タンガロイがこのほど、突切り、溝入れ、ねじ切り加工用工具「DuoJust-Cut」（デュオ・ジャスト・カット）に0.6mm、0.8mm幅のインサートを拡充し、販売を開始した。

〈特長〉

　「DuoJust-Cut」は、独自の高剛性クランプ機能を備え、主に自動盤での突切り、溝入れ、ねじ切り加工において高い性能を発揮する。今回、突切り加工用JXPS形インサートに、業界初となる3次元ブレーカ付きの0.6mm(最大突切り径φ6mm)と、0.8mm (最大突切り径φ12mm) 幅を拡充。これにより突切り加工時の切りくずが安定してカールし、切りくず排出性や加工面品位が向上する。また、素材の削減ができ、加工コスト改善が期待できる。

　インサート材種には、汎用性が高く、鋼、ステンレス鋼などに対して幅広く使用可能な「SH725」を設定した。専用の新コーティング膜と高靭性母材の組み合わせにより抜群の信頼性を発揮し、インサートの長寿命化に貢献する。

■主な形番と標準価格
　・JXPS06R06F SH725：3,000円
　・JXPS12L08F SH725：3,160円
　　計4アイテム（いずれも税抜価格）
 

　DMG森精機及びグループ会社のドイツDMG MORI AKTIENGESELLSCHAFTがこのほど、2030年に向けた温室効果ガス削減目標について、国際的な環境団体「SBTイニシアチブ」により認定を取得したと発表した。

■今回認定を取得した同社の温室効果ガス排出削減目標
　Scope 1 + 2    ：基準年2019年に対して2030年までに46.2%削減
　Scope 3    ：基準年2019年に対して2030年までに13.5%削減

　「SBTイニシアチブ」は、2015年にCDP、国連グローバル・コンパクト、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4機関が共同で設立した国際的な団体で、産業革命前からの世界の気温上昇を、2℃を十分に下回るまたは1.5℃未満に抑えることを目指す「パリ協定」が求める水準となるように、科学的根拠に基づいた温室効果ガス排出削減目標策定を企業に推進している。2021年12月20日時点で、世界全体では1,083社、日本国内では148社の企業が認定を取得している。

　同社は、持続可能な社会を目指し、脱炭素社会や人と自然が共生できる社会、資源循環型の社会に向けた取り組みを行っている。特にカーボンニュートラルに向けた取り組みをグループ一丸となって加速させており、2021年3月には、2021年にグローバルで生産する全商品の部品調達から商品出荷までの工程においてカーボンニュートラル達成を宣言している。

　同社では、今回認定を取得した新たな目標の達成に向けて引き続き、自社でのCO2削減の活動に取り組むとともに、環境に配慮した商品の提供を通じて、顧客におけるCO2排出量の削減を実現するとしている。また、同社では工作機械事業そのものが環境保護に貢献するものと考えており、今後も持続可能な社会の実現に向けて積極的に取り組んでいくとしている。

取り組みの詳細は同社のwebサイトへ↓

https://www.dmgmori.co.jp/corporate/sustainability/index.html

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2021年11月分の受注実績は以下の通り。
2021年11月分工作機械受注総額は、1,454.0億円（前月比△2.6％　前年同月比＋64.0％）となった。受注総額は、3カ月連続の1,400億円超。内外需とも堅調に推移しており、大型受注も加わって高水準の受注が継続。
    
　内需は500.0億円（前月比△0.6％　前年同月比＋84.9％）で、前月比微減で3カ月連続の500億円超。補助金効果が弱まるも自立的な回復の動きが進む。

　外需は954.0億円（前月比△3.6％　前年同月比＋54.8％）で、2カ月連続の950億円超。欧米、その他アジアで前月比減少も、東アジアで増加を示す。

　11月はこれまでの傾向から大きく変わらず、内外需とも回復が継続。一方、部材不足や部材・輸送費の高騰等の影響を引き続き注視。

11月分内需

500.0億円（前月比△0.6％　前年同月比＋84.9％）。

・3カ月連続の500億円超。11月での500億円超は2018年（576.7億円）以来3年ぶり。
・前月比2カ月連続減少。前年同月比9カ月連続増加。
・11月は、航空・造船・輸送用機械の減少を他業種の増加で補い、前月からほぼ横ばい。

（出所：日本工作機械工業会）

11月分外需

954.0億円（前月比△3.6％　前年同月比＋54.8％）

・2か月連続の950億円超。11月での950億円超は2017年（1041.7億円）以来4年ぶり。
・前月比3カ月ぶり減少。前年同月比13カ月連続増加。
・主要3極は、アジアのみ前月比増加。欧州、北米は減少も高水準持続。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2021年11月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　364億円（130％）、耐摩耗工具　32億円（114％）、総合計　403億円（128％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　15億円（144％）、超硬工具　37億円（132％）、ダイヤ・CBN　1億円（116％）、総合計　53億円（135％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4億円（149％）、超硬工具　39億円（134％）、ダイヤ・CBN　1.4億円（95％）、総合計　45億円（134％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.6億円（82％）、超硬工具　6億円（133％）、ダイヤ・CBN　0.4億円（62％）、総合計　7億円（117％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7億円（125％）。

■ブローチ生産額
　総合計　8億円（115％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　33億円（152％）、超硬工具　3億円（144％）、総合計　36億円（151％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.3億円（123％）、超硬工具　9.6億円（144％）、総合計　9.9億円（143％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.4億円（134％）、超硬工具　2億円（117％）、総合計　4億円（123％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1億円（122％）、超硬工具　0.8億円（134％）、総合計　2.0億円（127％）。

■インサート生産額
　超硬工具　146億円（129％）、ダイヤ・CBN　18億円（106％）、総合計　164億円（126％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　16億円（132％）。

■超硬合金生産額
　切削用　148億円（83％）、耐摩耐食用　16億円（128％）、総合計　166億円（86％）。
 

　日本建設機械工業会がこのほどまとめた11月の建設機械出荷金額は、内需は5.2％増加の949億円、外需は48.6％増加の1,489億円となった。その結果、内需は3カ月ぶりの増加、外需は13カ月連続の増加となった。総合計では28.1％増加の2,438億円となり、13カ月連続の増加となった。

　内需について機種別に見ると、建設用クレーン20.0％増加の128億円、道路機械20.1％増加の41億円、基礎機械23.8％増加の35億円、油圧ブレーカ・圧砕機11.8％増加の18億円、その他建設機械1.9％増加の68億円の5機種と補給部品29.1％増加の132億円が増加し、内需全体では5.2％の増加となった。

　外需について機種別に見ると、トラクタ39.4％増加の150億円、油圧ショベル36.8％増加の547億円、ミニショベル35.7％増加の262億円、建設用クレーン258.0％増加の70億円、道路機械7.1％増加の23億円、コンクリート機械33.9％増加の1億円、油圧ブレーカ・圧砕機85.0％増加の8億円、その他建設機械51.9％増加の195億円の8機種と補給部品85.8％増加の231億円が増加した。地域別に見ると、欧州が14カ月連続で増加、北米が11カ月連続で増加、アジアが9カ月連続で増加するなど全9地域中7地域で増加し、外需全体では48.6％の増加となった。
 

　天田財団（理事長＝末岡愼弘氏）が、11月27日、東京都内の日比谷図書文化館日比谷コンベンションホールにて「2021年度助成式典」を開催した。今回の助成総数は82件、2億3,231万円で、内訳は、研究開発助成81件、2億3,131万円、国際交流助成1件100万円。

「科学技術にイノベーションを」

　開催に先立ち、末岡理事長があいさつをした。この中で末岡理事長は、「今年の明るい話題として、真鍋淑郞博士がノーベル物理学賞を受賞されました。受賞会見の中で、博士がアメリカに国籍を変えた理由について、潤沢な研究資金と自由で独創的な研究環境が確保されることを挙げておられた。近年、さまざまなメディアで、自然科学分野における日本の地盤沈下が顕著だとの指摘を目にします。また、大学院の博士号取得者が年々減少傾向にあるとも聞いています。第一線でご活躍されている研究者の皆さまにとって、わが国の研究開発環境に対して、さまざまな課題や不安を抱えられているものと拝察します。特に若手研究者の人材育成や研究資金の確保は、喫緊の課題なのではないでしょうか。天田財団では、これらの課題に対してわずかでも貢献すべく助成事業を通じて取り組んでいます。日本が持続的に発展し、これからも世界で指導的な役割を果たすためには、絶えず科学技術のイノベーションを起こす必要があります」と、科学技術発展の重要性に触れたあと、「研究者への金属の加工に関する優れた研究や国際交流へ助成し、その成果を産業の現場で活用できるよう広く普及啓発することは、当天田財団の使命です。本日の助成は、助成金とともに皆さまに当財団のこのような思いもぜひ受け取っていただき、ご研究に取り組んでいただきたい」と、研究者に声援を送った。

　続いて、アマダグループを代表して磯部 任アマダ社長が、「わが国の企業を取り巻く環境は、新型コロナウイルスの影響だけではなく、激変の様相を呈しており、機械メーカーであるアマダグループにおいても対策に追われています。幸い足元の設備投資需要は、非常に回復に力強いものがあり、先日発表した弊社の中間決算でも半期ベースの受注は過去最高を更新し、特に海外においてその傾向は顕著です。また、カーボンニュートラルへの対応も、企業の社会的責任として必須の項目です。アマダグループでは2025年までに25％、2030年までに50％のCO2削減を目標として掲げ、各工場環境の改善に加え、各種商品からのCO2排出量削減に向け、全社を挙げて取り組んでいます。このような課題を解決していくには企業側もさまざまな研究開発投資を行い、先端技術革新への研さんを重ねる覚悟でおりますが、企業の努力だけでは解決できるものではなく、産官学連携での取り組みが、日本にとって最も重要かつ実行すべき事項であると考えています。アマダグループも財団が末永く幅広い助成を続け、創業者の理念でもある、人々の豊かな未来に貢献していけるようなビジネスを人間中心で考える企業として、成長を続けていく所存です」とあいさつした。

　続いて迫田健吉 文部科学省研究振興局　基礎・基盤研究課粒子研究推進室長が、「産業競争力の基盤となる光・量子技術の世界は、日進月歩で進歩しています。今回、採択されたレーザ技術は、ものづくりの基盤となることはもとより、昨今、新聞を賑わせている量子コンピュータの基盤となる技術です。わが国でも本年3月に、第6期科学技術・イノベーション基本計画を策定し、基礎研究がもたらす新たな知の想像をイノベーション創出の源泉と位置付けて、光・量子技術の国際競争力を一層強化していくことを掲げ、研究開発を推進しています。また当計画におきましては、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会課題の解決を同時に解決していく、Society 5.0という理念を打ち出して取り組みを進めています。政府としてはレーザ加工の分野において、内閣府のSIPや文部科学省のQ-LEAPなどのプロジェクトの中で、レーザ加工による物質の挙動をサイバー空間上でシミュレーションして、AIなどで最適なパラメータを設定して自動的に加工するレーザ加工のDX化に向けた研究開発を進めています。一方で、レーザ加工の挙動に関する未知なる領域は多くありますから、このたび助成を受けられました研究者の皆さまの基礎研究によって、未知の領域が解明され、日本発の破壊的なイノベーションが創出されることを心から祈っております」と祝辞を述べた。

　青山藤詞郎 慶應大学名誉教授 天田財団理事が2021年度助成総評を述べたあと助成金目録の贈呈式が行われた。

　招待講演会では、焼山佑美 大阪大学 大学院光学研究科准教授が「液中レーザーアブレーションを利用した原始的酵素様物質の発生」、早川邦夫 静岡大学工学部教授が「前方軸－後方缶押出し鍛造によるチタン合金のトライボロジー温度依存性の研究」をテーマに講演した。

　日本金型工業会（会長＝小出 悟 小出製作所社長）が、11月25日、メルパルク名古屋でコロナウイルス感染予防対策を実施したうえで「第48回金型の日」記念式典を開催した。

　「金型の日」は昭和32年11月25日に日本金型工業会が設立したことから毎年11月25日を金型の日と定め記念式典を開催している。

　同工業会副会長（中部支部長）である山田徹志 日章社長が開会の辞を述べたあと、小出会長が、「皆様のご尽力もあり、当工業会のビッグイベントである金型の日が開催できたことを感謝申し上げます。コロナウイルス感染者数が激減し、終息したようにも思えますが、気を緩めることはできません。今回はリアルで式典を開催できました。リモートも良い点はありますが、対面において表現をしなければ分からないこともたくさんあります。私どもの業界を支えてくださる優良従業員の方を表彰することや、ご尽力をいただきながら国家褒章を賜れた方たちを表彰し、祝意を述べさせていただくことは対面でなければ難しい。昨年は残念ながら開催できませんでしたが、今日を迎えることを嬉しく思います」旨、あいさつを述べた。

　永年勤続優良従業員表彰のあと国家勲章受章者へ記念品が贈呈された。来賓を代表して、谷 浩 経済産業省製造産業局素形材産業室室長があいさつをした。

　トヨタ自動車 張 富士雄 元社長、二之夕裕美 東海理化社長による基調講演が行われたあと、場所を移して懇親会が開かれた。

「金型の日」を迎えるにあたって　
●日本金型工業会　会長　小出 悟

　今年も「金型の日」式典を開催する時期隣、社会状況はここに来てやっと長きコロナ禍より抜け出せそうな状況になってまいりましたが、世界を見渡せばまだまだそのような環境になく、コロナ禍に苦戦している状況にあるといえるでしょう。

　その影響は人間社会に計り知れない脅威と混乱を与え、とりわけ金型業界に一番影響のある自動車業界にも例外なく存在し、社会経済全体にも多大な影響を及ぼしている状況にあり、雄馬でもなく金型業界もその中にあって影響を受けているのが現状であると認識いたしますが、そんな環境下の「第48回金型の日」を迎えるに当たり、当会もそろそろ本腰を入れて正常化した経済活動をとるべきと考え、世の中的には慎重なご意見もあることは十分承知いたしながらも、最新の注意を払いリアルの金型の式典を挙行することといたしました。

　この式典は当工業会にとって重要な式典のひとつであり、陰ひなたなく日々の仕事に邁進していただけている会員企業の優良従業員の皆様を表彰させていただくことと、日本金型工業会の同胞の方たちの中でめでたくも国家勲章・褒章並びに大臣表彰などの栄誉を受けられた皆様への祝意を表すこと、そしてそのことを会員の皆様とリアルにお酒を酌み交わしながら懇親を深めることは、2年近くもの歳月を耐えてきたからこそまして意味のあるものと考えます。

　その間100年に一度の変革の時代と言われた変化の姿が、スケール的にも、質的にも全くといってよいほどの変化が見て取れることが、まさに変革の時代のスタートであると感じられ、SDGｓ、カーボンニュートラル、サイバーセキュリティーを含めたデジタル化社会の情報管理に関する概念は、リモートワークが定着し始めた時代になくてはならない概念であると感じており、金型工業会が一昨年取得することができた技術情報管理認証制度はまさに時代に即したものといえ、今その認証対象枠を広げモノづくり全体に適応可能になるよう手続きをしている最中です。

　現状認識上のアフターコロナもすぐそこまで来ているでしょうが、コロナ的脅威が消えうせるわけではなく、より脅威に感ずる物へと進化していくはずであり、エンドレスの戦いとなるものと思えば、迎え撃つ私たちもそれに負けることの無きよう用意周到なる環境を、自ら作り出していかなければなりません。

　そのためにも日本金型工業会が中心的存在とナリ、顧客団体と共にものづくり全体に関連する改革を共に推し進めるべく、会員企業の皆様はもとより関連団体、官公庁の皆様のさらなるご指導・ご鞭撻ご協力をお願い申し上げ、金型の日を迎えるにあたり私のご挨拶とさせていただきます。
 

　牧野フライス製作所が、このほど厚木工場の無線通信インフラであるキャリア5Gによる工場内5Gネットワークが完成し、自社開発した製造支援モバイルロボット「iAssist」システムの稼働を開始した。

「ローカル5G」は、企業が通信機器・設備を調達し免許を取得して自社運用するもので、コストパフォーマンスが高い側面があったが、同社が活用する「キャリア5G」は、5Gの通信機器・設備はキャリアの資産を使用し、企業は免許も運用も不要というメリットがある。

　この「キャリア5G」は、5G の基地局を工場内に設置。通信速度は、下り最大1.4 ギガビット/秒、平均1.1 ギガビット/秒、上り最大146 メガビット/秒、平均140 メガビット/秒のスループットを計測。同時に、同社が自社開発した工具搬送の自動化を実施する製造支援モバイルロボット「iAssist」の管理システムを、キャリア網と閉域接続した世界規模のクラウドサービスへ移設している。同クラウドサービスは、Amazon Web Services の提供する「AWS Wavelength」で、「iAssist」や「iPhone」等がKDDI4G/ 5G網から直接AWS Wavelength 上の仮想サーバにアクセス出来るため、インターネットを介さず、高速、低遅延でセキュアにクラウドサービスを利用できるもの。

　同社では、自社工場内で、工場内に管理サーバを置かない「iAssist」システムによる自動運用の実績を積んだ後、顧客の「iAssist」の運用に適用する計画を立てている。通信キャリアが提供する5Gサービスと世界規模のクラウドサービスを組み合わせた仕組みを活用することで、先進的なソリューションを世界中の顧客へ安価で安全に提供できるようにすることが狙い。

　タンガロイが、既に発売し、高い評価を博しているステンレス鋼加工用第一推奨材種「AH6225」に加え、このほどステンレス鋼の高速切削加工に最適なCVDコーティング材種「T6215」と、断続加工や大きな切込みでの重切削で圧倒的な信頼性を発揮するPVDコーティング材種「AH6235」を発売した。

　新しい「T6215」材種は、従来比1.3倍となる厚膜CVDコーティング膜を採用し、優れた耐摩耗性を発揮する。また最外層には逃げ面摩耗に効果的な「高硬度外層」を採用。高速切削での連続加工において、インサートの長寿命を実現する。

　「AH6235」材種には、Ti高含有（チタンリッチ）で耐熱性の高い厚膜PVDコーティング膜を採用。このコーティングは特にすくい面のクレータ摩耗の抑制に高い効果がある。併せて靭性の高い専用母材を設定したことで耐欠損性に優れ、断続加工や大きな切込み加工に抜群の信頼性を発揮する。

　さらに、今回ステンレス鋼加工で問題となりやすい境界損傷を抑制させる新チップブレーカ「SDM形」を新たに開発、あらゆる加工形態に対して、更なる信頼性の向上を目指す。

　今回追加する「T6215」、「AH6235」材種、さらに汎用性の高い既存の「AH6225」材種のフルラインナップに新SDM形チップブレーカを加えた新シリーズは、ステンレス鋼旋削加工における安定した寿命性能を発揮する。

■主な形番と標準価格
　・CNMG120408-SDM T6215：940円
　・WNMG080412-SM AH6235：940円
　・DNMG150404-SF T6215：　1,300円
　・TCMT16T304-PS T6215：　1,330円
　・DCMT11T304-PM AH6235：1,240円
 

　DMG森精機がこのほど、工具段取り作業を簡単かつ効率的に行う「マガジン操作パネル」の販売を開始した。

　複雑形状部品をワンチャッキングで加工する5軸・複合加工や、自動化システムによる長時間の連続加工を行うことで、機械稼働率を上げて生産性向上を図る顧客が増加する一方で、これらの加工は使用する工具本数が多くなるため、工具登録や工具交換などの工具段取り作業の回数も増加する。一般的な工具段取り作業は、作業者が工作機械の操作盤から工具番号などの工具データを登録し、工具マガジン側に移動して工具の取り付け作業を行うため、使用する工具本数が増加すると、これに比例して操作盤とマガジン間の移動回数も多くなり、工具段取り作業に時間を要する課題があった。

　同社はこうした加工現場の課題を受けて開発した「マガジン操作パネル」は、工具マガジンに配置した工具マガジン専用の操作パネル。従来のように工作機械の操作盤と工具マガジン間の移動が不要となり、マガジン操作パネルで工具データを登録後、すぐに工具マガジン内に工具の取り付け作業を行うことができる。また、マガジンポットへの工具割り付けや登録済工具の検索・呼び出し、メンテナンスが必要な工具の抽出など、工具段取りに必要な全ての操作をタッチ式のパネルから短時間で行うことができ、従来の仕様より工具段取り時間を約50％短縮する。さらに、マガジン操作パネルは使用中の同社の工作機械へも搭載可能で、既存設備の更なる生産性向上を実現したい顧客にも最適である。

〈主な特長〉

●工具マガジンに配置したタッチ式の操作パネル
　・工具段取り作業時に工作機械の操作盤と工具マガジン間の移動は不要
●工具段取りに必要な全ての機能を搭載
　・取り付け済み工具の検索、呼び出し
　・取り付けする工具データの割り付け
●異常工具フィルタ機能により、メンテナンスが必要な工具を表示
●手袋を付けたまま操作可能
●既存設備への搭載可能

↓↓動画はこちら↓↓
https://www.dmgmori.co.jp/movie_library/movie/id=5943