碌々産業（社長＝海藤 満氏）が、微細加工機をあやつるオペレータを「Machining Artist（マシニングアーティスト）」と呼び、普及活動を行っているが、さらに微細加工分野で卓越した技術をもって活躍している技術者を「Expert Machining Artist（エキスパート・マシニングアーティスト）として認定している。

　このほど、独立時計師の浅岡肇氏が「Expert Machining Artist」に認定され、浅岡氏が代表を務める東京時計精密内で授与式が行われた。　

　海藤社長は「浅岡氏は、策定したExpert Machining Artistの認定基準を見事に満たしており、今回の認定に至りました。」と授与の理由を述べた。浅岡氏は「Twitterなどで素晴らしい加工をされている方を拝見しますが、SNSを通して彼らと共通の言語で会話ができることを嬉しく感じていた。今回、Expert Machining Artistとして認定していただきましたが、非常に恐縮しています。」とコメントしている。

　なお、この「Expert Machining Artist」に認定された方々の登録証は、碌々産業のショールーム『MA―Lab』（Machining Artist’s Laboratoryの略）に飾られる。

■碌々産業の技術委員会が策定した「Expert Machining Artist」認定基準

　（1）ミクロン台の超精密加工でかつ美しく繊細（高品位）な微細加工を深く追求する人
　（2）自分の仕事に強いこだわりを持ち、常人では真似のできない微細加工を行っている人
　（3）微細加工に対し、常に向上心と進化を求める人
　（4）加工技術を見えるか（数値化＝デジタルデータ化）し、論理的に分析する人
　（5）自分の得たスキルを公認へ伝承することにためらいのない人
 

　アマダ（社長＝磯部 任氏、神奈川県伊勢原市）は、このほど富士宮事業所（静岡県富士宮市）において「2021年度 緑化優良工場等関東経済産業局長賞」を受賞した。富士宮事業所は、板金加工機械、プレス加工機械の開発・製造を担うアマダグループの主力工場。

　富士山の南西側の緑豊かな場所に立地し、敷地の約60%の13万坪程度が森林として残っており、「緑に囲まれた工場」として広大な森林と最先端の工場が共存している事業所である。緑化優良工場等表彰制度は、経済産業省関東経済産業局が緑化を積極的に推進し、敷地内外の環境整備に顕著な功績があった工場や事業所等を表彰するもの。

　今回の受賞は、広大な森林を「アマダの森」として「森を守る、森を生かす」をコンセプトに、森林の自由度を高めることで様々な植物・動物がすむ豊かな森づくりをする活動、自然環境調査の実施による敷地内に共存する動植物の把握と森林の維持管理などの緑化管理活動、地域住民向け工場見学会を通した環境活動などが評価された。

　なお、アマダグループは 2021年に「アマダグループ サステナビリティ基本方針」を策定し、事業活動の全過程において、CO2の排出量削減、廃棄物の削減と再利用の推進、生物多様性を含めた地球環境の保護に取り組むとともに、事業活動を通じて環境に配慮した製品・サービスを提供することで、人と地球環境を大切にする社会の実現に貢献することを掲げている。

　主な評価ポイントは下記のとおり。

　（1）・平成14年に ISO14001を取得し、緑化を「生物多様性の保全・再生」の取組みの一つに位置付け、周辺環境に配慮した総合的な緑化計画を進めている点。
　（2）昭和60年に操業開始以降、30年以上にわたって続けてきた森林の育成は富士山麓の貴重な自然環境の保護にもつながっている。今後もさらなる緑化及び地域活動が期待できる点。
　（3） 周辺の立地環境に配慮した緑地の配置や地域との交流を積極的に行っている点など。

　DMG森精機は、このほど工作機械のテスト加工をデジタル化する「デジタルツインテストカット」の計算処理に「富岳」を利用した高速化を実現したと発表した。

　2021年2月より開始したデジタルツインテストカットは、実際の加工における工作機械の動的な稼働状態をコンピュータ上で再現し、サイクルタイムをはじめとする加工結果を算出する技術。最短2営業日で加工結果を回答しており、顧客より好評を博している一方、複雑な曲面で構成されるブレードや金型などは解析時間が長くなる傾向を持っている。

　そこで理化学研究所のスーパーコンピュータ「富岳」にデジタルツインテストカットを実装することによって実際には8時間かかる加工を98%削減する10分で結果を算出することを可能にした。これにより加工結果を短時間で得られるとともに、従来のテスト加工で消費する工具、ワーク、クーラントが抑制でき、環境への配慮も可能になる。

　日立金属は、このほど高温強度に優れたダイカスト金型用鋼「DAC®-X」（ディーエーシー エックス）を新たに開発し、本格量産を開始した。昨今のダイカスト鋳造工程におけるハイサイクル化が進む中で、「DAC®-X」は、特に熱負荷の高い用途において特性を発揮し、金型補修工数の低減、ダイカスト製品の生産性・品質の向上、および金型の寿命向上など、ダイカストにおけるトータルコストの低減をはじめとしたソリューションを提供する。

　同社では、ダイカスト金型用鋼をはじめとするさまざまな用途に応じた金型用工具鋼を製造・販売しており、長年の信頼のもと、多くの顧客から高い評価を博している。近年、自動車の低燃費化と低価格化の市場ニーズが高まる中、軽量化とリサイクル性に優れるアルミダイカスト製品の適用範囲が広がるとともに製品の高意匠化が進んでいるが、その一方で、金型形状の複雑化も進んでいるものの熱処理が難しく、靱性低下により金型が大割れするリスクが高まることに加え、生産性向上のため、成形サイクル時間が短縮傾向にあることからも鋳造時の加熱・冷却の温度差による金型への負荷が大きくなり、ひび（ヒートクラック）が発生しやすくなるという課題があった。

　こうした時流を背景に、同社では、安来工場（島根県安来市）に導入した1万トン級自由鍛造プレスを活用し、新たなダイカスト金型用鋼「DAC®-X」を開発した。「DAC®-X」は、高温強度を引き出す合金設計に鋼種独自の組織制御プロセスを組み合わせることで、高温強度と靭性の兼備を実現している。特に、熱負荷の高い用途において耐ヒートクラック性に優れていることからも、金型寿命を延伸することが可能であり、金型への補修工数の低減や、ダイカスト製品のハイサイクル化においても生産性および品質の向上に寄与し、ダイカスト鋳造工程におけるトータルコストの低減にもつながる。

高温強度 ・高靭性 に特長を持つ耐ヒートクラック性に優れた高性能鋼

　従来の高温強度重視鋼の同社材「DAC®10」や、高人生鋼の同社材「DAC－MAGI®と比較しても最大のクラック深さ約半分となっており、耐ヒートクラック性に優れている。また、優れた高温強度により初期クラックの発生を抑制するとともに、従来の高温強度重視鋼以上に靱性を改善したことで、クラックの進展を抑制。

　日本機械工具工業会がこのほどまとめた2021年９月分の機械工具生産額は次のとおり。〈（　）内は対前年比〉。

■生産額
　切削工具　365億円（147％）、耐摩耗工具　31億円（119％）、総合計　404億円（144％）。

■ドリル生産額
　特殊鋼工具　14億円(145％）、超硬工具　36億円（145％）、ダイヤ・CBN　1億円（174％）、総合計　51億円（146％）。

■エンドミル生産額
　特殊鋼工具　4億円（119％）、超硬工具　39億円（154％）、ダイヤ・CBN　1.2億円（108％）、総合計　44億円（148％）。

■カッタ生産額
　特殊鋼工具　0.6億円（78％）、超硬工具　5億円（154％）、ダイヤ・CBN　0.6億円（136％）、総合計　7億円（139％）。

■ギヤカッタ生産額
　総合計　7億円（135％）。

■ブローチ生産額
　総合計　8億円（136％）。

■ねじ加工工具生産額
　特殊鋼工具　31億円（160％）、超硬工具　3億円（159％）、総合計　34億円（160％）。

■バイト生産額
　特殊鋼工具　0.3億円（125％）、超硬工具　9.7億円（164％）、総合計　10.0億円（163％）。

■リーマ生産額
　特殊鋼工具　1.5億円（145％）、超硬工具　3億円（141％）、総合計　4億円（142％）。

■鋸刃カッタ生産額
　特殊鋼工具　1億円（148％）、超硬工具　0.6億円（131％）、総合計　1.9億円（142％）。

■インサート生産額
　超硬工具　146億円（144％）、ダイヤ・CBN　20億円（155％）、総合計　166億円（146％）。

■ボディ関係生産額
　総合計　17億円（155％）。

■超硬合金生産額
　切削用　150億円（145％）、耐摩耐食用　16億円（135％）、総合計　169億円（145％）。
 

　日本ロボット工業会がこのほどまとめた2021年4～6月期のロボット統計受注・生産・出荷実績は次のとおり。

■業況
　2021年７～９月期は、受注額が対前年同期比24.3％の増加、生産額が30.1％の増加と、それぞれ前年同期を大きく上回った。

　出荷実績をみると、国内向けは自動車製造業向け中心に依然勢いは弱いものの、全体として回復傾向を示した。輸出は、引き続き中国向けを中心とした需要が市場をけん引し、欧米向けもコロナ前の水準となった一方で、一部アジア向けでは実装用中心に減少となっている。

　各産業で需要の回復・拡大は継続しているものの、新型コロナウイルス感染症の長期的影響や地政学的リスク、部材の供給不足からなる不透明さが需要環境を覆っている。

　受注・生産・出荷の各状況は以下の通り。

1．受注
　・受注台数：64,496（台）    （前年同期比＋47.8%）【4四半期連続の増加】
　・受注額　：2,133（億円）（同＋24.3%）【5四半期連続の増加】

2．生産
　・生産台数：56,579（台）（前年同期比＋41.0%）【4四半期連続の増加】
　・生産額　：2,043（億円）（同＋30.1%）【4四半期連続の増加】

3．出荷
　・総出荷台数：56,323（台）（前年同期比＋39.4%）【4四半期連続の増加】
　・総出荷額　：2,015（億円）（同＋27.8%）【4四半期連続の増加】
　　－国内出荷台数：10,713（台）（同＋36.4%）【2四半期連続の増加】
　　－国内出荷額　：469（億円）（同＋17.9%）【2四半期連続の増加】
　　－輸出台数 ：45,610（台）（同＋40.1%）【4四半期連続の増加】
　　－輸出額　 ：1,546（億円）（同＋31.1%）【4四半期連続の増加】

3.1 国内出荷内訳

電気機械製造業向け
　・国内出荷台数：3,241（台）（前年同期比＋46.5%）【3四半期連続の増加】
　・国内出荷額　：144（億円）（同＋32.0%）【2四半期連続の増加】

自動車製造業向け
　・国内出荷台数：3,475（台）（前年同期比＋34.1%）【8四半期ぶりの増加】
　・国内出荷額　：150（億円）（同＋15.0%）【2四半期連続の増加】

3.2 輸出内訳

電子部品実装用
　・輸出台数：4,465（台）（前年同期比＋24.1%）【7四半期連続の増加】
　・輸出額　：640（億円）（同＋16.4%）【7四半期連続の増加】
溶接用
　・輸出台数：10,002（台）（前年同期比＋67.7%）【4四半期連続の増加】
　・輸出額　：204（億円）（同＋56.7%）【4四半期連続の増加】
 

　日本建設機械工業会がこのほどまとめた2021年9月度建設機械出荷金額は次のとおり。

　９月の建設機械出荷金額は、内需は前年同月比3.0％減少の1,022億円、外需は同65.7％増加の1,523億円となった。その結果、内需は2カ月ぶりの減少、外需は11カ月連続の増加となった。総合計では同29.0％増加の2,545億円となり、11カ月連続の増加となった。

　内需について機種別に見ると、トラクタ同3.6％増加の101億円、コンクリート機械同0.5％増加の44億円、油圧ブレーカ圧砕機同17.4％増加の23億円の3機種と補給部品同9.7％増加の112億円が増加したものの、他6機種が減少し、内需全体では同3.0％の減少となった。

　外需について機種別に見ると、トラクタ同121.3％増加の177億円、油圧ショベル同55.4％増加の578億円、ミニショベル同25.6％増加の231億円、建設用クレーン同25.9％増加の58億円、道路機械同87.1％増加の28億円、油圧ブレーカ・圧砕機同69.9％増加の8億円、その他建設機械同147.8％増加の227億円の7機種と補給部品同79.7％増加の215億円が増加した。地域別に見ると、欧州が12カ月連続で増加、北米が9カ月連続で増加、アジアが7カ月連続で増加するなど全9地域中7地域で増加し、外需全体では同65.7％の増加となった。
 

　オーエスジーの世界最大のタップ生産工場である八名工場（愛知県新城市富岡）が、今春より全国初の植物由来の廃食用油を利用した工作機械での各種加工の実証実験を開始している。タップの前工程での荒ねじ転造加工などにおいてテストし、今後、切削工程での検証を進める方針。

　同件は、愛知県豊橋市に本社を置く、「斎藤塗工店」（板橋正浩社長）のテスト依頼に応える形で、八名工場の一部を利用して実証実験を開始したことから始まる。八名工場の製造技術担当の乗松 顕太朗氏によれば、「各種改良を重ねながら、実証実験を進めるなかで現在のところ、結果は良好であり加工における工具品質にも特に問題はない。」と解析している。

　また、プロジェクトを推進するオーエスジー常務執行役員の大沢二朗氏は、「安価で大量に使用している鉱物油にすべて置き換わるということは難しいが、今後、鉱物油の使用を少しずつ減らし、廃食用油の再生利用を進めることで、環境にやさしい取り組みに挑戦したい。」と豊富を述べている。

　廃食用油から不純物を取り除き、複数の廃食用油などを混ぜ合わせて行くことで、日本産業規格(JIS）に適合する潤滑油として利用するメリットは、鉱物油に比べ、若干のコスト増となるが、鉱物油より油の引火点が高いため燃えにくく、火災発生リスクも低くなること。また、植物由来であるため、作業者にもやさしく、労働環境の改善にもつながる。

　日本政府も、2050年までに温室効果ガスを実質ゼロ（カーボンニュートラル）とする目標を打ち出しており、同社では、廃食用油のリサイクル活用で、鉱物油の使用量削減という形で、微力ながら貢献できるものと考えている。

　牧野フライス製作所は、このほど、立形マシニングセンタ「v61」の販売を開始した。

　同社は、「環境意識の高まり、デジタル化の加速、働き方の変化など、製造業における外部環境は大きく変化している。金属加工の世界においても、これまでとは異なる価値を創造することが求められている。」という認識のもと、生産現場における主たる課題として、下記の三つを挙げている。

　（1）「プログラム作成の負担」＝プログラミング教育や専任スタッフ確保が難しい
　（2）「機械オペレータの確保」＝熟練スタッフの退職、技術者の採用が困難
　（3）「限られた時間での生産」＝機械停止、メンテナンスは最小限にしたい

ｖ61の主な特長

（1）作業者の負担を軽減するソフトウェア
　機械を動作させるためのプログラム作成作業は最も負担がかかるが、同機ではプログラム作成を自動で行う“MachiningProcessor（マシニングプロセッサー）”を搭載することで、作業効率を格段に向上させる。

（2）機械停止、故障を最小化する構造
　同社横形マシニングセンタで実績のある一枚カバーをY軸テレスコカバーに採用することで、切りくず起因のトラブルを防ぐ。サーボモータ駆動のATCシャッターは信頼性に加え、動作時間の短縮も実現する。

（3）高剛性と高加減速の両立
　高剛性な構造体（ベッド部）とスラントコラム構造を採用し、多種の被削材へ対応できる加工能力と高い加減速を両立した。高い加減速は部品加工にて求められる、非切削時間の短縮にも寄与する。

〈仕様〉