程を立ち上げることができるオペレータを対象とし、シルバーは加工立ち上げ担当者で、5軸加工の手順を理解し、安全に加工を立ち上げることができる人材を認定する。ゴールドは工程設計と現場責任者を兼ねて、加工図面を読み解き、加工工程を計画し、機種や工具、治具の選定から様々なケースに応じてワーク加工の立ち上げまで行うことができる技術者、または優れた指導者に与えられる。プラチナは、5軸加工に関してゴールド相当の知識・経験・スキルを持ちつつ、卓越した専門技術・知識を有しており、加工技術の普及に貢献している人材を対象としている。

　同社では、2024年末までに500名の受験を目標としており、まずはブロンズ試験、順次上位試験についても開始する計画。また、2030年までに公的資格にすることを目指しており、5軸加工の外部専門家による監修、Web試験受験時の不正防止の仕組みの構築などを実施した上で企画推進している。

　同資格制度は、工程集約、自動化による生産性向上、高精度化を実現する先端加工技術である5軸加工の普及施策の一環であり、2018年に設立した5軸加工研究会や、優れた加工の腕を競う切削加工ドリームコンテストなどとも連携を計画している。

　また、各種教育プログラムと併せてご提供することで、業務経験を元に体系的に技術・知識を習得し、資格取得を通して評価し、顧客の業務範囲の拡大と品質向上、高度専門技術者の地位向上に繋げるという循環を生み出すことを目指している。

　資格取得に至るまでの技術者育成についても全面的にサポートする。機械操作やNCプログラミング、対話プログラミングについて実践的な内容を学ぶことができる対面型スクール「5軸加工シーメンス」や、eラーニングサービスのデジタルアカデミー「5軸加工機ベーシック」、100ワークの事例から工程設計を学べる「工程設計アドバイザ（割出し5軸編）」などの既存の教育プログラムと組み合わせ、顧客毎に最適な方法を提案する。

　さらに、今回新たに「5軸加工活用講座」と題し、ブロンズの試験範囲を効率的に自己学習いただけるコースの提供を開始する。このコースは手軽に学習頂けるeラーニング形式を中心に、対面型の実習講座と組み合わせる事で5軸加工の基本を速習頂ける形態での提供を予定している。

　同社では、同資格制度の導入により、日本国内における5軸加工機の理解者を増やし、その普及を図ることで、高度専門技術者の育成と地位向上、また業界全体の技術力向上に貢献する方針。

　アマダは、このほどグループ会社含む全拠点の事業活動で使用する電力を100％再生可能エネルギーにすることを目指す国際的な環境イニシアティブ「RE100」に加盟したと発表した。「RE100」の加盟は工作機械業界で国内初となる。

　また同社では、2022年度より国内全拠点（事業所・工場・営業所等）で使用する電力を 100％再生可能エネルギー由来に切り替えた。これは、温室効果ガス排出量の約28,000トンの削減となる。他のCO2 削減の取り組みを含めると、国内の事業所・工場の CO2 排出量（Scope1＋2）は、省エネ等含め2013 年度比90%削減（海外含む全拠点では65％削減）となる。 

　アマダグループは事業活動における CO2 削減の取り組みとして、以下の 2 点を進めてきた。

CO2 排出量ゼロ達成のための主な取り組み

（1）省エネルギーの取り組み 
　・工場内の生産工程におけるエネルギー削減施策の実施 （マシンフレームの焼鈍工程廃止、熱処理工程改善、粉体塗装焼付工程の電化、チラーのブースター冷却方式への更新など） 
　・照明のLED化や高効率空調への更新 
　・老朽施設更新による省エネルギー対策

（2）再生可能エネルギーの導入 
　・伊勢原事業所や土岐事業所、小野工場、福島工場への太陽光発電の設置
　・再生可能エネルギー電力の調達の推進

　アマダグループは2021年に制定したサステナビリティ基本方針に基づき、「脱炭素社会の実現」を取り組むべき重要な課題としており、その達成のため、事業所・工場において 2030 年度CO2排出量75％削減（2013年度比）、2050年度カーボンニュートラルを目指す目標を策定している。また、関連した国際イニシアティブへの対応として2022年4月には TCFD（気候関連財務情 報開示タスクフォース）に賛同し、同年11月には SBT（科学的根拠に基づく温室効果ガス削減目標）の認証を取得した。

　加えて、使用時の2030年度CO2排出量50％削減（2013年度比）を目標とした商品を通した環境施策も行っている。2023年2月に開設したアマダ・グローバル・イノベーションセンター（AGIC）では、先端技術を活用した環境に優しい新商品をラインナップしている。

環境に優しい新商品の例

（1）CO2排出量表示を含む新 NC 装置「AMNC 4ie」搭載マシン 
（2）CO2排出量を65％削減した(2013年代表商品比較) 新ファイバーレーザマシン
（3）駆動軸のオイルフリーを実現した電動サーボ新ベンディングマシン
（4）夜間での自動化加工を可能にするレーザ用多段棚システム

　2023年5月に発表した「中期経営計画2025」では、事業所や商品のCO2排出量削減を進めていくため、2025年度までに国内海外合わせ約100億円の環境関連投資を行うことを明示している。またカーボンニュートラル達成に貢献するため、2030年度までに自社での環境配慮型商品開発、設備更新、自家発電設置等を進めていくことで、環境関連投資は約 300億円を予定している。

 アマダグループはこれまで機械業界において先進的に環境関連活動に取り組んできた。同社グループ環境宣言のスローガンである「エコでつながるモノづくり」を、これからも長期的な視点で実践し、持続可能な社会の発展に貢献するとともに、100年企業へ向けて企業価値の向上を目指していくとしている。

　ニュースダイジェスト社（社長＝樋口八郎氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長＝水谷隆彦氏）はこのほど、本年10月に開催する工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2023」の事前来場登録とセミナーの聴講予約の受け付けを開始した。公式ウェブサイト（https://mect-japan.com/2023）で受け付けている。

　10 月18日～21日にポートメッセなごやで開催するMECT2023は、東京で西暦偶数年に開かれる「日本国際工作機械見本市（JIMTOFJIMTOF）」に次ぐ国内で２番目の規模の工作機械・技術の専門見本市。会期中に開催するセミナーでは、トヨタ自動車元町工場長の宮部義久氏や日産自動車横浜工場長の和田民世氏、ボーイングジャパンシニアマネージャーの大沢裕史氏、川崎重工業ロボットディビジョン理事の真田知典氏など各分野に精通した6 人の講師が「自動車」「航空機」「自動化」をテーマにものづくりの現状とこれからについて講演する。各セミナーとも定員は400人。事前登録制で申し込みは先着順。

セミナー概要

●講演内容 
■10月18日（水）テーマ「自動車」明日の自動車づくり 
講演①：13:00～14:00
　「マルチパスウェイを実現するモノづくりの進化」 
　トヨタ自動車 元町工場 工場長 宮部義久 氏 

　講演②：14:20～15:20
　「変わらないものから生まれるモノづくりの進化と新領域への挑戦」 
　日産自動車理事横浜工場工場長和田民世氏

■10月19日（木）テーマ「航空機」航空機産業の展望 
講演①：13:00～14:00
　「ボーイング・ジャパン・リサーチ・センターの紹介」 
　ボーイングジャパン ボーイングリサーチアンドテクノロジージャパン 
　シニアマネージャー兼 ボーイングジャパンリサーチセンター 
　センター長 大沢裕史 氏 

講演②：14:20～15:20
　「航空の脱炭素化にむけた取り組み」 
　IHI航空・宇宙・防衛事業領域 技術開発センター 
　副センター長 増田和裕 氏 

■10月20日（金）テーマ「自動化」最新ロボットどう使う 
講演①：13:00～14:00
　「Kawasakiが描く、これからのロボティクス」 
　川崎重工業 精密機械・ロボットカンパニー 
　ロボットディビジョン 理事 真田知典 氏 

講演②：14:20～15:20
　「ヤマハ発動機が描く搬送自動化 ～μ to km～」 
　ヤマハ発動機 執行役員 ソリューション事業本部 
　ロボティクス事業部長 江頭綾子 氏 

●開催場所：交流センター３階会議ホール 
●開催時間：10月18日（水）～20日（金）①13:00～14:00 ②14:20～15:20
●聴講料金：無料 
●申し込み方法：公式ウェブサイト（https://mect-japan.com/2023）から受け付け 
※事前来場登録が別途必要。 
●定員：各セミナー400 人（先着順）
 

　モノづくり日本会議は、体験型のワークショップを通じて子どもたちにものづくりや理科、科学への興味や関心を喚起し、想像力やコミュニケーション能力などを養うことを目的とした「モノづくり体感スタジアム」を実施している。本年は8月26日（土）～27日（日）の2日間、東京都立産業貿易センター浜松館で開催し、同スタジアムに切削工具メーカーのMOLDINOが出展し、親子が一緒になってものづくりの楽しさを体験した。

　MOLDINOのテーマは「超硬工具のことを学びながら粘土でキーホルダーをつくろう」。超硬工具と同じ形のキーホルダーをつくることがミッションだ。インサートと同じ形のキーホルダーの型をつかって粘土で形をつくりつつ、子どもたちは超硬工具について学んだ。

　ニュースダイジェスト社（社長＝樋口八郎氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長＝水谷隆彦氏）は9月1日から、2024年7月に開催予定の産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOL OGY JAPAN JAPAN（ロボットテクノロジージャパン）2024」の出展募集を開始する。

　同展示会は、2024年７月４日（木）～7月６日（土）の３日間、Aichi Sky Expo Expo（アイチ・スカイ・エキスポ、愛知県国際展示場）で開催するもので、自動車などの製造業、物流、食品・医療品・化粧品産業などでロボット導入を考えるユーザーと、ロボットシステムインテグレーター（S IerIer）や機械商社を主な来場の対象にした産業用ロボットと自動化システムの専門展。

　生産現場で自動化や省人化を実現する産業用ロボットや無人搬送車（AGVAGV）、自律走行型搬送ロボット（AMRAMR）、ロボットハンドや各種センサーといった各種構成機器、物流拠点などで利用される自動倉庫やソーター、マテハン装置、さらには工作機械や食品機械、包装機械、物流装置などにセットアップした各種システムや自動化に関するAI・IoT関連ソフトウエア、装置などが主な出展対象製品となる。なお、工場などでの生産や物流に使用しないサービスロボットや介護ロボットは対象外。

　また、前回展に続き、本展でもロボットシステムを構築するSIer専用の展示ゾーンを設ける。一般の展示ゾーンよりも25％ほど出展料を安価に設定し、具体的な自動化システムの展示を充実させ、SIerの商機拡大に貢献するとしている。

　初開催となった2022年展には、202社・団体（1096小間）から出展申し込みがあり、2022年６月30 日（木）～７月２日（土）の３日間の会期中に４万1880 人の来場者があった。
 

　タンガロイがこのほどφ20mmからφ41mmに対応するヘッド交換式ドリル「DrillForceMeister」（ドリル・フォース・マイスター）のL/D=8仕様ボディの工具径を拡充し、全国で発売を開始した。

　「DrillForceMeister」は、独自のヘッドクランプ方式を採用し、φ20mm～φ41mmの比較的大径の穴あけ加工において、驚異的な信頼性を誇るヘッド交換式ドリル。ドリルヘッドとボディの拘束接触面を広くとることにより、高いクランプ剛性を誇り、大径穴において高い加工穴精度を実現することが特長。また、穴入口や出口が円弧になっているワークや、剛性の低いワークに対しても性能を発揮する。

　工具交換はヘッドを付け替えるのみで、ツールホルダからのドリルボディの脱着や突出し量の調整が不要となることから、工具交換時間を大幅に短縮できる。

　今回この「DrillForceMeister」シリーズのL/D=8仕様ボディについて、φ20mm～φ25.9mm用を新たに拡充した。これによって、L/D=8仕様ボディもφ20mm～φ41mm用のフルラインアップが完成する。また、φ20mm～φ25.9mm用ボディは、シャンクの後端部にRc1/4"の管用テーパねじ（めねじ）を設けている。旋盤で使用される際に、このねじ穴へ切削油の給油ホースを接続することで容易に内部給油加工が可能となる。

　今回の拡充によって、「DrillForceMeister」は工具径φ20mm～φ41mm、加工深さL/D=3、5、8という非常に幅広いレンジの穴あけ加工に対応できるシリーズが完成。自動車、金型から重工業まで、あらゆる機械部品の中～大径の穴あけ加工で大幅な加工能率向上を実現する。

■主な形番と標準価格（税抜き価格）
・TIS200F25-8    ：75,500円
・TIS220F25-8    ：75,500円
・TIS250F32-8    ：92,900円
（計8アイテム）

　ＤＭＧ森精機（社長：森　雅彦氏）は、2023年12月期第2四半期（1月～6月）の連結決算を発表した。

　当第2四半期連結業績は、売上収益2,495億円、営業利益226億円、税引前四半期利益197億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益149億円となった。

　当第2四半期の連結受注額は、前年同期比7.9%減の2,758億円となったが、期初想定以上の受注水準を確保した。5軸加工機、複合加工機などの工程集約機を中心に自動化、フルターンキー化、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、GX（グリーン・トランスフォーメーション）を実現するMX（マシニング・トランスフォーメーション）への需要が引き続き堅調だ。顧客への付加価値提案力が向上し、機械1台当たりの受注単価が56.8百万円（2022年度平均：49.8百万円）へと大きく上昇したことが要因となった。また、連結受注の約20%を占めるサービス・補修部品の受注額も前年同期比15%増と寄与した。

　地域別受注は、前年同期比、欧州（構成比：52%）が5%減、米州（同：18%）が13%減、日本（同：12%）が15%減、中国（同：12%）が3%増、アジア他（同：6%）が22%減となった。産業別の需要は、宇宙、航空、医療、EV（電気自動車）、エネルギー関連が引き続き堅調に推移している。

　年度の連結受注見通しについては、当第2四半期の堅調な受注状況を踏まえ、期初計画の5,000億円から5,200億円へと増額修正を行った。機械本体の受注残高は、2022年12月末の2,540億円から、2023年6月末には2,820億円まで増加し、2023年12月末の受注残高は2,550億円程度を見込んでいる。豊富な受注残が引き続き来期以降の業績安定化に寄与するものと思われる。

　一方で同社は、5軸加工機での基礎から高度な加工まで幅広いトレーニングを提供する場として、DMG MORI ACADEMYを金沢、浜松で開所し、2025年にかけて、全国5か所に研修施設を新設する計画を進めており、今後仙台、岡山、福岡での開所を予定している。各拠点で提供する実機でのトレーニングとデジタルアカデミーを組み合わせることで、より効果的な教育を実現する。工程集約や自動機によるDX、省資源化を進めるGXの実現に向け、MXを推進するという。

　また、日本全国の高等専門学校と提携し、2023年8月より「デジタルものづくり実践講座」の提供を開始した。経済産業省の補助金により実現し、高等専門学校における最新の工作機械の知識や操作経験の不足に対応するものである。講義、自己学習、実習授業の3つの形式で構成され、学生が工作機械業界の現状と未来や切削加工現場で安全に働くためのコツを学び、実際に加工・自動化体験を行う。本講座を通して、将来の製造業を担う人材育成にも注力する。

　同社は、2023年から2025年を期間とする「中期経営計画2025」でも掲げられているとおり、工程集約・自動化・DX・GXにより、顧客へより付加価値の高い製品、システム、サービスを提供することを目指している。顧客の加工ニーズへのソリューションを一気通貫で提供できる企業としての基盤強化に取り組んでいく。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2023年7月分の受注実績は以下の通り。

　2023年7月分工作機械受注総額は、1143.4億円（前月比△6.3％　前年同月比△19.7％）となった。受注総額は、内需とも前月比で減少し、2カ月ぶりの1,200億円割れ。中国、米国など、外需を中心に落ち着いた動き。1,000億円超は30カ月連続。

　内需は393.9億円（前月比△3.6％　前年同月比△24.2％）で、一部で補助金効果等があったものの、一般機械や電気・精密で前月比減少するなど盛り上がりに欠け、2カ月ぶりの400億円割れ。

　外需は749.6億円（前月比△7.7％　前年同月比△17.1％）で、2021年2月（751.2億円）以来、29カ月ぶりの800億円割れ。欧州は横ばい圏内の動きも、中国をはじめアジア、米国で減少。

　7月の受注は調整局面が続く中にあって、外需を中心に弱含みの動き。今後の持ち直しの時期等について動向を注視。

7月分内需

393.9億円（前月比△3.6％　前年同月比△24.2％）。

・2カ月ぶりの400億円割れ。
・前月2カ月ぶり減少。前年同月比11カ月連続減少。
・内需は補助金効果等が下支えも、半導体や自動車を中心に調整局面が続く。

（出所：日本工作機械工業会）

7月分外需

749.6億円（前月比△7.7％　前年同月比△17.1％）

・2021年2月(751.2億円)以来、29カ月ぶりの800億円割れで本年最低額。
・前月比4カ月連続減少。前年同月比7カ月連続減少。
・欧米は横ばい圏内の動きも中国が続落した他、米国も約3年ぶりの水準に低下。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2023年7月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　359.4億円（95％）、耐摩耗工具　30.5億円（93％）、総合計　397.5億円（94％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　16億円（104％）、超硬工具　37.6億円（91％）、ダイヤ・CBN　0.8億円（89％）、総合計　54.4億円（95％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4.3億円（84％）、超硬工具　37.1億円（92％）、ダイヤ・CBN　1.2億円（97％）、総合計　42.5億円（92％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.8億円（104％）、超硬工具　4.8億円（85％）、ダイヤ・CBN　0.5億円（89％）、総合計　6億円（87％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7.1億円（103％）。

■ブローチ生産額
　総合計　7.1億円（97％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　34.6億円（106％）、超硬工具　3.5億円（87％）、総合計　38.1億円（104％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.1億円（36％）、超硬工具　8.2億円（87％）、総合計　8.3億円（86％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.4億円（101％）、超硬工具　2.5億円（106％）、総合計　3.8億円（104％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1.3億円（88％）、超硬工具　0.4億円（71％）、総合計　1.7億円（83％）。

■インサート生産額
　超硬工具　138.4億円（92％）、ダイヤ・CBN　21.3億円（100％）、総合計　159.8億円（93％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　17.1億円（101％）。

■超硬合金生産額
　切削用　115.8億円（77％）、耐摩耐触用　15.1億円（93％）、総合計　133.2億円（79％）。
 

　経済産業省の2023年6月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

（表出所：日本機械工具工業会）