年別アーカイブ 2020年

　今年はコロナ禍により人との対面が激減した。企業にとっては営業チャンスになる大きな展示会もオンラインに変わり、今までにない変化に関係者は対応に追われ、神経をすり減らしているのが分かった。オンライン展示会といえば、ネット通信環境さえあれば、誰でも見られるメリットがある反面、情報収集のためとはいえ、職場で画面を見ていると、どうも〝サボっている感〟が滲み出てしまい、正々堂々と画面を見ることができないといったデメリットもあるようだ。

　リアルな展示会の良さは、お客さん、同業他社、関係者など、顔見知りが展示会場内ですれ違った時に挨拶がてら「○○（企業名）にあった○○（商品名）、見ましたか？　なかなか面白いですよ！」的なナマ情報が飛び交い、その場の口コミ延長線上で実物を拝見することができることだ。人気のブースに人だかりができれば、来場者も「なんだろう？」と足を止める。人が人を呼ぶという現象は、大きな営業チャンスになる。

　バーチャル展示会で気付いたことがあった。リアル展示会の場合、企業規模で見学することも多いが、バーチャルだと個人単位で画面を見ることになる。リアルでは製品購入の決定権を持つ責任者も決定権のない者も入り交じりながら製品を見ることができるが、バーチャル展示会の場合、ほとんどは、1つの画面に1人が向かっている。少々面倒なのは〝名刺交換〟という名目のもと、ブース毎に自分の所在の入力を促されることだ。後日、営業の電話がかかってくるのはアリだとしても、中小零細企業の場合、責任者ではない社員に大量の電話やメールがやってくると、上司に叱られてしまうといった風土も拭いきれない。

　リアル展示会はみんなで楽しく情報収集が出来る場という場でありながら、古い職場風土がある場合、オンライン展示会を見ていることがバレると「仕事もしないで何やってんの？」という上司の圧を感じる、とヒラ社員の悲しい声も聞く。こうした話を聞くと、リアル展示会は業界においてお祭りでもあり、円滑なコミュニケーションを図る役目もあるのだと実感する。そして、大規模展示会に訪れる〝設備導入の責任者〟は、来場者全体からみると少ない。

　しかしながら、今後、オンラインでも5Gの普及により、コンテンツが大容量化することで大型設備などを例にとると見えない部分も動画やVRなどを活用することで、多彩できめの細かい情報をイメージで伝えられることになり、より詳細な製品説明が可能になる。これこそバーチャルならではの最大のメリットであり、また、メーカー主催によるオンラインセミナーなどは他の出席者を気にすることもなく、チャットの活用で質問も見える化する。集中して知識を仕入れるにはもってこいだと思った。

　話は変わるが、アパレル関係もコロナ禍の影響で全体的には下火だが、ネット販売は伸びを見せているようだ。販売員が自社ブランドの洋服を着こなしてアップし、読者に訴求する。素敵な着こなしを見た読者の購買意欲に火を付けて、オンライン上で注文できる仕組みも多く見られるようになった。近年では、個人の観覧履歴と紐付けし、AIを活用して個人の好みに合致した提案も当たり前に行われるようになっている。画面を見て、クリックすれば、ものは買えるという便利な時代だ。

　私は見かけ通り（嘘）、案外慎重派なので洋服を購入する際は実店舗で、手に触れて生地の質感や、着心地を確認し、体型にあったシルエットかどうか確認する。頑張った自分へのご褒美に、あるいはストレス発散のため、といった理由を付けては、お気に入りの店内に入り、品物を手にとって吟味するワクワク感も大切だ。外出をするきっかけをつくり、五感で楽しむことができる買い物でほんの少しの時間でも非日常を味わうことができれば、生活の楽しみが増え、明日の活力にもなる。こうした機会が減っていく世の中はどこか味気ない。

　さて、2020年はコロナウイルスの感染拡大の影響で皆様にお会いするチャンスに恵まれませんでしたが、来年のワクチンに期待して、また元気で再会できることを心より祈っております。

　今年も製造現場ドットコムをご愛読いただき、ありがとうございました。来年も引き続き、よろしくお願いいたします。

昨年、スマホ決済サービスの乱立ぶりについて月刊ベルダでも書かせてもらった。この時はセブンペイの問題が勃発したときだ。あれから約1年、また、似たような事件が起きた。NTTドコモの電子決済サービスで銀行預金が不正に引き出される被害が相次いでいる。

キャッシュレス先進国のキャッシュレス比率が軒並み40〜60％であることから、政府は27年までにキャッシュレス比率を現状の倍の40％に引き上げる目標を掲げた。さらに大阪での万博（25年）が決まったこともあり、この目標達成時期を前倒しし、将来的には世界最高水準の80％を目指すとしている。

このようにどんどん旗を立てて意気込むのもよいが、足元の法整備はどうなっているのか。昨年起きたセブンペイの不正アクセスの件で、金融庁は「資金決済法」に基づいて報告徴求命令を出し、経産省は「不正利用防止のためのガイドライン」を遵守するよう求めただけである。金融庁はスマホ決済サービスを登録制にしているが、審査を厳格化し、法規制の整備を急ぐべきだ。また経産省の管轄はクレジットカード関連が中心だが、今後はスマホ決済サービスを含めた体制に見直す必要があろう。政府は国民の財産と生活を守る責務がある。

何度もしつこく申し上げているが、だいたい、スマホはポケットや鞄から出し入れする頻度が財布と比較して格段に多く、それだけ紛失するリスクが高くなる。酔っている時などなおさらだ。どれだけ多くの人がスマホを呑み屋で忘れ、タクシー内で落として慌てふためいたことか。紛失することを前提に考えると、スマホに重要な情報を入れることに躊躇いがある。昨今、パソコンの不正アクセス、カードの不正利用が横行していることもあり、ポイント還元などの特典がどんなにあろうとも、口座と紐付けされているスマホ決済はやらないと決めた。うっかり落としたスマホが誰の手に渡るか分かったもんじゃない。

昨年も起きたセブンペイの問題時は、不正アクセスが発覚したにもかかわらず、「システムの脆弱性はなかった。」と言い張り、2段階認証について問われるとあやふやな回答だった。過去にもこんなことがあったにもかかわらず、また、今回、このようなことが起きてしまった。怖いのはこうした犯行は国際的犯罪組織が関与していると推測されることだ。スマホ決済の安心・安全の構築ができていないのに、サービスを勧めるのはいかがなものか。見切り発車は良くないと思うぞ。

もうひとつ、気になるのは、昨今の風潮だ。ネット（通信）販売でも、直店舗でも、購入者は様々なところで個人情報を書き込まなければならないことに不信感があった。住所や電話番号は配送するのに必要だからともかく、これに生年月日が加わると、様々な照合に使うことができるので、非常に危険である。なので、新規で品物を購入した際に「ポイントカード」という名のにんじんをぶら下げられて、生年月日の入力の記入を求めるのは、市場調査のためと推測するが、だとしたら年代だけでよいはずだ。

ポイントカードのために生年月日は尋ねられても教えないようにしている。Facebookも誕生日が示されるようになっているが、個人的には載せない。怪しい詐欺師のような輩から友達申請が来ることもあるし、どこでリストが流れ、悪用されるか分からない。現在、こうしたITがらみで問題が起きると責任の所在が曖昧になることは、非常に問題だと思う。今の風潮は、生年月日をいろんなところで提示させることを軽んじ過ぎている。

そんなことを考えていると、コンビニで買い物をする程度のキャッシュレスには、PASMOやSuicaなど交通機関カードが最強なんじゃないのかしらね、と思う今日この頃でした。
 

前回、製造現場ドットコムのコラム〝直目〟で顧客を被害者にする会社について掲載した。ムカッ腹が収まらないがこちらが我慢することで一件落着かと思いきや、さらに腹立たしい事実と、流すことができない重大な問題と直面することになり、その後の流れを書くことにした。余談だが、これに関連して、ベストブック社の月刊ベルダ9月発行のコラム『無造作女の独り言』には「危険な商流」について書かせてもらった。

腸内環境改善をうたった商品の定期購入したものが配送業者の誤配により、品物が届かない。販売会社にいくら誤配の可能性を訴えても「こちらの画面上では届いている。」の一点張りの挙げ句、「問題があるなら宅配業者の電話番号と伝票番号を教えるのでそちらで調べてください。」とまるで当方に責任があるともとれる投げやりな対応を受け、どんなに、「これは貴社が対応すべきことではありませんか。」と訴えても、「個人情報の関係でできません。会社の方針です。それに、家族が受け取っているかもしれないでしょう。」とたたみ掛けてくるという非常に不愉快な目に遭った旨を前回は書いた。

その後、面倒くさいし、押し問答をしても時間の無駄なので、この会社が指定する宅配業者にこちらから確認をしたところ、案の定、誤配だった。

（なんで、こちらがこんなことをしなければならないのだ。）という腹立たしさが沸いてくる。虚偽報告だと思われるとシャクに触るので、宅配業者からも今回の誤配送についてこの販売元に事実関係を説明してもらった。その後、無事、品物は到着したが、誤配により支払期限が過ぎているので伝票を新たに発行して貰い、支払いも済ませた。お詫びの言葉もなく、ムカムカが止まらないのだが、嫌なことは忘れて気持ちを切り替え、ここで一件落着と思いきや！

これをさらに上回る不快なことが待ち受けていた――――――。

未熟な企業のシステム化による分断はビジネスモラルの崩壊を生む

この問題は、長年、製造現場を取材しているわたしとしても黙っていられない。健全な流通システムとはかけ離れており、ビジネスモラルの崩壊につながる事案として、一石を投じることになると思う。未熟な管理システムがいかに危険か、重大な問題点を指摘したい。

問題があったその後のこと。次の定期購入品が1週間を経過しても届かないので、再度連絡を入れたところ、オペレーターから、以下の回答があった。
 
「お客様は、代金支払いエラーで問題があり、商品の発送を停止しております。」
 
これには仰天した。社会的信用に関わる問題である。
 
怒りすぎてこめかみがピリピリしたが、これまで一連の出来事を再度説明したところ、「支払いに問題があるなら代金取扱会社の連絡先を教えるのでそちらで確認してください。」という。こちらも「支払い済みなので、そちらで入金確認をすべきだ。」と返すと、「当社は委託しており個人情報で確認できないことになっています。」と信じられない返答があった。支払った証拠の領収書もあるこちらが「支払い済みです。」と真実を主張しているのに、「そちらで調べてください。」とは。話が噛み合わないどころか、噛む歯もないようなので話が滑ってばかりだ。あぁ、イライラする。
 
社会的信用に関わる問題なので、上司にかわってもらったのだが、これまた、のれんに腕押し状態。「はぁ・・・・」と沈黙を通すという、まるでマニュアルにあるようなクレーマー扱いを受けた。こちらも、うっかり汚い言葉が出てしまわないように、燃えさかる怒りの炎を沈静させるのに必死だ。
 
遡って当初、ネット上で商品の定期購入を代金後払い方式で申し込み、折り返し承諾メールが届いたので、これで法的に売買契約が成立したことになる。契約が成立したということは、売主である販売元は特定の期限までに契約商品を確実に届ける義務があるはずだ。それが届かないということは販売元の義務違反ともとれる。また、買主である当方は代金を支払う義務があり、その義務は果たしている。これで当方に何の落ち度があるというのか。
 
この会社は配送業務も代金取扱業務も委託しており、「個人情報の関係があり連絡できないので客側で調べろ。」との姿勢を貫いているが、支払いの遅延においては、通常ペナルティが残るものであり、社会的に懲らしめを受け、キズが残る可能性もある。なんの落ち度もないこちらが、この会社の主張する会社方針の犠牲になり、〝与り知らぬうち〟に、社会的な懲らしめを受ける可能性があるなんて、とんでもない話であり、非常に重大な問題だ。

責任の所在が曖昧になり顧客の不利益が生じる懸念
 

今回、このような屈辱的な扱いを受け、まったく落ち度のないこちらが、この会社の連携および管理システムの悪さによる煽りを受け、なぜ、こんな被害に遭わなければならないのか。
 
なお、こうしたことを訴えても、コールセンターの担当者は、「これは他社も同様で常識だ」とキッパリと付言している。果たしてこれが常識なのだろうか。
 
これがこの会社の主張する常識だとしたら、社会通念上、極めて不適切かつ非常識である。
 
販売元は合理的に業務を委託することには問題はない。だからといって消費者を蔑視するようなこれらの対応についてどう考えているのか。
 
いくら「品質管理を徹底している。」ときれいごとをうたっているとはいえ、こんな不具合満載の流通＆管理システムでは、社内だけで効率的な運営はできるかもしれないが、顧客との信頼関係は結べない。また、現在、IoTやソサエティ5.0等にも代表されるとおり、ITシステムで効率化を図るのは当たり前になりつつあるが、しつこいようだけど、繋がらなければならないところが分断される仕組みは、ITシステムを駆使しているとはいえない。分断したシステム化による顧客の不利益が懸念される。

また、繋がらなければならないところが分断されるという半端な委託システムによる作業により、それぞれの責任の所在が曖昧なことは重大な問題である。

オペレーターが〝画面上のみ〟で事実関係を判断する仕組みは危険であり、せめて、こうした重大な問題が発生した場合、知識の乏しいオペレーターのみで判断せず、上司に相談させるなど、連絡を徹底させるよう人材教育も必要だ。
 
こうしたことから、システム化の推進により、危険な商流が生まれつつあるので、これについて担当省庁は目を光らせて欲しい。落ち度もないのに金を払うお客側が被害に逢う商流は適切ではない。ITシステムによる効率化・省人化も重要だが、その前に健全な売買ができる仕組みづくりのほうが先である。
 

わたしは不健康なことが大好きだ。暴飲暴食は日常的だし、時代に逆行した長時間労働もする。どこかのCMにもあるけれど、美味しいものは脂肪と糖で出来ているというのを実感しながら、今日も元気に冷蔵庫を開けている。

そんな不健康な生活を送っている私が頼っているもののひとつに健康食品とサプリメントがあるが、先日、信じられないことが起きた。これは最近の流通システムについて考えさせられる出来事なので、ぜひ、参考にしていただきたいと思う。

某健康食品を販売しているなんちゃら研究所（以下X社）というところから、腸内環境を良くする〝なんちゃら元気〟というゼリー状の品物を定期的に購入している私。今回、定期的に来るはずの品物の到着が遅い。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、流通が遅延している問題も発生していたので、そのせいかも？　と勝手に思っていた。

その数日後――――。

品物は来ないのに、「お支払いがされていません」と入金確認の連絡が来たではないか。
　
（えっ？　どういうこと？）　

品物の中に請求書が同封されているので、品物が到着していない限り、払えるわけがない。慌てて、健康食品会社のX社に「支払いがされていないとのことですが、品物が到着していません。どうなっていますか。」と、問い合わせをしたところ、「集金する会社は別会社です。」とあしらわれた。

「集金会社が別会社なので分かりません。」旨を説明されでも、納得いくわけがない。このX社の担当オペレータに、「品物が届いていないので、調べてもらいませんか。」とお願いしてみたところ、なんと、「システム上は届いていますよ。」の一点張り。「システム上は届いていますから、支払いをしてください。」という。何度も「調べてくれないのですか。」と聞いても、まるでうるさい犬を追い払うように冷たくされた。

「品物も届いていないのに、支払えというのですか。」と繰り返しても、おかしなことに、この健康食品会社は、〝未払いなどの問題があった場合も、集金会社からは連絡が来ないようになっているので、うちに言われても困る〟というスタンスを崩さない。わたしが支払うべきところは集金会社であり、注文しているX社の品物が到着するもしないも、後は知らない、というX社の方針を知った。

過去に誤配を何度もされているので、その可能性を示唆したのだけれど、「システム上は配達されているので、お支払いをお願いします。」と、とり付く島もない。それどころか、「ご家族のみなさんに確認されたのでしょうか？」だと。

「こんなバカな話があるか！　品物が届いてないのに、金を払えとはどういうことだ（大激怒）」

届いてないから電話をしてるんじゃないか！　ああもうっ！　呆れ果てて、あいた口が塞がらないどころか、顎が落下して床に激突しそう！

睨んだとおり、結局、品物は配送会社が誤配しており、誤配された住人も配送会社に連絡をしてくれたのだが、私が問題視しているのは以下の点だ。

まず、システム上が全て正しいと思っている、この健康食品会社の思想には問題がある。誤配送され被害が出た顧客の与り知らぬところで、勝手に話が完結されており、「金を払え！」というのが当たり前のシステムだという。しかも、こうした支払いの遅延等におけるペナルティは通常、しっかり残るものだ。社会的に懲らしめを受ける可能性だってある。被害にあったこちらがさらに損害を被るなんてとんでもない話（怒）

いくら品質管理を徹底しているとうたっているとはいえ、こんな流通システムでは、社内だけの省人化で効率的な運営はできるかもしれないけれど、顧客との信頼関係は結べない。ビジネスは〝どこに貢献して利益を出すのか〟が、まず先になくてはならないと常々しつこいくらいに感じている。

なお、またも（←何度もやらかしている）お隣のシェアハウスに誤配した某大手運送会社だが、誤配の連絡を受けたにもかかわらず、なんと、荷物を数日も放置していたのだった。なぜ、こんなことが起きるのかと大手運送会社に尋ねたところ、「この荷物は外注に頼んでおり、担当した外注に聞かなきゃ分からない。この下請け業者に連絡をしたところ、電話に出ず、今は連絡が取れない。」と残念すぎる説明を受けた。結局、品物が到着するのに時間がかかり、これまた非常に不愉快な思いをした。

大手運送会社は、システム化が非常に進んでいるのにもかかわらず、品物放置というミスをシステムでなぜ防ぐことができないのか、いまだに謎である。

現在、ITシステムで効率化を図るのはすでに当たり前になっているが、繋がらなければならないところが分断される仕組みでは、ITを駆使しているとは言えず、システム化による顧客の不利益につながる。なにより、金を払う方に不利益があってはならない。

もうひとつ、売買契約をしたら、品物を届ける義務があるはずだ。それを画面上のみで判断するのは、無理がある。今回のようなケースは、義務違反にならないのだろうか。画面上だけで判断をするのは危険だと思う。なんの落ち度のないこちらが誤配送の責任をとらなければならないのは、非常におかしな話であり、確認作業をおろそかにするなど、もってのほかだ。また、それぞれの責任のありかが曖昧なことも問題である。

ーーーーーーというわけで、今回は、繋がらなければならないところが、システム化による分断が起きる可能性があるという事例でした。

あ～思い出してもムカムカくるわっ！　もう少しで被害に遭ったこちらが支払う羽目になるところだったんだもんね（大激怒）
 

コロナ禍の最中で、外出もままならず、どうせままならないのだから、今のうちに、システム環境を一気に整えようと、電気工事やら、ネット環境の見直しやら（←これは案外重要です）に追われ、あっちを整えれば、こっちの問題が見つかるといった、モグラ叩きのような日々・・・。イライラも限界に達しそうなところ、日頃、ネットショッピングに利用しているメアドに巧妙な迷惑メールが送りつけられてきたので、注意喚起のためにご紹介しましょう。

これだ！　

タイトルは、「Amazonセキュリティ警告＿サインインが検出されました」。

文面には、活用しているネットショッピング用のアドレスが記載されています。
が、デバイスが使用していないMozilla Firefoxになっている。

送信元の表示はAmazon.co.jp。

ちょうど、ネットショッピングでamazonから股関節を柔らかくする拷問機器のような健康グッズを仕入れたばかりだったので、ヤバい店に引っかかったのかも？　と不安がよぎる。

「お客様のアカウントで異常な活動が検出されたため、アカウントを一時停止させていただいております、ご提供頂いた情報を確認し、24時間以内にご連絡いたします」だと。

う～ん、これは怪しい。

アカウントを一時停止させていただいております、の「、」に若干の違和感を覚えたので、とりあえずアカウント管理をクリックするのを止め、いったんメールを閉じ、amazonの公式サイトでログインをしてみた。一時停止するとのことなので、本物だったらおそらくログインできないだろう。

すると、あっさりログインできたではないか。「アカウントを一時停止させていただきます」と書いてあったのになんてこった。不気味なので、取り急ぎパスワードを変更したところ、本物amazonから違うメールが届いた。

こっちが本物

違う点がいくつもありますが、偽物と似ています。

通常、Amazonからハッキングを知らせるメールは来ないので、初めて受信すると、これが本物のメールかどうか焦るというもの。しかも、昔と違って最近は実に巧妙に出来ている。日本語も注意深くよーく見てみないと、さらっと読んでしまいそうだ。

もう一度、詐欺メールを見てみましょう。

詐欺メールの送信元にカーソルを合わせクリックするとAmazon.co.jpの表記が、googleのものになっている。

次に、スマホからアカウント管理画面をクリックしたところ、出てきたわ！　妙に馴れ馴れしい日本語が！　

(　´,_ゝ`) ﾌﾟｯ　「ログイン．もう顧客ですか？」だと？

ログインさせて、おそらくカード番号等を入力させようって魂胆ね。そうはイカのキン●マよ。

こうした詐欺メールって、なぜか句読点に学術論文でもあるまいし、「．」ピリオドを使うことが多いのは何故だろう（笑）

しかし、こうした悪意の詐欺メールは年々、巧みになっているので、怪しいと思ったら、まずは確認！　皆様も気をつけてくださいね☆

新型コロナウイルスの影響で、非常に苦しい状況に立たされているのが展示会業界だ。いやいや、展示会業界だけではない。出展各社においても開発技術を詰め込んだ新製品をアピールする場であり、商談の場でもあるため、その影響は大きい。

さらに、大きな展示会ともなると、各媒体も特集を組む。展示会がぶっ飛んでしまうと、紙（誌）（画）面を埋めるネタがなくなってしまう。展示会がぶっ飛んでいく痛手は業種を超えて計り知れないのだ。

日本展示会協会によると、東京ビッグサイトは東京オリンピック・パラリンピックのプレスセンターとして使用するため、2020年11月まで述べ20カ月にわたり、利用が制限されている。これだけで、主催者や支援企業、出店者併せて8万3000社以上が約2.5兆円の売り上げを失うと試算していたが、新型コロナウイルスの猛威は様々なものを巻き込みながら暴れ回り、今年の2月下旬以降だけでも約350本の展示会が中止・延期を余儀なくされているとした。

先日、新型コロナウイルスの影響を受け、東京五輪が延期になったと発表された。その煽りを受け、会場の確保が困難であることから、本年12月に開催予定だった製造業の祭典「JIMTOF2020」も中止となった。おそらく苦渋の決断だったに違いない。残念だが、早期にスパッと英断してくれたお陰で、ダラダラとしなくて済んだ。もし、この決断が遅れればその分、各社の懐にさらに深い爪痕が残る可能性があった。

もともと東京五輪が延期となった時点から、残念な予感は薄々あった。東京ビッグサイトの東・東心展示棟や西・南展示棟が、2020年12月以降においても、プレスセンターとして据え置かれるからだ。

同協会は、さらに1年ほどビッグサイトが利用できない可能性を示唆し、「もし、予定通り展示会が開催できないと、さらに1.5兆円の損失が生まれ、3年間合計で13万社4兆円の売り上げが失われる」として、現在、要望書を東京都、東京都議、自由民主党「展示会産業議員連盟」ならびに経済産業省へ提出している。

損失額の概算

（日本展示会協会試算）

(＊この損失額の概算は、東京ビッグサイト東展示棟・東新展示棟・西展示棟が引き続きプレスセンターとして据え置かれ、2021年11月まで利用ができなかった場合を想定)。

なかなかパンチの効いた額だが、新型コロナウイルスによる大打撃は、東京だけでなく、様々な地域でも各社のプライベートショーを含め、様々なイベントが相次ぎ中止となっている。

どんな展示会でも、出展各社はその展示会に合わせ、営業を開始したり、社内では新製品の開発に注力したり、広報はブースのレイアウト等を含み、イベント企業の手配なども行わなければならず、会社全体が大忙しだ。しかも例外なく、資金がかかっている。

こうしたときに懸念されるのは、モチベーションの低下だ。モチベーションを維持しながら仕事をこなさなければならないことの、なんと難しいことか。

現在、私たちは紛れもなく、新型コロナウイルスの破壊的な影響を受けている。この現実を受け止め、あらゆる知恵を絞りながら打破していくしかない。

　今回のコロナパニッックの件で、「もう、限界なんじゃね？」感が漂っている。
　
　「緊急事態ではない瀬戸際」のおかげで、報道されているよりも、はるかに混乱している感覚がある。地域格差がみられるけれど、都内は感染者が急激に増加しているし、一部報道では地方の店員さんがウイルスを保菌したまま接客をし、濃厚接触者が200人もいるとのこと。保菌したまま地方に避難する人がいる可能性も指摘されており、そうなると、今後もますます体調不良を訴える人々が増加しそうだ。対応の遅れは、経済的ダメージをさらに拡大させてしまう。元気だったら復活するための気力もあるけれど、病気になったら立ち上がりたくても立ち上がれなくなる。

　同じ都内でありながら人の流れに格差も見られ、電車の路線にも空いている路線と多少は空いているものの、濃厚接触に近い状態の路線との格差がある。時間差出勤を推奨しても、なぜか多くの労働者が出勤時間を遅らす、帰宅時間を早めるので、結局、多くの方が同じ動きになってしまうなど、笑えない状況も見て取れる。したがって、感染者が増加していくにつれ、ウイルス発症における地域格差も薄まりつつありそうな気がしてならない。

　先日、銀行処理のため、外出すると根城の近場では、相変わらず日常的な人の流れがあった。日中だったが、食事処も混んでいたし、ティッシュ配りの方もいた。若者に不要不急な外出を避けるようにと注意を呼びかけているが、ウイルスは年代を選ばない。「わたしたちは仕事で忙しいから、これ買ってきて！」と仕事で自由がきかない家族に買い物を頼まれている高齢者だって多くいると想像している。

　テレビで緊急会見を拝見すると、「夜の外出を控えるように」、「換気が悪い密室を避けるように」、「間近で会話を避けるように」と強調されるけれど、コロナウイルスは別に夜だけ活動する夜行性じゃなかろう。

　そんな中、飛び込んできた、一家族、マスク2枚の衝撃。マスクは良いとしてなぜ2枚？　核家族も大家族も一律2枚の謎。

　そして強烈に漂う絶望的な今更感―――。

　「緊急事態ではない瀬戸際」の言葉からは危機感が伝わってこない。知人が言っていたけれど、「募集中だけど募ってないよ」に等しい。なんとなく、政治的思惑が働き判断を失しているように思えてならない。

　自粛ムードはあるものの感染者は増加している。コンビニもドアの開閉をしなければならず、アルコールを購入したときに画面に出ている「未成年ではありません」へのタッチも避けられない。お客さんがタッチをするたびに消毒をしている様子もない。かといって、この衛生用品不足の中で必死に働いてくれている店の人たちに、それを責めることもできないので、自らが気をつけなければならないということだ。

　経済的ダメージの大きさは計り知れない現在は非常事態だ。この異常な社会情勢において一時の経済的困窮は、健康であればいずれ回復する兆しも望みも見えてくるだろうが、これ以上感染者が増え、健康被害を訴える人々が爆増すれば、瀕死の状態から立ち上がることすら難しくなる。世において多くの労働者は、健康なくして収入なしなのだから。

　世の中は家族全員が若くて健康、かつ規則正しい生活を送っているわけではなく、様々な方々によって構成されている。目先にとらわれると、のちのちに痛い目をみるのが世の常。互いに尊重し、思いやることが、これからの社会を生き抜く術だと感じている。

あの忌々しい震災後に実感したことは〝備えあれば憂いなし〟だ。その後、水や衛生用品、人間と猫の食べ物は、予備を置くようにしているので、今回のコロナショックでも案外のんびりしていたわけよ。

ところが思ったよりも紙不足が長くなり、予備に手をつけるとなると、さすがに不安になる。外出の途中、仕事の途中、昼夜問わず薬局を見つけると、トイレットペーパーがあるかどうかチェックするんだけれど、どこにもない。カラカラになった棚を見るたび空しさがこみ上げる。

販売員に、「メーカーは生産が間に合っているといっているのに、なぜ在庫が不足しているのですか？」と白々しいことを尋てみると、「1日の販売数は決まっています。朝に入荷したものを店頭に並べますが、すでに朝から並んで購入する方々で売れ切れます。」旨、予想通りの返答が返ってくる

店側は、朝イチでその日の販売分を店頭に並べ、それを狙った人々が並んで買う。つまり朝イチで並ばないと購入できないらしい。しかも朝っぱらから並んでいても購入できる保証はどこにもない。

わたしは仕事をしているので、決まった期間に購入はできない。かといって、うちの年寄りを朝イチで店頭に並ばせると、昨今の風潮から「また年寄りが並んで買っている」とイチャモンをつけられる可能性が大だ。仮にそこで正当性を主張して反撃したとしても「キレる年寄り」として排除されるだろう。そんな危険地帯に我が家の老人を並ばさせるわけにはいかない。かといって仕事をしているわたしが常に朝っぱらから対応できるか、といったら現在、自粛ムードもあるので以前よりは時間の自由はきくものの、毎日は無理だ。

日本製紙連合会の会長が先日、会見の席で「在庫は十分にある」としているにもかかわらず、品切れを起こす理由は、買い占めが原因で、店舗からの発注が急激に増え、配送会社のドライバーが対応しきれなくなったことによる。

人間の排泄回数というのは、そうそう変わるものではない。在庫があるにもかかわらず、毎日毎日ここまでトイレットペーパーがないと、わたしの住居半径2kmの住民が全員下痢になったとしか思えない。トイレットペーパーを買い占めている馬鹿野郎に、「あなたには肛門が何個あるんですか？」と激しく問い詰めたいくらいだ。

そんな異常事態が起こっている今日この頃なんだから、店側も少し考えて欲しいわよね。
トイレットペーパーを店頭に並べるのは、朝イチじゃなくたっていいじゃない。ゲリラ的に、様々な時間に並べるなど配慮してくれてもいいんじゃないか。

『ひとり一個まで』なんて、ヒネリのないことを考えていると、買い占め購入をする家族やその仲間たちが列をつくってしまう可能性だってある。こうしたズルい奴らへの対策を考えない、という柔軟性のかけらもない思考も如何なものか。

店側も、「数が決まっているからしょうがない、ドライバーが少ないからしょうがない」・・・と、人ごと目線ではなくて、在庫があってもドライバーが裁ききれず、買い占め騒動で品数が限定されてしまう異常事態ならば、従来通りのシステムにしないで、店頭に並べる時間をズラしてみるなど、買い占め防御作戦を考えて欲しい。