タンガロイ（社長＝上原好人氏）は、工具ナビゲーションシステム『Tung-Navi』（タング・ナビ）の新しい機能として「転削工具編」を追加し、このほど発表した。

『Tung-Navi』は、加工状況に応じた最適な工具、切削条件を簡単に検索、表示できる最新の工具選択システムである。新しい部品加工を始める場合や、既存加工の改善を行うために新たに工具を選定する際、ほとんどのユーザが紙のカタログや資料から工具、加工条件を選択している。しかし、これらの情報は選択基準が曖昧で、どれが最適であるのか明確でない場合がある。これに対し『Tung-Navi』は、画面上での簡単な入力で最適な工具、切削条件を選定し、これらを推奨順に表示する。 また、これらの推奨工具、切削条件は、具体的な工具形番、数値が表示されるので、ユーザは確実に工具、加工条件を決定できる。

高い検索機能を持つ『Tung-Navi』は、加工現場の技術者のみならず、広く切削工具に携わる方々にとって、最適工具を簡単に選定できる画期的なツールである。同社では、今回の転削工具に加え、今後さらに旋削加工、溝入れ加工用に展開し、あらゆる機械加工現場において有効な検索ツールへと発展させていくとしている。

■主な特長
●被削材、軸方向切込み、切削幅を入力するだけで、最適な推奨工具が表示される。
●さらに、加工状況や機械特性を入力することで、高度な検索、絞り込みを行うことができる。
●推奨条件値、加工能率などで結果を並べ替えることで、推奨工具の違いを容易に比較できる。
●E-カタログ（ウェブ版電子カタログ）にも直接リンクしているので、工具の写真や、詳細寸法も瞬時に表示できる。

ニュースダイジェスト社（社長＝岩波徹氏）が主催する国内最大級の工作機械見本市メカトロテックジャパン2013（MECT2013）の会期中に実施するセミナーの聴講予約を開始した。

トヨタ自動車専務役員の牟田弘文氏や米ボーイング民間航空機部門マーケティング担当バイスプレジデントのランディ・ティンゼス氏など各分野に精通した９人の講師が、「自動車」「航空機」「医療」をテーマに、ものづくりの今後について講演する。

今年10月に名古屋市で開催されるMECT2013は、２年に一度東京で開催される日本国際工作機械見本市（JIMTOF）に次ぐ国内で２番目の規模の工作機械・技術の専門見本市であり、今回は、過去最多の社数となる466社（1747小間）が出展する予定。

各セミナーとも定員は400人。申し込みは公式Webサイトからのみ。事前登録制で、申込みは先着順となる。

【セミナー概要】

開催初日23日（水）のテーマは「ニッポンのクルマづくりの底力」。
自動車生産の海外移転が進むなか、日本で必要とされるクルマづくりについて、トヨタ自動車の生産技術を指揮する牟田弘文氏のほか、マツダでロータリエンジンの実験研究に従事し、部品共通化について提唱する日本モジュラーデザイン研究会会長の日野三十四氏、自動車部品向け設備メーカー大手ジェイテクト副社長の井坂雅一氏が講演する。

２日目、24日（木）のテーマは「いま、航空機産業が熱い」。
ボーイング民間航空機部門副社長のランディ・ティンゼス氏が米国から来日し、ボーイングの考える旅客機市場の方向性について講演するほか、地元愛知県が「アジアNo.1航空宇宙産業クラスター構想」について、三菱重工業が航空機製造のポイントを語る。

３日目、25日（金）のテーマは「医療参入に必要なものとは」。
脱自動車を考える部品メーカーに向けて、参入のコツや医療分野に適した加工技術や機械は何かなど、東京大学の杉田直彦准教授ほか２人の講師がヒントを提供する。
◇開催場所：ポートメッセなごや交流センター３F会議ホール
◇開催時間：10月23日（水）～25日（金）

10月23日（水）テーマ「自動車」ニッポンのクルマづくりの底力
講演①：13：00～14：00
トヨタのモノづくり革新～「もっといいクルマづくり」に向けて～
トヨタ自動車専務役員牟田弘文氏

講演②：14：10～15：10
価値商品、品揃え、JIT提供を実現する自動車のモジュール化戦略
日本モジュラーデザイン研究会会長日野三十四氏

講演③：15：20～16：20
Creating the next value－モノづくりでまだない価値を。－
ジェイテクト副社長井坂雅一氏

10月24日（木）テーマ「航空機」いま、航空機産業が熱い
講演①：13：00～14：00
ボーイングが見る、旅客機市場の最新動向
米ボーイング民間航空機部門マーケティング担当バイスプレジデントランディティンゼス氏

講演②：14：10～15：10
愛知県の航空機産業の歴史とアジアNo.1航空宇宙産業クラスターの形成
愛知県産業労働部技監加藤丈雄氏

講演③：15：20～16：20
航空機製造‐構造事業の観点から
三菱重工業民間航空機事業部長巽重文氏

10月25日（金）テーマ「医療」医療参入に必要なものとは
講演①：13：00～14：00
生産加工技術の医療分野への展開
東京大学准教授杉田直彦氏

講演②：14：10～15：10
ヤマザキマザックの医療産業との関わり
ヤマザキマザック営業技術部長伊藤博氏

講演③：15：20～16：20
医療分野参入事例～第二の柱の育て方
東鋼代表取締役社長寺島誠人氏

◇聴講料金：無料※会場への入場料1000円は別途必要となります。

◇聴講料金：無料※会場への入場料1000円は別途必要となります

◇申込方法：公式Webサイトのセミナーページから受付↓
http://mect-japan.com/2013/visitor/seminar.html

◇定員：各セミナーとも400名（先着順）

【MECT2013概要】
●会場：ポートメッセなごや（名古屋市国際展示場）
●開催期間：2013年10月23日（水）～10月26日（土）の4日間
●会場時間：10:00～17:00※25日（金）は19:00までナイター開催、最終日26日（土）は16:00まで
●主催：株式会社ニュースダイジェスト社
●共催：愛知県機械工具商業協同組合
●開催規模：466社1747小間
●出展対象製品：工作機械/鍛圧・板金加工機械/射出成形機/工作機器/精密測定機器、光学測定機器、試験機器/機械工具/切削工具/研削砥石、研磨材/鋸刃物/油圧・空気圧・水圧機器/歯車、歯車装置/環境・安全対応機器装置/ＣＡＤ、ＣＡＭ、ＣＡＥ/産業用ロボット/物流搬送機器/制御装置、関連ソフトウェア/洗浄機械装置/品質管理・安全・試験認証機関/新素材/マイクロマシン、ナノテクノロジー関連――

日立建機(社長：辻本雄一氏)が、新型ハイブリッド油圧ショベルZH200-5B(標準バケット容量0.8m3、運転質量20.2t)を12月1日から発売する。

ZH200-5Bは、ハイブリッドショベルの低燃費性能だけでなく、さまざまな現場に柔軟に対応できる実用性を兼ね備えた新世代ハイブリッドショベル。ユーザーの投資回収の視点から優れたコストパフォーマンスを実現している。

ハイブリッドシステムは、旋回減速時に発生するエネルギーを電気エネルギーとしてキャパシタに蓄電し、旋回駆動時に旋回電動モータを有効活用することで燃料消費量を減らす仕組みだが、日立グループの協力を得て開発したハイブリッドシステムと省エネ油圧システムを融合した、TRIAS-HX（トライアス-エイチエックス）を従来機に引き続き採用した。

性能を向上させることで、さらなる低燃費化を実現しており、排出ガス規制のオフロード法2011年基準に適合した油圧ショベルとなっている。
販売目標は、国内向けに年間300台の見込み。
主な特長は以下のとおり。

投資回収可能な低燃費の実現
・ZH200-5Bは、ハイブリッド機構を見直して、従来機(ZH200-A)と比較して約15%の燃費を低減した。標準機(ZX200-5B)と比較しても約15%の燃費を低減し、優れたコストパフォーマンスを実現した。

時代にマッチした環境性能
・排出ガス規制は、日本のオフロード法2011年基準の他に欧州(StageⅢB)、北米(Interim Tier 4)に対応している。
・低燃費の実現によりCO2を削減しているので国土交通省の低炭素型建設機械に適合している。
・国土交通省の超低騒音型建設機械に適合している。(指定申請中)―――など。

コマツ（社長＝大橋徹二氏）は、最新技術を随所に織り込み、オフロード法2011 年基準に適合した中型ハイブリット油圧ショベル｢HB205-2｣を10 月1 日から従来価格を据え置き発売する。新発売のHB205-2 は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、日本(特定特殊自動車排出ガス2011 年基準)・北米(EPA Tier4 Interim)・欧州(EU Stage 3B)の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載している。加えて、機体のメインバルブ・油圧回路のロス低減、大容量高効率油圧ポンプや高効率作動油の採用等を行い、燃料消費量を当社従来機に比べ5％低減した。

また、落下防止用ハンドレールの新採用により、点検・整備中の落下を防ぐとともに、同じく新採用のID キーにより機械の盗難リスクを軽減し、安全性を高めている。機械モニタには鮮明で見やすい高精彩7 インチLCD モニタを採用し、エコガイダンス等の表示により省エネ運転のサポートも行う。

さらに、新車購入時に自動的に付帯される、国内で初めてパワーラインの保証延長と無償メンテナンスを取り入れた、新たなサービスプログラム｢KOMATSU CARE(コマツ・ケア)｣の提供により、トータルライフサイクルコストの低減と長時間稼働に貢献する。

日本工作機械工業会がまとめた7月分の受注実績は以下の通り。2013年月7月分工作機械受注総額は、928．4億円（前月比△2.5％・前年同月比△12.2％）となった。受注総額は、内需の増加もあって、3カ月連続の900億円超。前月比で2個月連続減少だが、内需は回復傾向が続く。【7月分内需】327.6億円（前月比＋2.2％　前年同月比＋1.0％）。■内需総額・前月比3カ月連続増加、前年同月比14カ月ぶり増加。・2カ月連続の300億円超。・内需は回復傾向が続いており、政策効果などを背景としたさらなる増加に期待。① 一般機械　　131.3億円（前月比＋6.6％　前年同月比△11.1％）　　うち金型　　 20.2億円（前月比＋0.3％　前年同月比△8.7％）② 自動車　　　95.0億円（前月比△4.7％　前年同月比△4.1％）　 うち部品　　 65.0億円（前月比＋22.7％　前年同月比12.2％）③ 電気・精密　27.5億円（前月比＋9.2％　前年同月比＋1.8％）④ 航空機・造船・搬送用機械　21.5億円（前月比△6.6％　前年同月比＋45.2％）　【7月分外需】600.8億円（前月比△4.8％　前年同月比△18.0％）。■外需総額・前月比2カ月連続減少。前年同月比10カ月連続減少。・3カ月連続の600億円超。・主要3極では、アジアで増加したが、欧州、北米が減少。① アジア：291.9億円（前月比＋16.8％　前年同月比△34.3％）・東アジア：199.1億円（前月比＋16.3％　前年同月比△40.3％）〈中国〉：132.6億円（前月比＋6.8％　前年同月比△56.3％）・その他アジア：92.7億円（前月比＋17.7％　前年同月比△16.5％）〈タ　イ〉：55.9億円（前月比＋90.1％　前年同月比＋80.3％）〈インド〉：11.9億円（前月比△12.6％　前年同月比△65.7％）② 欧州：121.0億円（前月比△5.2％　前年同月比＋37.7％）〈ドイツ〉：37.8億円（前月比＋3.8％　前年同月比＋26.4％）③ 北米：178.6億円（前月比△24.9％　前年同月比△5.2％）〈アメリカ〉：155.3億円（前月比△29.2％　前年同月比△5.3％）

超硬工具協会がまとめた6月分超硬工具主要統計は以下の通り。【超硬合金重量】438トン（前年比87.1）。【超硬工具生産額】切削工具177億9800万円（前年比91.2）、耐摩工具29億600万円（同96.2）、鉱山土木工具6億8100万円（同103.0）、その他工具4億1200万円（同64.4）、焼結体・工具18億2200万円（同101.1）、合計236億1900万円（同92.1）。【輸出入】輸出87億7700万円（前年比116.3）、輸入45億4100万円（同104.4）。【超硬工具出荷額】切削工具182億3200万円（前年比95.0）、耐摩工具28億9400万円（同97.8）、鉱山土木工具7億2800万円（同102.0）、その他工具4億1100万円（同99.3）、焼結体・工具20億1500万円（同104.0）、合計242億8000万円（同96.3）。【刃先交換チップ】生産2553万4000個（前年比87.7）、出荷2519万4000個（同90.1）。

日本工作機械工業会がこのほど2012年数値制御（NC）工作機械生産実績等調査をまとめた。調査要領調査目的：数値制御（NC）工作機械に関する統計資料を補完し、その普及状況などを把握することを目的とする。調査時点：2013年2月。調査機関：2012年（1～12月）実績。調査対象：会員企業に調査票の提出を依頼し、NC工作機械の生産実績等のあった78社を集計。

生産機種別メーカ数

2012年にNC工作機械の生産実績があった会員及び2013年に生産を計画している会員は、新規入会により前年比で1社増加し、計78社となった。機種別メーカ数をみると、「マシニングセンタ」が36社と最も多く、調査対象の半数近くの会員が生産している。次いで「NC研削盤」30社、「NC旋盤」27社、「NC専用機」21社の順となっている。前年からの増減をみると、「その他のNC工作機械」が3社増、「NC中ぐり盤」が2社増、「NC歯車機械」及び「NCレーザ加工機」はそれぞれ1社増となった。1方、「マシニングセンタ」及び「NCフライス盤」は2社減、「NC研削盤」及び「NC専用機」は1社減少となった。その結果、全機種合計の延数は、前年を2社上回った。

生産・出荷

（1）生産12年の生産台数は55,740台で、前年比△2.5％となったが、金額ベースでは同＋3.1％の9,862億円と、3年連続で前年比増加となった。なお、経済産業省「生産動態統計調査」の2012年NC工作機械生産高は1兆1,520億円で、同調査と同様に3年連続増加した。（2）出荷12年の出荷台数は55,428台（前年比△1.0％）で若干の減少となったが、金額ベースでは1兆72億円（同＋4.5％）と3年連続で増加し、4年ぶりに1兆円台を回復した。（3）機種別生産状況12年の機種別生産状況（金額ベース）を伸び率順にみると、「NCレーザ加工機」同＋56.1％、「NC専用機」同＋50.5％、「ターニングセンタ」同＋18.2％、「NC研削盤」同＋17.1％、「NC中ぐり盤」同＋12.7％、「NC放電加工機」同8.7％、「NC旋盤（立）」同＋1.3％、「マシニングセンタ（横）」同＋0.2％となった。一方で前年実績を下回った機種を減少率順にみると、「その他のNC工作機械」同△42.2％、「マシニングセンタ（その他）」同△17.5％、「NC歯車機械」同△7.8、「NCフライス盤」同△6.4％、「NC旋盤（横）」同△2.7％、「マシニングセンタ（立）」同△2.1％となった。

出荷状況の分析

（1）制御系識別の動向12年の総出荷台数（55,428台）を制御形式別にみると、「位置決め制御」が前年比＋41.0％の3,661台（構成比6.6％）、「直線切削制御」が同＋30.5％の4,663台（8.4％）、「輪郭切削制御」が同△5.5％の47,104台（同85.0％）となった。制御軸数別では、「2軸」が同＋16.5％の15,579台（構成比28.1％）、5軸が同＋2.8％の4,160台（同7.5％）と増加した一方で、「1軸」が前年比△29.6％の626台（同1.1％）、「3軸」が同△3.7％の14,008台（同25.3％、「4軸」が同△7.7％の19,292台（同34.8％）、「6軸以上」が同△21.8％の1,763台（同3.2％）と減少した。（2）販売形態別・国内ユーザ規模別の動向12年の国内出荷をユーザ規模別のウエイトでみると、「大企業向け」は44.3％、「中小企業向け」は54.2％となり、大企業向けの割合が前年から1.7ポイント上昇した。また「中小企業向け」のうち「従業員30人以下の小規模企業向け」のウエイトは18.7％と5年連続で2割に満たなかったものの、前年から4.3ポイント上昇しており、リーマンショック以前の水準に戻りつつある。官公庁等向けにあたる「その他」は1.5％と前年を0.1％ポイント上回った。出荷額の販売形態別比率は、「国内向け」が直接販売23.3％・間接販売76.7％、「海外向け」が直接販売36.1％・間接販売63.9％の割合となった。次に国内ユーザ規模別にみると、「大企業向け」が直接販売31.0％・間接販売69.0％。「中小企業向け」が直接販売17.4％・間接販売83.6％となった。大企業向けは中小企業向けに比べて直接販売の比率が高く、中小企業向けは間接販売の割合が高いという従来の傾向が続いているが、大企業向けの直接販売の比率は2,009年の41.7％から3年連続で低下している。（3）業種別の動向12年の出荷先（金額ベース）は『内需』が3,622億円で前年比＋12.2％と2年連続で増加したが、リーマンショック前のピークである2007年と比べると、以前6割弱の水準に留まっている。『輸出』については、6450億円（同＋0.6％）と微増し、3年連続の増加となった。輸出比率は64.0％と前年に比べ2.5ポイント低下した。さらに『内需』向け出荷先を主要業種別にみると『一般機械向け』が同＋2.9％、『自動車向け』は＋25.8％とそれぞれ2年連続増加、『航空機・造船・輸送用機械向け』は同6.2％と2年ぶりの増加となったが、『電気・精密向け』は同△0.2％と3年ぶりに減少した。全11業種でみると『電気機械』以外の10業種が増加した。次に、出荷総額に占めるウエイト（金額ベース）を主要業種でみると、『一般機械向け』13.8％（前年ウエイト火＋2.0ポイント）『自動車向け』11.4％（同＋3.2ポイント）『電気・精密向け』4.4％（同△0.3ポイント）『航空機・造船・輸送機械向け』1.1％（同△1.2ポイント）となった。（4）機種別の動向12年の出荷額について、主要業種別に機種構成ウエイトをみると、『一般機械向け』は「マシニングセンタ」41.4％（立て形20.0％・その他21.4％）、「NC旋盤」26.4％（立て形3.6％・横形21.3％・ターニングセンタ1.5％）、「NC研削盤」12.3％となった。『自動車向け』は「NC旋盤」40.4％（立て形2.1％・横形38.3％・ターニングセンタ0.1％）、「マシニングセンタ」28.0％、（立て形10.0％・横形16.9％・その他1.2％）「NC研削盤」9.7％となった。『電気・精密向け』は「NC旋盤」が40.5％（立て形0.8％・横形38.6％・ターニングセンタ1.0％）、「NC研削盤」21.9％、「マシニングセンタ」20.3％（立て形12.8％・横形6.0％・その他1.6％）となった。続いて、『輸出』総額に占める機種構成ウエイトをみると、「マシニングセンタ」が40.1％（立て形14.6％・横形21.8％・その他3.7％）と高い割合を占め、続いて「NC旋盤」30.9％(立て形2.4％・横形28.0％・ターニングセンタ0.5％)、「NC研削盤」9.2％となり、『輸出』全体の7割以上を「マシニングセンタ」と「NC旋盤」で占めた。12年需要業種別出荷実績のうち、ウエイトが高い「NC旋盤（横）」、「マシニングセンタ（横）」、「マシニングセンタ（立）」、「NC研削盤」、「NC専用機」の5機種を業種別にみると、「NC旋盤（横）」は『輸出』が60.2％と最もウエイトが高く、次いで『一般機械向け』19.5％、『自動車向け』9.3％となった。「マシニングセンタ（横）」は、『輸出』が75.6％と大半を占め、『自動車向け』10.4％、『一般機械向け』9.9％と続く。「マシニングセンタ（立）」では『輸出』63.4％、『一般機械向け』18.7％、『自動車向け』77％、「NC研削盤」は『輸出』59.5％、『一般機械向け』17.0％、『自動車向け』11.2％、「NC専用機」は『輸出』79.3％、『自動車向け』17.1％、『金属製品』1.5％の順になった。

（参考）―2012年の工作機械受注の状況

2012年の工作機械受注は、総額で1兆2,124億円（前年比△8.6％）、NC工作機械に限ると1兆1,822億円（△8.4％）となり、いずれも3年ぶりに前年実績を下回ったが、2年連続で1兆円台を維持した。内需は、国内景気の低迷及び海外移転等が影響し、前年比△10.9％の3,758億円に留まった。主要業種別にみると、一般機械向けが同△15.3％（1,601億円）、自動車向けが同△4.7％（1,165億円）、電気・精密向けが同△22.4％（360億円）と減少したが、航空機・造船・輸送用機械向けが同39.0％（190億円）と増加した。一方、外需は、前年比△7.5％の8,366億円と3年振りの前年割れとなったが、2011年（9,046億円）、2007年（8,636億円）に次ぐ市場3番目の高水準となった。主要3極の状況をみると、アジアでは、東アジアは年後半に中国が減少し前年比△8.4％（3,480億円）、その他アジアが同△0.1％（1,256億円）となり、アジア計では同△6.3％（4,736億円）ながら、昨年に次ぐ史上2番目となる高水準の受注額となった。欧州は、同△26.2％（1,157億円）と3年ぶりに前年割れとなった。2007年のピーク時（2,769億円）対比では41.8％と長引く円高や債務危機問題により年間を通じて弱い動きが続いた。北米は、エネルギー、自動車、航空機など、広い業種で堅調に推移し、同＋5.5％（2,340億円）と3極の中で唯一前年比増加となった。

オーエスジーは、創立75周年を記念して7月29日、産業および文化振興のための事業への活用を目的とした寄附金の贈呈を行った。寄附者は同社大沢輝秀会長。豊川市役所市長室で石川社長が趣旨を説明したあと、山脇豊川市長に目録を贈呈した。

寄附金は20,000,000円で、豊川市制施行70周年とB-1グランプリ開催を控え、多方面にわたり行われる関連事業へ有効活用される予定である。

ニッチな分野で活躍している工具メーカーの栄工舎（社長＝安倍川洋司氏）の超硬刃付リーマが注目を博している。
この工具は、右リードで切くずをスムーズに排出する形状が特長で、皮膜硬度3000Hvの幅広いワークに対応している。
センターカット形状で穴仕上げと底面の同時加工も可能なので、その分、作業工程が短縮するとして好評だ。

フランスのソーラー企業、シエル・エ・テール・アンテルナショナル（Ciel et Terre International）の子会社、シエル・エ・テール・ジャパンは、このほど同社の特許技術であるHydrelio©（ハイドレリオ）テクノロジーを用いた世界最大のフローティングPVシステムを発表した。1,157 kWpという産業規模の水上設置型太陽光発電システムは、日本はもとより、世界初のものとなる。

このシステムは、桶川市（埼玉県）の入札を落札したシエル・エ・テールのパートナーである日本のソーラー大手、株式会社ウェストホールディングスと共同で建設される。土地と水資源を保全しながら雨水調整池をグリーンエネルギー分野に転換することを目的としている。

総発電量1.157MWpを呈する施設の年間の発電量は約1,500,000kWhで、標準的な家庭用ソーラーシステム360台分に相当する。

Hydrelio™テクノロジーは、既存の貯水池、池、水路、湖などを利用して、大地や水を汚染することなく再生可能エネルギーを生み出す水上設置型ソーラーシステムを指す。貴重な農地を使用することなく公益事業規模のプロジェクトを実現し、台風や地震のリスクのある地域においても確実に利益をもたらす実績ある技術である。

水上設置型ソーラー発電は、日本各地に数多く点在する灌漑池を有効利用することにより、農地や自然スペースを使用することなくソーラー発電プロジェクトの実施を可能にする、土地面積が狭い日本には特に適したソリューションであるという。