オーエスジーのエンジニアとして活躍している今泉英明氏が、このほど自身の初小説「海を渡ったうさぎ」（南々社）を出版した。

　小説の舞台は瀬戸内海の大久野島。戦時中に毒ガス製造工場があった場所に男子学生が観光で訪れ、タイムスリップをするというストーリー。

　今泉氏は執筆に至ったきっかけを、「学生時代に広島出身の後輩から、〝地図から消された島〟の話を初めて聞きました。すぐに頭の隅に行ってしまいましたが、社会人となってから広島出張時に代理店の方より毒ガスの島の話を聞き学生時代の点であった記憶が線で繋がりました。そのことはまたすぐに忘れてしまい、日々の忙しさの中で、思い出すことも無く三十年余りが過ぎてしまいました。昨年1月くらいから新型肺炎コロナウィルス感染防止の自粛生活が始まり、旅行に行けないばかりか、飲み屋にも行けず連休も家で過ごすようになりました。周りはみんなマスクをしています。そんなマスク姿を見ていて、ふと大久野島の毒ガスの話を思い出しました。気になったのでインターネットで少し調べ始めると、被爆とは別の大きな戦争の爪痕が残ることを改めて知りました。当事者でなくても、こうした歴史を伝える力になれるのではないかと、長くなったお家時間を利用して執筆をすることにしました。また、旧海軍の軍人として呉で終戦を迎え、5年前に他界した父の影響を受けたことも事実です。」と話す。

　仕事と執筆の同時進行の中、苦労した点を尋ねると、「戦争の話ですが重い話にならないように気をつけました。小学校高学年、中学生から還暦を過ぎた我々の年代までの方々に読んでいただけるように心がけました。読まれた方々が、平和の大切さと戦争の悲惨さを考えるきっかけとしていただければ幸いと思っております。編集者の方は恋愛をもっと丁寧に表現ほしかったのかもしれませんが、私には経験値が無さ過ぎました。」とユーモアを交えて返答してくれた。

　60歳の節目で役職定年となった今泉氏。「子育ても終わっていますので、休日以外にも執筆の時間を作ることができました。しいて言えば孫の仮面ライダー攻撃に合うと大変でした。」と明かしてくれた。気になる次回作は、未定とのことだが、ぜひ期待したい。

　Amazonで購入できる。
 

　日立金属がこのほど、被削性・靭性に優れた冷間ダイス鋼「SLD®-f」を新たに開発し、本格量産を開始した。昨今の自動車骨格部品における金型へのニーズが多様化する中で、「SLD®-f」は、金型の寿命向上や製作リードタイムの短縮など、金型に関わるトータルコスト低減へのソリューションを提供する。

　同社では、冷間ダイス鋼をはじめとするさまざまな用途に応じた金型用工具鋼を製造・販売していることから長年の信頼のもとで、多くの顧客に採用されている実績を持つ。

　昨今、自動車骨格部品（プレス部品）においては衝突安全性の向上や軽量化のため、ハイテン化が進んでいる。ハイテン鋼板は、より高強度・高硬度化していることから、加工時に金型へ与えるダメージが深刻な問題となっていることに加え、サプライチェーン全体のリードタイムの短縮が求められる中、開発・生産における準備期間への短縮化のニーズも高まっている。

「SLD®-f」の特長 

　こうした時流を背景に、同社が開発した「SLD®-f」は、切削中に工具のすくい面に形成される酸化物系溶着物であるベラーグを発生させる成分構成と粗大炭化物の微細化によってSKD11の標準切削条件の約3.5倍の高効率被削性を実現しており、これにより顧客での切削加工速度の向上および金型加工時間の短縮に貢献する。また、高い靭性を持ち合わせていることからも、耐久性や、加工の際の耐チッピング性にも優れている。さらに、高温焼き戻しを施す場合でも安定した硬さが得られるため、PVD 処理時の変寸低減にも有効となっている。

　ニュースダイジェスト社（社長：樋口八郎氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長：水谷隆彦氏）はこのほど、本年10 月に開催する工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2021」の事前来場登録とセミナーの聴講予約の受け付けを開始した。公式ウェブサイト（https://mect-japan.com/2021）で受け付けている。

　今年10月20日～23日に名古屋市国際展示場（ポートメッセなごや）で開催するMECT2021は、２年に一度、東京で開かれる日本国際工作機械見本市（JIMTOF）に次ぐ国内で２番目の規模の工作機械・技術の専門見本市。

　また、会期中に開催するセミナーでは、トヨタ自動車衣浦工場長の野村英司氏や日産自動車常務執行役員の村田和彦氏、ボーイングのシニアマネジャーのフィリップ・チャン氏、安川電機取締役常務執行役員の小川昌寛氏など各分野に精通した６人の講師が「自動車」「航空機」「ロボット」をテーマにものづくりの現状とこれからについて講演する。各セミナーとも定員は250人。事前登録制で申し込みは先着順となる。

MECT2021 概要

●会場：ポートメッセなごや（名古屋市国際展示場）
●開催期間：2021 年10 月20 日（水）～10 月23 日（土）の４日間
●開場時間：10:00～17:00 ※22 日（金）は18:00 まで、最終日23 日（土）は16:00 まで
●主催：株式会社ニュースダイジェスト社共催：愛知県機械工具商業協同組合
●入場料：大人1000円、10人以上の団体は１人500円※事前来場登録者は無料
●出展対象製品：工作機械、鍛圧・板金加工機、射出成形機、3D プリンター、機械工具、のこ刃、切削工具、工作機器、測定機器、試験機器、研削砥石、研磨材、油圧・空圧・水圧機器、歯車・歯車装置、環境・安全対応機器装置、CAD/CAM/CAE、制御装置・関連ソフトウエア、産業用ロボット、搬送装置、洗浄機械装置、品質管理・安全・試験認証機関、新素材、マイクロマシン、ナノテクノロジー関連など

セミナー概要

〈講演内容〉
10月20日（水）テーマ「自動車」クルマづくりの概念が変わる
　講演①：13:00～14:00
　「カーボンニュートラルを見据えたモノづくりの進化」
　トヨタ自動車生産本部衣浦工場工場長野村英司氏

　講演②：14:30～15:30
　「日産自動車電動化に向けたパワートレインのモノづくりの進化」
　日産自動車常務執行役員パワートレイン生産技術開発本部本部長村田和彦氏

10月21日（木）テーマ「航空機」これからの航空機産業
　講演①：13:00～14:00
　「航空宇宙業界が直面する課題とチャンス」
　ボーイングボーイング民間航空機部門アジア地区グローバルフィールドオペレーションズシニアマネジャーフィリップ・チャン氏

　講演②：14:30～15:30
　「日本一の航空宇宙産業クラスターの形成に向けて」
　航空宇宙生産技術開発センターセンター長小牧博一氏

10月22日（金）テーマ「ロボット」自動化の最新トレンド
　講演①：13:00～14:00
　「ロボットによる変種・変量生産の実現　～i3-Mechatronics具現化に向けたソリューションのご紹介～」
　安川電機取締役常務執行役員ロボット事業部長小川昌寛氏

　講演②：14:30～15:30
　「最新ロボティクスによる『ものづくり』のトレンド」
　三菱電機FAシステム事業本部機器事業部主管技師長武原純二氏

●開催場所：交流センター３階会議ホール
●開催時間：10月20日（水）～22日（金）①13:00～14:00 ②14:30～15:30
●聴講料金：無料※MECT 会場への入場料1,000 円は別途必要です
●申し込み方法：公式ウェブサイト（https://mect-japan.com/2021）セミナーページから受け付け
●定員：各セミナーとも250 人（先着順）
 

　イスカルジャパンの明石営業所のビル名称が2021年10月1日より変更になる。

■明石営業所(新住所)
　〒673-0898
　兵庫県明石市樽屋町8-34　第５池内ビル307
　TEL 078-917-3111  FAX 078-917-3112
 

　アストロスケールホールディングスがこのほど、日本時間8月26日深夜に行われたデブリ除去技術実証衛星「ELSAd（エルサディー、End-of-Life Services by Astroscale – demonstrationの略）」の実証において、捕獲機（サービサー）が磁石を活用した捕獲機構を用いて、模擬デブリ（クライアント）の捕獲に成功したと発表した。

　デブリ除去を含む軌道上サービスを提供する上での大きな課題は、対象となる物体の捕獲だが、今回の実証結果により、捕獲対象物体として運用を終了するなど機能停止した衛星を、サービサーが捕獲できることが証明された。捕獲機であるサービサーと捕獲対象であるクライアントは、打上げ・コミッショニング時にはロケット打上げ時の環境に耐えるために専用機構により固定されていた。実証開始に伴い、当該固定機構を解除、捕獲機構のみでクライアントと結合している状態とし、ELSA-dの特徴であるサービサー・クライアントが繰り返し行う捕獲・リリースの準備が整ったことを確認した。

　続いて、クライアントが初めてサービサーから切り離され、その後捕獲を実証しました。ELSA-dの衛星・地上システム・運用チームは、実証フェーズを通じて、 さまざまなランデブーセンサの動作確認、地上システムの動作、および運用手順の有効性を確認した。

　現在同社では次のフェーズである、サービサーの自律制御機能を用いた「非回転状態のクライアントの捕獲」に向けた準備を進めている。このフェーズでは、クライアントを分離したのち、搭載ソフトウェアによる高度自律航行機能を使用し、誘導・接近・捕獲の実証を行います。この実証は今後数カ月で実施完了予定であり、その後は「回転状態のクライアントの捕獲」、そして最終的には、意図的にサービサーがクライアントを見失った状況からの探索、接近、捕獲という「クライアントの診断・探索」フェーズへと進めていくとしている。
 

　ニュースダイジェスト社（社長：樋口八郎氏）と愛知県機械工具商業協同組合（理事長：水谷隆彦氏）は2022年６月に開催予定の産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン）2022」の出展募集を開始した。

　初開催となる「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN」は、自動車などの製造業、物流、食品・医療品・化粧品産業などでロボット導入を考えるユーザーと、ロボットシステムインテグレーター（SIer）や機械商社を来場の対象にした、産業用ロボットと自動化システムの専門展で、2022年6月30日（木）～7月2日（土）の3日間、愛知県国際展示場（Aichi Sky Expo）で開催する。

　主な出展対象製品は、生産現場で自動化や省人化を推進するための産業用ロボットやその構成機器、ロボットハンド、各種センサー、物流拠点などで利用される自動倉庫や無人搬送車（AGV）、工作機械や食品機械、包装機械、物流装置などにセットアップした各種システムや自動化に関するAI・IoT 関連ソフトウエア、装置など。受付や介護などに使われるサービスロボットは対象外となる。

　また、本展ではロボットシステムを構築するSIer専用の展示ゾーンを設ける。一般の展示ゾーンよりも25％ほど出展料を安価に設定し、具体的な自動化システムの展示を充実させ、SIerの商機拡大に貢献する。2020年展は新型コロナウイルス感染症の拡大防止の観点から開催を中止したが、全体で182社（888小間）の出展申し込みがあった。

　ニュースダイジェスト社の樋口社長は、「“ものづくり中部”のさらなる発展には、産業用ロボットを活用した省人化、自動化が必須。しかし、現状では、産業用ロボットや自動化システムの本格的な専門展がなく、メーカーや商社にとっては高まるニーズに反し、提案場所がない、という状態でした。本展をきっかけにロボットの活用が進むことを期待している。なお、開催に当たっては新型コロナウイルスの感染拡大予防に向けた対策を徹底し、関係者にとり安全で安心な会場づくりに努めます。」とコメントしている。

開催概要

●名 称 ：ROBOT TECHNOLOGY JAPAN 2022
（ロボットテクノロジージャパン2022、略称RTJ2022）
●会 場 ：愛知県国際展示場（Aichi Sky Expo）
●開催期間：2022 年6 月30 日（木）～ 7 月2 日（土）の3 日間
●開催時間：10:00～17:00
●主 催 ：株式会社ニュースダイジェスト社
●共 催 ：愛知県機械工具商業協同組合
●目標来場者数：30,000 人
●対 象 来場者：工場や倉庫内でロボット導入を考えるユーザー（自動車などの製造業、物流、食品・医療品・化粧品産業など）、システムインテグレーター、商社など
●目標開催規模：200 社・800 小間
●対 象 出展者：ロボットメーカー、周辺機器メーカー、システムインテグレーター、商社など
●対象出展製品：垂直多関節・水平多関節・パラレルリンク・直交・協働ロボット、ガントリーローダー、無人搬送車（AGV）、自動倉庫、その他搬送機器、各種ハンド、ロボット構成部品、周辺機器、各種センサー・制御機器、ソフトウエア、AI・IoT 関連装置およびシステム、ロボット搭載機械・装置、自動化技術提案など。
※サービスロボットは対象外。

■出展料金
●出 展 料 金 ：一般ゾーン 374,000 円（1 小間＝2,970×2,970mm）
SIer ゾーンA 275,000 円（1 小間＝2,970×2,970mm）
SIer ゾーンB 165,000 円（1 小間＝1,980×1,980mm）
●出展募集期間：2021 年9 月1 日（月）～2022 年1 月31 日（月）
※出展申し込み締め切り日前であっても、満小間の場合は出展受け付けを終了。
 

　日本工作機械工業会がこのほどまとめた2021年7月分の受注実績は以下の通り。

　2021年7月分工作機械受注総額は、1,349.8億円（前月比＋2.2％　前年同月比＋93.4％）となった。受注総額は、2カ月連続の1,300億円超。1,000億円超は6カ月連続。内外需ともに前年比増加し、全地域で回復進む。
    
　内需は453.9億円（前月比＋1.6％　前年同月比＋82.9％）で、6月に続き補助金採択分の受注が増加に寄与。2019年9月（460.7億円）以来、22カ月ぶりの440億円超。

　外需は896.0億円（前月比＋2.5％　前年同月比＋99.2％）で、5カ月連続の850億円超で900億円に迫る高水準持続。アジア、北米が前月比でわずかに減少するも欧州が増加し、回復持続。

　全地域的に回復が継続しており、今後のさらなる回復に期待する一方、感染拡大状況について引き続き注視。

7月分内需

453.9億円（前月比＋1.6％　前年同月比＋82.9％）。

・2019年9月（460.7億円）以来、22カ月ぶりの450億円超。
・前月比2カ月連続増加、前年同月比5カ月連続増加。
・前月に引き続き事業再構築補助金等の採択案件が上乗せされ、前月比続伸。

（出所：日本工作機械工業会）

7月分外需

896.0億円（前月比＋2.5％　前年同月比＋99.2％）

・5カ月連続の850億円超。
・前月比2カ月ぶり増加、前年同月比9カ月連続増加。
・主要3極では、アジア、北米が前月比減少も、欧州が前月比2割超の増加。

（出所：日本工作機械工業会）

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2021年7月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具 361億円（151％）、耐摩耗工具 32億円（124％）、総合計 399億円（147％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具 14億円（137％）、超硬工具 35億円（149％）、ダイヤ・CBN 1億円（132％）総合計 50億円（145％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具 4億円（ 91％）、超硬工具 39億円（160％）、ダイヤ・CBN 1.3億円（137％）、総合計 44億円（149％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具 0.6億円（80％）、超硬工具 5億円（186％）、ダイヤ・CBN 0.7億円（128％）、総合計 7億円（160％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計 7億円（161％）。

■ブローチ生産額
　総合計 8億円（124％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具 31億円（150％）、超硬工具 3億円（184％）、総合計 34億円（152％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具 0.3億円（131％）、超硬工具8.4億円(149%)、総合計 8.7億円（148％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具 1.3億円（139％）、超硬工具 3億円（170％）、総合計4億円（159％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具 1億円（142％）、超硬工具 0.6億円（150％）、総合計 1.8億円（145％）。

■インサート生産額
　超硬工具 144億円（148％）、ダイヤ・CBN 21億円（247％）、総合計166億円（156％）。

■ボディ関係生産額
　総合計 16億円（134％）。

■超硬合金生産額
　切削用 150億円（149％）、耐摩耐触用 16億円（147％）、総合計 167億円（148％）。 
 

　日本建設機械工業会がこのほどまとめた2021年7月度建設機械出荷金額は以下のとおり。

　７月の建設機械出荷金額は、内需は8.5％減少の768億円、外需は70.1％増加の1,538億円となった。その結果、内需は3カ月ぶりの減少、外需は9カ月連続の増加となった。総合計では32.3％増加の2,305億円となり、9カ月連続の増加となった。

　内需について機種別にみると、トラクタ9.3％増加の78億円、油圧ブレーカ・圧砕機2.9％増加の18億円、その他建設機械5.8％増加の54億円の3機種が増加したものの他の6機種が減少し、内需全体では8.5％の減少となった。

　外需について機種別にみると、トラクタ111.4％増加の185億円、油圧ショベル73.6％増加の570億円、ミニショベル84.3％増加の300億円、道路機械71.6％増加の23億円、コンクリート機械8.0％増加の1億円、基礎機械2.3％増加の4億円、油圧ブレーカ・圧砕機102.6％増加の9億円、その他建設機械126.7％増加の216億円の8機種と補給部品26.7％増加の184億円が増加した。

　地域別にみると、オセアニアが12カ月連続の増加、欧州が10カ月連続で増加、北米が7カ月連続で増加するなど7地域で増加し、外需全体では70.1％の増加となった。
 

　不二越がこのほど省エネソレノイドバルブ「SS/SA-G01-40」の販売を開始した。

　地球温暖化の防止に向けて、環境保全、エネルギー消費の抑制が重要な取り組みとなるなか、油圧機器においてもエネルギー効率の改善による省エネ性能の向上が求められている。
同社は、1960 年代にソレノイドバルブを発売して以来、ソレノイド(電磁石機構)を自社で開発し、自由度の高い設計、複雑な構造にも対応できる製造技術を活かし、様々な製品を市場投入し、ユーザーの多様なニーズに対応してきた。

 今回開発した同製品は、従来品の最高圧力・最大流量はそのままに、消費電力を大幅に低減し、安全性と使いやすさを向上し、ユーザーの設備の省エネ・コスト削減に貢献する。

〈特長〉

①省エネルギー

　クラストップレベルの低消費電力で定評のあった当社従来品「SS/SA-G01-31」と比較し、消費電力を約25％低減、圧倒的な低消費電力を実現。
 

②高圧・大容量

　同一サイズでは最高使用圧力35MPa、最大流量100ℓ/min、許容背圧21MPa のトップレベルの性能。

③安全性の向上

　消費電力を抑えたことで、コイル表面温度を従来品比で約30℃低減し、機械・設備の安全性を向上。

④海外安全規格への対応

　海外安全規格のCE(ヨーロッパ)、UL(アメリカ)、cUL(カナダ)に対応。

⑤使いやすさの向上

　産業機械向けとして一般的で、配線が容易なM12-4 ピンコネクタをオプション化し、ワンタッチ接続が可能。