ジェイテクトがこのほど、車両評価の実現に向けてJTEKT伊賀試験場に「登坂路」を設置し、運用を開始した。

　同社は2012年、ステアリング、軸受、駆動部品の専門メーカーとしての知見を活かし、自動車用ステアリングシステム、駆動ユニット、軸受ユニットの解析・評価をする伊賀試験場を開設している。伊賀試験場は直線道路やワインディング路、異音評価路、冠水路、ダイナミクスパッド、人工低μ路を有し、これまでも自社での解析・評価に基づく新商品を提供し、顧客の開発業務の効率化や開発期間の短縮に貢献してきた。

　今回は、駆動部品のトータルシステムサプライヤーとして、四輪駆動車や電気自動車の走行性能を解析・評価するために登坂路を建設し、勾配や路面のμ（摩擦係数）など路面条件の異なる四種の試験路を用いて、登坂性能に関する車両評価項目を充実させ、自動車メーカーを中心とした顧客に貢献していく方針。
 

　マパールがこのほどチタンを加工するための製品ラインナップを拡張した。「MEGA-Speed-Drill-Titan（メガ・スピードドリル－チタン）」は、可能な限り生産性を最大化し加工コストを効率良く低減することを目的に開発された工具だ。

　同社によると、「航空機製造の組立エリアではクーラントが使用できないか、アセンブリがすでに完成しているため少量の潤滑油しか使用できないのに対し、マシニングセンタでの部品製造ではクーラントを使用してチタンを効率的に加工できる」という。同社の「メガ・スピードドリル－チタン」は、最適な真円度の穴加工を実現するために4つのガイドマージンを備えている。凸状の切れ刃と最適なコーティングにより、工具寿命は最大30％に延長される。

　主切れ刃へのクーラントの流れを最大にするために、クーラント突出方向はドリル溝の方向は開いていないが、クーラントは外周面に沿って後方に導かれるので、外周マージンは最大の冷却を可能にし、発生した熱を効果的に除去する。

　また、加工時に可能な限り小さく分断された切りくずが生成され、新たに設計したドリル溝から排出されます。メガ・スピードドリル-チタンを使用して製造される代表的な部品は、航空宇宙産業界の構造部品、主翼ボックスのブラケットや、多数の穴があけられたランディングギアなどで、切削速度は 40 m/min まで上げられる。

　ニュースダイジェスト社と愛知県機械工具商業協同組合が、６月30日（木）～７月２日（土）の３日間、産業用ロボットと自動化システムの専門展「ROBOT TECHNOLOGYJAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）2022」を愛知県常滑市のAichi Sky Expo（アイチ・スカイ・エキスポ）で開催する。

　「RTJ2022」は、製造業や物流などの産業が集積する中部地方で初となる、産業用ロボットや自動化システムの専門展。出展者数は202社・団体で、1096小間（５月末時点）の規模で開催する。これは、産業用ロボットや自動化システムの展示会として、西暦の奇数年に東京で開かれる国際ロボット展（iREX）に次ぐ国内２番目の規模となる。現在、事前来場登録を受け付けている。

　事前来場登録をすると、入場料金（通常1000円）が無料になる。詳細は、公式ウェブサイト（https://robot-technology.jp）で確認できる。

　ロボットハンドやセンサーなどの周辺機器、無人搬送車（AGV）、計測システムなど、自動化に関わる幅広い分野の企業が出展、また、工作機械などの大手産業機械メーカーも多数出展しており、産業機械や機器と産業用ロボットが連携した実用的な自動化システムの展示となる。

　中部地方で特に盛んな金属加工分野向けの自動化システムを具体的に見られるだけでなく、近年急速に自動化が広がりつつある、物流や食品、包装などの業種に向けたロボットを展示する企業も多数出展する。

　ロボットの現場への設置やシステム構築を担うシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）が集まる「SIerゾーン」も用意。同ゾーンでは、実践的で現場の用途に近い「ロボットの使い方」の展示が見込まれ、より具体的な導入イメージを描ける場になる予定。

　会期を通じて会場内で実施するセミナーでは、大手ロボットメーカーや経済産業省、SIer、ベンチャー企業など幅広い業種や立場から講師を招き、ロボットを導入するコツからロボット業界の未来まで、連日講演する。

　また主催者展示として、「産業用ロボット体験ゾーン」を設ける。人と同じ空間で稼働できる協働ロボットとのボードゲームでの対戦や、ロボットに動作を指示する教示作業の体験などを通じて、産業用ロボットの魅力と理解を深めてもらう展示内容となっている。安全性や扱いやすさなどを感じてもらうことで導入検討中の来場者や新しい導入の形を模索する方へのヒントを提示する。

経済産業省の2022年4月度　機械工具生産動態調査（機械統計）は以下のとおり。

（表出所：日本機械工具工業会）
 

　イスカルジャパン（代表＝岡田一成氏）は、5月11日に全国の特約店を対象に「イスカル ディーラー総会2022」をオンラインで開催した。総会の後には元外務省高官、現DREAMS JAPAN LTD代表取締役社長の原田美智雄氏が「日本イスラエル関係の過去10年と将来」をテーマに、特別講演を行った。

　岡田代表は挨拶の後、今後のマーケティングおよび営業施策について説明した。「世界の金属加工を取り巻く環境は今後大きく変わり、混迷の時代が来る。しかしイスカル社の日本国内におけるエンドユーザー様への最新工具やそれに伴う各種サービスの供給コミットメントは今後も不変だ」と述べたあと、会社発表に移った。

　同社の売上実績の推移では2009年のリーマンショック以降、着実に成長していることが示された。また、2021年の年末時点でイスカルジャパンは、イスカルグローバルの中で第5位の位置付けであった（1位アメリカ、2位ドイツ、3位中国、4位イタリア）。2020年の夏以降、新型コロナウイルス拡大の影響もあったが、「2020年度の売上減が軽微で済んだことは不幸中の幸いである」との理解を示した。

　イスカル社は、開発力と技術力の優位性が認められた、世界2位のトップメーカーである。岡田代表は、「イスカル社は製品開発だけでなく、自動化への投資をいち早く進め、最先端の工場設備を有している。海外工場との連携を進め、サプライチェーンの安定を確立してきた。また、イスカル社の売上の約5％を必ず研究開発への投資としており、成長戦略の一部になっている」と強みを説明した。

　続いて流通戦略部 但馬達宏部長から、新制度についての発表があった。「ハイクラスなメーカーサービスを提供するため、既存の特約店制度に加えて特別な販売パートナー制度、『FCD（ファーストクラスディーラー）会』を設けることとした。FCD会は販売協力度の高さや、売上が多い販売店が対象であるが、数に限りはなく、門戸の開かれた組織である」と説明した。

　営業部の和氣裕 名古屋支店長からは、FCD発足に伴い注力ポイントが示された。「イスカルの一貫した製品開発活動のポリシーは〝be the number one in the market〟。最新工具、高付加価値製品をいち早く示すことで、ユーザーの市場における有益性を高め、ともに勝ち残ることを目標にしている」としたうえで、ユーザーに向けた加工ソリューションの紹介を行った。

　同社は今後も効果や問題の見える化に注力し、工具のみならず付加価値のある提案営業で、金属加工業界に貢献する方針だ。
 

　サンドビック・コロマント（本社：スウェーデン－サンドビケン、社長：ヘレン・ブロムクヴィスト氏）がこのほど、マイケル・エネベリ氏がグローバルセールス担当バイスプレジデントに就任したと発表した。エネベリ氏は、サンドビック・コロマントのヘレン・ブロムクヴィスト社長の下、同社のグローバル成長を推進する重要な役割を果たすことになる。

　エネベリ氏は、16年間サンドビック・グループ内で様々な職務を歴任し、サンドビック・コロマントでの長い経験を有している。2003年にサンドビケン（スウェーデン）でサンドビックでのキャリアをスタートし、サンドビック・ツーリング、サンドビック・コロマント・ジャパンを経て、サンドビック・コロマント・インドネシアの責任者およびサンドビック・インドネシアのマネージング・ディレクターを務めた。その後、サンドビック・コロマントの日本、インド、東南アジア各国、オセアニアを含むセールスエリア・サウス・アンド・イースト・アジアのジェネラルマネージャーに就任し、日本のサンドビックの代表取締役社長も兼任した。

　直近は、ダイヤモンドツールグループのCEOを務めていた。エネベリ氏はストックホルム商科大学（ストックホルム・スクール・オブ・エコノミクス）で修士号を取得している。 

　エネベリ氏は、新しい職務の一環として、サンドビック・コロマントの切削工具の膨大なポートフォリオや増加するインダストリー4.0向けデジタルサービスに関する取り組みの推進を含む、グローバル・セールス・イニシアティブすべての側面におけるリーダーシップ、開発、実行の全責任を負う。また、アジアでの経験を活かして、サンドビック・コロマントにとって重要な地域であるアジアでの販売強化を強く望んでおり、「サンドビック・コロマントは長年にわたり、特に自動車、生産機械、航空宇宙産業など、革新的で競争の激しい日本の製造業において、信頼できるツールサプライヤー、生産性パートナーとして活躍しています。日本のお客様は、IoTアプリケーションによる新しいツール設計から、お客様の生産のボトルネックに対応する生産性向上サービスまで、当社の最新の革新的な技術に期待しています。1970年代には日本で業界初となる外資系生産拠点を設立し、社内の生産性向上のアイデアをお客様と共有することで、信頼と相互交流の基盤を構築してきました。サンドビックの日本市場での100年以上にわたる歴史において販売チャネルは、商社から始まり、独自の販売組織による社内能力の構築から、地元や地域の販売パートナーとの補完関係へと絶えず進化を遂げてきました。当社の広大な販売ネットワークに最新のオンライン顧客サービスツールを加えることで、サンドビック・コロマントは日本の何千ものお客様とともに成長し続けることができます」とエネベリ氏。

　今回の任命についてヘレン・ブロムクヴィスト社長は、「マイケルは、工作機械業界に関する豊富な経験と確かな知見、顧客重視の姿勢、人材と事業を成長させる優れた能力を備えており、当社のグローバルな成長をリードする重要な役割を担ってくれると確信しています。」と述べている。
 

　日本フルードパワー工業会が5月19日、東京プリンスホテルで「2022年度第23回定時総会」を開催した。今年は改選期にあたり、新会長に梶本一典CKD会長が選任された。

　あいさつに立った梶本会長は日頃の感謝の意を表したあと、昨今の経済環境に触れ、「出荷額については、油圧が対前年度比約18％増、空気圧が約35％増となり、合計9,800億円と史上最高となった。今年度は業績を足場にさらに約5％の伸び、1兆円を漉すと予測している。」としたうえで、2月末にロシアのウクライナ侵攻を源とするエネルギーや希少金属の高騰、上海のロックダウンによる工場停止や物流の混乱などが大きなマイナス要因になるのではないか。」と懸念を示した。

　今年11月に開催される『JIMTOF2022』については、「当会員からも16社が出展予定であり、これら展示会がフルードパワー産業の新たな需要分野を開拓し、大きな成果が上がるよう最大限の努力をさせていただきます。」と抱負を述べた。また、SDGｓについても触れ、「SDGｓが世界各地に浸透していけば国と国の争いも減ってくるのではないかと考えている。日本フルードカワー工業会もSDGｓを推進することにより世界により良く貢献できるよう、ともに知恵を絞りながら事業を行っていきたい。」とした。

　来賓を代表して、福永哲郎 経済産業省大臣官房審議官が「貴工業会ではすでにIoT推進部会で標準化の必要性等の議論を進めていると聞いている。企業の枠を超えてDXを進めていくことを期待している。日本の産業が世界にとって戦略的に不可欠な存在になるために今後も積極的に意見を賜りながら、新しい官民での取り組みを進めていけないかと考えている。」とあいさつをした。
 

　タンガロイがこのほど、焼入れ鋼旋削加工用チップブレーカ付きCBNインサートシリーズに新しく「HS形」ブレーカを追加し、販売を開始した。

　従来のCBNインサートのチップブレーカは、送りが0.25mm/revを超えると切りくず処理が困難になっていたが、新しい「HS形」チップブレーカは、最新技術によってCBN部分に曲線的なブレーカ形状を成形している。これにより、最も汎用的な切込み0.15～ 0.4mmの範囲で回転あたり0.3mm程度の高送り加工でも、抜群の切りくず処理性能を発揮する。さらに切れ味を維持しつつ突発的な欠損を抑える刃先仕様としているので、幅広い加工条件域で優れた寿命性能を実現していることが特長。

　また、新しい「HS形」チップブレーカ付きインサートには、コーテッドCBN材種「BXA10」「BXA20」を採用している。「BXA10」は、高い耐摩耗性で特に焼入れ鋼の連続から弱断続加工までをカバーし汎用性に優れたCBN材種である。一方「BXA20」は、低速から中切削速度領域の連続から断続加工までをカバーし汎用性に優れたCBN材種である。

■主な形番と標準価格（税別）
　・2QP－CNGG120408－HS BXA10：6,700円
　・2QP－CNGM120412WL－HS BXA20：8,040円
　・4QS－DNGG150404－HS BXA10：13,000円
　・6QS－TNGG160408－HS BXA20：16,700円
　　計84アイテム

　工作機械技術振興財団（代表理事＝河野博文氏）はこのほど第43次工作機械技術振興賞の対象を選定した。

　同財団は、工作機械関連技術の向上促進を目的に、牧野フライス製作所創業者 故・牧野常造氏の私財を基金として、1979年に設立された。

　今回は、工作機械技術振興賞・論文賞４件、同・奨励賞８件ならびに試験研究助成９件を選定した。その他、同財団では、海外国際会議の参加・開催支援も行っており、2022年6月期は1件の助成を行っている。

　今回の選定を含め、贈賞・助成は累計1,089件（2,866名）、総額10億2,341万円となる。

　同財団では6月13日に3年ぶりの贈賞式を第一ホテル東京（東京都港区）で開催し、各賞の授与ならびに工作機械技術振興賞・論文賞を受賞した田村昌一氏（足利大学 教授）および谷貴幸氏（筑波技術大学 教授）による講演を予定している。
 

　マザック財団（理事長＝棚橋祐治氏）が2021事業年度（2021年4月～2022年3月）の研究助成20件、優秀論文表彰24件、国際会議助成3件の計47件が決定したことを発表し、5月19日に表彰式を開いた。

（1）研究助成　
（応募総数31件の中から20件を研究助成対象に選定）
〈代表例：金沢大学　准教授　小谷野智広 氏〉

【研究テーマ】「ワイヤ放電加工におけるワイヤ電極温度と放電点の同時計測によるワイヤ断線現象の解明」
【内　　　容】ワイヤ電極の温度計測とワイヤ電極上での放電点検出を同時に行い、放電点とワイヤ電極温度が断線に与える影響を明らかにする。その上で、リアルタイムに測定される放電点分布を利用して、ワイヤ電極長さ方向の温度分布を加工中に高精度にシミュレートできるようにし、断線に対処する。

（2）優秀論文表彰
（応募総数29件の中から24件を優秀論文表彰に選定）
〈代表例：名古屋大学　准教授　早坂健宏 氏〉

【論文のテーマ】「高適応性・高能率マイクロ/ナノ表面テクスチャ加工を実現するImpEC」の提案」（ImpEC＝Impact Excitation Cutting:インパクト加振切削法）
【内　　　　容】組み合わせのインパクト加振を切削システムに与え、工具の動作を制御することで、高い能率で自由度の高いテクスチャを形成する新しい表面テクスチャ加工法に関する論文。インパクト加振により切削システムの共振周波数の振動を主に励起してしまうが、さらなるインパクト加振を組み合わせることでその振動を抑制しつつ、それ以上の周波数の振動を積極的に利用することで、工具に希望の動作を素早く行わせるように制御・加工する方法を提案し、例として0.2 ㎛深さの非周期的な溝の加工について実証している。

（3） 国際会議助成
（3件の申請の中から3件を国際会議助成対象に選定）