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　久々に製造現場ドットコムのコラムを更新した。日々、製造業界に触れて原稿を書いている（打っている）身としてはどうしても吠えたい気分になったのだ。この件については、すでに月刊ベルダさんのコラムにも触れているので少々アレンジして掲載している。

　毎年秋になるとノーベル賞の受賞者が発表され、TVニュースでも大きく報道される。ノーベル賞といえば注目されるのは、自然科学系の生理学・医学賞、物理学賞、化学賞の3賞だが、この3賞に限っていえば、日本人受賞者はアメリカに次ぐ世界第2位のようだが、残念ながら今年も日本人受賞者は見送られてしまった。わが国においては今後このような状況が続き受賞者が減少するのではないかと懸念している。

失われた30年の影響が出たか

　わが国の科学技術活動の基礎資料である「科学技術指標」によると、日本は多くの指標においてアメリカや中国、イギリス、ドイツに続く3位あるいは4位に位置づけられている。気になるのは、大学、公的機関の研究者数や注目度の高い論文数が順位を下げていることだ。日本の論文数は中国、アメリカ、インド、ドイツに次ぐ5位だが、重要な注目度の高い論文数をみると過去最低の13位で韓国よりも下位になった。これについて20年前の日本は、アメリカ、イギリス、ドイツに次ぐ4位で、中国が10位、韓国が14位だった。この間に日本は下落を続ける一方で中国がトップに躍り出た。

　このような状況下で、日本においてノーベル賞受賞者を多く輩出するには、“失われた30年”をいかに早く取り戻すかが鍵を握るのではないかと考えた。その理由は、研究成果がノーベル賞の受賞につながるには20～30年かかるといわれていることにある。この約30年、本質を見誤ってしまったツケを回収するためには、若手研究者の挑戦を支える環境を形成し、次世代の研究人材の育成が急務だと考える。

あらゆる分野の基盤となる科学技術の重要性とやるべきこと

　科学技術は、経済、産業、防衛、医療、環境などあらゆる分野の基盤となる。約30年前までは、日本は世界に誇る科学技術力を保有しており、その技術を搭載した商品の数々は世界中の老若男女をトリコにして発展してきた。ところが、最近の出来事でもわかるように、新型コロナワクチンについてもてっきり日本が開発するものだと思っていたのだが、結局、国内ではメドが立たず、海外メーカーのワクチンに頼らざるを得なかった。半導体の製造に関しても過去には世界シェアの50%を超えていたのに、今では台湾の半導体メーカーを誘致し、受託生産に頼らなければならなくなった。

　このような現実に直面した日本はどうしたら良いのだろうか―――と製造業を多く取材している身としては、科学技術を推進するとともに知的財産を創出する「科学技術・イノベーション基本法」を重要政策として従来以上に推進し、「科学技術創造立国」を目指して欲しいと感じている。その一方で、製造業は技術開発・生産以外に、やるべきことがある。

　それはなにか――――。

　それは次世代につながる「子どもと科学」についての貢献・支援であろう。文部科学省や自治体では、子どもたちに科学技術に関する興味・関心を高めてもらうための企画・運営を行っているようだが、民間でも、もっと多くの企業が積極的にこれらのイベント等を実施して欲しい。2050年ごろには筆者もすっかり妖婆になっているだろうが、その頃には新時代での「科学技術創造立国」の再来とノーベル賞に値する論文数の増加が現実のものになっているものと期待したい。